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経済学者の竹中平蔵は「デフレという言葉を使う場合、単に物価が下がるという意味だけでなく、物価が下がることと経済の悪化が一体となっている状態を指す場合もある」と指摘している。経済学者の円居総一は「デフレは、貨幣・経済の収縮現象と捉えたほうが理解しやすい」と指摘している。森永卓郎は「デフレとは、物価の下落と需要の縮小が同時に進行する状態である」と指摘している。経済学者の高橋洋一は「デプレッション（不況）のことをデフレと言う人が多い」と指摘している。経済学者の飯田泰之は「『デフレ=不況の別称』という定義を持ち出される事が多いが、このような定義を用いるのは誤りである。『物価水準は下がり続けているが（景気はいいので）デフレではない』『インフレによって消費が減少しデフレになる』と言及されることがあるが、IMF・内閣府流の公式用語法に従う者からするとこれらの言及は誤りである」と指摘している。消費者物価とは、様々な消費財・サービスの価格をそれらの財・サービスに対する支出の割合で加重平均した価格である。消費財の一部の価格が下落しても、他の消費財・サービスの価格が上昇すれば、消費者物価は上昇することもある。経済学者の岩田規久男は著書『デフレの経済学』で「相対価格の変化と絶対価格の変化とを区別することが重要である。平均的な価格である物価が相対価格の変化によって影響を受ける理由はない」と指摘している。高橋洋一は「ミクロ（個別価格/相対価格）とマクロ（一般物価）の混同は経済学者の議論の場でも時々見られるが、ミクロの個別価格の平均としてマクロの物価があると思い込むのは短絡的である」と指摘している。白川方明元日銀総裁は「デフレには様々な定義があり、一概には定まらない」と指摘している。経済ジャーナリストの田村秀男は、後述するように（日本のデフレーション#対策についての議論参照）、デフレを物価下落に限定せず、賃金・所得が物価下落を上回る速度で継続的に下がることと定義すべきだと主張している。田村は「デフレは雇用にとって悪だ」と断じたジョン・メイナード・ケインズの見解を参考にしている。メディアで「食のデフレ」などと言った表現がなされる場合があるが、デフレとは相対価格（個別価格）ではなく一般物価水準（または総合物価）の下落を指しているので本来の意味からすれば誤用である。
デフレの弊害は現金の価値が上がりすぎて、モノやサービスや、それに関わる人の価値が下がり過ぎていることにある。経済学者の田中秀臣は「デフレとはカネを持つことへの執着である」と指摘している。個々人では、デフレによって好影響が悪影響を上回る者、あるいはその逆の者が存在する。一方で、社会全体では一般に悪影響が大きい。デフレ下では、所得が抑制されるため、選択の幅が限定され一人勝ちを生みやすい。物価の下落は、実質的な返済負担増となる（デットデフレーション（英: Debt Deflation）。そのため、借り手である債務者から貸し手である債権者への富の再配分が発生する。物価下落によって実質金利が上昇する。なお、たとえば1万円で買えるものの量が増えるから一見メリットがあるように見えることは、実際にはその1万円を稼ぐこと自体が困難になるため、デフレで有利になるとは言えない。デフレは名目的には低い金利に見えても、お金の借り手にとっての負担はデフレの分だけ重くなる（負債の名目固定性）。この場合の借り手には、政府も含まれる。デフレの状況は税収が上がらないので財政再建にとっては大きなマイナス要因である。経済学者の深尾光洋は「デフレを放置することは、政府の信用の失墜を放置するということである」と指摘している。経済学者の猪木武徳は「デフレが悪化すると、政府への信任が失われるのは、インフレの悪化と同様である。インフレもデフレもその論理は異なるものの、統治への信任の喪失という点では同じ影響力を持つ」と指摘している。
物価下落により実質金利（実質利回り、（名目金利-期待インフレ率）が上昇する、すなわち同額の名目利子の受け取りであっても実質価値が上昇する。また、デフレの局面では物価下落を織り込んだ金利が形成されるため、市中金利は低下する。そのため、国債などの債券を保有している者は、（高利回り）債券の価格が上昇して利益となる。名目額（名目賃金）が固定された収入がある者も、物価の下落（実質賃金の上昇）により実質的な生活水準が向上する。経済学者の中澤正彦は「デフレは椅子取りゲーム」と表現し、「正規雇用という安定した『椅子』に座り収入がある人にとって、物価が安くなって歓迎すべき状態になっている」と指摘している。デフレ下においては、「お金」の価値が最大化されるため、投資家にとっても資産価値が上がり続けるデフレは歓迎すべき状態である。
物価下落は名目値の硬直性と衝突して企業収益を停滞させ、国民の雇用と所得を減退させる。住宅ローンなどで債務を抱える者は、物価の下落によって実質的な債務が増大する。名目金利の低下により、市中変動型の債権（普通預金など）の利子収入は減少する。岩田規久男は「現在と将来の所得が変わらなければ、デフレのほうがたくさんモノが買えるため良いが、所得は物価の変動によって影響を受ける。さらに企業の倒産・失業、預金・生命保険の安全性、将来の年金などがデフレによって悪影響を受ける」と指摘している。岩田は「物価が下落しても失業によって所得が無くなれば実質所得はゼロとなり、生活が困窮するだけである」と指摘している。経済学者の若田部昌澄は「デフレによって年金・失業保険などの長期的な制度は崩壊の危機にさらされる」と指摘している。
名目金利の低下する速度以上の物価の下落が発生している局面では、実質金利が上昇し投資活動が低下する。これが経済活動を停滞させる要因となり、賃金の下落や失業（フィリップス曲線を参照）を生む。デフレは実質金利と実質賃金の高騰を生み、企業収益を圧迫する。その結果、企業活動は停滞し、失業は増大する。デフレ下でも労働者の名目賃金は急に下げにくいので、企業はリストラを進め、非正規雇用や失業が増える。マイルドなインフレ状態なら社員の昇給に経営者はさほど苦労せずに済むが、デフレに陥ると人件費は事実上増加してしまい経営者にとって大きな負担となり、リストラを敢行したり雇用システムそのものを見直しせざるを得なくなる。民間の給料が上がらないことや雇用不安、若者の就職難などはデフレの弊害が大きい。
物価の下落→企業収益の圧迫→企業の経費節約→需要不足→更なる物価の下落→更なる企業収益の圧迫→設備投資の抑制→リストラなどによる雇用の減少（失業の増加）→家計の所得の減少（購買力の低下）→消費の減少以上のような一連の経済縮小により、物価の下落と景気の悪化の循環がとどまることなく進むことを「デフレスパイラル」と呼ぶ。大和総研は「GDPデフレーターが下落する一方で、実質GDP増加している場合はデフレであるがデフレスパイラルではない」と指摘している。
経済学者の野口旭は「デフレは本来その国が持っている潜在成長率や適正な失業率の水準から、その国を遠ざける」と指摘している。中澤正彦は「デフレは、好況と不況を繰り返しながら成長していくという経済に対し自動調整機能が効かない状態である。その意味ではハイパーインフレと遠戚関係にあるともいえる」と指摘している。若田部昌澄は「通常はデフレと不況はセットになっている」と指摘している。経済学者の岡田靖は「デフレは経済を著しくぜい弱なものとすることは、過去10年以上の日本の実験で明らかである」と述べている。岩田規久男は「実際にインフレはGDPの拡大、デフレはGDPの縮小を伴うことが多い。インフレは好景気と結びつきやすく、デフレは不景気に結びつきやすい。しかし必ずしもインフレと好景気、デフレと不景気が結びつくわけではない」「デフレ下で景気循環がなくなるわけではない」と指摘している。岩田は「長期的には物価が下落すると、人々・企業の購買力は増大し、それに伴って消費などの総需要が拡大することにより実質GDPは拡大していく」と指摘している。岩田は「デフレとデフレ予想とは区別する必要がある。マクロ経済のパフォーマンスに影響を与えるのは、デフレ予想である」と指摘している。大和総研は「物価の下落率が同じであっても、需要の減少によって生じるによる場合と、生産性向上による供給サイドの要因によって生じる場合と意味合いが異なってくる」と指摘している。経済学者の池尾和人は「『デフレで経済の調子が悪い』というのは、原因と症状を取り違えた表現である」「因果関係としては、経済の悪化、需要の弱さを反映して、デフレが起こる。デフレが経済を悪化させるフィードバックはあって、経済が好転するきっかけがつかみにくい状況をつくり出してはいるが、副作用的なものと見るべきである。だから、マイルドなデフレのまま景気が回復することも起きる。その実証例が、2003年（の日本）だった」と指摘している。経済学者の浜田宏一は「本当に価格が伸縮的な経済であれば、実物景気循環論が言うとおり、デフレでも問題はないが、現実は賃金・物価は硬直的であるため、デフレ下では実質賃金が上がってしまう。つまり企業のコストが上がってしまうため、雇用・生産を抑えてしまう」と指摘している。第二次世界大戦以降、物価・賃金は恒常的に上昇したが、それ以前は上昇・下落を頻繁に繰り返していた。物価・賃金に下方硬直性はなく、デフレは珍しいことではなかった。1873年から1896年までイギリス、ドイツ、フランス、アメリカなどの国はデフレ下で実質経済成長率がプラスであった。19世紀のイギリスには、物価が安定していた「ヴィクトリア均衡」と呼ばれる時期がある。 若田部昌澄は「『ヴィクトリア均衡』の時代は、それほどいい状態ではなかったことも事実である。イギリスは大不況ではなかったがかなり停滞し、資本の海外流出と移民の大量発生が起きている。デフレが起こらなければ技術革新が起きていた時代であったため、本来もっと成長ができたはずである。その証拠は同時期の日本であり、この時期にデフレではなかった日本が経験したのは『企業勃興』と呼ばれるような爆発的好況である」と指摘している。また若田部は「19世紀後半はデフレだからという理由で給料が切り下げられる時代だった。そのおかげで、デフレ下でも経済成長が維持できたというひとつの考え方がある」と指摘している。ヴィクトリア均衡は、金産出量の増大によって終息している。高橋洋一は「デフレの大きな弊害は、賃金などに下方硬直性があるため実質賃金が割高になって、失業が発生することである。ただ、第二次世界大戦前には、組合運動も盛んでなかったため、賃金の下方硬直性もあまりなかった。現在（2014年）ほど失業問題が重要視されていなかったこともあり、デフレでも実質経済成長した期間は多い」と指摘している。経済アナリストの中原圭介は「世界経済を歴史的観点から眺めていくと、インフレで不況のときもあれば、デフレで好況のときもあったということがわかります。実際に、ある貴重な研究論文において、デフレ期の9割で経済は成長しており、不況期の7割はデフレではなくインフレであったという、れっきとした事実が証明されている」と述べている。この論文とはミネアポリス連邦準備銀行のアンドリュー･アトキンソンとパトリック・J・キホーの2人のエコノミストが2004年1月に発表した論文「デフレと不況は実証的に関連するのか？」で、過去100年間以上の世界各国のデータを集め、デフレの時期、インフレの時期、好況の時期、不況の時期の4つの事象に分けてプロットし分析したもので、大恐慌の時期の5年を除くと、デフレの事例全体の89％で経済はプラス成長、インフレの事例全体の96％で経済はプラス成長、また全体で不況の事例のうちインフレであったのが72％、デフレであったのが28％であり、物価上昇率と不況との間には明確な関連性を云々できるほどのつながりはないという結論に拠るものです（大恐慌の時期の5年でも主要16カ国すべてでデフレを経験したものの、そのうち8カ国が「デフレ」と「不況」を同時に経験し、残りの8カ国はデフレだけを経験）。
インフレ期待（inflation expectations）とは、人々の物価の先行きへの見込みを指し、人々の間に一様に物価が上がる（下がる）との見込みが広がると、それが人々の行動に反映され、経済活動にも影響すると考えられている。物価の安定を主な責務とする中央銀行にとっては、インフレ期待をコントロールすることが重要になってくるため、各国中央銀行は常にその動向を追っている。また、インフレ期待は、金融政策への信頼感にも影響されるため、中央銀行への信認の程度を反映するとも言われている。経済学者のトーマス・サージェントによれば、政府の戦略・レジームに変更があれば民間経済主体は必ずそれに対応して、消費率・投資率・ポートフォリオなどを選択するための戦略・ルールを変更するとしている。例えば政策当局が将来的にインフレを許容する行動をとると予想されるか、或いはそれを許容しないと予想されるかで、消費・貯蓄・投資などに関する企業・家計の意思決定は、大きく異なってくる。予想インフレ率の推計が政策レジームの変化（またはゲームのルールの変化）を検出するために重要な役割を果たす。岩田規久男は「多くの人が抱くデフレ予想をインフレ予想に変えなければ、デフレ脱却はできない」「銀行貸し出しは増える必要はない。デフレ予想がインフレ予想に転換すれば企業がため込んだ内部留保を使って生産のための投資を始める」と指摘している。経済学者の伊藤隆敏は「期待が変わらなければ賃金や物価の変化も期待できない。皆がデフレ予測を持っていれば賃金も下がるし、価格も下落する。デフレの自己実現的な期待が生じてしまう」と指摘している。経済学者の根岸隆は「デフレ期待が強まれば投機的動機による貨幣の需要が増え、中央銀行がいくら貨幣供給量を増やしても金利が下がらず、いわゆる流動性の罠に陥る」と指摘している。ポール・クルーグマンは「一定の条件が満たされればインフレが起こり、望ましい状況がもたらされる。その条件とは『国家の経済は将来的に落ち込まない』『中央銀行が実際に金融緩和を実現に移す』と人々が信じ、期待することである。将来インフレが到来すると確信すれば、手元の資産は目減りが予測されるのでおカネを使う理由が生まれる」と指摘している。経済学者の岩井克人は「インフレ期待は、人々をマネー自体への投機から、アイデアに対する投機、モノに対する投資に向かわせる」と指摘している。エコノミストの片岡剛士は「デフレが続くという予想（デフレ予想）が強固である限り、公共投資といった財政支出を行なったとしても、それが呼び水となって民間投資や民間消費が力強く増加することはない。こういった時には、単に量的緩和といった形でマネーを供給するのではなく、将来、デフレではなくインフレが生じていくのだという予想（インフレ予想）を形成させることが必要となる。このための手段として有効なのがインフレターゲット政策で、単なる量的緩和ではなく、インフレターゲットつきの量的緩和が必要となる」と指摘している。田中秀臣、安達誠司は「デフレ脱却には、デフレ・ギャップの溝を埋めるよりもデフレ予想の転換が重要である」と指摘している。一方期待インフレ政策に対しては反論も見られる。ノーベル経済学賞を受賞している米国の経済学者ジョセフ・E・スティグリッツは「インフレ・ターゲットが政策手段になると主張する方も一部にいらっしゃいます。インフレ期待を形成させることができるかどうか。私は、インフレ期待を形成することは不可能であり、インフレにだけ焦点を当てるという政策はまちがっていると思います。」と述べている。「私の意見では、金融政策は全てのマクロ経済政策目的を達成するために行われるべきです。例えば、米国における政策目的は雇用・経済成長・物価安定です。」「金融政策の目標はマクロ経済の安定化であり、完全雇用を実現すべきです。これを実現する政策手段が適正な政策手段であります。」と述べ期待インフレを政策目標とすることを批判している。また「銀行のバランスシート上、マネーサプライと信用量が等しいという事実が、この分野における長年にわたる混乱の原因の一つです。回帰分析を行えば、この２つの数字は同じものになってしまうので、何が原動力になっているかを特定することは難しくなってしまいます。我々が主張している理論では、信用供給に焦点を当てた（政府紙幣発行のこと）訳です。例えばベースマネーが増加したとしても、信用供給に直接反映されない訳です。この点こそ日本が抱えている問題の１つなのかもしれません。通貨当局はベースマネーをコントロールしていますが、直接的には信用供給をコントロールしていません。最終的にはこの２つは同じかもしれませんが、何をコントロールしているかという点が重要だと思います。」と述べベースマネーと信用供給（こちらが直接に物価に影響する）を等しく見ることに対して問題を呈している。また「日本の場合のインフレターゲット論の問題点は、それが短期的に間違った変数に注目することであり、コミットメントが信用できるものだとすれば、金融当局は間違った戦略を長期に渡って推進することになる。金融政策は、今現在の実質金利よりも信用供給の拡大に注目したほうが正しく推測できる」と指摘している。。つまり金融政策による期待インフレではなく、信用供給に拠るインフレターゲットを主張している。
経済学者の星岳雄は「デフレは金融政策で解決できる問題である」と指摘している。岩田規久男は「物価上昇率と貨幣供給の増加率との間には、高い相関関係がある」と指摘している。岩田は「デフレ予想をインフレ予想に転換できるのは金融政策だけである」と主張している。田中秀臣は「名目金利がゼロであっても、中央銀行がマネーサプライを増加させる努力を通じて、インフレ期待を醸成させれば、デフレ期待によって高止まりしていた実質金利は低下し、総需要を刺激する」と指摘している。高橋洋一は「マネタリーベースを増やせばインフレ予想が高まる」と述べている。片岡剛士は「デフレは財と貨幣の相対価格である物価の継続的下落を意味するので、貨幣に影響を与える金融政策なくしてデフレを語ることは不可能である」「デフレ予想が根深い状況の下での金融緩和策の効果は、昭和恐慌や世界恐慌の経験に照らすと、金融緩和→デフレ予想の払拭→資産価格上昇→資産効果による消費増、為替レートの円安による輸出増、内部留保を用いた投資増→以上による総需要の増加→将来のデフレ予想ではなく物価の上昇（デフレ脱却）→借り入れ増による金融システムの復活となると考えられる。昭和恐慌や大恐慌からの脱却過程といった成功例においても、金融緩和により即座に貸し出しが進むという状況にはならず、金融緩和の実行から貸し出しが進むまでには、一定の時間的なズレが生じる。金融緩和により、デフレ予想を変え、インフレ予想を早期に形成することが重要である」と指摘している。池尾和人は「インフレは貨幣膨張によるサポートなしには起こらないが、金融緩和があれば必ず可能というわけではない。インフレを起こすのは貨幣的要因だけなのかといえば違う」と述べている。
財政政策を重視する論者によれば、デフレは需要の不足に原因があり、物価下落の期待が形成されている状態なので、金融緩和しても増大したマネーは貯蓄に回ってしまい、国内の投資や消費は増えない。そのため、国債によってマネーを吸い上げて公共投資を行い、需給ギャップを埋める必要がある。金融緩和政策は積極的な財政政策とセットでなければ効果的にデフレを克服することはできないとする。デフレ下の財政出動については岩田規久男は「時間稼ぎにはなるが、財政の持続可能性に影響が出るので、長期的には続けられない」と指摘し、金融緩和のない財政出動だけでは「金利上昇などの副作用がある」と述べている。岩田は「デフレが続く限り、政府支出を減らさず、支出の中身を需要を増やす効果がある分野に振り分けるといった考慮が必要となる」と指摘している。村上尚己は「デフレと流動性の罠においては、政府による公共投資拡大は総需要を増やすプラスの効果がある。それが乗数効果をともなって経済全体の押し上げに波及することが、理論上期待される。政府による公共投資は、主に建設セクターに景気回復効果が集中する問題がある。公共投資が、雇用を含め経済全体を刺激する効果は限られている。そう考えると、脱デフレを後押しするためには、減税や社会保険料削減がより有効な対応かもしれない」と指摘している。
経済学者の伊藤元重は「持続的な物価上昇が実現するためには、賃金の上昇がカギとなる。賃金が上昇していくことで、それが物価にも反映される。そうした連鎖が生まれて、初めてデフレからの完全な脱却が可能となる。ただし、賃金はあくまでも民間企業・労働市場が決めるものである。企業の行動だけに過度に期待してはいけない。賃金を引き上げるためには、雇用を拡大させなければならない。雇用が拡大し、労働市場の需給が締まれば、賃金を引き上げざるをえなくなる。賃金上昇では労働市場における需給ギャップが大きな鍵を握る」と指摘している。若田部昌澄は「賃金が上がらないと物価は上がらないというのは定説であり、物価だけ先に上がるというのは考えにくい」と指摘している。若田部は「デフレで実質賃金が上がっている状態で、さらに最低賃金を引き上げると、企業は雇用に慎重になる。最低賃金の引き上げが、デフレ不況を解消するほどの需要にならず、悪い効果を与える可能性が高い」と指摘している。インフレのときには物価以上に賃金が上がるケースが多い。インフレと賃金の上昇は同時には起きず、賃金の上昇が少し遅れるというタイムラグが一般的である。名目賃金とインフレーションが同じ速さで同時に上昇すると、実質賃金が上昇しなくなり、いったん増加した労働供給量が減少に転じ、統計的に失業率が上昇する。浜田宏一は「インフレ期待が高まると、雇用増加の機会を失う場合もある。労働者が将来のインフレを見込んで賃上げを要求した結果、実際のインフレ時に名目賃金も上昇することで、実質賃金は変化しない。一方で、労働者がインフレを期待せずに賃上げを要求しなければ、企業はインフレによる実質賃金の低下に成功し、雇用を増やせる」と指摘している。経済学者の原田泰は「失業率が下がっていけば、いずれ賃金は上がる。しかし、雇用が伸びる前に賃金を上げては、かえって雇用の伸びを妨げることになりかねない」と指摘している。田中秀臣は「デフレから脱却すると、実質賃金は当初低下することにより企業側の採用コストが低下し、失業率が低下していく。やがて雇用状況が改善していくと、人手不足などの現象が起き、その後は実質賃金が上昇に転じていく」と指摘している。岩田規久男は「インフレ予想が高まり需給ギャップが改善すれば、企業は需要の増加に対応し、実質賃金を引き上げてでも雇用と生産を拡大させていく」と指摘している。池尾和人は「賃金の名目収入を下げるということについて抵抗感があるし、それが維持されているから緩やかなデフレが続いているということがある。それを考えると、緩やかなデフレの下で名目賃金を止めておくとすると、その緩やかなデフレに見合うだけの労働生産性の上昇が全く発生していないと、それは経済全体としては辛くなる。そういう意味で、マイルドなインフレの状況のほうが経済調整がやりやすいから、そういう状況がコストなしに実現できるのであればその方がいい」と指摘している。
米国の経済学者ジョセフ・E・スティグリッツは2003年4月に行われた財務省での「関税・外国為替等審議会　外国為替等分科会」に於いて日本をデフレからインフレへの転換させる政策に政府紙幣の発行を提言している。この方法は債務ファイナンスに比べて多くの利点があることを指摘、信用供給か貨幣かという点については、通貨当局はベースマネーをコントロールしているが、直接的には信用供給をコントロールしていない、何をコントロールしているかという点が重要だと述べ、またインフレ期待を形成することは不可能であり、インフレにだけ焦点を当てるという政策はまちがっているのではないか、金融政策は全てのマクロ経済政策目的を達成するために行われるべきだとも述べている。。
古代中国の経済政策書『漢書』には、デフレが民の生活を阻害したことが記されている。19世紀末、金本位制の影響でアメリカは年平均1.5%のデフレであった。その後、南アフリカで金鉱が発掘され金の生産量が増大したことや金為替本位制が導入されたことなどの結果、1896年にアメリカのデフレは止まった。第一次世界大戦後、金本位制に復帰した国のほとんどがデフレ不況に直面した。ベン・バーナンキの研究では、金本位制に復帰していなかった、或いはいち早く1931年までに離脱したスペイン、オーストリア、ニュージーランドは物価の下落は軽微で回復が早かった。1931年に離脱した日本、イギリス、ドイツも比較的ダメージは軽微であった。1932年から1935年まで離脱が遅れたアメリカ、イタリア、ベルギー、ルーマニアはデフレが長く続き、特にアメリカはデフレが4年間収束しなかった。1936年まで離脱しなかったフランス、オランダ、ポーランドは不安定な社会状況であった。世界恐慌下のアメリカ合衆国においては、当初、財政均衡主義が主流だったため、ビルト・イン・スタビライザーの効果が低下し、デフレスパイラルに陥った。設備投資はほぼ壊滅的に減少し、失業率が25パーセントにのぼった。GDPデフレーターで、1929年から4年間で25%下落しており、14年後の1943年に1929年当時の水準に戻った。1932年、オーストリアのヴェルグルで、デフレ対策として地域通貨が導入され画期的効果をあげた（後に中央通貨令により禁止された）。1936年の夏以降、インフレを懸念したFRBは金融の引き締めを決意し実行したが、これが失敗に終わり、再びアメリカはデフレ不況に戻る。大恐慌時代のフランスは、イギリスや日本をはじめ各国が金本位制から離脱していったにもかかわらず、長期的に金本位制に固執し、フランの価値を維持しようとしたため、アメリカよりも長くデフレ不況が続き、社会は深刻な分断状態に陥った。アメリカの2001年10-12月期のGDPデフレーターは、約50年ぶりにマイナスとなった。2007年のチャドの消費者物価上昇率は、-8.8%となった。2009年、ハイパーインフレーション国家だったジンバブエがデフレーションに転じた。2009年1月の消費者物価指数は前月と比べて2.3%下落し、翌2月も前月比3.1%の下落となった。2014年1月16日、国際通貨基金（IMF）のクリスティーヌ・ラガルド専務理事は、ワシントン市内で講演し、日米欧などの先進国経済について「多くの国でインフレ率が中央銀行の目標を下回っており、デフレのリスクが高まっている」と指摘した。また、先進国でデフレが現実となれば「回復には壊滅的な打撃となる」と強調し、「デフレを断固として退治する必要がある」と警戒を呼びかけた。2014年11月時点で、ギリシャでは1年8カ月にわたりデフレ状況が続いている。2015年1月7日、欧州連合（EU）統計局は、ユーロ圏の2014年12月の消費者物価指数（速報値）が前年同月比で0.2%下落したと発表した。
物価上昇率（インフレ率）が低下すること、即ち、物価は上昇しているが大きく上昇しなくなることはディスインフレーション (disinflation) 、略してディスインフレであって、デフレではない。デフレーションは物価上昇率（インフレ率）がマイナスになることである。
リフレーション (reflation・略称リフレ)は過剰設備の解消によって物価下落率が縮小し物価上昇率が0以上に向かうことである。
富山県出身。商業・安井藤蔵の長男として生れる。富山中学校、名古屋陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1905年11月、陸軍士官学校（第18期）920名中を首席卒業。翌年6月、歩兵少尉に任官し歩兵第35連隊附となる。1913年11月、陸軍大学校（第25期）を優等で卒業。1916年に陸軍省軍務局課員となり、1919年から5年間にわたって第1次世界大戦終結後の停戦監視のため平和条約実施委員として東欧に派遣された。1926年に陸軍省整備局動員課高級課員、1929年には歩兵大佐に進級し、整備局動員課長となる。その後1931年に近衛歩兵第2聯隊長、1933年に参謀本部戦史課長を歴任。翌年には少将に進み歩兵第29旅団長を拝命する。 1935年には東京警備参謀長兼東部防衛参謀長となり、翌年の二・二六事件に遭遇。香椎浩平戒厳司令官のもと、戒厳参謀長となり事件の鎮定に尽力する。事件に当たり、川島義之陸相が軍事参議官と協議のうえ作成した、いわゆる「陸軍大臣告示」を宮中の香椎から電話で伝えられ、第1師団長、近衛師団長に印刷送付する。その後、告示中の「諸子の行動は国体明徴の至情に基くものと認む」が「諸子の真意は・・・」に、いずれの時点か差し代わり、これが正規のものとされて紛議を招いたことで知られている。1937年に中将に進み、第5独立守備隊司令官となる。 1938年に第2師団長、1939年に第6軍司令官を歴任後、1941年に予備役編入。1942年に東京市翼賛壮年団長を務め、1945年の鈴木内閣では無任所国務大臣として入閣した。戦後、公職追放となった。
天龍梅花駅伝（てんりゅうばいかえきでん）は、長野県下伊那郡天龍村で行われている駅伝競走大会である。主催は天龍村体育協会。毎年、2月（第4日曜日）に行われる。2008年の第40回からは、距離が40キロメートルに変わり、招待選手として早稲田大学、駒澤大学、佐久長聖高等学校も参加したことがある。佐久長聖高等学校に入学前（中学生）の有力選手が数多く出場していて、村澤明伸、千葉健太、平賀翔太等も走っている。
ネイピア デルティックは、イギリスのネイピア・アンド・サンにより設計製作された対向ピストン式（英語版）、バルブレス、過給型ユニフロー掃気、2ストロークディーゼルエンジンである。艦船および機関車のエンジンとして用いられた。シリンダー群は三つのブロックに分割され、三角形に配置されたおのおののブロックは、それぞれの頂点にクランク軸が位置する三角形の辺を形作る。デルティック（ギリシャ文字のデルタの形を意味している）の呼称は、デルティック E.130 対向ピストン型高速ディーゼルエンジンと、このエンジンを使用したイングリッシュ・エレクトリック製機関車の双方を指して使われている。機関車には試作機のDP1号「DELTIC」と、イギリス国鉄の量産機である55形が存在した。また、より小型の23形機関車でも、ハーフサイズのターボ過給器付きデルティックエンジン一基を特徴としていた。この機関車とエンジンのいずれも「ベビー・デルティック」と通称されるようになった。
デルティックの物語は1943年に英国海軍本部が、高速魚雷艇で使用する高出力軽量ディーゼルエンジン開発のための委員会を発足させたところから始まる。英国海軍では従来、この種の艦艇にガソリンエンジンを使用していたが、この燃料は非常に引火性が強く、火災に対して脆弱であった 。そしてドイツのディーゼル動力を備えたEボートと比較したときの弱点となっていた。この時代のディーゼルエンジンはパワーウェイトレシオが低く、また低速であった。第二次世界大戦開戦までネイピアは、カルバリンの名で知られるユンカース Jumo204のライセンス版をベースにした航空機用ディーゼルエンジンの開発に取り組んでいた。カルバリンは対向ピストン式、2ストロークの設計であった。Jumoをベースにしたこのデザインでは、一般的なエンジンに見られる、一端がシリンダーヘッドでふさがれたシリンダーにひとつのピストンを設けるかわりに、中央に向かって対向して動く二つのピストンを収めた細長いシリンダーを用いる。この方式では重いシリンダーヘッドの必要がなく、対向ピストンがその役割を果たす。反面、このレイアウトではエンジンの両側にそれぞれクランク軸が必要となり、単一の軸に出力をまとめて取り出すためには、なんらかのギアトレーンが必要となるという欠点がある。このデザインの最大の利点は、大型航空機の主翼に埋め込むことを意識した、より"フラットな"エンジンを作れることにあった。海軍本部はさらにもっと強力なエンジンを要求しており、またユンカースによる直列6気筒やダイヤモンド配列での複クランク軸エンジンの設計についても知っていた。海軍本部は、かれらが要求するもっと大型のデザインにとって、こういった設計が順当な出発点になりうると考えていた。その結果が、辺をなすシリンダーバンクが頂点となる3本のクランク軸のそれぞれに接する三角形であった。クランク軸同士は位相歯車によって結合され、単一の出力軸を駆動する。この構成は6個のピストン群が3本のクランク軸を駆動するが、これは全体では同程度の体積の3基の独立したV型エンジンと同様である。シリンダーの数を変えることで、様々なデルティックエンジンのモデルを作ることができるが、実際にはシリンダーバンク3組ないし6組を備えた、9気筒と18気筒のモデルが最も一般的であった。1946年に英国海軍本部は、このエンジンの開発に関する契約をネイピアの親会社であるイングリッシュ・エレクトリックと結んだ。このエンジンの特徴のひとつは、排気ポートの進相と給気ポートの遅延を持つようにクランク軸の位相を構成する方法にある。シリンダーへの新気の流入と排気の流れが（シリンダー排出ガスの掃気作用を改善するための軽い過給に助けられて）一方向であることから、このようなエンジンのことをユニフロー掃気ディーゼルエンジンと呼ぶ。給気/排気ポートの順序は三角形の周囲を回る方向に給気/排気/給気/排気/給気/排気となっている（すなわち給気と排気のマニホールドの配列はC₃回転対称性を備えている）。このようなエンジンを設計するにあたって初期の試みで直面したのが、デルタを構成する3本のシリンダー内のすべてのピストンが、正しいシーケンスで動作するように配列することの困難さであった。そしてこの問題こそがユンカース・モトーレンバウ社が、三角形配列をあきらめてダイヤモンド配列、4クランク軸、24気筒のユンカース Jumo233試作機の製作を進めた原因であった。海軍本部技術研究所付き上級製図者のMr. Herbert Penwardenが、正しいピストン位相を実現するためには1本のクランク軸が反時計回りに回転する必要があることを指摘した。そこでネイピアの技術者たちは、そのうちの1本を他の2本とは逆方向に回転させるのに必要なギアトレーンを製作した。給気弁も排気弁も持たない対向ピストン式のデザインであり、またポートの位置を変更する機能も持たないことから、デルティックエンジンのデザインでは、おのおののクランク軸に、同一平面の異なるシリンダー内で動作する隣接した二つのピストンを"fork and blade"コネクティングロッド（二股コンロッド）を用いて接続するように構成する。後者（blade側）の”給気ピストン”は給気ポートを開閉するのに使用され、前者の（隣接するシリンダー内にある）”排気ピストン”は排気ポートを開閉するのに使われる。このことから、おのおののシリンダーバンク内での点火時期は60度の隔たりを持つことが導かれる。しかしながら、それぞれのシリンダーの排気ピストンは、その給気ピストンよりクランク軸の回転角20度だけ進む配置にするように決められた。これによって排気ポートは給気ポートよりも十分に早く開くことができるようになる。これにより掃気量が向上し、また給気において良好な掃気効率を得ることができるようになった。そうすると隣接するシリンダーの着火は40度の隔たりで起こることになる。18気筒のデザインでは、着火を6組すべてのシリンダーバンクの間で交錯（インターレース）させることができ、これによりデルティックエンジンは、クランク軸が20度回転するたびに起こる給気と着火によって、一様なぶんぶんという排気音を出し、また捩れ振動が生じないため掃海艇には理想的なエンジンとなった。9気筒のデザインでは3組のシリンダーバンクを持ち、そのクランク軸は反対方向に回転することに留意する必要がある。20度の排気の進相がバンク間の60度に加算されることで、同じバンクの隣接したシリンダーの点火は80度の隔たりになる。着火を3組すべてのシリンダーバンクの間で交錯（インターレース）させることで、同じようにクランク軸が40度回転するたびに起こる給気と着火による一様なぶんぶんという排気音を出し、これとともに捩れ振動を軽減する。このエンジンはシリンダーポート（ピストンバルブ）方式であり、ポペットバルブを必要としないにも関わらず、バンクごとにクランク軸と等速のカムシャフトが設けられている。これは燃料噴射ポンプを駆動するためだけに使用され、各シリンダーは自分専用のカム曲線によって駆動される独立したインジェクター（ノズル）とポンプを備えている。
デルティックエンジンの開発は1947年に始まり、最初のユニットが1950年に製作された。1952年1月までには6基のエンジンが完成し、全面的な開発作業と耐久試験が実施できるようになった。試験のために選ばれたのは鹵獲された元ドイツ海軍のEボートS212で、メルセデス・ベンツのディーゼルエンジン3基を搭載していた。これが選ばれたのは、このエンジンが新しい18気筒のデルティックとほぼ同じ出力であったことによる。この3基のエンジンのうち2基がネイピアデルティックに換装されたが、そのコンパクトさは視覚的にも明らかであった。その大きさはオリジナルのエンジンの半分であった。デルティックの重量はこの時期の同等出力のエンジンの1/5であった。その成功が明らかになると、デルティック・ディーゼルエンジンは海軍の小型高速艦艇の標準的な動力源となった。英国海軍が最初に使用したのはダーク型高速哨戒艇で、これに引き続きデルティックは数多くのより小型の哨戒艇で使用された。その低い磁気特性は掃海作業に携わる艦艇での使用に向いており、トン級掃海艇のエンジンとしても選ばれた。デルティックエンジンはハント級掃海艇でいまだに現役である。このバージョンではエンジンのストレスを軽減するため出力が抑えられている。デルティック・ディーゼルエンジンは外国の海軍向けに建造された高速魚雷艇やPTボートにも使用された。ことに有名なのがノルウェーのTjeld級やNasty級で、ドイツ、ギリシャやアメリカ海軍にも販売された。Nasty級はベトナム戦争に参加し、主に秘密工作で使用された。より小型のデルティック9型9気筒エンジンは、船舶エンジン、中でも掃海艇のエンジンとして使用された。トン級掃海艇は2基のデルティック18型エンジンで駆動され、さらに補助エンジンとしてデルティック9型を磁気掃海用の発電機のために搭載した。ハント級では3基のデルティック9型を搭載し、2基は推進用に、そして1基は同じく発電機に使用しているが、この場合には発電機のほかに油圧ポンプも組み込まれており、低速機動用の船首スラスターも駆動する。
デルティックの改良型でターボコンパウンド型の"E.185"あるいは”コンパウンド・デルティック"が計画され 、そして1基の試作機が1956年に製作され 、1957年にはテストが行われた 。これにはネイピアの拡大しつつあったガスタービンへの参画と"ノーマッド”での経験が生かされていた。ここではデルティックは12段の軸流圧縮機と3段のタービン内のガスジェネレーターとして使用された。ノーマッドとは違い、このタービンはクランク軸に機械的に結合されることはなく、単に圧縮機を駆動するためだけに使われた。これによってコンパウンド・デルティックは『比類なき』 燃料消費率とパワーウェイトレシオを実現し、6,000馬力を発生することが期待された。この計画に密接に関わっていたある技術者は、コネクティングロッドの耐久力の限界がこのエンジンの出力の上限であり、それは5,300 bhp前後であろうと予想していた。実際のテストではこの予想通り、コネクティングロッドがクランクケースを突き破って飛散する前に、5,600 bhpを発生した。1958年になるとその燃料消費率の高さにも関わらず、海軍の関心は純粋なガスタービンに移っており、そのためこれ以上の開発が続けられることはなかった。
ユース時代にクロアチアのチームを転々とした後に2012年にイングランド・プレミアリーグのトッテナム・ホットスパーFCに加入した。スパーズでトップチームデビューを目指したが、ローン生活ののち2015年に放出されると、イタリア・セリエBのFCバーリ1908に加入した。バーリからローンで加入したルーマニア1部リーグのCFRクルジュで出場機会を得たが、2017年に加入した母国クロアチア1部リーグのHNKリエカでは出場機会に恵まれなかった。2018-19シーズンよりルーマニア1部のFCディナモ・ブカレストに移籍した。
1922年（大正11年）に『小學五年生』と『小學六年生』が創刊し、翌1924年（大正13年）に『小學四年生』、1925年（大正14年）に『セウガク一年生』『セウガク二年生』『せうがく三年生』が創刊した。現在は『小学一年生』と1982年（昭和57年）に創刊した季刊（2006年度までは月刊）の『学習幼稚園』と増刊扱いの『入学準備 小学一年生』の3誌が刊行されており、一般に「学年誌」と言えばこれらの雑誌を指す。『学習幼稚園』・『入学準備 小学一年生』は小学校入学を控えた5 - 6歳の年長児向け、『小学一年生』、そして廃刊した『小学二年生』から『小学六年生』までは誌名の通り、それぞれ小学生の読者の学年に対応している。編集部は各誌別に設けられ、年度が変わると読者は自動的に1つ上の学年の雑誌に移るが編集部自体は繰り上がらず、次年度も同じ学年向け雑誌を編集する。事実上の競合誌には、通信教育の『進研ゼミ小学講座』・『こどもちゃれんじ』（ベネッセ）や、出版物扱いながらも一般書店では購入できない『ポピー』（全日本家庭教育研究会）・『科学と学習』（学習研究社、末期には店頭販売も行われたが2010年に廃刊）などが挙げられる。これらと比較して多くの書店で購入できること、娯楽の要素を重視していることが特徴である。そのため『オバケのQ太郎』、『ドラえもん』、『あさりちゃん』、『とっとこハム太郎』など本誌から数多くの人気漫画が生み出され、1980年代後半以降は任天堂の人気テレビゲームから派生したキャラクターである『スーパーマリオ』、『星のカービィ』、『ポケットモンスター』などの漫画版を積極的に載せている。ゲームソフトの記事も、任天堂製ハードのものを中心に取り上げて、公式攻略本の発行にまで至る任天堂との蜜月関係を築いた。1990年代後半以降は『週刊少年サンデー』で連載された『名探偵コナン』をテレビアニメ化をきっかけに本誌でも積極的に展開することで、『週刊少年サンデー』の主な読者である中高生に加えて小学生にも爆発的な人気を作り上げてきた。しかし、現在では学習用を重視した『進研ゼミ小学講座』の一人勝ちである。1980年代から1990年代の学習雑誌には『進研ゼミ小学講座』の広告が掲載され、購読を斡旋していた時期もあったが（後述）、その『進研ゼミ小学講座』が本誌の売り上げを奪うという事態になり、『小学二年生』から『小学六年生』の5誌が休刊に追い込まれる最大の原因になっている。1995年からは小学館と小学館集英社プロダクションが共同で『ドラえもん』をキャラクターとして起用した、学年誌の増刊扱いの学習教材『習熟ゼミ』→『ドラゼミ』（2019年3月号まで・同年4月号以降は『まなびwith』にリブランディングし、東京都文京区に同名の学習塾を開塾。『まなびwith』では幼児向けではオリジナルキャラクターである『ぶんぐっず』が、小学生向けでは『名探偵コナン』が起用され、東京大学の謎解きイベント運営団体であるAnotherVisionとのコラボで産学連携している）で通信教育業界に参入し、ベネッセに対抗している。小学校中学年ごろになると娯楽の方面でも、男子は『コロコロコミック』・『週刊少年サンデー』や『週刊少年ジャンプ』（集英社）、『週刊少年マガジン』（講談社）などの少年漫画専門誌やゲーム専門誌、女子は『ニコ☆プチ』・『ニコラ』（新潮社）や『ピチレモン』（学習研究社）などのファッション雑誌や『ちゃお』・『Sho-Comi』や『りぼん』（集英社）、『なかよし』（講談社）、『花とゆめ』・『LaLa』（白泉社）などの少女漫画専門誌に多くの読者が移行する。そのため学年誌を途中で読まなくなる読者もいる。対して、逆に途中から読み始める読者は限られる。発行部数は学年が上がるごとに漸減傾向にあり、こちらに関しても前述の5誌が廃刊に追い込まれる原因になっている。2010年度発売号からは内容がリニューアルし、学習記事の強化が図られ、『小学一年生』では毎号学習ドリルが付録として付いてくるようになった。しかし、1997年度から2009年度までは500円台だった価格が、2010年度以降は680円と大幅に値上げされ、結果的に部数は激減した。読売新聞東京本社が2011年（平成23年）3月に創刊した小学生高学年向け週刊新聞『読売KODOMO新聞』の一部紙面に、小学館が制作協力を開始している。2016年7月7日、『小学二年生』2016年8月号増刊として『小学8年生』（しょうがくはちねんせい）を試験的に発売し、70%ほどの売れ行きだった。2017年2月15日より『小学二年生』増刊として新創刊した。本格的な創刊号となった2017年第1号は約8万5000部を完売した。誌名の『8』は7セグ数字で個々のセグメントをすべて点灯させた状態であり、「小学校の全学年対応」を意味するとしている。
かつては中学生を対象とした学習雑誌である『中学生の友』（1949年（昭和24年） - 1963年（昭和38年））と、女子中学生・高校生を対象とした学習雑誌である『女学生の友』（1950年（昭和25年） - 1977年（昭和52年））、『プチセブン』の前身）も発刊された事があった。『中学生の友』は1957年（昭和32年）から1963年（昭和38年）の休刊まで『中学生の友1年』・『中学生の友2年』・『中学生の友3年』と学年別に分かれていた。
2012年度以降の『小学一年生』と『小学二年生』の掲載作品については小学一年生#現在の掲載作品と小学二年生#現在の掲載作品を参照。
1960年代までは、娯楽性よりも学習誌としてのスタンスを重視していた。しかし1970年代になるとウルトラマン等の特撮やアニメ・バラエティ番組等のテレビ番組やテレビゲーム、玩具の記事を載せたりする等、次第に娯楽性を重視していく。表紙もそれまでは子供の肖像だったものを、『小学一年生』 - 『小学三年生』では連載漫画やアニメのキャラクター、『小学五年生』・『小学六年生』ではアイドル歌手や人気女優の写真を、『小学四年生』ではその両方を使うようになった。1980年代半ばからジャンル別の雑誌が多数発行されるようになると、高学年向けの『小学六年生』では1991年の「ゴルバチョフの挑戦」等政治問題や、13歳のハローワークをモチーフとした2005年の「12歳のハローワーク」等就職問題を取り上げたり、2ちゃんねるのAA・顔文字を掲載したりする等、時代に合わせて新しいものや別の方向性を取り入れようと変化しており、読者層の獲得に努める様子が伺えていた。その過程で1990年代前期 - 中盤にはややアングラ寄りのサブカルチャー色の強い路線、1990年代後半 - 2000年代前期にはティーンズファッション・芸能情報メインの路線へ舵を切っていた。ページ数は現在、最盛期の半分に減っている。対して値段は、物価の違いを考慮したとしても最盛期の倍といった状況にある。現在も子供自身の意向では無く、保護者の意向で購入されている場合が多いと推測される。高学年向けでは末期には、漫画を数多く掲載する別冊付録を付け、本誌を学習的内容の比率の高い物にする策を取っていた。また、会社の社員に子供がいる場合、その社員の子供に、小学校入学祝いとして『一年生』等、学年誌が配られることもある。
1990年代中頃までは例年4月号が発売される頃に福武書店～ベネッセコーポレーションの通信教育サービス『進研ゼミ幼児講座→こどもちゃれんじ』（『学習幼稚園』のみ）や『進研ゼミ小学講座』（『小学一年生』 - 『小学六年生』）の申し込みはがき付広告が掲載され、受講者獲得のために展開してきた。1990年代後半以降、こどもちゃれんじ・進研ゼミはダイレクトメール送付による勧誘へ全面的に移行したことにより広告から退き、2000年以降は小学館プロダクションが『ドラゼミ』の事業を開始した事に伴い、主に背表紙裏面または中間カラー面に同広告が掲載されている。
年度替りごとに読者を引き継いでいく格好になるため、例えば漫画の新連載が年度始めよりも前倒しに前学年の1 - 3月号からスタートする等の連携は見られる。ただし、そういった事以外での連携はかなり少ない。また、複数誌に渡って同じキャラクター・原作の漫画が載る事があるが必ずしも横並びではない。例えば、1994年から1995年度に『ウェディングピーチ』が連載されたが『小学一年生』・『小学三年生』・『小学四年生』のみで、『小学二年生』では連載されなかった。また2004年度にはこれと逆に、テレビアニメの企画を元に『みらくる・ドリーム ミンキーモモ』が『小学二年生』のみで連載されていた。そして2007年現在では同様に、『名探偵コナン』の扱いが各誌ごとで大きく異なっている。他にも、各誌ごとの方針の違いも目立つ。例えば2000年代の『小学五年生』では『ないしょのつぼみ』などの少女向け漫画、企画が非常に充実していたが、同時期の『小学六年生』は『小学五年生』と比較するとかなり減少していた。こういったところで、学年が上がる際の読者の取りこぼしも少なからず存在しているとの懸念もある。
カリフォルニアで主に栽培されており、カベルネ・ソーヴィニョン、メルローと並ぶ重要な赤ワイン用ぶどう品種になっている。1980年代まではブレンド用のワインの原料として栽培されていたが、1990年代に入り栽培・醸造技術の進化とともに高級ワインの原料としても利用されるようになった。
1822年にニューヨークの苗木商のジョージ・ギブスがオーストリアの苗木商から取り寄せた28種の苗木の中に含まれていたのが、最も早い輸入事例と考えられている。ギブスからこれらの品種の苗木を購入したロングアイランドの苗木商、ウィリアム・ロバート・プリンスが、ハンガリー産とされていた黒ブドウの品種に「ブラック・ジンファーデル・オブ・ハンガリー(Black Zinfardel of Hungary)」という商品名を与えてカタログ販売を行ったことが、「ジンファンデル」の名の由来とされる。その後、プリンスと取引のあった園芸家のジョン・フィスク・アレンが「ジンファーデル」から「ジンファンデル」への改称を提案し、「ジンファンデル」の名称が誕生した。また同じ品種が「ブラック・セント・ピーターズ(Black St. Peters)」の名前で販売されることもあった。19世紀前半には主に東海岸で栽培されていたが、19世紀後半にはカリフォルニアでも「ブラック・セント・ピーターズ」の栽培記録が出現する。これらの苗木は東海岸より買い付けられたものと推測されている。後にジンファンデルの名称が普及すると、ブラック・セント・ピーターズとして栽培されていた畑の木もジンファンデルと呼ばれるようになった（この時期には「ジンファンダル(Zinfandal)」「ジンフェンサル(Zinfenthal)」などの綴りも見られる）。一方、19世紀後半には東海岸でも温室を必要としないコンコードが普及し、ジンファンデルの東海岸での人気は衰えた。1880年代にはカリフォルニアで最も人気のある品種がジンファンデルとなっていた。なお、異説としてアゴストン・ハラジーというハンガリー人がメキシコ政府から依頼されてヨーロッパから輸入したブドウの中にジンファンデル種が含まれていたという説もある。
1973年、ナパ郡のサター・ホーム・ワイナリーは不作であったジンファンデルの果皮を一部のタンクに集めた醸造を行った結果、果皮無しの醸造となったタンクではピンク色の甘いワインが偶発的に生まれた。このワインはホワイト・ジンファンデルと名付けられた。1975年にも醸造に失敗したタンクを同じくホワイト・ジンファンデルの名で売りだしたところ、予想外のヒットとなった。ホワイト・ジンファンデルは1973年には220ケースの出荷であったが、1981年には25000ケース、1989年には370万ケースを出荷するなど、1990年代以降の高級ワインブーム以前のアメリカでは大きな市場を占めた。
浦城城（うらしろじょう）は、現在の宮崎県延岡市浦城町にあった城郭。浦尻城（うらしりじょう）とも言う。
浦城湾奥にある、南北1500m、東西500mの「おや鼻」と呼ばれる半島を城取りしており、湾入り口には北から南にかけて長い砂嘴が発達しているため、城の存在はもちろん、湾そのものも沖合からはまったくその存在を知ることはできない格好の立地条件である。天正6年（1578年）、豊後大友氏による縣侵攻による滅亡時の城主は松田義清といわれる。築城者およびその年代の詳細は不明であるが、室町期以来、豊後・瀬戸内海方面とを結ぶ水軍の根拠地であったという。北岸の「矢来場」というところには、河野越智氏の建立による「天文十六年銘」の六地蔵幢があり、河野氏系越智水軍の支城であったと考えられている。
堀切によって南の尾根と断ち切られた城域は、東西150m、南北500mに広がっている。湾からのぞめる北部斜面は樹木が多く比較的開けてはいるものの、全域を雑木と裏白などのシダ植物類を主とする深い草木に覆われており、調査はきわめて困難を極める。周囲には「船隠し」「甫場」「すか千軒」「おおや千軒」「のろし山」などの城郭関連の通称地名がのこっており、頂上は見張り台となっている。地元の伝承では、川石を敷き詰めた犬走り（帯曲輪）があり、緊急時には馬に乗った伝令が駆けたという。「甫場」には寺院跡がある。
中村 正義（なかむら まさよし、1924年5月13日 - 1977年4月16日）は、日本画家。戦後の日本画壇において異端的な作品を数々発表し、「日本画壇の風雲児」と呼ばれた。
子供のころから病弱で、美術学校に行くこともできなかったが、日本画壇の重鎮・中村岳陵の画塾に入門し、22歳で日展に初入選。たちまち頭角をあらわす。速水御舟の再来とも言われ将来を嘱望されたが、その後モディリアーニやデュビュッフェ、さらにポップアートなどを自分流に咀嚼した破天荒な画風に転じ、日展を脱退、師の元も離れる。日本画壇から激しいバッシングを受け、外の世界に仕事を求めた結果、映画用の注文作品や、雑誌の表紙や、リアリズム風の絵も手がけた。52歳で亡くなったあと、遺族（娘の中村倫子）が家を美術館として公開している（「中村正義の美術館」）。
尚書郎中の邢偉の子として生まれた。幼くして父を失い、祖母の李氏に養育された。学問を好み、早くから文才を示した。524年（正光5年）、蕭宝寅が莫折天生の乱を討つべく関中に出征すると、邢昕はその下で東閤祭酒となり、文筆の事務を任された。軍中で盪寇将軍の号を受け、太尉記室参軍に累進した。後に吏部尚書李神儁の推挙により起居注をつとめた。532年（太昌元年）、中書侍郎に任じられ、平東将軍・光禄大夫の位を加えられた。ときに僭越の言があり、御史中尉の弾劾を受けて免官され、そのため「述躬賦」を作った。533年（永熙2年）、秘書監の常景とともに典儀注事をつとめた。534年（永熙3年）、孝武帝が釈奠の礼を行うと、邢昕は校書郎の裴伯茂らとともに録義をつとめた。侍読として入朝し、温子昇・魏収らとともに詔勅の文章を担当した。東魏が建国されると、郷里の河間に帰ったが、邢卲・魏季景・魏収らとともに鄴都に召し出された。まもなくまた郷里に帰り、さらにまた召し出された。537年（天平4年）、南朝梁の使者の劉孝儀らが東魏に来朝するにあたって、邢昕は兼正員郎として国境まで迎えに行った。後に孫騰に召されて司徒中郎となり、まもなく通直散騎常侍の位を受け、中軍将軍の号を加えられた。540年（興和2年）、李象の副使として南朝梁に赴いた。帰国後、高澄の意向で司徒右長史の任に内定していたが、正式な任命が下る前に、病のため死去した。車騎将軍・都官尚書・冀州刺史の位を追贈された。諡は文といった。生前に著された文章は、文集に収録された。
東京ジャーミイ（とうきょうジャーミイ、東京ジャミィ、Tokyo Camii）は、東京都渋谷区の代々木上原にある、日本最大のイスラム教寺院（モスク）である。東京ジャーミイは、駐日本国トルコ共和国大使館（東京都渋谷区神宮前）の所属であり、宗教法人「東京トルコディヤーネットジャーミィ」によって運営されている。モスクの光熱費などはトルコ共和国宗務庁が負担しており、責任者であるイマームも同庁からの派遣である。東京ジャーミイには、1階にイスラム教（回教）やトルコの文化を紹介する「トルコ文化センター」が併設されている。