geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
広島県御調郡向島町（現尾道市）出身。尾道商業学校、中央大学法学部卒業。運輸大臣を務めた永野護の秘書を長く務め、1960年の第29回衆議院議員総選挙に無所属で立候補するが落選。1969年の第32回衆議院議員総選挙で自由民主党公認を得て、再び広島3区から立候補し初当選（当選同期に小沢一郎・羽田孜・梶山静六・奥田敬和・渡部恒三・綿貫民輔・塩崎潤・森喜朗・村田敬次郎・松永光・江藤隆美・中山正暉・浜田幸一など）。自民党内では佐藤栄作派→田中角栄派→竹下登派に所属し、第2次中曽根内閣第1次改造内閣の農林水産大臣、第2次海部内閣の国土庁長官などを歴任。また、同期当選の小沢一郎の盟友として知られ、「小沢総理」実現を生涯の目標とした。1992年の竹下派分裂に伴い、羽田・小沢派に参加。翌年、自民党を離党し新生党結成に参画、新生党常任幹事に就任した。羽田内閣では北海道開発庁長官兼沖縄開発庁長官を務めた。1995年、勲一等旭日大綬章受章。1996年3月7日、気管支動脈瘻による出血のため死去。73歳だった。愛称は「ごもっとも守良」。何を聞いても「ごもっとも」と受け答えをすることから名づけられたという。
アンボワーズの陰謀（アンボワーズのいんぼう、フランス語: Conjuration d'Amboise、英語: Amboise conspiracy）とは1560年3月、プロテスタント貴族ラ・ルノーディ領主ジャン・デュ・バリー（fr）を中心とする不平貴族たちがアンボワーズ城（フランス北西のロワール渓谷に所在）にあった若年のフランス国王フランソワ2世 （1544年1月19日 - 1560年12月5日、在位1559年7月10日 - 1560年12月5日）を誘拐してカトリック強硬派のギーズ家を除こうと画策した陰謀事件。陰謀は未然に露見し、容疑者として数百名以上が処刑された。
1559年7月、アンリ2世がイタリア戦争終結を祝う祝賀の席の馬上槍試合で不慮の事故死を遂げ、その子息フランソワが15歳でフランス国王フランソワ2世として即位した。若年のフランソワは病弱であり、政治的能力にも乏しかったため、フランソワの妃であるスコットランド女王メアリーの母方の親族であるギーズ家が実権を握った。当主ギーズ公フランソワはカレーをイングランドから奪回した英雄であり、その弟のロレーヌ枢機卿（シャルル・ド・ロレーヌ）はフランス・カトリック教会の首長で、いずれも熱狂的なカトリック信者であった。一方のプロテスタント側はブルボン家当主のナバラ王アントワーヌを盟主としてカトリック勢力に対抗していたが、彼はプロテスタント信仰の厚い妻ナバラ女王ジャンヌ・ダルブレ（ナバラ王妃マルグリットの娘）に主導権を握られる頼りない人物であったといわれている。ただし、1559年にはパリで第1回全国改革派教会会議が開かれ、カルヴァン派が信仰箇条や教会の規則を定めて組織化を進め、この年から1565年にかけてはフランスのプロテスタント勢力にとっては一大拡張期であった。プロテスタントの教会はとくに南フランスに多数現れ、北部はパリやルーアン、オルレアンなどの都市部を拠点として分散していた。改宗者総数は、およそ200万人程度と推計され、当時の人口の10パーセントほどを占めたと考えられる。武人として有名なガスパール・ド・コリニー（コリニー提督）もプロテスタント陣営に加わった。故アンリ2世の妃で母后として息子を後見したメディチ家出身のカトリーヌ・ド・メディシスは王権護持と王国統一維持のために宮廷から「イタリア式」の権謀術数を弄して政局は複雑化し、ここに王家と改革派、カトリック強硬派の三つどもえの抗争が生じた。
当時ギーズ公は幼いフランソワ2世の名の下、実質的にフランスを支配していた。1560年3月、プロテスタント貴族ラ・ルノーディ領主ジャン・デュ・バリー（fr）を中心とする不平貴族たちがアンボワーズ城（フランス北西のロワール渓谷に所在）にあった若年のフランス国王フランソワ2世を誘拐してカトリック強硬派のギーズ公を除こうと画策した陰。この陰謀はギーズ公に察知されて計画は失敗に終わった。ギーズ兄弟はナバラ王アントワーヌの弟コンデ公ルイが黒幕であると疑い、11月、コンデ公を逮捕した。このことにより新旧両派の対立はいっそう強まった。この後の論争の中で、フランスのカルヴァン派は「ユグノー」と呼ばれるようになった。アンボワーズ城で最も美しい広間といわれる「三部会の間」で裁判が開かれ、数多くのユグノーが絞首刑に処せられた。処刑の対象となったのは1,200名におよび、処刑が終了するまで1ヶ月を要したといわれる。処刑は公開され、ギーズ公は王族を含む全貴族に、処刑への立ち会いを命じた。立ち会いを拒めばプロテスタントであると疑われ、粛清の対象になりかねなかった。遺体は、アンボワーズ城の城壁、祝事の際に旗やタペストリーをかける鉄のフック、開き窓のある、ロワール川に面ししたバルコニー（Logis du Roy）に吊るされた。あまりの残酷さに具合の悪くなる者や気絶する者が続出し、大法官フランソワ・オリビエはその場で息を引き取った。当時は、処刑した遺体は腐って落ちてくるまでそのまま晒しておく慣例になっていたので、宮廷はひどい死臭のためにアンボワーズの街をただちに脱出したほどである。処刑に激怒したユグノーによるカトリック教会に対する最初の聖像破壊が1560年にルーアンとラ・ロシェルで発生し、翌年には20の都市に広がった。カトリック側もこの行動に憤り、カトリック都市住民による流血の報復がサンス、カオール、カルカソンヌ、トゥールその他で生じるなど、対立は実力行使をともなった。王太后カトリーヌ・ド・メディシスはフォンテーヌブロー諮問会議を召集してカトリックとプロテスタントの融和を図ったが、ギーズ家は異端絶滅を計画していた。1563年3月12日、カトリーヌ・ド・メディシスは、王と自分を誘拐する陰謀に関わったとされたコンデ公ルイとの間で「アンボワーズの休戦協定」に署名したが、うまくいかなかった。「アンボワーズの勅令」はプロテスタントに対し、街の城壁の外なら領主と裁判官の教会においてのみ信仰を認めるというものであり、新旧両派ともこの妥協に満足できず、この勅令が尊重されることはあまりなかったからである。この事件は、16世紀後半のフランスで30年にわたって繰り広げられた宗教戦争、「ユグノー戦争」の序章となった。
かつては名護町大兼久、その後名護市字名護の中の行政区の一つだったが、1991年の住居表示実施で隣の港区とともに正式な町名となり、1丁目～3丁目がつけられた。戦前までは港区も城の一部だったが、1946年に分離した。なお近くに名護城址があるが、離れており町域内にはない。古くから、名護市のみならず沖縄本島北部の商業の中心地として発展していった。名護市の商店街はこの地域に集中していた。また名護十字路、城十字路、名護漁港入口交差点は1980年代半ばまで北部地域の交通の要所で、中南部方面から本部半島方面と山原（国頭村など）方面への分岐点だった。名護十字路付近はよく交通渋滞が起き、本部半島方面と山原方面を間違える車も多かったが、1986年に国道58号名護バイパスが全線開通すると、車の流れは名護漁港入口交差点を通過し北西寄りの宮里3丁目交差点に移り、名護十字路と城十字路を通る車は大幅に少なくなった。そしてバイパスの開通と同時に1990年代以降、大型スーパーなど商業施設がバイパス沿いに進出すると商業の中心はそちらに移っていき、かつての賑わいに陰りがみえ、空き店舗も多くなってきた。そのため店舗などが多くで住宅はかつての海沿いである現国道と旧国道の間にある一部のエリアにとどまっている。沖縄県道71号名護宜野座線を境に北が1丁目、南が2丁目に分かれている。一丁目と二丁目の国道沿いの部分と三丁目は復帰後に埋め立てられたところで、全域が名護漁港となっている。また三丁目は住居表示実施前には「港区」に属していた。
第1回は1989年に「全日本実業団対抗ゴルフ選手権」として開催。2012年より現在の名称。各企業単位で申し込みが実施され、9月に予選大会、10月に決勝大会を開催。予選は4回に分けて行われ、各予選上位7チームに加えてシード10チームが決勝大会に出場。1企業につきJGA資格者6人とし、競技には4人出場とする。年齢は当該年12月31日時点で満30歳以上、競技者4人に40歳以上と50歳以上を含む。競技は18ホールズ・ストロークプレーを採用。予選大会は団体戦、決勝大会は団体戦・個人戦とする。
栗栖 利蔵（くりす としぞう、1960年9月29日 - ）は、日本の実業家。ヤマト運輸株式会社代表取締役社長。
富山県高岡市生まれ。富山県立高岡南高等学校を経て、1983年横浜市立大学商学部卒業、ヤマト運輸入社。1995年経理部主計課長。1999年経理部長。2002年財務部長。2005年グループ経営戦略本部部長、ヤマトホールディングス財務担当シニアマネージャー。2006年執行役員。2007年ヤマトマネージメントサービス代表取締役社長兼務。2012年ヤマトフィナンシャル代表取締役社長兼ヤマトホールディングス執行役員。2017年ヤマト運輸代表取締役専務執行役員。2019年からヤマト運輸代表取締役社長を務め、宅配事業の働き方改革などにあたった。
2016年9月26日、中華人民共和国外交部のスポークスマンに就任。
ドニエプロペトロフスク生まれ。ウクライナ国立ドニエプロペトロフスク冶金大学を卒業し、ドニエプロペトロフスク鉄鋼大手クリボリシスタリ社(en)に勤務した後、ドニプロペトロウシク冶金協会を1986年に退任。ユーリヤ・ティモシェンコとは古い同士である。彼らはドニプロペトロウシクにてビジネスを行っていた。1993年にレオニード・クチマ首相より経済のアドバイザーとして招聘される。1993年12月にはウクライナ産業家・起業家同盟(Ukrainian Union of Industrialist and Entrepreneurs)を共同で設立し副総裁となる。1994年にパーヴェル・ラザレンコと共同でフロマダ（政党連合ラザレンコ・ブロック）を設立。1994年1月から1998年3月まで経済改革機関の理事長を務め、またウクライナの科学者アカデミー「Shadow Economy Research」のトップでもあった。
1998年にフロマダより議員に選出されたが、ラザレンコに金融詐欺のスキャンダルが発覚したのをきっかけに、1999年5月までにティモシェンコの「全ウクライナ連合「祖国」」と共にブロックを離脱。2001年に政党連合ユーリヤ・ティモシェンコ・ブロックが設立され、2002年と2006年にティモシェンコ・ブロックより議員に再選された。2005年2月4日、文民としては初のウクライナ保安庁（秘密警察）長官に就任、2007年12月18日に第一副首相に就任。2008年にはキエフ市市長選挙にティモシェンコ・ブロックと「我がウクライナ・人民自衛ブロック」の公認候補として出馬、21万8600票（得票率19.13％）を獲得し2位となった。2009年12月、2010年ウクライナ大統領選挙においてヴィクトル・ユシチェンコ 大統領と野党・地域党党首のヴィクトル・ヤヌコーヴィチが共同で第2期ティモシェンコ政府を倒そうと連携し行動しているとして非難した。大統領選挙の結果、ティモシェンコは敗れブロックは事実上崩壊。3月3日にはティモシェンコ首相の不信任案が可決され、首相代行への就任を拒否したため第一副首相のトゥルチノフが首相代行に就任した。約1週間後の3月11日、正式な後継首相にミコラ・アザロフが選出されたため退任。ヤヌコーヴィチが欧州連合との政治・貿易協定の調印を見送ったことで2013年11月よりウクライナ国内は反政府運動が勃発し（ユーロマイダン）、2014年2月22日にヴェルホーヴナ・ラーダ（最高議会）はヤヌコーヴィチの大統領解任を決議するに至った。ヤヌコーヴィチ側近のヴォロドミル・ルイバク議会議長が辞任したことに伴い、トゥルチノフは議会議長に選出され、また翌23日には大統領代行にも選出された。なお、ヤヌコーヴィチ政権がロシア語も公用語と認められうる公用語法を施行していたところ、最高議会と同大統領は同23日に同法廃止を決定して、国内ロシア語圏においてはこれに激しく反発する勢力が現れることとなった。同法の廃止がノヴォロシア人民共和国連邦が5月12日にウクライナからの独立を宣言する契機となっており、EUも同法の廃止については、マイノリティの権利が守られるべきであるとして懸念を示している。
1707年のイングランドとの合併以来、スコットランドの議会はグレートブリテン議会（The Parliament of Great Britain、後にグレートブリテンおよび北アイルランド連合王国議会 Parliament of the United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland）に統合されていたが、歴史的経緯から伝統的にイングランドに対抗意識を持っていたスコットランドでは独自の議会設置を求める声が高まっていた。そしてスコットランド出身のトニー・ブレア政権時代の1997年、議会設置の是非を問う住民投票で可決された。ブレア内閣はスコットランド住民の独立志向を抑えるため、1999年にスコットランド議会を設置して、中央政権の権限を大幅にスコットランド自治政府に移譲した。292年ぶりに自治権を獲得したことで、スコットランドの独立志向は一時的に抑えられたかに見えた。しかし2011年5月のスコットランド議会選挙で、スコットランド独立を公約に掲げるスコットランド国民党（SNP）が議会の過半数を占める大勝利を収め、党首のアレックス・サモンドがスコットランド自治政府の首相に就任した。2012年10月15日にイギリスの首相デーヴィッド・キャメロンとサモンドがエディンバラで会談し、合意書（Edinburgh Agreement）に署名したことから、住民投票の実施が決まった。投票は、英国、英連邦、欧州連合加盟国の国籍を持ち、有権者登録をしたスコットランド在住の16歳以上（通常の選挙は18歳以上）の有権者約400万人により行なわれ、「スコットランドは独立国家になるべきか」の設問に対し二者択一で投票し、最低投票率の設定はない。賛成が過半数を占めた場合、スコットランドは2016年3月24日に独立をする計画であった。投票の結果次第では、他のヨーロッパの独立志向の高い地域であるスペインのカタルーニャ州、ベルギーのフランデレン地域に大きな影響を及ぼすと見られた。また、スコットランド領のシェトランド諸島は、元はノルウェー領だったことから独自の文化を持っており、低調ながらスコットランドやイギリスから独立するという運動を行っている住民もいる。この住民投票に影響されて、シェトランドではスコットランドからの独立への関心がにわかに高まった。
キャメロン首相は2014年2月、「BBC放送と国民保健サービスとイギリス軍と国際連合安全保障理事会とNATOとG8とシャーロック・ホームズ、スコッチウィスキーは一体だ」と述べ、独立運動を引き止めている。また、英首相官邸は9月9日、スコットランド旗を18日の住民投票まで掲げると発表した。
2014年9月18日、世論調査では賛成と反対が拮抗した状態で投票が始まったが、賛成票は32あるカウンシルのうち最大都市グラスゴーを始めとする4つのカウンシルで反対を上回ったものの、それ以外のカウンシルでは反対が上回った。最終的に、スコットランド全体では反対票が55%となり、独立は大差で否決された。自治政府のサモンド首相は敗北を認め、「スコットランドの人々は現時点で独立をしない決定をした。残念だがそれを受け入れる」と述べた。サモンドは責任を取って首相およびスコットランド国民党党首を辞任し、代わって副首相および副党首で、フェミニストのニコラ・スタージョンがその後任となった。独立は10ポイント以上の大差で否決されたものの有権者の84.59%が参加するなど、スコットランド人の独立問題への関心の高さが示された。今後は財政面での権限移譲などの自治拡大策が図られるが、どこまで権限を委譲するかなどの問題が残されている。また、イギリスの他の地域からも同様の要求が出てくる危険性が高まったとも指摘されている（ウェールズ独立運動、イングランド独立運動）。
ブローオフバルブは、スロットルが閉じられた際にコンプレッサとスロットルバルブ間の余剰圧力を解放することで、スロットルレスポンスの悪化やコンプレッサブレードの負荷の原因となるコンプレッササージングを防ぐ。予混合燃焼機関ではスロットルバルブでエンジンの出力を調節し、特に自動車などの用途ではスロットルを急速に閉じる頻度が高い。ターボチャージャー付のエンジンでは急速にスロットルを閉じてもターボチャージャーは慣性によって高速回転を続けるため、ターボチャージャーで圧縮された空気がスロットルに遮られて行き場を失う。圧縮された空気はコンプレッサーの回転を阻害する方向に圧力を与えてコンプレッサブレードに大きな荷重がかかり、回転速度が低下して再加速時にスロットルレスポンスの悪化を招く。ブローオフバルブはターボチャージャーを搭載したガソリンエンジンに特有の欠点を改善する装置である。また、過給圧が設計された許容範囲を超えた場合に圧力を解放してエンジンやターボチャージャーを保護する機能も持つ。ターボチャージャーを通過した吸入空気には排気再循環による排ガス成分が含まれていて、多くの国や地域では法規により排ガス成分を大気に解放しないよう定められているため、一般に販売される車種ではブローオフバルブで解放された空気はコンプレッサーの手前の吸気管に還流する配管をとっている。このことからリサーキュレーションバルブ(英: recirculation valve)やサクションリターンシステム(英: suction return system)とも呼ばれる。一方で社外パーツとして販売されているブローオフバルブには吸入空気を再循環させずに大気解放するものもある。ブローオフバルブの基本構造はダイアフラムバルブであり、通常時はスプリングによってバルブが閉じられている。アクチュエーターチャンバーは電磁弁を介してインテークマニホールドに接続され、スロットルが閉じられると電磁弁が開いてインテークマニホールドの負圧が作用してバルブを開く。また、過給圧がある一定以上になるとスプリングがバルブを閉じる荷重を上回り、バルブが開かれる。電磁弁の開閉はECUによって制御され、バルブを閉じるスプリングレートはエンジンの許容最大過給圧に達すると作動するように設定されている。ディーゼルエンジンを除きほとんどのガソリンエンジンのターボ車に標準装備されているが、稀に純正の状態では付いていない車種が存在する。
ターボチャージャーを搭載したF1やインディカー、チャンプカー(CART, CCWS)では、過剰な過給圧を解放する機能のみを持つポップオフバルブ(英: PopOff-Valve, POV)と呼ばれる機構が採用されていた。F1の場合には1987年から導入され、同年の作動圧力は4.0bar、翌1988年には2.5barとされてターボエンジンの過給圧を規制していた。しかし国際自動車スポーツ連盟（FISA）から供給されたPOVは製造誤差により作動する圧力のばらつきがあり、導入当初は「最初から開きっぱなし」なものもあったほか、まともなものでも「4barまで持たず、3.6 - 3.7barぐらいでバルブが開く」状態だった。あまりの酷さに、ホンダでは一時独自にPOVを製造することを検討したほどである。ただし当時のF1においてまともに4barの過給圧を使えたのはホンダぐらいであったため、マクラーレン（当時はTAGポルシェユーザー）などは「うちには問題は出ていない」としてホンダの主張を否定するなど、POVの存在自体がレースの駆け引きの一つとなった。シーズン途中よりFISA供給のPOVが改良され「一応3.8 - 3.9barぐらいまでは持つ」ようになったため、多少状況は改善されたが、それでも完全に問題が解決することはなかった。F1では1988年を最後に一旦ターボエンジンが全面禁止されたため（2014年より再解禁）、POVは姿を消した。インディカーでは1982年の中途よりPOVが採用された。1982年当時のインディカーは1970年代中盤より採用が広まったターボエンジンの熟成が進んでおり、F1で禁止されて以降も引き続き採用され続けたウイングカーのシャーシと相まって、インディアナポリスの予選単独走行で時速220マイル毎時(約350km/h)を越える速度域に到達していたが、同年5月の1982年のインディ500予選にてゴードン・スマイリー、続く9月のプロビミ・ベール・トニー・ベッテナウゼン200(ミルウォーキー・マイル、現・ABCサプライ・ウィスコンシン250)にてジム・ヒックマン (ドライバー)が相次いで事故死する悲劇を招いており、事態を重く見たUSACは速度抑制策の一環として簡素な構造でエンジン出力を抑制できるPOVの導入を決定、最高速度域は200マイル毎時(約320km/h)に落ち着いた。この後インディカーは1987年までは自然吸気エンジンのNASCARに最高速度域で並ばれる状況が続いたが、より安全性の高いカーボン・モノコック・シャーシの普及と共に再び最高速度は増加に転じていった。この時期のインディカーのドライバーはヘルメットにポップオフバルブ・チューブと呼ばれる管を取り付けていた。これはPOVの作動音をドライバーが直接聞き取る為の伝声管でもあった。オーバルトラックでの全開走行中、特にターンの中途で不意にPOVが作動した場合出力特性が急激に変化してマシンが挙動を乱す恐れがある為、ドライバーはPOVの作動音を聞く事でその兆候を把握する必要があった。1996年、インディカーはCARTと分裂し、2012年までは自然吸気エンジンが使用された為、ポップオフバルブは1996年のインディ500を最後に使用されなくなった。一方のチャンプカーでは、1996年の分裂以降2008年に競技カテゴリーが無くなるまでターボエンジンとともにPOVが引き続き採用された。ただ2001年のCARTシーズンでは、第7戦よりCART主催者が導入した新型POVについてトヨタのみが事前に情報を入手していた（というより開発そのものを委託されていた）ことから、ホンダ、フォードが反発しイベントの一部ボイコットに踏み切るなど、POVが混乱を招く要因となった。ホンダは2000年のCARTシーズンにおいてプレナム・チャンバー(サージタンク)の開発に失敗して、何度かプレナムが破裂するエンジンブローを起こしており、プレナムの改良を進める過程でインテークの全長を3インチ伸ばすという解決策を編み出した。この改良によりPOVの作動タイミングをずらす効果が生まれ、他のメーカーに比べて約75馬力の出力向上の恩恵を得る事になった。このある種の不正を行っている情報を入手したTRDチーフ・エンジニアのリー・ホワイトは、POVに3/4インチのスペーサーを取り付ける「改良策」をCARTに提示した。これはホンダのアドバンテージを事実上無にするに等しい「改良」であり、ホンダはフォード・コスワースを巻き込む形でCARTに激しく抗議するもCARTの裁定はトヨタ有利に進んだ為、ホンダは翌2002年のCARTシーズンを最後にインディカーへ転向する。2003年にはトヨタもインディカーへ転向し、CARTは衰退の一途を辿った。ESPN.comの記者、ジョン・オレオヴィクズは「ターボ・ゲート」と呼ばれた一連の騒動にCART主催側が主体的な立場で裁定を下せなかった事も要因となって、F1に匹敵する程のエンジン費用の高騰とチャンプカーのシリーズとしての基盤の弱体化を招き、ひいてはインディカーに対する最終的な敗北を喫する事になったと結論づけており、2012年にターボエンジンの再導入を決定したインディカーはこのCARTの失敗を踏まえて過給圧は統一されたECUで制御する構造とし、POVを再び採用する事はなかったとしている。
機械式過給機（スーパーチャージャー）の場合はリリーフバルブ(英: relief valve)が搭載され、過剰な過給圧を開放する。純正でスーパーチャージャーを搭載する車種の多くはスロットルバルブの後にスーパーチャージャーが置かれ、リリーフバルブはスーパーチャージャーとエンジンの間の圧力を解放する。解放された空気はスーパーチャージャーの手前に戻されるのが通常である。
魚の通り道に帯状の網を仕掛ける漁法。主にエビを漁獲する際に用いられる。海底を移動するエビを絡めて漁獲するが、イセエビの活力低下を防ぐため夜明け前から網上げを行い、陸で手際よい網はずし作業をすることで、高品質のイセエビを全国に出荷している。
魚を網に囲い込んでとる漁法。まき刺し網漁業とも呼称されている。明治末期に盛んになったまき網漁は1980年（昭和55年）まで船団数9ヶ統あったが、現在は1ヶ統を残すのみとなっている。
大原漁港は、良質な漁港環境の条件として沿岸には器械根と呼ばれる磯根（漁場）がある。 漁港から10数キロメートル沖に広がる水深20メートル前後の岩礁群であり、大きさは約120平方キロメートルの広さがある。 付近では、ちょうど北上する暖流の黒潮と南下する寒流の親潮がぶつかりあう所であるため、 良好な漁場が形成され、多種多様な魚介類が生息している。そのため、安房・九十九里地域のまき網漁船や、焼津・和歌山県の外来船もやってくる。
POP before SMTP（POP ビフォー SMTP、ポップビフォーエスエムティーピー）とは、SMTPに利用者認証を付加するための機構。利用者が電子メールをSMTPで送信する前 (before) に、POP (POP3) の認証を通過させておくことによって送信を許可することから、この名称があった。この方法は SMTP の認証機構が普及する前、RFC 2476 - Message Submission の 3.3章 "Authorized Submission" においてクライアント制限方法の一つとして記述されていたもので、その詳細を規定したRFC文書は存在しない。SMTP のみで認証を完結させたSMTP-AUTHの普及に伴い、現在は使われなくなってきている。
インターネットの利用者が電子メールを送信する場合、ISPなどがその網内に用意したメール送信（中継）用メールサーバへSMTPを用いて電子メールを提出し、送信（中継）を要求する形式が一般的である。しかし、SMTPはもともと配送経路上のメールサーバがバケツリレー式にメールを転送することを想定していたため、利用者認証の機構を持たなかった。したがって、そのままではISP利用者だけでなく、インターネット上のあらゆる利用者に、送信用メールサーバを使用されてしまう状態になってしまう。インターネットの利用が学術・研究目的に限られ利用者の善意を期待できた時代には、このようなメールサーバの運用も一般的であったが、利用者の増大に伴い、これらの利用者制限が全くないメールサーバがスパムの中継のために悪用されるケースが頻発し、メールサーバの運用者は何らかの利用者制限を施す必要に迫られた。最も単純な利用者制限は、そのメールサーバを運用するISPが保持しているIPアドレス以外からのメール中継要求を常に拒否するようにサーバを設定することであった。こうすることで、そのISPに現在接続している利用者以外からの中継要求を防ぐことができる。しかし、モバイル環境が普及し複数の異なるISPからインターネットに接続することが一般的になり、接続するISPが変わるたびに電子メールソフトの設定を変更（メールの送信に使用するサーバを、現在接続しているISPが運用するものに変更）する必要が生じ、利便性が低下した。また一方、ブロードバンド接続の普及により、従来ダイヤルアップ接続で利用していたISPをメールアドレス維持のためだけに残し、アクセス回線は別のブロードバンド対応ISPに乗り換えるということもしばしばあり、その場合旧ISPのメールサーバが上記のような運用をされているとメールを送信することができなくなってしまう。このように、固定されたIPアドレスによる送信者制限はいろいろと問題があった。これらの対策として生まれたのがPOP before SMTPであった。
利用者がメールを受信する場合は、POP3等を用いてISPの受信用メールサーバから（利用者の端末へ）メールを転送する（取り出す）、という形式が一般的である。POP3等のメール取得用プロトコルは、利用者の認証（利用者名とパスワードによる）が必須となっているため、一旦その認証を通過した利用者端末のIPアドレスを、当面の間は正規利用者であると推定することができる。この事を利用して、POP before SMTPでは、中継用（送信用）メールサーバは、自ISP内部からの中継要求を受理する一方、外部ISPからの接続に関しては、既にPOP3による認証を通過している端末のIPアドレスからのメール中継要求のみを「一時的に」（通常は数分程度）受け付けるようにする。このようにすることで、全く関係がない（POP3の認証を通過できない）利用者からのメール中継要求を拒否しつつ、正規利用者からのメール中継については受け付けることができる。DRAC (Dynamic Relay Authorization Control)と呼ばれるRPCを利用した機構をPOP3、SMTPサーバー双方にパッチ等をあてることにより実装し、機能を実現することが多かった。
POP before SMTPの利点として、SMTPとPOP3という既存の方式により実現しているため、一般的な利用者が環境を変更する必要がない、ということがあった。しかし、利用者がメールを送信する前に、POP3による「受信」動作を利用者が行わなければならない、という操作手順の制約も発生し、このことを知らない利用者からは「メールが受信できるが送信できない」という質問・苦情もしばしば見られた。これらは、電子メールクライアントがSMTPの前にPOP を行うという実装を行ったことで次第に解消していった。また、ISPにとっては、本来は全く独立に運用していた送信用（SMTP）メールサーバと、受信用（POP3）メールサーバの間の連携が必要となり、運用がやや煩雑になる、という問題点もあった。POP before SMTP の前提となっている仮定が必ずしも成り立たないケースも存在した。すなわち、POP3認証を通過した正規利用者と同じIPアドレスで接続してきた利用者が、正規とは限らないケースである。一例として、多数の利用者をNAT環境下に収容しているISPから接続した場合が相当する(NAT環境下では、多数の利用者が単一もしくは少数のグローバルアドレスを共有するため)。また、個人向けインターネット接続サービスでは、同じISP内部の利用者間でIPアドレスを使いまわしている場合がほとんどである。しかし、POP before SMTP は厳密な利用者認証が目的ではなく、ISP外部からの中継(送信)用メールサーバの意図的な不正利用を十分に困難にすることができればよいとされ（実際、同じNAT環境下の他の利用者が、どのISPのメールサーバに対してPOP認証を最近完了したかを知ることや、POP認証を実行した利用者のIPアドレスと同じアドレスを限られた時間内で取得することは、一般利用者の立場では困難であった）、ネットワーク資源が現在ほど潤沢でなかった2000年代には、POP before SMTP は多くの ISP で採用されていた。POP before SMTPは、上記のようなやや不完全な面もあるため、あくまでも本来の利用者認証の目的で設計されたSMTP-AUTH等が普及するまでの「つなぎ」とするべきという考え方もあった。RFC 2476においてもSMTP-AUTHの利用を先ず挙げている。
上記議論にある中で、IPアドレスの枯渇やセキュリティの面などから、NAT環境はさらに普及していき、企業などではひとつのIPアドレスを複数のクライアントを使いまわすことが一般的になってきた。現在では個人のブロードバンド接続においてもNATが一般的であり、IPアドレスによる許可自体が難しくなってきた。また、ボットやコンピュータウイルス等に感染したクライアントなど悪意を持った送信者にも対応することが難しく、メールサーバーの管理者は根本的な対策を求められることになった。より本質的な解決策として、SMTP自体を拡張して利用者認証を行うSMTP-AUTHが広く提供されるようになり、多くの電子メールクライアントにも実装されるようになったことから、ISPでも廃止されることが多くなり、現在では提供されることが少なくなってきている。
先進医療とは、大学病院など厚生労働大臣が定める施設基準に適合する医療機関で実施される先端技術を用いた医療のうち、厚生労働大臣の承認を受けたものを指す。2006年10月の改正法施行により、従来の高度先進医療から改編され開始された。医療機関からの申請に基づき、厚生労働省内の先進医療会議が新技術の安全性、倫理性、有効性などを審査し、確認した上で、一定の要件を満たす病院などで行われる。2013年（平成25年）3月現在、106技術が承認されている。またこれまでに63技術が保険適用となり、38技術が効果が確認されなかったために承認を失った。先進医療は、先進医療会議において先進医療A（未承認・適用外の医薬品・医療機器の使用を伴わない医療技術、人体への影響が極めて小さい医療技術）と先進医療B（未承認・適用外の医薬品・医療機器の使用を伴う医療技術、あるいは伴わない場合であっても特に重点的な観察・評価を必要とするもの）とに振り分けられ、特に先進医療Bは先進医療技術審査部会において技術的妥当性、計画書等の入念な審査が行われる。審査の結果、妥当と判断されれば、先進医療Aは実施可能な医療機関の施設基準を設定し、先進医療Bでは医療機関ごとに個々に実施の可否を決定する。
患者申出療養とは、高度の医療技術を用いた療養であって、当該療養を受けようとする者の申出に基づき、療養の給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養として厚生労働大臣が定めるものをいう（第63条2項4号）。国内未承認医薬品等の使用や国内承認済みの医薬品等の適応外使用等を迅速に使用したい場合、先進医療の実施基準に外れてしまった場合等を想定している。将来的に保険適用につなげるためのデータ、科学的根拠を集積することを目的とする点で先進医療と共通するが、先進医療は、医療機関が起点となり、先進的な医療を実施するものであったのに対し、患者申出療養は、患者の申出が起点となって、安全性が一定程度確認された上で、身近な医療機関において実施できる仕組みである点に違いがある。患者は主治医等と相談のうえ、患者申出療養を希望した場合、臨床研究中核病院または特定機能病院に申出を行う。患者は治療の有効性や安全性等の説明を受けたうえで、臨床研究中核病院等が作成した意見書を添えて（意見書の作成が困難な場合、保険外併用療養費の対象とならない）、国に患者申出療養の申請を行う。国による審査期間が大幅に短縮されているのが特徴である（先進医療では6ヵ月程度だったが、患者申出療養では原則6週間（前例がある医療については原則2週間））。なお患者の希望に基づき、保険医療機関において申出に係る相談を実施した場合及び臨床研究中核病院において意見書その他必要な書類を作成した場合には、当該相談及び書類作成に係る費用について、患者から徴収しても差し支えない（平成28年3月4日保医発0304第12号）。
星取表（ほしとりひょう）とは、白と黒の記号で試合の勝敗を示した表である。勝ちを白丸（○）、負けを黒丸（●）で表し、それぞれ、白星（しろぼし）、黒星（くろぼし）と呼ぶ。江戸時代までの日本では、丸印が星に見立てられていたことによる。転じて一般にリーグ戦の勝敗表を星取表と呼ぶこともあるが、大相撲など以外の勝敗表で用いられる記号はこの限りではない。
チャプチャイ（インドネシア語: cap cai / cap cay; 中国語: 雜菜; ピン音: zácài; 白話字: cha̍p-chhài）はインドネシア料理（中華インドネシア料理）の一つで、中華風の野菜炒め、または中華風野菜のスープ煮込み。バリ風八宝菜とも表現される。福建料理の影響を強く受けている。野菜炒め同様、具材には自由度があるが、よく使われるのは白菜、チンゲンサイ、キャベツ、ニンジン、キクラゲなど。鶏肉、豚肉、エビなどを加える場合も多い。
近江国蒲生郡木村（のちの滋賀県蒲生郡蒲生町木村、現在の同県東近江市木村町）が発祥。12世紀末、『源平盛衰記』巻37で平通盛を討ち取る木村成綱は紀成高の四代の孫とされ、『姓氏家系大辞典』でも紀姓説をとっている。一方、『佐々木系図』（『続群書類従』所収）で成綱を佐々木経方の後裔とし、かつ、経方の次男行定の母を紀盛宗の娘としていることから、『近江輿地志略』では、行定の子定道が祖母の姓である紀姓を仮冒して称したのであり、本来は佐々木氏の一族とする。後世、その子孫は宇多源氏佐々木氏流を称し、江戸時代の幕臣として9家が『寛政重修諸家譜』に掲載されている。家紋は四目結、あるいは釘貫。安土桃山時代に豊臣氏の家臣となった、木村定重・重茲・重成らもこの流の後裔と考えられている。近江国滋賀郡堅田（現在の滋賀県大津市堅田地区）の人に、弓術出雲派の吉田重綱の弟子で、寿徳派の創始者木村寿徳がいる。元は猪飼氏を称していたとされる。
文治2年（1186年）閏7月22日、源頼朝により阿波国天領麻殖保の保司に任命された平康頼と共に2人の平姓を名乗る者が行動を共にし、家人の鶴田氏を加えて4人が同国森藤の地に下向して善政を行ったという。 後に承久の乱で、康頼の嫡男・平清基は後鳥羽上皇方に味方して敗れ、麻殖保の保司職を解任され、平を名乗る2人は百姓となることで辛うじて生存だけは許されたが、百姓が平姓を名乗っていくことまでは許されなかった。一人は木室氏（現・木村）を名乗り、他の一人は田室氏（現・田村）を名乗った。家紋は両家共に丸に抱き茗荷である。平家の紋は丸に抱き茗荷であったらしく、平家の末裔とされる長田氏も同様の家紋を用いている。茗荷は冥加の字にあてられたもので神仏の御加護を願うものだという。天保の大飢饉で大塩平八郎の乱に加わった木村司馬之輔の本家である木邑権右衛門も同じ木邑姓を名乗っていたが、これは、大坂夏の陣で討ち死にをした木村長門守重成に繋がるという。平八郎が一族の命運を賭けねばならぬ戦いに権右衛門を誘ったのは源平交代論で源氏を名乗る徳川を倒すのは平氏であるからだろう。乱自体は半日で終息するものであったが幕府に与えた影響は激甚であった。阿波にもこの何の合理的な根拠もない源平交代論を信じる者が居て極悪の末として木邑氏および田室氏の根絶を計ろうとした。総本家茂兵衛および多くの者が亡くなり多くの子供たちが亡くなった、根絶されるのだと分かればただ座して待つわけにはいかない、尊皇攘夷派の天狗党として結集させ討幕へと繋げて行った。この天狗党に多くの木邑氏が加わり凄惨な殺し合いが行われ幕府方により斬首されたり獄死をするなどして多くの犠牲者を出し義民として靖国神社に合祀をされている。木邑氏は大姓であった木村氏を詐称し田室氏もまた大姓であった田村氏を詐称して平であることを隠し幕府方の追跡を逃れた。（『大塩研究 第４４号』「「猪飼野探訪」案内記」附　釈淨円墓碑破却の顛末　足代健二　天保二辛卯初秋建焉　木邑権右衛門（註３））
下野国都賀郡木村（現在の栃木県栃木市都賀町木）が発祥。藤原北家秀郷流で、藤姓足利氏の祖である足利成行の玄孫信綱を祖とする。『太平記』巻3に見える木村次郎左衛門もこの一族とされる。また子孫に、江戸時代の幕臣として3家が『寛政重修諸家譜』に掲載されている。家紋は三頭左巴、または五三桐。
下総国（現在の千葉県北部を中心とする地域）の一族である。千葉氏の一門。
陸奥国三戸郡（現在の青森県）の豪族。慶長年間まで五戸館（ごのへだて、青森県三戸郡五戸町字館）を居館としていたという。又重氏・戸来氏も木村氏の一族とし、紀長谷雄から続く系図がある。一方、『奥南旧指録』では紀名虎の後裔としている。木村秀清など。また、浅瀬石城主浅瀬石氏重臣に木村越後があり、猿賀館を領した。後に津軽為信に仕えるもその後の消息は不明。また、津軽地方一帯に「木村」姓が分布するも、出自は不明。
常陸国にも木村氏の家系が数流確認される。佐竹氏の家臣 木村氏は本姓を源氏とし、清和源氏の家系であるという（または、宇多源氏流近江源氏 佐々木氏の流れとも）。陸奥国菊田郡林下郷木村にあり、木村を名乗ったとされ、永正10年（1513年）、木村民部義久が佐竹氏より禄280石を給され、久慈東郡金砂郷村芦間へ移ったという。二郎大夫義昌は建武年間（1334年から1338年）、南北朝合戦に功をあげ、那珂通辰はじめ那珂氏、川野辺氏など南朝諸勢力を破ったとされる。また、常陸国には宇多源氏の流れを汲む近江源氏の木村氏の家系があり、元は鎌倉幕府御家人 佐々木四郎高綱に属し、500貫を給されていたという。始祖木村陸奥守義胤は平治元年（1160年）、源義朝の討ち死ににより、諸国の源氏は影を潜めるさなか、義胤子孫三代のうちに常陸国の佐竹氏に随い、350貫を給され、木村義維は従五位下相模守に任官したとされる。別系 弥右衛門直通、佐竹義宣の秋田転封に際して足軽として平鹿郡横手に住まうという。さらに、『山方町史』には同町に存する木村氏について載せ、木村綱宗は文治年間（1185年～1189年）佐々木定綱の臣として仕えた後、佐竹昌義に仕え、その子 綱俊は佐竹秀義に随い、西金砂合戦に功ありといい、250貫を賜るといい、太田郷佐都西に住むという。後に延徳3年（1491年）久慈東郡竹合村に移り、永禄5年（1562年）2月、小貫村大沢平に移住、佐竹氏の秋田転封後も常陸国内に定住、山方村舟尾、久慈郡盛金、長貫、田野にも分家があるという。家紋は宇多源氏流が五つ瓜に四つ目、丸に片喰、丸に釘抜き、丸に立ち沢潟、丸に平四つ目、丸に四つ目を用いるとされ、清和源氏流が丸に花菱の家紋を用いるという。また藤原流木村氏は左三つ藤巴、左三つ巴、丸に下がり藤を用いるという。さらに、本姓不詳の木村氏が対い蝶を用いるとされている。
佐竹氏の家臣に木村氏あり。木村備中守の家系は本姓 源氏。佐々木氏の一門という。はじめ常陸国那珂郡山方村にあり。丹後の代に鹿島郡次いで下野国に移住し、その子 正勝の代に佐竹義宣の秋田転封に随行する。系譜 木村備中守―丹後―正勝一正光―正家―正朝木村源十郎は佐竹義重に仕え、孫の直職の代に秋田転封に随行する。代々、平鹿郡横手に住まう。石高45石。木村清五郎直於、木村治兵衛直飯なる者あり。系譜 木村源十郎―安直―直職―直光―直営―直綱―直英木村與左衛門は佐竹義宣に随い、常陸国より秋田に移住し、壁塗勤仕するという。系譜 木村與左衛門―太治兵衛―太治兵衛重侯
16世紀、豊臣氏の家臣となった一族で、木村吉清・清久父子、木村勝重（藤原姓を称し、元の苗字は木下であったが、秀吉の家臣となる際に木村氏に改姓した）らがいる。
中川広子（なかがわ ひろこ）は、日本の映画監督。札幌大谷短期大学卒。高等学校時代より、放送局でラジオドラマのシナリオを執筆。札幌大谷短期大学時代には、北海道大学の映画サークルに所属。在学中に5分間の短編映画を初監督。短大卒後は、映画の自主製作を手掛け続ける。1999年「ホーリー・ハニー・プレイ」で函館港イルミシオン映画祭シナリオ大賞を受賞した。
ＭＢ.150シリーズは、フランスのブロック社によって開発され、第二次世界大戦で使用された戦闘機である。生産型のMB.151、MB.152合わせて600機以上生産され、ドイツの侵攻時に使われたほか、休戦後はヴィシー政府軍でも使用された。フランス降伏前にMB.151が少数機ギリシアに輸出された。
MB.150は、1934年に出されたフランス空軍の新型単座戦闘機開発計画に基づいて開発された。全金属・単葉・引込脚の原型機（MB.150.01）は1936年に完成したが、設計上の欠陥のため予定された初飛行時にはついに飛び立つことができなかった。ブロック社では、構造の強化などの改良を施して数ヶ月後にようやく初飛行にこぎ着けたものの、結局この新型戦闘機計画ではMB.150よりも古風な木金混合の競合機モラン・ソルニエMS.405が採用され、これが若干の改設計を経てMS.406として量産に移された。しかしブロック社では自社資金で開発を続け、主翼を延長しエンジンを出力向上型のノーム・ローン14N11に換装したMB.151を完成させた。折しもヨーロッパの情勢は日に日に悪化しており、フランス空軍ではMS.406の配備を進める一方で、その後継となるドボワチンD.520も開発が進められていたが、ドイツとの航空戦力の差を埋めるためには、早急に大量の戦闘機を調達する必要があると判断された。フランス空軍は1938年5月に兵力拡張計画「プランV」に着手、アメリカにカーチス・ホークH75を発注する一方で、ブロック社に対してもMB.151の生産契約を行った。MB.151がノーム・ローン空冷エンジンを搭載していたため、ただでさえ遅れがちなイスパノ・スイザ液冷エンジン搭載のMS.406やD520と競合して生産を阻害することがないことも採用理由となった。MB.151は1938年8月に初飛行を行い直ちに量産が行われたが、なおエンジンの非力さの問題は付きまとった。さらに、深く絞ったカウリングのために冷却不足におちいり、飛行性能は劣悪かつ火力も不十分と、その近代的な外観に反した低性能機であった。さらにブロック社では改良型として、エンジンを第二次大戦初期としては高出力の部類に入る1000馬力以上を発揮するノーム・ローン14N25に換装し武装を20mm×2・7.5mm×2に強化したMB.152を完成させた。MB.152は1938年12月に原型機が初飛行、発注分の多くはこちらに振り分けられてMB.151と並行生産された。しかしMB.152でもエンジンの冷却不足の問題は解消されず、生産途中でカウリングの改設計やプロペラの換装などといった試行錯誤を余儀なくされた。1939年3月から空軍への引渡しが始まったが初期の生産型は尾部に構造上の欠陥があり、部隊配備はその改修後となった。生産時の混乱によりプロペラや照準器の装備が不十分なまま納入される機体があるなど、戦力化には程遠い状態が続いた。また部隊配備された機体も前述のエンジンの冷却不足による出力制限により低速度でしか運用できず、高空での操縦性が悪かったため乗員の評判はよくなかった。MB.152では20mm機関砲を装備して武装強化したものの、機関砲の故障が多く有効な働きができなかった。ただし、他のフランス戦闘機は20mm機関砲が0もしくは1門だったのに対し本機は2門あったため、これが故障せず正常に稼働していれば爆撃機の迎撃で強味を発揮していた。当時のフランスでは先進的な設計や優れたスペックを持ちながらも欠点の多い機体ではあったが、量産は続けられ、MB.151、MB.152あわせて650機程が生産された。このうち、1940年からのドイツ軍との戦闘では270機が失われ、フランス戦闘機の中で最も大きな損失となった。ただし、ドイツ機の撃墜数も152機（これとは別に約30機の未確認機がある）を数えており、当時は世界最強の一角であったドイツ空軍と渡り合えたことがうかがえる。停戦後は親ドイツのヴィシー政府において戦闘機として使用されたほか、ドイツ軍において練習機として用いられた機体もあった。MB.152の速度性能の強化、エンジンの改良、航続距離の増大、運動性向上を目指して開発されたのがMB.155である。これは1939年末に初飛行を達成したが、対ドイツ戦の開戦には間に合わず、量産型は少数しか生産されなかった。さらにエンジンを離陸時出力1580馬力のものに換装したのが最終生産型のMB.157で、1942年3月にドイツ軍の命で完成し、初飛行を行った。
サンデーサラブレッドクラブにて1口あたり200万円、総額8000万円で一口馬主が募集された。デビューは3歳時、2003年の8月と遅かったが、芝1800メートル戦をアタマ差の2着としたあと、ダート1700メートル戦で2着に4馬身差を付け初勝利を挙げる。その後は芝とダートを交互に3戦し、ダートでは2馬身2分の1差で勝ったものの、芝での2戦は6着以下に終わり、以後はダート戦に専念した。4歳となった2004年、9月に復帰すると岡部幸雄を鞍上に迎え、年末までに5連勝で500万円以下条件からオープンにまで躍進。とくにオープン特別のベテルギウスステークスは2着に5馬身差の圧勝であった。ところが翌2005年、重賞初挑戦となるはずだった根岸ステークスに向けての追い切りで右前脚の蹄骨を骨折。翌週の再検査で競走能力喪失と診断されたことから引退を余儀なくされた。
兄弟や近親に活躍馬が多数いる（後述）本馬は、引退から1年後の2006年にビッグレッドファームで種牡馬入りした。初年度の種付け料は30万円（受胎条件）または50万円（出生条件）。初年度は71頭に種付けし、翌年以降もコンスタントに繁殖牝馬を集め、重賞未勝利の種牡馬としては高い人気を得ていた。2009年に初年度産駒がデビュー。地方競馬を中心に活躍馬を送り出している。2013年の種付けシーズン後にビッグレッドファームを退厩。2014年からは韓国で繋養される。
銅車（どうしゃ）は、将棋の駒の一つ。本将棋にはなく、大局将棋に存在する。成駒は銅象。
マレー（John Murray）はイギリスの出版社。19世紀にバイロン卿らの文芸書やチャールズ・ダーウィンの『種の起源』など重要な書籍を多く出版し、当時影響力の大きな出版社の一つであった。また同名の旅行ガイドブックシリーズを出版していたことも知られ、ドイツの『ベデカー』と共に近代的な旅行ガイドブックの始祖とされる。
1768年、エジンバラ生まれの海軍士官であったジョン・マレー1世（John Murray I）がロンドンのアルバマール街に出版社を設立。その子のジョン・マレー2世はジョージ・ゴードン・バイロン、ジェーン・オースティンなどの文芸家と親交を持つことで、マレー社は文芸出版社としての地位を築いた。マレー2世の代にマリアーナ・スタークスによる旅行ガイドブック『大陸旅行者のための情報』を出版している（1820年）。家業を継ぐことを期待されていたジョン・マレー3世（John Murray III）は、青年時代にヨーロッパ大陸に渡り、放浪してすごした。イギリスの上流階級ではグランドツアーが流行し、余暇としての旅行が一般化してくる前兆があらわれていた。マレー3世は、旅先のミュンヘンからサミュエル・スマイルズに充てた手紙のなかで、スタークスの『大陸旅行者のための情報』がその土地の本当の見どころとありきたりのものとの区別がついていないと指摘。マレー3世は自身で新たなガイドブックの出版を決意した。1836年、マレー3世はオランダ・ベルギー・ドイツ北部を対象にした「大陸旅行者のためのハンドブック」（A Handbook for Travelers on the Continent）を出版。つづいて、1838年に「スイス案内」・「南ドイツ案内」が、1843年に「フランス案内」が刊行。ジョン・マレー3世は、またチャールズ・ダーウィン、サミュエル・スマイルズ、デイヴィッド・リヴィングストンらの書籍を出版した。1851年にイギリス国内版として初めてのマレーのガイドブックである「デヴォンとコーンウォル」を刊行。このときに「マレーのガイドブック」と冠したシリーズとなる。19世紀末までにイギリス国内版だけで60種を越えるシリーズに発展した。1859年、「インド案内」の初版が登場。1882年に「ボンベイ案内」・「マドラス案内」・「ベンガル州案内」の3編構成となったが、1892年に再び「インド案内」に統合、セイロンやビルマ地方のガイドも記載された。1891年に、「日本案内」（A Handbook for Travellers in Japan）も出版されている。編集・執筆者としてバジル・ホール・チェンバレンら迎え刊行された。ラフカディオ・ハーンやウォルター・ウェストンの寄稿がなされ、現在では貴重な文献となっている。しかし、1900年前後より、『ベデカー』の英語版や『ブルー・ガイド』、『ウォード・ロック』（Ward Lock）に追い上げられ、「インド案内」を除いて衰退を始めるようになった。ジョン・マレー4世の代に、シリーズ刊行の継続を断念し、版権をイギリスの地図出版社に売却した。マレー社自体は20世紀後半、ジョン・マレー6世の代に買収され、現在では Hodder Headline 社の一部門となっている。
マレーのガイドブックは、すでに述べたように、ドイツのベデカーと共に私的な旅行記の要素を排除した近代的な旅行ガイドブックの始祖とされる。マレーの名前は20世紀にベデカーが席巻するまでは、英語圏で旅行ガイドブックの代名詞ともなった。例えば、江戸時代末に日本を訪れたアーネスト・サトウは道中記のことを日本の『マレー』と表している。
昭和30年代に相模鉄道が主導した横浜駅西口開発計画のひとつで、隣接する相鉄ジョイナス・横浜高島屋（後に高島屋が吸収）・横浜ステーシヨンビル（国鉄横浜駅西口駅舎、後の横浜シァル、後にJR東日本に譲渡）とともに、相模鉄道系の商業施設の一つである。横浜駅西口駅前広場の真下にあり、バス乗り場に階段で直結している。また、地下2〜4階は「横浜駅西口地下駐車場」になっている。1964年の開業当初は「ダイヤモンド地下街」という名称で、横浜地下街株式会社（現:相鉄アーバンクリエイツ）が管理・運営を行っていた。1984年には「ザ・ダイヤモンド」に改称。さらに2006年、施設の管理・運営が相鉄ビルマネジメントに継承された。2013年には相鉄線横浜駅の駅ビル「相鉄ジョイナス」と一体化することとなり、当初は「ジョイナス ザ・ダイヤモンド」 (JOINUS The DIAMOND) として2016年夏までの3ヶ年計画で各フロアのリニューアルが順次進めていくとしていたが、2015年4月には一体化リニューアルの完了時期と名称について計画の変更が発表された。これによると、半年間前倒しして同年12月にはリニューアルを完了し、その際には「ザ・ダイヤモンド」の屋号を廃して「相鉄ジョイナス」に統合することが決まった。予定通りリニューアルは完了し、2015年12月1日に「相鉄ジョイナス」に統合された。
現在の相模鉄道の前身となる企業が、かつては当地下街にあった。1964年（昭和39年）11月24日設立の株式会社大関というきしめん店である。1998年3月に横浜地下街が株式を取得し、100%子会社化したあと、2006年に事業をグループ外企業に売却し休眠状態になっていたところを、旧:相模鉄道（現:相鉄ホールディングス）の持株会社化に伴う受け皿会社として利用されることになった。きしめん店自体は、「ジョイナス・ダイヤモンド」へのリニューアルに伴い2014年（平成26年）に相鉄ジョイナス地下2階のレストラン街に移転し、「横浜なかや 大関本店」として営業を続けている。
多くの場合、キーボードによる文字入力と区別するためにCtrlやAlt、Shift、Windowsキーなどの修飾キーと同時に押すことで機能する。コピーや切り取り、貼付などの基本的な操作については多くのアプリケーションで共通のショートカットキーが設定されていることが多いが、固有のショートカットキーを提供する会社も多く存在する。多くのGUI、もしくはテキストユーザインタフェースでは、アプリケーションのメニュー内にショートカットキーが明記されている事が多い。
日本ナレーション演技研究所本科を卒業後、A&Gアカデミー声優 & ラジオパーソナリティコースに入学し卒業（A&Gアカデミー5期生）。中学の頃は声優にあこがれていたが、高校になって吉本新喜劇の女優になることも考えていた。文化放送でラジオパーソナリティを務めるほか、舞台俳優として活躍中。とにかく元気で明るい性格であり、「Fカップセクシー」も魅力の一つである。趣味はミュージカル、ディズニー、ジム通い、戦国甲冑行列。
宍戸氏（ししどし、ししどうじ）は、日本の氏族の一つ。
宍戸氏は藤原北家道兼流、宇都宮宗綱の子八田知家（家伝では源義朝の十男ともいう）を祖とし、小田氏は同族にあたる。平安時代末期の常陸は、常陸平氏が大掾職を世襲し大掾氏を名乗り、常陸南部を勢力下に置いていた。また常陸北部には清和源氏佐竹氏が勢力を誇っていた。治承・寿永の乱（源平合戦）の際には、下野の小山氏、下総の千葉氏らは早くから頼朝に従ったが、常陸平氏の多くや佐竹氏らは消極的姿勢に終始、しかし次第に頼朝への臣従を余儀なくされる。頼朝は常陸への押さえとして、寵臣の八田知家を入れ、知家は常陸のほか下野、美濃などに所領を与えられて常陸国守護職となり、その一族は小田氏を本宗として常陸を支配していく。