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1965年の段階で、アメリカ陸軍およびアメリカ海兵隊の標準的な機関銃としてはM2重機関銃とM60機関銃の2種が運用されていた。M2重機関銃は大口径の大型重機関銃で、主に車載ないし陣地据付の機関銃として使用されていた。また、M60機関銃は重機関銃よりは軽量な中機関銃であり、兵員により携行され、前線での支援火器として使用されていた。しかし、これらの機関銃はいずれも重量があり、効率的に運用するためには最低2名の兵士が必要であった。第一次世界大戦期に採用されたM1918自動銃は兵士1名でも運用しうる機関銃だったが、1957年にフルオート射撃機能を有するM14小銃が採用されたことで段階的に廃止されていた。M14小銃は従来アメリカ軍で採用されていた4つの標準的な銃器、すなわちM1ガーランド（歩兵銃）、M1カービン（騎兵銃）、M3グリースガン（短機関銃）、M1918自動銃（軽機関銃）の役割全てを兼ねる小銃として開発されたものである。当時、各分隊では「指定小銃手」（Designated riflemen）に選ばれた兵士のみがフルオート射撃を行い、その他の兵士は弾薬を節約すると共に射撃精度を維持するべくセミオート射撃のみを行った。M14小銃やM16自動小銃は基本的に歩兵銃として設計されていたため、持続的なフルオート射撃によって運用される事を想定しておらず、こうした運用を行うとしばしば過熱や弾づまりなどの不良が発生した。また、給弾も弾帯ではなく20連発ないし30連発の箱型弾倉によって行われていたため、これらの小銃の持続射撃能力は大幅に限定されていた。こうして、陸軍ではM60機関銃よりも軽量かつM16自動小銃よりも高火力であり、さらに単独の兵員によって運用しうる機関銃の調達を決定した。これにより、歩兵銃のフルオート射撃に依存しない分隊支援能力の獲得が期待されたのである。1960年代を通じて、分隊向け機関銃の研究については様々な試みが成された。一時はフレシェット弾を使用する汎用機関銃といった奇妙な設計も行われたが、最終的に軽機関銃に関する研究はストーナー63に集約された。ストーナー63は、海兵隊およびNavy SEALsによって限定的に使用された。1968年、陸軍の新規小火器計画の一環として5.56mm口径の軽機関銃の開発が提案されるが、当時の軍部では5.56mm弾の威力不足を危惧する意見が一般的だったため、ほとんど資金が割り当てられなかった。こうして新型軽機関銃の研究は、まず5.56mm弾の弾道特性の改良から着手することとなる。1969年まではその他の口径の軽機関銃に関する研究は検討されなかった。1970年7月、陸軍は口径を指定せずに新規軽機関銃の開発計画を承認した。この時点では新規軽機関銃について、単に「分隊支援火器」（Squad Automatic Weapon, SAW）という名称が使用されていた。なお、威力不足とされた5.56mm弾に代わる軽機関銃用銃弾に関する研究は1971年7月まで着手されなかった。同年8月、フランクフォード兵器廠では軽機関銃用の新型銃弾として2種類の銃弾を発表した。すなわち6mm SAW弾と薬莢を延長した5.56mm弾である。1972年3月には陸軍が新型分隊支援火器の仕様書を発表し、これらの銃弾の名前が共に記載された。同年5月、6mm弾の設計が承認される。そして、同年7月までには開発契約がマレモント（Maremont）、フィルコ・フォード、ロックアイランド兵器廠内のロッドマン研究室と結ばれた。これらの企業による試作モデルは、陸軍によってそれぞれXM233、XM234、XM235という仮名称が与えられていた。陸軍による要求によれば、これらの機関銃は銃弾200発を装填した状態で重量が9.07kg（20lb）以下であること、また、最低でも800m（2,600ft）の射程を有することが必須とされていた。その後、新型SAWの採用に向けた運用試験が始まった。この際、開発中だった6mm機関銃に加えて3つの5.56mm機関銃が候補となった。すなわち、コルト社製のM16 HBAR（M16小銃の重銃身型）、FN社製のミニミ軽機関銃、H&K社のHK23A1である。最初のテストは1974年12月までに完了した。1976年2月、ミニミ軽機関銃とロッドマンXM235が有力な候補として選ばれ、これらに関する研究開発の継続が決定する。この時期には歩兵銃と異なる銃弾を使用することで補給上の問題が生じるとして、6mm弾に対する批判が高まっていた。同年6月、新型SAWの仕様書が修正され、5.56mm弾を使用することが必須とされた。同年10月、仕様書の変更が承認され、これと共にロッドマンXM235の口径変更に関連する入札が行われた。この入札では最終的にフォード・エアロスペースが勝利し、同社によって設計変更が加えられたXM235はXM248と改称された。1978年、M16 HBARの改良型が発表されたほか、H&K社でもHK21A1の5.56mmモデルを新型SAWの候補として提出した。この時点でコルト社製がXM106、H&K社製がXM262、FN社製がXM249という仮名称で識別されていた。1979年、陸軍によりこれら4種の候補による比較試験が行われた。1980年5月、XM249の採用が決定する。同年9月、FN社はXM249のさらなる改良に向けた契約を交わし、1981年6月から新型銃のテストが開始された。1982年2月1日、アメリカ軍による採用が公式に宣言される。1984年、M249分隊支援火器（M249 Squad Automatic Weapon）として陸軍に対する配備が始まり、翌年には海兵隊での配備も始まった。オリジナルのミニミ軽機関銃とアメリカ製のモデルを比較すると、銃床の形状に差異が見られる。M249はサウスカロライナ州コロンビアのFN社工場にて製造されている。こうして配備が始まったM249は、射撃精度と信頼性の高さを評価されたが、一方で高温になる銃身が露出していることや鋭利な箇所が多いことが使用者の負傷に繋がりうると指摘された。また、フロントサイトの調整に特殊な工具が必須とされる点も問題として指摘されていた。1985年8月23日、当時の陸軍次官ジェームズ・R・アンブローズは、これらの問題の解決を試みるためにM249の製造を一時中止させると共に製品改良計画（product improvement program, PIP）に着手した。これを受けて連邦議会では1986年度の国防予算からM249に関するものを削除し、その他の様々な政策に流用した。アンブローズによる決定が成された時点で1,100丁以上のM249が運用され、また、7,000丁程度が倉庫に保管されていた。このうち運用されているものについては後ほど改良キット（PIP キット）の後付を行うこととされ、倉庫に保管されているものについては直接改修を行うこととされた。その後、改良キットの完成と共にM249の製造は再開された。1994年、M249の制式名称がM249軽機関銃（M249 light machine gun）に変更された。
M249軽機関銃は、M249 SAWの制式名称で、1984年に正式採用された。当初は様々な評判があり、おおむね地面に伏せて射撃を行えば十分に軽機関銃として運用しうるが、一方で小銃のような肩撃ちないし腰だめ撃ちの場合には使い物にならないと言われた。また、非常に頑丈かつ強力な分隊支援能力を有する点は支持されたが、一方で多くの欠点も指摘された。例えば、不良の多い空包射撃用アタッチメントや破損しやすい二脚、複雑なスリング取付金具、構造上隙間や溝が多く土や汚れが付着しやすい点などである。中にはM16の重銃身モデルの方が優れた軽機関銃であるという評価もあった。大規模な運用は、1991年の湾岸戦争が始まってからであった。以後、1993年のソマリア介入（統一タスクフォース）、1994年のボスニア紛争、1999年のコソボ紛争、2001年からのアフガン紛争、2003年からのイラク戦争など、アメリカ軍が参加した多くの紛争・戦争に投入された。M249は、機動部隊（maneuvering unit）により運用され、手持ちの姿勢か銃架に据え付けられた状態から射撃され、他隊の支援を行うために用いられる。通常、射手は200発弾帯5本の合計1,000発分の弾薬を携行し、さらに予備として最大500発程度の弾薬を携行する際は100発ずつソフトケースに装填して携行する。
アフガニスタンでは、PIP キットによる改修を受けたM249が、より重量のあるM240機関銃と共に標準的な分隊支援火器として運用された。当時は8人から成る1個分隊に対し、通常2丁のM249が支給されていた。この時期に運用されたM249の多くは、落下傘降下や近接戦闘を想定して全長を抑えるために折畳式銃床が取り付けられた。特殊部隊などでは一層の軽量化が施されたパラ・バージョンと呼ばれるモデルが好まれた。2002年、ナティック兵員センター所属のチャーリー・ディーン中佐（Charlie Dean）およびサム・ニューランド一等軍曹（Sam Newland）により、報告書「アフガニスタンの戦訓」（Lessons Learned in Afghanistan）が発表された。これによれば、M249射手のうち54%が銃の日常の整備および維持に問題を感じており、銃のうち30%には錆が浮いていたという。また、弾薬箱のがたつきや脱落が発生していることも報告されている。調査の対象となった将兵のうち、80%がM249の射撃精度と殺傷能力に満足していると答えたが、「自分の武器に自信がある」と答えたのは64%だった。そして、こうした不満の最も大きな原因は砂づまりにあるとされた。
2003年に勃発したイラク戦争では、PIP改修済みのモデルとパラ・バージョンが使用された。2004年の時点でほとんどのM249は運用開始後20年が経過しており、老朽化のために信頼性は大幅に落ちていた。前線では更新を求める声が大きくなり、脱落防止のためにダクトテープを巻きつけた例もあったという。この頃には根強く残っていた5.56mm弾の殺傷力に対する不信が再び大きくなりつつあり、複数回命中させた相手から撃ち返されたという報告も増えていた。また、この戦争でもM249を含む多くの火器で砂づまりが重大な問題となった。2003年5月15日、ジム・スミス中佐（Jim Smith）により、イラク戦争における武器運用に関する報告書「イラクの自由作戦におけるPEO部隊の教訓」（Operation Iraqi Freedom PEO Soldier Lessons Learned）が発表された。この中でスミスはM249について、「意図された通りに分隊レベルで必要とされる火力を提供した」と主張している。また、M249のうちSPW モデルを高く評価し、短銃身と前方のピストルグリップが市街地におけるSAWの効率的な運用に役立ったとしている。2007年、国防産業協会にて第17歩兵連隊第1大隊所属のアル・ケリー中佐（Al Kelly）がM249に関するプレゼンテーションを行い、この中で彼は射程や高い信頼性などを称賛した。また、前線ではプラスチック製弾倉よりも布製弾帯袋が好まれていることを語ったほか、敵を倒す力こそ欠けているが、それは射撃速度の早さでカバーしうると語った。2006年12月、海軍分析センターが米軍の小火器およびそれを用いた戦闘に関する報告書を発表した。この報告書は、過去12ヶ月間にイラクおよびアフガニスタンでの作戦に従事し、なおかつ銃火器を用いる戦闘に参加し、自らも射撃を行った軍人2,608名を調査対象とした。このうち13%にあたる341名がM249射手であった。M249射手のうち71%が自らの銃に満足していると回答した。また、40%が100発用ソフトケースを好んで使用したと回答し、21%がソフトケースおよび200発用弾帯袋を併用したと回答した。60%が操作性や大きさ、重量などに満足していると答えた。不満と解答した40%のうち半分程度は重量を問題視していた。一方、整備性に関しては不満を抱いている兵士が70%にもなり、多くは取り外しおよび組み立てに支障のある小さな部品の多さと耐食性の低さを理由として述べた。全体の30%が深刻なレベルでの動作停止を経験したことあがり、そのうち41%はその故障が戦闘に大きな影響をおよぼしたと答えた。全体の65%は前線に勤務している間、自分のM249は修理を必要としなかったと答えた。65%がM249について誤作動なく射撃を行うことに自信があると答え、また、64%が破損などが起こらず修理を必要としないと答えた。この2つの解答は、独自のメンテナンスを行うM249射手が多いことを示している。また、60%の射手は調査に際して改善点の提案を行った。そのうち17%は軽量化を求め、別の17%は強度のある頑丈な弾帯および弾倉を求めていた。その他には折畳式銃床などの改良案が提案されていた。
現在までにM249の寿命を伸ばすために様々な改修およびメンテナンス計画が実施されてきた。多くのM249は長年の使用により重要部品の多くが摩耗しており、とりわけ初期生産分ではレシーバーレールが反り返るという不良が頻発していた。後期型ではレールを強化し溶接方法をスポット溶接とすることで対策を試みたが、それでも完全には解決されなかった。海兵隊では、弾倉給弾式でM249よりも軽量な小銃型の分隊支援火器としてM27 IARの運用試験を続けており、これにより現在配備されているM249の一部を置き換えることを計画している。この計画では4,100丁程度のM27を調達し、現在10,000丁程度配備されているM249の一部を更新することとされている。更新は小隊単位で行われ、8,000丁程度のM249は継続使用される予定である。また、この計画に伴う試験のために450丁のHK416小銃改良モデルが調達されている。なお、陸軍ではM27の導入を計画していない。陸軍歩兵研究開発センター（U.S. Army Infantry Research and Development Center）所属のロバート・ラドクリフ大佐（Robert Radcliffe）はこの理由について、弾倉給弾式軽機関銃での更新は分隊単位の火力を大幅に低下させる恐れがあると述べている。これは、海兵隊と陸軍の編成の差も影響している。すなわち、13人1個分隊の海兵隊と異なり、9人1個分隊の陸軍では機関銃手に対してより高い支援能力が求められているのである。ただし、陸軍内でも老朽化したM249を近い将来更新することは計画されている。現在、陸軍ではM249向けに新型の伸縮式銃床の配備を進めているほか、LSAT軽機関銃による更新が提案されている。
アンジェリークシリーズ第2作『アンジェリークSpecial2』のアンジェリーク・コレットを主人公としたゲームでシリーズ初のRPGである。RPGではあるが恋愛イベントや各男性キャラクターとのマルチ恋愛エンディングが存在するのが特徴。ストーリーは第2作の後日談である。
新たに創造された新宇宙の女王となったアンジェリークは補佐官のレイチェルとともに忙しい日々を送っていた。そこにアンジェリークの故郷である旧宇宙が皇帝レヴィアスと名乗る者に襲われたとの連絡が入る。旧宇宙の女王補佐官、ロザリアに助けを求められたアンジェリークは旧宇宙の女王、守護聖たちを解放するため旅立つ。
1941年、日本統治時代の台湾宜蘭県五結郷に生まれる。宜蘭中学(今は国立宜蘭高級中学)を卒業と台湾大学を入学。1964年に国立台湾大学法律学院法律系（法学部法学科）を卒業し、1966年から弁護士としての活動を始める。1975年、姚嘉文と共同で宜蘭の「党外」台湾省議員だった郭雨新の選挙訴訟を担当、これが政治活動の入口となる。1977年、その郭雨新の地盤を受け継ぎ、台湾省議員に当選する。1979年12月、美麗島事件に関与した罪で投獄される。1980年2月28日、林の母親と双子の娘が家で殺害され、長女の林奐均が重傷を負うという「林家事件」が発生する。この事件は未解決である。1984年、仮釈放。その後、妻の方素敏と共にハーバード大学大学院に留学し、1987年に行政学修士号を取得する。1989年に帰島。1991年、宜蘭で「慈林教育基金会」を設立し、社会運動の人材を育成した。同時に反原発運動団体「核四公投（第四原子力発電所国民投票法案）促進会」を発足させ、2003年末までに、台湾全土を徒歩で縦断する「第四原発国民投票千里苦行」運動を三度行った。1998年7月18日に第八期民進党主席に就任。林の主席在任時に実施された2000年総統選挙では民進党から出馬した陳水扁が勝利し、政権交代を果たす。その一ヵ月後の同年4月20日、林は主席を退任する。2001年、停止していた第四原発の工事が再開後、2月21日に民進党中央で記者会見を開く。「第四原発を巡る争議で自分に恥じるべき点はないが、やはり連帯責任を負わねばならない」と、民進党顧問を辞任した。2002年9月21日、核四公投促進会を率いて台北市龍山寺を出発し、全島に「誠信立国」を呼びかけ、国会議員の半減改革、第四原発国民投票と公民投票による立法運動を主張、2004年の総統選挙に介入すべく政治活動を行った。2004年3月開票後、国民党を中心とする泛藍連盟の連戦・宋楚瑜コンビと民進党を中心とする泛緑連盟の陳水扁・呂秀蓮コンビの票数が僅差だったことにより騒動が発生したが、この際に林義雄は公開で政治人物は民族間の衝突を激化させるべきではないと呼びかけた。2004年、林義雄は国会議員半減改革を進めるため、立法院前で座り込みを行った。同年8月、立法院は議員198人全員の賛成で国会改革憲法修正案を通過させた。その後、2006年5月の国民大会で憲法修正案が発表された。2006年1月15日に実施された民進党主席補欠選挙では、林義雄は翁金珠を支持したが、翁金珠は敗北し、游錫堃が当選する。その9日後の同年1月24日、《永遠に民主国家の主人であるために——民主進歩党を離党。同志への手紙》を公開し、同時に民進党を離党した。2008年8月1日、国民党が立法院の約3/4の議席を占める状況を鑑み、民進党の応援活動を始めた。2009年年末の県市三合一選挙で、謝長廷、呂秀蓮、現職の党主席蔡英文らと共に、全力で民進党候補者の応援を行った。民進党的任務分配に基づき、游錫堃と林義雄は主に宜蘭県長の応援活動を担当し、最終的に林聡賢の当選を助けた。2014年4月22日、第四原発の廃止を訴えて無期限ハンガー・ストライキを始めた。
ペテルゴフ(ロシア語: Петерго́ф, 英語: Peterhof)はロシア・サンクトペテルブルクのペトロドヴォレツォヴヌイ区(ru:Петродворцовый район Санкт-Петербурга)にある都市である。ドイツ語で「ピョートルの邸宅」の意。
サンクトペテルブルク中心部から西に約29km離れた、フィンランド湾の南岸に面している。人口64,791人（2002年）。サンクトペテルブルク大学の2つのキャンパスのうち1つがある。
町が開かれたのは1705年、ピョートル1世による。1721年からは大理石の加工工場、1801年からは宝石の細工工場、1932年からは建築用石材の工場があった。その後は時計工場ができ、「Rocket」のブランド名で出荷されていた。第二次世界大戦中の1944年1月27日、ドイツ語を語源とする「ペテルゴフ」の町名は「ペトロドヴォレツ」（ロシア語: Petrodvoréts）に変更され、ソビエト連邦の解体まで続いた。そして1997年、元の「ペテルゴフ」に戻された。戦時中は前線となったため町は壊滅した。復興が終わったのは実に1990年代になってからである。
現在、町内の勤労者の多くはサンクトペテルブルク市街の企業や組織に勤務している。
ペテルゴフ宮殿（露）（ピョートル大帝の夏の宮殿）とその噴水庭園はロシアを代表する観光地のひとつである。ピョートル1世の命により当時の先端技術を投入されて建設されたもので、ベルサイユ宮殿の影響が見られる。
水中翼船が、エルミタージュ美術館近くの船着場とペテルゴフ宮殿「下の庭園」の桟橋との間を往復している。所要35分。ネヴァ川が凍結しない期間（おおよそ5月頃から10月頃まで）に限って運行される。「下の庭園」が有料であるため、下船するにはその入園料が必要となる。
町内にはバルチック線(Baltic line)のNew Peterhof駅、Old Peterhof駅、University駅の3つの鉄道駅がある。これらの駅からサンクトペテルブルクのバルチスキー駅までエレクトリーチカ（近郊電車）で所要約45分。運転間隔は15～30分。バルチスキー駅でサンクトペテルブルク地下鉄1号線バルチースカヤ駅に接続している。ペテルゴフ宮殿「上の庭園」入口からNew Peterhof駅まで徒歩30分（約2km）。
タンデムコンピューターズ (Tandem Computers, Inc.) は、ATMネットワーク、銀行、株式市場その他のトランザクション処理を主とする用途向けに無停止コンピュータ（フォールトトレラント・コンピュータ）を製造していた企業である。無停止コンピュータは稼働時間をなるべく長くし、データ損失をゼロにすることを要求される用途で活躍する。1974年創業で、1997年まで独立企業として存続していた。現在はヒューレット・パッカードのサーバ部門に吸収されている。
タンデムの NonStop システムは独立した同一のプロセッサを複数使い、冗長な記憶装置群とコントローラ群を使い、ハードウェアの故障やソフトウェアの誤作動が起きた場合に自動的で高速な「フェイルオーバー」を提供する。故障やデータが壊れることを考慮し、全体に共有される部品がないような設計になっており、それは主記憶装置でも同様である。通常のマルチコンピュータシステムは共有メモリを使い、データを共有して動作している。しかし NonStop のプロセッサは高信頼の配線を経由してメッセージを相互に交換することで協調動作し、ソフトウェアは定期的なスナップショットをとって、メモリ状態のロールバックに備えている。故障にうまく対処できるだけでなく、この何も共有しない (shared-nothing) メッセージングシステムはスケーラビリティが非常によく、巨大な負荷にも対応できる。プロセッサ数が倍になればシステムのスループットも倍になり、最大4000プロセッサを構成可能である。対照的に一般のマルチプロセッサシステムは共有メモリやバスやスイッチの性能で全体の性能が制限される。4から8プロセッサが一般的な限界であり、それ以上プロセッサを増やしてもシステム全体としての性能向上は見込めない。NonStop システムは、フォールトトレラント性よりもスケーラビリティが評価されて購入されることが多かった。より単純なミニコンピュータの技術で構築されていながら、IBMの大型メインフレームとも互角に競合できた。フォールトトレラント性とスケーラビリティに加え、NonStop には業界最先端のSQL関係データベースが実装されており、ネットワークや地理的に分散したシステム群のための業界最先端のサポートが存在した。
タンデムコンピューターズは1974年、テキサス州出身のジェームズ・トレイビッグが創業した。トレイビッグはまずヒューレット・パッカードの HP 3000 コンピュータの部門のためにマーケティングチームを立ち上げ、オンライントランザクション処理 (OLTP) システムにおけるフォールトトレラント性の市場ニーズがあることを見つけた。しかし、HPはそのようなニッチのための開発には興味を持たなかった。次に彼はベンチャーキャピタルの1つクライナー&パーキンスに加わり、そこでタンデムの事業計画を作成した。トレイビッグは HP 3000 部門からマイク・グリーン、ジム・カッツマン、ジャック・ラストノといった中心的技術者チームを引き抜いた。彼らの事業計画は、停止することなくデータを決して失ったり壊したりしない極めて信頼性の高いシステムを構築することだった。あらゆる「単一障害点 (single point of failure)」を排除した新しいモジュール方式であり、フォールトトレラントでない通常のシステムに比べてそれほど大きなコスト増加にはならない。通常使われない待機系で冗長性を確保するフェイルオーバー型のホットスタンバイシステムよりも安価であり、スループットも高くなる。それぞれの技術者はこのトリッキーな新設計の担当部分を迅速に進めていったが、他人の担当領域で進展があるとは思っていなかった。ハードウェアもソフトウェアも元になっているのは HP 3000 の設計であり、それを徐々に改良していく形で成り立っていた。HPからはさらに続々と技術者やプログラマがやってきた。カリフォルニア州クパチーノにあるタンデム本社は、HP 3000 部門のオフィスから400メートルほどしか離れていなかった。タンデムコンピューターズに最初に資金を提供したトム・パーキンスは、かつて HP 3000 部門のゼネラルマネージャを務めていた。事業計画には、トレイビッグの価値観を反映した独特の企業文化についての考え方の詳細も含まれていた。最初の設計である Tandem/16 のハードウェアは1975年に完成し、1976年5月、1号機がシティバンクに出荷された。タンデムは1983年まで右肩上がりで成長を続けた。Inc. 誌は、タンデムをアメリカで最も急成長している公開会社と評したことがある。
1980年から1983年にかけて、タンデムは HP 3000 の影響から脱却すべく、ハードウェアとソフトウェアの全体を再設計することを試みた。コード名 Rainbow と名付けられたハードウェアは、32ビットのレジスタファイルを採用し、VAXより優れたものになることを目指している。主なプログラミング言語としては、Adaのサブセット TPL を採用。そのころ、Adaのコンパイラは最適化されていないものがかろうじて存在するだけだった。また、既存のTALで書かれたコードをTPLに移行させるための手段も全くなかった。OSとデータベースとCOBOLは全く新たに設計された。顧客から見れば全く無関係の新製品であり、ソフトウェア的にも互換性がない。ソフトウェア側の再設計は当初の計画よりも時間がかかった。ソフトウェアが完成したころには、NonStop TXP が Rainbow の性能を上回っていたため、Rainbowプロジェクトは破棄されることになった。その後タンデムは互換性と容易な移行経路の準備を重視するようになる。Rainbowプロジェクトの一環で、クライアントサーバモデルのアプリケーション開発フレームワーク "Crystal" が開発されており、これが後に Cooperative Systems Inc から "Ellipse" の名で製品化されている。タンデムは急成長するパーソナルコンピュータ市場に参入するため、1985年 MS-DOSベースの Dynamite というPC（ワークステーション）をリリースした。しかし、設計が独特でIBMのPCとは互換性がなかったため、単なる端末としてしか使い道がなく、早々に市場から撤退することとなった。NonStop シリーズのOSはスケーラビリティ、信頼性、スペアのリソースを効率的に利用する能力で優れていた。しかし、小型でそれなりの信頼性のシステムを要望する顧客も多く、そのような顧客は慣れたUnix系OSと業界標準のプログラムを使いたがった。他社はそれに対してハードウェアのみで冗長性を持たせる多重化システムを提供していた。中でもそのようなシステムで成功していたのがストラタステクノロジーであり、同社のシステムはIBMの System/88 としても販売されていた。そのようなシステムでは、予備のプロセッサは通常運用時のスループット向上に寄与せず、単にアクティブなプロセッサと全く同じ処理を「ロックステップ」方式で実行している。両方のプロセッサの結果に差異が生じると、障害が発生したことがわかる。したがって、アクティブなプロセッサ1個に対して、物理的に同一なプロセッサを2個用意して論理プロセッサを構成する必要があり、さらに自動フェイルオーバーで復旧するには論理プロセッサを3つか4つの物理プロセッサで構成する必要がある。このような方式はコストが3倍から4倍かかるが、CPUとして量産されているマイクロプロセッサを使えるため、コスト的に見合うようになっていた。1989年、タンデムはこの市場向けに Integrity シリーズを投入した。CPUにはMIPSプロセッサを採用し、OSにはUnix系の "NonStop UX" を採用した。1991年、同じデータスレッドを3個の MIPS R2000 で実行させて1つの論理プロセッサを構成する Integrity S2 をリリース。3つのプロセッサの多数決で故障部品を検出する。クロック周波数が高すぎて正確にロックステップを同期させることができないため、多数決は割り込みの際に毎回行う方式だった。また、2個のプロセッサを1組としてさらにスペアの1組を持たせる方式の機種もある。2つのプロセッサがロックステップ実行を行い、結果に相違が生じるとそのペアが故障したと判断してスペアのペアに切り替える。1995年の Integrity S4000 は ServerNet（後述）を採用し、周辺機器なども NonStop シリーズと共通化するようになっていった。Integrity シリーズはNTTのCTRONプロジェクトに採用された。1995年から1997年にかけて、タンデムはマイクロソフトと共同で Windows NT を使ったクラスターでのSQLの高可用化プロジェクトを行っている。このプロジェクトは "Wolfpack" と呼ばれ、1997年に成果として Microsoft Cluster Server が登場した。マイクロソフトはこの共同開発で大いに恩恵を被ったが、タンデムには何の利益もなかった。これに対応したタンデム製サーバは 2台分のパーツを1筐体に収納し、ハートビート用のネットワークをバスで直結し、障害検知が素早いのが謳い文句であった。しかし、内容は家庭用PC程度のパーツを納めていたに過ぎず、蓋を開けると、Micro-ATXマザーボードが2枚入っており、家庭用PCと大差ないのがありありと分かる。従って、性能も信頼性も低く、特にメモリに起因する障害が頻発した。
タンデムが1974年に創業した当時、コンピュータ企業は自前でCPUを設計して構築し、独自の命令セットや独自のコンパイラなどを使用するのが一般的だった。半導体集積回路はムーアの法則に従って年々発展し、CPUをワンチップに収められるようになり、結果としてさらに高速化・低価格化が進んだ。しかしコンピュータ企業にとっては、自前でCPUを設計し製造しようとすると、莫大な費用がかかるようになっていった。1991年には、他社と競合できるだけの性能のCPUを設計・生産できるのは、ごく一部の大企業だけとなった。タンデムはそれほどの大企業ではなく、NonStop シリーズのCPUを他社製マイクロプロセッサに切り替える必要に迫られていた。HP の HP 3000 およびそのOSであるMPEの部門も同様な問題を抱えていたが、1986年に賢い手段を見出した。HPの研究所でRISC設計のCPUが設計され、必須でない部分を全てそぎとってワンチップに収めた。命令パイプラインを効率よく動作するよう設計しており、ECLを使った当時のメインフレーム並みの性能を発揮した。HP 3000 が使っていたマイクロプログラム方式のスタックマシンの何倍も高速に動作した。しかし問題は、既存製品のベンダー、顧客、サードパーティ製ソフトウェアをどうやって移行させるかである。一部ソフトウェアは移植性を考慮して書かれており、単に再コンパイルすればよい。他のソフトウェアは再コンパイルだけでは移行できない。HPの研究所は、エミュレータやオブジェクトコードの自動変換で古いバイナリを新しいマシンで実行する方法を考案し、それを広く公開した。同様の技法はアップルがMC68000系からPowerPCへと移行する際や、DECがVAXからAlphaへ移行する際にも用いられた。HP 3000 の移行計画での問題として、プロセッサの移行と同時にOSを新たな言語で書き直そうとしていた点がある。これについてはエミュレーションを使おうとはしなかった。しかし、この書き換えは予想していたよりも何年も長くかかった。そのため、HPのRISCプロセッサはMPEがリリース可能となる前に古くなってしまった。タンデムはこの間違いから学んだ。ビジネス上の理由から、タンデムはHPのPA-RISCやサンのSPARCを採用できなかった。そこでミップスと提携し、R3000とその最適化コンパイラを採用することにした。その後、NonStop シリーズはMIPSアーキテクチャを採用し続けることになった。1991年、タンデムは Cyclone/R、またの名を CLX/R をリリース。これはCLXのコンポーネントを基にした低価格のミッドレンジシステムだが、CPUにR3000を採用している。市場に素早く投入するため、MIPS本来のソフトウェアを全く付属せずに出荷された。NSK (NonStop Kernel) というオペレーティングシステムとSQLデータベースに含まれるソフトウェアはTNSのスタックマシンの機械語にコンパイルされている。それらのオブジェクトコードは、カーネルのインストール時に Accelerator と呼ばれるツールを使って一部最適化されたMIPSの等価な命令列に変換される。比較的重要性の低いプログラムは事前に変換せず、TNSの持つコードインタプリタ（エミュレータ）が解釈して実行する。この移行技法は成功し、今も使われ続けている。どのソフトウェアもそのまま移行でき、ミッドレンジとしては性能もよく、プログラマは命令セットの違いを無視でき、機械語レベルでのデバッグも問題なく実施できる。Cyclone/R はその後のリリースでネイティブなMIPSのコードで書き直されたNSKを使うようになり、さらに高速化した。R3000もその後のマイクロプロセッサも、内部のエラーチェックはほとんどしておらず、タンデムのニーズには不十分だった。そこで Cyclone/R ではR3000を2個ロックステップで実行し、全く同じデータスレッドを動作させた。この際のロックステップは一般的なものとは異なり、チェッカー・プロセッサがプライマリ・プロセッサから1サイクル遅れた形で実行する。マイクロプロセッサをロックステップ実行するには、そのチップが完全に決定論的に動作するよう設計しておく必要がある。隠れた内部状態は、チップをリセットすることで完全にクリアされなければならない。さもなくばリセット後しばらくたってから、2つのチップが目に見えない原因で障害が発生したわけでもないのに同期から外れることになる。チップ設計者も、製造時のチップの検査にそのような原則が有効だということには同意するだろう。しかし、新しいマイクロプロセッサはそのあたりに常に問題があり、ミップスとタンデムは問題解決のために何カ月も共同作業する必要に迫られた。1993年、MIPS R4400を使用した NonStop Himalaya Kシリーズをリリース。ネイティブモードのNSK、Cyclone システムのコンポーネントを使った完全な拡張性を備えている。バスは相変わらず Dynabus、Dynabus+、独自I/Oバスであり、性能的には限界を迎えていた。1994年、NSKにUnix風のPOSIX環境 Open System Services が加えられた。もともとの Guardian のシェルとABIはそのまま利用可能である。1997年、タンデムは NonStop Himalaya Sシリーズ をリリースした。Sシリーズは NonStopファミリの基本設計を変更したシステムであり、I/O にも CPU間接続にも新たに ServerNet と呼ばれる相互接続バスを使用している。 Dynabus や FOX が CPU をリング状に接続したのに対して、ServerNet は完全な P2P ネットワークであり、より高速に動作し、網状の冗長性を持たせることができる。タンデムは ServerNet の利用を他社にも勧め、後に業界標準となるInfiniBandの基盤となった。Sシリーズでは、MIPS の R4400 や R10000、R12000、R14000 が使用された。MIPSアーキテクチャの後期のコアはシリコングラフィックス (SGI) の資金で設計された。しかし、インテルの Pentium Pro がRISCに対して性能的に優位に立つようになり、同時にSGIの業績も悪化した。R10000以降、MIPSアーキテクチャのハイエンドのコア設計は予算が削減され、単にプロセスルールを縮小してクロックを上げるだけとなっていった。そのためタンデムはNonStopシリーズのCPUを再び別のアーキテクチャに変更することを迫られた。
ジェームズ・トレイビッグは1996年に業績悪化するまでタンデムのCEOを務めた。コンパックのx86サーバ部門は早くからタンデムの ServerNet/Infiniband 技術を採用していた。1997年、コンパックはタンデムコンピューターズを買収し、NonStopシリーズの顧客ベースを引き継ぐことでローエンドPC一辺倒のコンパックの事業形態の転換を図ろうとした。1998年、コンパックはさらにもっと大きな企業であるディジタル・イクイップメント・コーポレーション (DEC) を買収。DEC Alpha を採用したRISCサーバと OpenVMS および Tru64 UNIX の顧客ベースを引き継いだ。そのころタンデムはNonStopシリーズを MIPS R12000 からインテルの新たなマイクロプロセッサ Itanium に移行させようとしていた。しかしDECを買収したコンパックはNonStopをAlphaに移行させ、ハイエンドサーバの製品系列を整理しようとした。ところがコンパックは2001年にAlphaの新規開発をやめ、未知数のItaniumの採用を決定。Alpha版のNonStopは出荷されることなく終わった。そのためNonStopの移行プロジェクトは再スタートを余儀なくされ、Itanium 2 をターゲットにすることになった。
2001年、ヒューレット・パッカード (HP) もPA-RISCから（もともとHPも設計に加わっていた）Itaniumへ移行することを選択した。コンパックとHPが合併を発表すると間もなく、類似する製品ラインの統合整理の計画が発表された。この議論を呼んだ合併は2002年5月に正式に行われた。統合には痛みを伴い、DECやHPの独自文化は破壊されたが、NonStop部門とその顧客を維持することの重要性はわかっていた。言ってみればタンデムは、HPに触発されて創業し、HPをライバルとして成長し、HPに吸収されることで故郷に帰ったようなものだが、そのHPはかつてのHPと同一ではなかった。NSKベースのNonStop製品をMIPSからItaniumへ移行させると、HP Integrity NonStop サーバというブランドで販売することになった。この場合の "Integrity" はHPのサーバが以前から使っていた名称であり、タンデムの Integrity シリーズとは無関係である。Itanium 2 (McKinley) はクロックレベルでロックステップ実行することはできない。そのため Integrity NonStop ではもっと長い時間間隔、割り込みの時点やソフトウェアの中間同期ポイントでチップの状態比較を行う。中間同期ポイントは分岐命令を数えて n 回目の分岐で自動的に同期ポイントに入るようになっており、NonStop用コンパイラが長いループの中に明示的に挿入している。マシンには二重化または三重化の冗長性を持たせることができ、2個または3個の物理プロセッサで1つの論理プロセッサを構成する。三重化版は最も高い信頼性を求めている顧客向けである。この新たなチェックポインティング方式をNSAA (NonStop Advanced Architecture) と呼ぶ。スタックマシンからMIPSへの移行のときのように、顧客のソフトウェア資産はソースを書き換えることなく移行された。ネイティブモードのソースコードは再コンパイルによりItanium向けのオブジェクトに変換。さらに古いネイティブでないソフトウェアは、スタックマシン向けのオブジェクトのままである。これはMIPSの際と同様にコード変換技術を使って自動的にItanium上に移行された。Integrity NonStop はHPの品揃えの中でも最も大規模で高信頼性を求める顧客に対応している製品である。OSは NonStop OS と呼ばれるようになっており、Javaサポート、Visual Studio や Eclipse といった開発環境の統合といった拡張がなされている。
バーテルの中距離選手としての能力は第二次世界大戦中に見出される。彼は1947年に行われたミリタリー世界選手権の800mで勝利しその名を知られるようになった。翌年のミリタリー世界選手権では800mと1500mの2冠を達成した。1948年にはロンドンオリンピックでは1500mに出場したが9位という結果に終わっている。バーテルは1949年の世界学生選手権では1500m、1951 年の世界学生選手権では800m、1500mの2種目制覇を果たしている。バーテルがもっとも輝いたのは1952年のヘルシンキオリンピックである。この大会で彼は1500mに出場。力強いフィニッシュで3分45秒1の記録を出し、金メダルを獲得。観衆をあっと驚かせた。彼は1956年メルボルンオリンピックにも出場したが途中棄権している。この大会の後引退した。1962年にはルクセンブルク陸連の会長。1973年から1977年にかけてルクセンブルクオリンピック委員会会長。1977年からルクセンブルクの運輸・環境大臣となった。1992年死去。1993年、彼の功績を称え、ルクセンブルク市の競技場「スタッド・ミュニシパル」がスタッド・ヨジー・バーテルに改称された。
津軽海峡を渡る航路は1873年（明治6年）2月、青森 - 函館間の青函航路および安渡（大湊） - 函館間航路が北海道開拓使によって開設された。同月、山口県下関の小田藤吉も青函航路に参入したが、ほどなく撤退した。1879年（明治12年）6月に至り、既に東京 - 函館間航路も運航していた郵便汽船三菱会社が北海道開拓使から青函航路を引き継いだ。しかしこれ以前より、郵便汽船三菱会社による日本の海運界独占が顕著となり、運賃が高騰、これに対抗する共同運輸会社が1882年（明治15年）7月設立され、青函航路にも参入した。しかし今度は両社とも採算度外視の無制限競争状態に陥ったため、共倒れを危惧した政府の意向で1885年（明治18年）9月、両社は合併し日本郵船会社を設立、同年10月1日より青函航路を継承し、政府による命令航路として毎日1往復の定期運航が確保された。
鉄道網は1891年（明治24年）9月1日、日本鉄道によって上野 - 青森間が全通し、翌1892年（明治25年）8月1日には北海道炭礦鉄道によって岩見沢 - 室蘭間が開通するにおよび、日本郵船は1893年（明治26年）2月、青函航路の延長として、函館 - 室蘭間航路を開設した。ここに上野 - 札幌間が曲りなりにも、この青森 - 函館 - 室蘭間の“三港連絡航路”を介して鉄道で結ばれ、事実上この航路は“鉄道連絡船”航路となった。これにより輸送量も急増し、1898年 （明治31年）10月には、青森 - 函館間に夜行便1往復も設定され、その後、更に青森 - 室蘭間直航便も開設された。日露戦争中の1904年（明治37年）10月15日、北海道鉄道によって函館 - 小樽間が開通し、更に翌1905年（明治38年）8月1日には、小樽から北海道炭礦鉄道の南小樽までの延伸工事も完成し、輸送量は一段と増加した。当時、日本鉄道、北海道鉄道とも1日2本の直通列車が運転され、青函航路もこれらを受ける2往復の定期運航が望まれた。しかし、当時、国内外で多くの航路を運航していた日本郵船は、日露戦争による船腹不足もあり、青森 - 函館間の夜行便定期化まで手が回らず、定期運航は1往復のまま、客貨共に積み残しがしばしば発生し、両岸の鉄道会社と地元経済界からは、日本郵船や逓信省に対し、繰り返し増便要請が行われた。
このような状況に対し、日本鉄道は1902年（明治35年）頃から、青函航路直営化の検討を開始し、一時は750総トン級の小型汽船3隻の建造を計画していた。しかしその頃、北海道炭礦鉄道でも青森-室蘭間に連絡船を運航しようという動きもあり、日本鉄道では、1905年（明治38年）8月の株主総会で、今後20年間は他の追従を許さない連絡船ということで、従来計画より大型の1,100～1,500総トンで、航海速力も15ノット以上という当時としては破格の高速船3隻の建造を決定した。3隻建造により常時2隻運航との考えであった。1905年（明治38年）10月、その船体構造設計を東京帝国大学助教授横田成年に、機関部設計を同助教授加茂正雄に依頼した。加茂はこの程度の大きさの船で15ノット以上となると、従来の蒸気レシプロ機関では機関室が過大となるため、既にイギリスの海峡渡船で実績を上げていた蒸気タービンの採用を曾我社長に進言した。これを受け、日本鉄道では当時の学界・業界の識者の意見も聞き、熟慮検討の結果、同年12月末、蒸気タービン採用を正式に決定した。しかし当時、加茂自身も蒸気タービンについての知識は文献によるもののみで、タービン機の製作上の仕様書を書くすべはなく、主機としてパーソンス式を採用することとし、プロペラに関しては全て製造者に一任した。1906年（明治39年）2月末に設計仕様書、図面が完成し、これに基づく国内外の造船各社から建造費見積書の提出を受け、8月20日にイギリスのウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社を選択することに決定した。しかし1906年（明治39年）3月30日には鉄道国有法が公布され、日本鉄道の買収は1906年（明治39年）11月1日と指定されたため、逓信省鉄道作業局の指定により、上記造船各社からの提出書類を全て逓信省管船局に提出して再審査を受ける必要が生じ、同年8月25日これを申請した。この再審査は9月17日に終了し、鉄道作業局から、ウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社またはイギリスのフェアフィールド社のいずれを選んでも異議なし、とされたため、鉄道作業局からの修正覚書に基づき、竣工期限をフェアフィールド社と同じ11ヵ月に短縮のうえ、日本鉄道は1906年（明治39年）10月1日、ウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社代理人高田商会と、横浜港引き渡し、最大速力18ノット以上という条件で、1,500総トン級の海峡渡船建造の契約を締結した。しかし、船価の関係で2隻の建造に留まった。この1ヵ月後の11月1日には日本鉄道は国有化され、この建造契約も鉄道作業局に継承されたが、同局は翌1907年（明治40年）4月1日には帝国鉄道庁に改組されている。工事監督には、当時イギリス滞在中であった逓信省技師で後に鉄道院の船舶課2代目課長を務めた松長規一郎が、また設計を担当した横田、加茂両助教授も官命で欧米留学することとなり、それぞれ逓信技師兼務として監督を嘱託された。ウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社では、建造契約締結後直ちに工場内設計を開始し、翌1907年（明治40年）1月に起工、7月10日に進水、10月15日には艤装工事も完了し、ダンバートンのウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社から自航でクライド川を下り、対岸グリーンノックのスコット造船所に入渠して船底塗装し、10月16日から24日にかけ各種試験を行った。比羅夫丸は3軸船で各軸の馬力や回転数に差があるため、プロペラの選定が難しく、予め3枚羽根と4枚羽根のプロペラを製作し、各種組み合わせて取り付け、試験を重ね、中央を3枚羽根、両側を4枚羽根として19.1ノットの最大速力を記録した。1907年（明治40年）10月29日にはイギリスでの全ての工事、検査等を済ませ、日本への回航のためダンバートンを出港した。比羅夫丸は海峡渡船のため航続距離が短く、石炭庫容量は90.9トンと小さいため、各船艙に積める限りの石炭を積み込んでの航海となったが、天候に恵まれ、途中アルジェ、ポートサイド、コロンボ、シンガポールと寄港しながらの順調な航海となった。しかし、シンガポールを出港して、あとは横浜まで直航というところで、北東の強い季節風に阻まれ、うち4日間は暴風に見舞われ一向に前へ進めず、錨鎖庫に流れ込んだ海水が非水密の隔壁を越えて第1船艙に浸水する事故もあり、給炭のため、やむなく香港に寄港し、横浜へは12月26日到着した。なお、比羅夫丸就航に際し、蒸気タービンの取り扱いおよび補修のできる機関長資格者が必要なため、この回航に先立つ1907年（明治40年）7月、商船学校教諭の下田文吾が帝国鉄道庁技師兼任としてイギリスへ派遣され、比羅夫丸・田村丸建造中のウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社で実習見学を行い、この回航には機関長として、また唯一の日本人として乗り組み、就航後は初代機関長を務めた。翌1908年（明治41年）1月7日からは日本での入渠を伴う関係官庁の各種検査を受け、2月4日には東京湾で試運転を行ったが17ノットしか出ず、2月7日には代理店の高田商会が再度試運転を行うも同様の結果で、ウィリアム・デニー・アンド・ブラザーズ社にその旨を電報で問い合わせ、試運転海域の水深を伝えたところ、「その水深ならその速度が正しい」との返電、水深が浅すぎたのであった。改めて2月13日に予備運転、2月17日に公式試運転を行い、イギリスの良質炭と熟達した火夫で達成した19.1ノットには及ばなかったものの、保証速力の18ノットを超える18.36ノットを達成できたため、2月20日帝国鉄道庁に引き渡され、2月27日横浜港を出港し2月29日青森港に到着、3月7日、青森10時発、函館14時着の下り便より就航した。同時期、長崎の三菱合資会社 三菱造船所では、東洋汽船の天洋丸（13,454総トン、19,000軸馬力、20.6ノット） がイギリスから輸入したパーソンス式反動タービンを主機として建造中で、その竣工は1908年（明治41年）4月22日となったため、2月20日横浜引き渡しの比羅夫丸が日本初の蒸気タービン船の栄誉を担うこととなった。また同造船所では同年9月に、日本海軍初の蒸気タービン艦となるイギリス製パーソンス式反動タービン主機搭載の通報艦最上（常備排水量1,350トン、8,000軸馬力）が竣工している。
甲板は上から、最上船橋（Flying bridge）、端艇甲板（Boat deck）、覆甲板（おおいこうはん）（Awning deck）、正甲板（Main deck）、下甲板（Lower deck）、船艙(Hold)の6層構造で、外見上船体の上甲板に相当する部分は覆甲板と呼ばれ、船首楼や船尾楼はなかった。船底から下甲板までは6枚、正甲板までは5枚の水密隔壁が設けられていた。覆甲板上には船の全長の半分程度の長さの甲板室が中ほどに設置され、この甲板室はほとんど1層で、その屋上中央部にやや後方へ傾斜した煙突が、その前方には特別室と、高級船員室の2棟が載って甲板室2階部分となり、高級船員室屋上の最上船橋は前方と両翼に張り出し、まさにフライングブリッジであったが就航当初は屋根すらなかった。甲板室前後の覆甲板上には2本のマストが煙突同様後方へ傾斜して立ち、スピード感のある外観となった。
覆甲板（オーニングデッキ）上には船体長の半分程度の長さの甲板室が設置され、甲板室両舷と後面は屋根付き遊歩廊となっていた。前部の露天部には、船体中心線上に前から順に、揚錨機、1層下の正甲板へ降りる階段の階段室、煙突同様やや後傾した前部マスト、ウインチ、前部貨物ハッチが設けられ、前部マストには荷役用デリックが設置され、前部貨物艙の荷役ができた。甲板室の煙突より前の部分が1等区画で、船首側左舷角には椅子とテーブルのほか、後壁を除く3方の窓または壁を背に長椅子ソファーを設置した社交室が設けられ、ここはイギリスでの新造時は定員外であったが、日本回航後4名の定員が付けられた。その後方には、扉を隔てて婦人用開放1等寝台室（寝台定員4名）が、またこれら2室の右舷側には同じく社交室から扉を隔てて紳士用1等開放寝台室（寝台定員8名）が設けられていた。これら寝台室では窓側に窓一つのスパンに1人掛けシート2脚が向かい合わせ設置され、夜間はナロネ21形開放1等寝台車下段同様、これら向かい合わせの2脚を1人用寝台に組み立てる構造で、この部分には上段は設けられなかった。一方壁側には2人掛けソファーが壁を背に設置され、夜間は背ずりを引き上げて2段寝台とした。これら二つの開放寝台室の出入口扉は後方にもあり、両舷の1等出入口につながる広間に面していた。この両寝台室の間には幅約1.3mの空間が設けられ、最上船橋天窓からこの空間を経由して、両寝台室直下、正甲板の高級船員食堂への通風採光を図られ、また両寝台室のこの空間に面する壁にはガラスパネルがはめられていた。広間の右舷側には1等配膳室が、左舷側には1等洗面所が配置され、1等洗面所の前方に隣接して婦人用トイレも設置されていたが、ここは婦人用開放1等寝台室内からしか出入できない構造であった。この広間中央前方の紳士用・婦人用1等開放寝台室の間には船体中心線上を前方に向け、1層下の正甲板へ降りる階段が設置されていた。この広間の後方両舷には、それぞれ1室ずつ定員2名の1等個室寝台室が設けられ、その間の船体中心線上の廊下を後ろへ進むと1等食堂であった。この食堂では天井が全て約90cm持ち上げられた造りで、持ち上げ部分の両側面にはかもめ模様のステンドグラスを固定した窓を3面ずつ設け、この窓は1層上の端艇甲板面から上側に突出した部分にあり、採光は良好であった。更にその天井には花模様の焼付ガラス入り天窓が設けられ、食堂はゆったりとした明るい空間となっていた。食堂の両舷窓際には窓を背に長椅子ソファーが設置され、それらの前に設置されたテーブルをはさんで椅子も配置され、同時に16名が食事できた。1等食堂の後ろはボイラー室通気囲壁と煙突囲壁があり、覆甲板上にはここより後方へ続く室内通路はなかった。煙突囲壁より後ろは2等区画で、新造時は天窓付き2等食堂であったが、当時の日本の実情に合わせて、日本へ回航後、定員32名の畳敷き2等雑居室に改装された。この2等雑居室には両舷の出入口と後ろに隣接する寝台室との間に扉があった。2等雑居室より後方は船体中心線上に長さ約4.5m、幅約3mの機関室囲壁があり、その両側をそれぞれ開放2段式の2等寝台室とし、両室とも前後方向約8mの外側壁に沿って2段寝台を4セット設置し、内側壁沿いには機関室囲壁後端から1セット設置し両舷合計寝台定員20名とした。両寝台室は後方にも出入口があり、甲板室後端の出入口スペースに通じていた。この両寝台室の間の船体中心線上には前方へ向け、正甲板へ降りる階段が設けられていた。甲板室の両舷側は屋根付き遊歩廊となっており、このうち左舷遊歩廊天井には、最上船橋から機関室への伝令器のワイヤーと伝声管が通り、2等寝台室の機関室囲壁から機関室内へ引き込まれていた。甲板室船尾側の露天部には、船体中心線上、前から順に、後部貨物ハッチ、ウインチ、やや後傾した後部マストが設置され、後部マストにも荷役用デリックが設置され、後部貨物艙の荷役ができた。その後ろには階段室があり、正甲板後部の3等船室船尾寄りの部位へ前方に向けて降りる階段があった。その後ろ、船尾の舵取機室直上には、非常用の汽力ならびに手動での操舵装置と磁気コンパスが設置されていた。また、後部マストの左舷側には舷梯が装備され、1、2等旅客は乗下船時これを使って小蒸気船に乗り移った。その船尾側両舷には端艇が1隻ずつ懸架されていた。