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岩手県和賀郡東和町（現花巻市）生まれ。岩手師範学校（現岩手大学教育学部）卒業。小学校教諭を経て、1959年、岩手県教職員組合委員長。1961年、中学生の全国一斉学力テストの反対闘争を組織し、地方公務員法違反容疑で逮捕される。1971年の第9回参議院議員通常選挙と1974年の第10回参議院議員通常選挙に岩手県選挙区から日本社会党公認で出馬したが、落選。1976年の第34回衆議院議員総選挙岩手1区に日本社会党から立候補し、初当選。1979年の第35回衆議院議員総選挙と1980年の第36回衆議院議員総選挙に続けて立候補したが、落選。1983年の第37回衆議院議員総選挙で再び当選。1986年の第38回衆議院議員総選挙で落選。翌1987年の第13回参議院議員通常選挙補欠選挙に立候補し、売上税反対を掲げ、自由民主党の候補を破って当選。売上税法案を廃案に追い込む切っ掛けとなった。岩手選挙区での日本社会党の当選者は、渡辺勘吉（参議院議員1期）以来25年振り。以後2期務める。1988年、参議院災害対策特別委員長。1994年、第46代参議院議院運営委員長。1995年の第17回参議院議員通常選挙には立候補せず引退。2002年11月24日、急性大動脈解離のため盛岡市の病院で死去。享年83。
あ、安倍礼司（TOKYO　FM）ラジオ　ディズニーアドベンチャー・オブ・サウンドランド（TOKYO　FM)太陽通り（NHK　FM)
テレビ東京の系列6局が代表チームを選抜し、パフォーマンスを行いながら人文字を描く。それを審査員が審査し、最も評価が高かったチームには賞金100万円が贈られる。またその他に各賞も存在する。また各中継先には実況者・アナウンサー・芸能人リポーターが出ていた。
番組は終了したが、後に続く形として、毎年夏休み期間中に開催されるからくりNEOドミノ甲子園が2007年から開始された。これは、全国の小学生が学校単位で応募し、4日間でドミノを並べる（ただし、からくり装置を設計するのはサポーターの力を借りても良い）。それを倒し、芸術性を競う。優勝チームには、「夢の応援資金」として100万円が贈られる。
繍仏（しゅうぶつ）は、刺繍で仏像や仏教的な主題等を表現したもの。中国大陸では唐より元時代に盛行した。日本では主に飛鳥時代から中世頃まで作られた。
無腸人（むちょうじん）は中国に伝わる伝説上の人種である。無腹（むふく）とも呼ばれる。古代中国では北方に位置する国に棲んでいたとされる。
古代中国の地理書『山海経』の海外北経・大荒北経によると、無腸国は深目国の東、聶耳国の西にあり、無腸人は人間の姿をしているが、背が高く内臓がないという。類書である王圻『三才図会』では、無腹という呼び名で記されており、無腹国は東南の海にあるとされている。日本の『和漢三才図会』や奈良絵本『異国物語』などではこの解説が使われている。
FITZBEAT（フィッツビート）は、1983年に後藤次利が創設したレコード・レーベルで、CBSソニーの傘下にあった。後に合併してキューンレコードが発足した。
当時の一般的なシングル価格が700円、アルバム価格が2,800円程度だった頃に、シングル価格500円、アルバム価格1,500円という設定で販売を開始して話題になった。アルバムは全6曲・計30分程度、フォーマットは33rpm12インチディスクで、ミニアルバム（EP）にも近い形態であった。ロゴタイプは、創設時の設定ではシングル、アルバムともに「FITZBEAT」のみであるが、レベッカや聖飢魔IIなどのヒットにより、フルアルバムをリリースするようになると、「FITZBEAT」の下に「SPECIAL」と付け加えられるようになった。創設時のロゴデザインはゴシック体をドミノ状に右に倒したようなものであったが、1989年より横長・右斜め状の六角形に収まる形のデザインに変更された。その後時代に移行するにつれて通常のアルバム販売へ移行していった。なお、レーベルの創設者であった後藤次利は、諸事情により1985年にエグゼグティヴ・プロデューサーの座を降りている。
吝嗇家の僧侶の遺産を奪おうとたくらむ主人公の成功を描いた演目である。タブーや道徳を破る複数の登場人物を、観客に陰惨に感じさせずに演じる技能が必要であり、演者特有のキャラクターや語り口によっては演じることが難しいとされる。噺の成立当初は寺社の祭礼などで売られる縁起物の粟餅「黄金餅」の由来として語られていた。ただしこれは餅が黄金色（＝黄色）をしていることが由来で、落語とは直接の関係はない。5代目古今亭志ん生、7代目立川談志が得意としたことで知られる。
田村 三夫（たむら みつお、1932年6月20日 -2016年11月）は、東京都中央区出身の元レーシングライダー、元レーシングドライバー。戦後間もない時期からオートレースなどの2輪レースで活躍。1960年代に4輪レースに転向し、トヨタ、日産という2大メーカーのワークスチームで活躍した。
東京都中央区勝ちどきで生まれ育った。父親は三越デパートの店員だったという。1947年に高校を中退し、東京・神田（現在の中央区東神田付近）にあった機輪内燃機工業という自動車商に就職。修理などに従事する。1949年、多摩川スピードウェイ（神奈川県川崎市の多摩川河川敷に存在したダートオーバル）で開催された「第１回全日本モーターサイクル選手権レース」に17歳の若さで出場（新明和工業ポインター）。これがデビューレースだったが、2位に入賞。1950年にオートレースが正式に発足・開催されるのと同時に、最年少の18歳でプロ登録。若手強豪選手として活躍する。1954年ごろに機輪内燃機工業をやめ、オートレース選手として独立。1955年の第1回浅間高原レース（浅間火山レース）のライトウェイト（250cc）クラスにポインターで出場し3位など、オートレース以外の2輪レースにも出場していた。1958年、八百長に関与していたとしてオートレースのライセンスを剥奪される。オートレースを去った後、「勝鬨モータース」という自動車商を設立した。
1964年、トヨタ（トヨタ自販）のワークスドライバーになる。同年5月の第2回日本グランプリで4輪レースにデビューし、コロナで14位、クラウンで20位。1965年3月、全日本ナショナルストックカーレースで4輪レース初優勝（クラウン）。10月の第3回クラブマンレースでも優勝（トヨタ・スポーツ800）。1966年、トヨタ自工の正式なワークスチームとして「チーム・トヨタ」が発足し、その最初のメンバーに選ばれた。同年1月の東京200マイルレース（船橋）でクラス優勝（コロナの輸出版であるティアラに乗車）。3月の全日本ドライバーズ選手権でクラス優勝（スポーツ800）。5月の第3回日本グランプリでトヨタ・2000GTプロトタイプに乗り予選2位（トヨタ勢の最上位）、決勝リタイヤ。10月に行われたトヨタ2000GTプロトによる速度世界記録挑戦に参加し数々の世界記録を樹立。1967年4月、富士24時間耐久でクラス優勝（大排気量車に混じりスポーツ800で総合3位、川合稔とペア）。1968年、トヨタから日産に移籍。トヨタでは一軍ワークス所属だったが、日産では二軍的な存在だった大森ワークスに加入する。1969年9月、全日本ストックカー富士300kmで優勝（セドリック）。1970年、日産ワークスを離脱。以後はプライベーター（個人出場者）に転じ、主としてストックカーレースに参戦。同年8月の全日本ストックカー筑波300kmで優勝（セドリック）。1972年、ストックカーレース年間チャンピオン。FJ（フォーミュラ）レースにも参戦。1973年、現役を引退。以後、タクシー運転手として活動。晩年は各種ヒストリックイベントで、トヨタ2000GTなどを走らせファンを楽しませているほか、イベントレースなどに参戦していた。2016年11月2日死去。
2014年9月にJA阿新の公認キャラクターとなり、二摩組合長（当時）から認定証が渡された。2015年8月18日の公式Twitterで、研修生（二期生）の募集と”きょうか”、”くるみ”の2016年4月いっぱいでの卒業が発表された。しかし、その後具体的な募集活動は行われず、10月26日に公式Twitterで募集の中止が発表され、12月20日をもって活動を休止することがあわせて告知された。2015年12月20日のバスツアー&ラストライブ（新見千屋温泉いぶきの里）を以て活動を終了した。 2017年10月14日のJAあしん祭りにて千屋牛娘が1日限りの復活をする。。
東北地方太平洋沖地震に関する天皇陛下のおことば（とうほくちほうたいへいようおきじしんにかんするてんのうへいかのおことば）とは、2011年（平成23年）3月16日午後4時35分（日本時間、以下同）に放送された、第125代天皇明仁自らによるビデオ映像を用いて国民向けに発せられたおことばである。正式名称は特に定まっていないため、単に「ビデオメッセージ」、「おことば」と呼ばれることも多いが、宮内庁の公式サイトにおいては、「東北地方太平洋沖地震に関する天皇陛下のおことば」のタイトルを使用している。
2011年（平成23年）3月15日、天皇は宮内庁長官・侍従長と相談の上、国民向けのビデオメッセージを放映することを決定し、皇后と相談しながら原稿作成を進め、翌日の3月16日午前中までに完成。同日午後3時にはビデオの収録を開始し、天皇はビデオカメラの前で「おことば」として読み上げた。メッセージは、東日本大震災・福島第一原子力発電所事故の状況を憂慮し、防災関係者を労い、被災者を激励する内容であった。午後4時35分から、日本放送協会（NHK）をはじめとする、日本の大部分の放送局が録画されたビデオメッセージを報道特別番組の一環として放送した。その際に緊急の情報が入った場合は、そちらを優先してほしいとの天皇の意向も各局に伝えられていた。天皇が不特定多数の日本国民に対し、マスメディアを通じて自らメッセージを伝えたことが1945年（昭和20年）8月15日の終戦の玉音放送に喩えられ、一部で「平成の玉音放送」とも表現された。
送りがな・添え仮名としては古くから用いられた。拗音類・促音に対して使われるようになったのは近代化以降であったが、主に外来語に限定された。和語と漢語にも使われるようになったのは第二次大戦後である。現代かなづかい（1946年）で初めて正式に規定され、カタカナに関しては早く用いられるようになったが、一般にひらがなにも使われるようになったのは昭和30年代以降である。特に法令・公文書ではその後もひらがなの捨て仮名は用いられず、1988年の「法令における拗音及び促音に用いる「や・ゆ・よ・つ」の表記について」（昭和63年7月20日内閣法制局総発第125号）以降初めて用いられるようになった（これ以前に制定された法律ではその後導入の条文も捨て仮名を用いない）。
白百合学園中学校・高等学校、慶應義塾大学法学部政治学科卒業。父親（秋元義孝・後に宮内庁式部官長）が在英国日本国大使館参事官となった関係でロンドン（英国：1991年 - 1994年）、次いで在ロシア日本国大使館参事官となったためモスクワ（ロシア：1994年 - 1996年）にて海外在住経験を持つ帰国子女である。大学在学中は女子大生bis読者モデル（bis READERS NUMBER 063）や婦人服店員のアルバイトをしていた。その為にファッションに関心が強い。テレビ東京入社後は、自身が着なくなった古着を後輩アナの狩野恵里に譲渡することが多い。2007年、経済学者の内藤忍から資産設計を初歩から学び、金融経済誌『フィナンシャルジャパン』にて連載していた経験がある。2008年4月、テレビ東京に入社。同期は相内優香。同年5月25日、『東京☆女子アナクルーズ』にて局アナとして初出演。同年9月2日、9月3日の『メガスポ!』に、1年先輩の繁田美貴の代役として出演。2009年6月20日、『TXNニュース』で、ニュースデビュー。2016年のリオ五輪民放連五輪中継のPRCMにテレビ東京を代表して出演。現地キャスターとして初の五輪取材も担当した。2017年3月21日、交際中の会社員男性と結婚。後に元F1ドライバーで、現在はレーシングチーム代表の鈴木亜久里の長男であることが明らかとなった。2017年4月から『ニュースモーニングサテライト』のサブキャスターに就任。2017年8月18日、妊娠を報告。同年9月22日、産休に入ることを発表。これに伴い、同月末で全ての担当番組を退いた。同年11月1日、第1子男児を出産。2019年4月、育休から復帰。
基本運賃は、Tマネーカードを使用した場合、10kmまで2,250ウォン（首都圏電鉄の基本運賃1,250ウォン+加算運賃1,000ウォン）、1回用交通カードを使う場合は100ウォン加算。10km以上は5km毎に100ウォン加算。首都圏電鉄の各路線からの乗り換えは1,000ウォン加算。また、1期区間（江南駅 - 亭子駅間・新盆唐線運営）と2期区間（亭子駅 - 光教駅間・京畿鉄道運営）を跨いで乗車した場合、さらに200ウォンが加算される。(2019年4月6日改定)他路線との乗り換え通路には自動改札機が設置されているが、「他路線→新盆唐線」の乗り換え時には運賃が引き落とされず、加算運賃は下車駅もしくは「新盆唐線→他路線」への乗り換え時に発生する。
新ソウル鉄道株式会社（しんソウルてつどう / セソウルチョルド、ハングル：새서울철도주식회사、英：New Seoul Railroad Co., Ltd）は、新盆唐線（鉄道路線）のうち第三期区間である龍山駅 - 江南駅間の建設と施設管理を担う大韓民国の鉄道事業者である。
福岡県山門郡東宮永村下宮永北小路（現・柳川市下宮永町）生まれ。ちなみに、東宮永小学校は琴奨菊関の母校でもある。旧姓は堤、本名は藤田正俊。1925年（大正14年）福岡師範学校卒業。柳川の城内小学校教師をしたのち1929年（昭和4年）に上京、神田区の芳林小学校に勤務。このころからペンネームを長谷健とする。1932年（昭和7年）浅草区浅草小学校に転勤。1934年（昭和9年）に同人誌『教育文学』を創刊し、1936年（昭和11年）には『白墨』を創刊する。小学校教師として教育にあたり、文学者としても活動を行う。1939年（昭和14年）、浅草での教師体験をもとにした『あさくさの子供』を『虚実』に発表し、第九回芥川賞を受賞する。1944年（昭和19年）に柳川へ疎開し、国民学校に勤務する。同人誌『九州文学』の同人として5年間を郷里で過ごした後、再び上京し火野葦平の旧宅に同居し、日本ペンクラブ、日本文芸家協会の要職につく。児童文学の著述とともに、北原白秋を描いた『からたちの花』（1955）、『邪宗門』（1957）などを発表した。1957年（昭和32年）12月19日、東京都新宿区西大久保にて、忘年会の帰りに寄った屋台を出て道路を渡ろうとしたところ、タクシーにはねられる交通事故に遭い、搬送先の国立東京第一病院で2日後の12月21日に死去。53歳。葬儀委員長は火野葦平が務めた。
ウェンガー（Wenger）は、かつてスイスに存在したナイフメーカーである。
1893年ドレモンにテオ・ウェンガーにより創業された。1897年にスイス軍に正式採用され、1994年当時年間20,500個を納入していた。ビクトリノックスと並び、赤い強化プラスチック樹脂製のハンドルがトレードマークの「スイス・アーミーナイフ」の二大メーカーの1つだった。スイス・アーミーナイフは第二次世界大戦では「壊れた無線機を修理し、窮地を脱した」「銃器を修理し危機を免れた」などの逸話が多く生まれた。しかしスイス陸軍に正規採用されていた軍用モデルは、最低限の機能を集約したアルミハンドルのシンプルなモデルであった。刃や工具部分はステンレス鋼製であった。ビクトリノックスとウェンガーの製品はほとんど同じだったが、ハンドルの十字のロゴの形が異なっていた。1994年当時最大多機能モデルは32機能であったが、技術的には100機能まで可能であった。世界138カ国で愛用され、日本に最初に輸入されたのは1965年である。1987年当時には日産10,000個を超えていた。1994年当時は日産25,000個であった。スイスの土産物の定番商品であったが、1990年代からテロ対策が強化され、ナイフが飛行機に持ち込めなくなると観光客向け需要が減り、経営が傾いてきた。結局、2005年4月25日、ライバルのビクトリノックスに合併されて消滅した。ビル・クリントンアメリカ合衆国大統領は1992年の大統領当選祝いに贈られて以来のファンである。クリントンが左利きであったため、この贈られたモデルは左利き用であった。
本作は円谷プロにとって『電光超人グリッドマン』以来となるウルトラシリーズ以外の特撮ヒーローテレビシリーズであり、巨大ヒーロー・怪獣作品としては、日本初のハイビジョン撮影を使用したテレビシリーズである。ただし、巨大ヒーローと怪獣が戦わない回が全13話中5話あり、作品全体の内容はヒーロー作品というより、「一人の少女が逆境の中で人との交わりを通じて精神的に強くなっていく」というジュブナイルSFとなっている。また、合成やミニチュアを部分的に使用している作品はNHKでも過去にも存在しているが、全編通しての特撮作品としてはNHKでは初めてである。当初NHK側はウルトラシリーズの新作を希望していたが、当時すでに『ULTRA N PROJECT』の企画が進行していたため現在の形となった。可愛いWoOのキャラクターに相反し、重苦しいドラマ展開や残虐描写などが多い作品でもある。一方で、民放ではなくNHKでの放送のため、玩具などの商品展開を気にせず作品作りに打ち込めたことが本作の番組製作における最大のメリットとなった。
原案となった『WOO』は、円谷英二と金城哲夫が円谷プロ最初のテレビドラマとしてフジテレビに持ちこんだ企画で「ウルトラQ伝説／アスペクト刊」によると「WOO」の一番古い企画書は、昭和38年（1963年）春ごろにフジテレビに提出されたものであり、不定形の宇宙人が活躍するというもので、サンプルストーリー13本も制作されていたが、予算や技術的な問題から中止となった。フジテレビに提出された「WOO」の企画書によると、物語は故郷を失った宇宙生物・WOOが、アンドロメダ星雲から宇宙を漂流して地球に漂着。ヌード・カメラマンの秋田譲二に助けられ、ともに不可解な事件を解決してゆくというものであった。設定では、WOOはゲル状の不定形生物で、通常は「眼」しか見えていないキャラクターとされている。この番組は「円谷空想科学映画劇場」というシリーズとされていて、30分、オールフィルムで合計39本（3クール）の制作で1クールごとに主人公が変わる設定になっていた。企画書によると第1クールの主人公がWOO、第2クールではラッパー、第3クールではスペースホースと1クールごと別の主人公が設定されている。「WOO」の制作中止が決定したのは、昭和39年（1964年）4月以降と考えられるとされている。「WOO」の企画書によると主要人物として、ヌードカメラマンの秋田譲二、その助手の団太郎、そして、彼らを取り巻くモデルたちが紹介されており、毎回グラマーなモデルが出演する設定になっていた。その中で実際に発表されたキャストは、番組のヒロイン（ドロシー役）となる予定だった浮須良美（うきす・よしみ）という女優だけである。彼女は、朝鮮戦争で死んだ米兵を父に持つ17才のハーフで、ファッションモデル出身の女優だった。「ウルトラマン創世記／小学館刊」によると「WOO」のキャストで決まっていたのは、主役の秋田譲二役の佐原健二だけだったと紹介されている。円谷プロは『WOO』による収益を見込んで、当時の世界に2台しかなかったアメリカ・オックスベリー社製の高性能光学撮影機「オプチカルプリンター1200シリーズ」を企画段階で発注した。しかし企画の頓挫で支払いが不可能になったが既に輸送中のためキャンセルも出来ず、当時TBSのディレクターだった円谷一を通じてTBSに購入を肩代わりしてもらった。TBSでは機材を活用するため円谷プロとの間で企画段階だったSF特撮シリーズ『UNBALANCE』の制作を決定、タイトルを『ウルトラQ』に改めて1966年から放送し人気を博した。その後昭和40年（1965年）晩秋、TBSは、「ウルトラQ」の放映開始を直前に控えて、新たな企画を依頼した。その時、最初に提出された企画が、フジテレビで企画された「WOO」にトップ屋集団A.G.C（アート・グラフィック・センター）という組織を加えたTBS版の「WOO」だった。この企画は、採用されなかったが、この企画が発展して『ウルトラマン』が誕生したと言われている。この時の資料として「設定とストーリー　WOO」という企画書が現存しており、書籍『ウルトラマン大鑑』（朝日ソノラマ刊）には、この企画書の全文及びTBS版「WOO」のサンプルストーリー「凍結アメーバー」の脚本の全文が掲載されている。『ウルトラマン』第30話に登場する伝説怪獣ウーの名前の元にもなっている。
加々見絵里による同名漫画が、集英社の漫画雑誌『りぼん』2006年9月号から2007年2月号まで連載された。エブリデイ・マジック作品へ変更され、学校を中心とした普通の日常生活が描かれる。WoOのデザインやアイ、小太郎などの登場人物は一致するものの、設定は「アイの両親が健在」「小太郎が高校生」等、大きく異なる。いわゆる怪獣物の記号は全て廃されたため、アイ吉や怪獣、防衛隊の面々は登場しない。単行本が2007年3月に発売された。全1巻。
建武の新政から離反し、九州落ちした足利尊氏に従う。建武3年（1336年）、多々良浜の戦いにおいて南朝方に属した菊池武敏らを撃破すると、九州の守りとして仁木義長・小俣氏連ら他の足利一門と共に残される。同年に義長が上洛すると範氏は初代の九州探題として大友氏、少弐氏、菊池氏、島津氏ら在地の諸守護と対立して地域支配に務める。範氏は武名の高い小俣氏義（足利氏流小俣氏)を探題府の侍所に任じ九州の制圧を図る。また、小俣氏義の嫡男である小俣氏蓮を島原半島内陸部および諫早湾沿岸に攻め込ませ南朝軍となった国人と戦わせた。だが、九州探題に任じられながら管国の守護職に関しては肥前国・筑前国の守護に一時的に任じられたに過ぎず、現地の国人の被官化を進めることができずその権力基盤は脆弱のままで、暦応元年/延元3年（1338年）には幕府に窮状を訴える目安状を送っている。暦応5年/興国3年（1342年）5月、雷神宮に雨乞い祈祷の催促文を送っている。貞和2年/興国7年（1346年）に長男の直氏が九州探題となり、父子揃って九州の地盤固めを進める。観応の擾乱では尊氏派に属する。しかし、範氏父子の働きも空しく九州の武士を味方につけることはできず、少弐頼尚と結んだ足利直冬勢との合戦、南朝の征西大将軍懐良親王とそれを支える菊池武光等の勢力との合戦が続き、文和2年/正平8年（1353年）に筑前国針摺原で菊池勢に大敗、その後も敗北を重ね、遂に文和4年/正平10年（1355年）、南朝勢の侵攻により博多を放棄して長門国へ逃れ、そのまま帰京、隠退した。応安2年/正平24年（1369年）2月18日に死去。範氏は九州に地盤を築けず任務に失敗したが、次男の範光は室町幕府の信任を得て三河国・若狭国の守護と侍所所司に任じられ、守護大名・四職として幕府の政務に携わる元を築いた。
東京府東京市神田区生まれ。錦華尋常小学校、第二東京市立中学校（現東京都立上野高等学校）で福田恆存と同級。旧制高知高等学校を経て、1935年、東京帝国大学独文科卒業。大学院に進学するが1936年卒業、1937年よりフンボルト財団給費生としてベルリン大学へ留学。1938年、ケルン大学へ移りドイツ文学を学ぶ。1939年、帰国し、東京の旧制府立高等学校教授となり、翻訳のほか文芸評論を発表した。1944年、陸軍科学学校教授としてドイツ語を教える。第二次世界大戦中はナチスの紹介をした、戦後もマルクス主義の文学理論を批判した。1947年に北海道大学法文学部助教授となるも、北海道が東京からはるか離れた僻地であることに嫌気が差して1948年に退官、執筆に専念するが、1950年、九州大学助教授に任命され、1954年、教授。1961年、「文学研究の諸問題」で東京大学文学博士号を授与される。1968年、ベルリン大学客員教授。1970年、九大を辞任。1973年、名古屋大学教授となり、1976年に定年退官し桐朋学園短期大学名誉教授として週1回教えた。教授時代は終始一貫して東京の自宅を動かず、九大時代は最初は国鉄の寝台車で、のちにジェット機で東京との間を往復し「ジェット教授」と呼ばれ、名古屋へも新幹線で通勤した。1955年、『森鴎外』で第6回読売文学賞（文芸評論賞）。マン、フロイト、ゲーテなどの訳書も多い。師は内田百閒と尾崎士郎。弟子に山口瞳がいる。百閒の愛猫ノラが失踪した際、酒に酔って「今頃は三味線の胴と化してますよ」と電話を入れた事が逆鱗に触れ、しばらく出入り差し止めとなった（電話の件は、百閒の『ノラや』にも登場する）。また、子供の頃から相撲好きで、1964年、横綱審議委員会委員、1981年には委員長になった。江戸っ子をもって任じ、洒脱な随筆を数多く刊行、蝶ネクタイがトレードマークだった。息子の高橋鷹志は東京大学工学部名誉教授（建築学）である。
1976年に設立。当初は電話予約を中心とした事業であったが、インターネットの普及で、現在ではアメリカ国内での総売上の約半分のシェアを誇る。また、カナダ、メキシコ、イギリス、オーストラリアなどでも展開されている。その一方で、ダフ屋などの出現や偽チケットの登場で、セキュリティが強化されている。チケットマスターではバーコードなどのセキュリティ体制を強化している。2009年2月にプロモーター会社ライブ・ネイションと統合、その1年後にライブ・ネイション・エンターテイメント(NYSE: LYV)が設立された。
アレクサンドル・ザハリエヴィッチ・ムィシュラエフスキー（ロシア語: Александр Захарьевич Мышлаевский、1856年3月12日 - 1920年）は、ロシア帝国の軍人、歩兵大将。参謀総長、参謀本部総局長等を歴任する。
ヨーロッパでは、1919年に第一次世界大戦のドイツに関する講和条約であるヴェルサイユ条約が締結され、ヴェルサイユ体制が成立した。ドイツやオーストリアは講和条約において領土の一部を喪失し、その領域は民族自決主義のもとで誕生したポーランド、チェコスロヴァキア、リトアニアなどの領土に組み込まれた。しかしこれらの領域には多数のドイツ系住民が居住しており、少数民族の立場に追いやられたドイツ系住民の処遇の問題は新たな民族紛争の火種となる可能性を持っていた。また、ドイツはヴェルサイユ条約において巨額の戦争賠償を課せられた。1922年フランスが賠償金支払いを要求してルール占領を強行したことにより、ドイツでは社会不安が引き起こされ、ハイパーインフレーションが発生した。アメリカ合衆国は、1920年代にはイギリスに代わって世界最大の工業国としての地位を確立し、第一次世界大戦後の好景気を謳歌していた。しかし1929年、アメリカ経済は生産過剰に陥り、それに先立つ農業不況の慢性化や合理化による雇用抑制と複合して株価が大暴落、ヨーロッパに飛び火して世界恐慌へと発展した。世界恐慌に対する対応として、英仏両国はブロック経済体制を築き、アメリカはニューディール政策を打ち出してこれを乗り越えようとした。しかし、広大な植民地市場や豊富な資源を持たないドイツやイタリアではこのような解決策を取ることはできなかった。両国の国民は絶望感と被害者意識をつのらせ、ファシズム、ナチズムの運動が勢力を得る下地が形作られた。
ファシズムの政治体制が最初に形成されたのはイタリアにおいてである。イタリアでは第一次世界大戦直後に経済が悪化し政情不安に陥っていたが、1922年、ファシスト党を率いるベニート・ムッソリーニがローマ進軍を行い、国王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世の協力もあって権力を獲得した。世界恐慌の苦境に際しては、ムッソリーニは1935年のエチオピア侵略に打開策を求め、それが元となってイタリアは1937年に国際連盟及び国際労働機関を脱退した。ドイツでは1933年、ヴェルサイユ体制の打破とナチズムを掲げるアドルフ・ヒトラーが首相に就任、翌年には総統に就任し独裁的権力を掌握した。ヒトラーは経済的には軍備増強と公共事業により総需要を喚起し世界恐慌を克服した。国際関係では、1933年に国際連盟を脱退、1935年にはヴェルサイユ条約の軍事条項を破棄して再軍備を宣言、1936年にはヴェルサイユ条約で軍隊の駐留が禁止されていたラインラント地方に軍隊を進駐させた。また、ファシスト・イタリアと関係を結び、同様に国際連盟を脱退していた日本との間にも日独防共協定を結んだ。その後これらの3国の関係は日独伊三国軍事同盟へと発展してゆく。法曹の国粋主義団体としては1924年には国本社、1925年には帝国弁護士会が設立されており、1931年に関東軍の独断による柳条湖事件を契機に満州事変が勃発し、1933年には国際連盟及び国際労働機関を脱退し、翌年にはワシントン海軍軍縮条約を脱退。司法省は、ナチス・ドイツ関連の論文を発行し始めた。満州事変後、中国と日本とは一旦は停戦協定を結ぶものの、1937年に盧溝橋事件が発生し日中戦争が勃発した。米英は日本の行動に反発し、日本は次第にナチス・ドイツへの接近を強めていった。国内情勢は、日英同盟によって、第一次世界大戦の戦勝国側であった日本は、その後のワシントン体制やロンドン海軍軍縮会議等の軍縮の流れに乗らざるを得なかったという事情もあり、軍部には不満をもつ者もいた。更に1923年の関東大震災や1929年の世界恐慌の影響で国内に大きな打撃を受けていたタイミングで、日本では井上蔵相の下、1930年に金本位制への復帰を宣言してしまう。世界恐慌という事象を甘くみすぎていた事が仇となり、金本位復帰後すぐに国内から正貨が大量に流出した。また、輸出で賄っていた企業は、主要輸出先であるアメリカ等が不況であった為に大打撃を受け、物が売れず、戦前でも最悪のデフレ状態となってしまう。農村では生糸の輸出が主な稼ぎだった家庭も多く、そういった家庭では娘の身売りなどが起き、政府に対する不満は高まっていった。そんな中、1932年に金本位制をうったえていた井上前蔵相等が右翼団であった血盟団によって襲撃、殺害される血盟団事件が発生。同年には当時の首相であった犬養毅の自宅や警視庁、変電所、日本銀行等を海軍青年将校が計画的に襲撃、同時に犬養首相らを殺害する五・一五事件が発生。しかしこれらの事件の実行犯は嘆願書等の事由により、軽い刑罰で済んだ。この事が後に軍部の発言力を増す要因になる。1936年には皇道派陸軍青年将校が武力によって政治改革をするため、蔵相高橋是清、内大臣斎藤実らを襲撃し殺害する二・二六事件が発生。同事件は同陸軍により鎮圧されるも、この事件後、皇道派は衰退し、逆に東條英機ら統制派が勢力を伸ばすことになる。詳しくは同ページの「アジア各国の情勢」を参照のこと。
英仏では、ナチス・ドイツの軍備拡張政策に対して、第一次世界大戦で受けた膨大な損害の反動から国民は平和の継続を求め、また圧力を強めつつあった共産主義およびソビエト連邦にドイツが対抗することを期待して、宥和政策を取ることに終始していた。ヒトラーは、ドイツ周辺の国々におけるドイツ系住民の処遇問題に対しては民族自決主義を主張し、ドイツ人居住地域のドイツへの併合を要求した。オーストリアには第一次世界大戦後ドイツとの一体を望む声がありながら、ドイツの力を殺ぐ目的でサン＝ジェルマン条約にて禁止されていた。しかしオーストリア政府の反対にもかかわらず、1938年3月オーストリア国民の熱狂的とも言える支持のもとオーストリアを併合した。次いでヒトラーは、チェコスロバキアのズデーテン地方に狙いを定めた。英仏との間ではヒトラーによる強引ともいえる要求と、戦争を避けようとする宥和政策との間で駆け引きが続けられた。1938年9月に開催されたミュンヘン会談で、ネヴィル・チェンバレン英首相とエドゥアール・ダラディエ仏首相は、ヒトラーの要求が最終的なものであることを確認して妥協した。こうしてチェコスロバキア政府の意向は英仏独によって完全に無視され、チェコスロバキアは解体され、ドイツはズデーテン地方を獲得しチェコを保護国とした。しかしヒトラーの要求はこれにとどまらず、1938年10月にはヴェルサイユ条約によりポーランドに割譲されたポーランド回廊の回復に手をつけた。英仏にとってミュンヘン会談が妥協の限界であり、ヒトラーにとってはミュンヘン会談での成功は更なる要求への一歩でしかなかった。ミュンヘン会談の合意を反故にされた英仏はここに至り、急速にドイツとの対決姿勢をみせることになる。1939年、ドイツはドイツ・ポーランド不可侵条約を破棄し、反共のナチス・ドイツとは相容れないであろうソビエト連邦と独ソ不可侵条約を締結した。英仏はポーランドと相互援助条約を締結することによってドイツを牽制した。ポーランド回廊に関する要求を頑として拒否し続けるポーランド政府に対して、ヒトラーは武力による問題解決を決断、1939年9月1日、ドイツ軍へポーランドへの進攻を指示した。9月3日英仏両国もドイツへ宣戦を布告、ここに第二次世界大戦が勃発した。
第一次世界大戦後の世界情勢では、アメリカ大統領のウッドロウ・ウィルソンが提唱した十四か条の平和原則に基づいて1919年にパリ講和会議が開かれた。提唱国の日本とアメリカ、イギリス、イタリアと開催地のフランスの首脳を含む第一次世界大戦の戦勝国の代表団が参加し、参加国間でヴェルサイユ条約が締結され、翌年国際連盟を設立することを謳った「ヴェルサイユ体制」が成立した。翌年、国際連盟が設立されたが、肝心のアメリカが議会の反対とヨーロッパの情勢の影響を受けることを嫌ったため参加せず、ソビエト連邦とドイツが敗戦国であるために除外されていた。パリ講和会議における「民族自決主義」は不貫徹なものであったとはいえ、国際法の一部となった。ヨーロッパ地域では、ハンガリー、チェコスロヴァキア、ユーゴスラビア、ポーランド、フィンランド、エストニア、ラトビア、リトアニアはこの時に独立を認められた。アジア・アフリカ地域では、イギリスは1921年に長年支配下にあったイランを、1922年にエジプトを独立させている。このことからヴェルサイユ体制は単なる列強の論理の具現ではないと言える。ただ、旧ドイツ植民地及びオスマン帝国の領土を委任統治の名の下、事実上、保護国化したことに加え、国境線は人為的なものであったことから、第一次大戦以降の民族問題は、より複雑で錯綜したものとなった。実際、イギリスとフランスはサイクス・ピコ協定に基づき、オスマン帝国の領土を二分した。シリアとレバノンはフランスの委任統治領となり、イラク、トランスヨルダン、パレスティナはイギリスの委任統治領となった。また、南西アフリカ（現在のナミビア）は、南アフリカ連邦の委任統治領へ、南洋諸島は、日本とオーストラリアの委任統治領となった。また、戦後英仏から戦争責任を問われ報復の対象となったドイツは敗戦国の中でも特に巨額の賠償金を課せられたうえ軍備を制限されすべての植民地が没収された。このためドイツでは社会不安によるインフレーションを招いた。
第一次世界大戦のヨーロッパの戦勝国は、国土が戦火に見舞われなかったアメリカに対し多額の債務を抱えることになった。その後債権国のアメリカは未曾有の好景気に沸いたものの、1929年10月にニューヨークのウォール街における株価大暴落から始まった世界恐慌は、ヨーロッパや日本にもまたたくまに波及し、社会主義国であるソビエト連邦を除く主要資本主義国の経済に大きな打撃を与えた。この世界恐慌を打開するため、植民地を持つ大国は自国と植民地による排他的な経済圏いわゆるブロック経済を作り、植民地を持たない（もしくはわずかしか持たない）国々は新たな植民地を求めるべく近隣諸国に進出していった。例として、前者はイギリスのスターリング・ブロック、フランスのフラン・ブロックである。後者は1930年代の日本による中国大陸での権益確保と事実上の傀儡政権である満州国の設立、イタリア王国によるエチオピアの侵略やドイツによるオーストリアの無血占領（併合）が挙げられる。また、後者においては、経済の停滞による政情不安によりファシズム的思想の浸透やそれにともなう軍部の台頭がみられた他、この時期における人種差別的志向の台頭が顕著なものとなった。
第一次世界大戦で本格化した飛行機の戦争利用、塹壕戦を打ち破る戦車等新兵器の開発は内燃機関の発達と共に急速に進展した。又、従来石炭を用いていた部分も多かった軍艦も重油を使用するようになった。兵器の進化によって軍隊は石油なしには成立しない状況になったといえる。これまでの国力を測る人口や工業力にとどまらず、石油資源の確保は重大な問題となり、イギリスやアメリカ、オランダ等の国内外に石油資源を持つ国家がそれを外交手段として用い始めたが、ドイツ、イタリア、日本などいわゆる持たざる国家にとっては石油の備蓄と産出地の獲得が死活問題となった。そのためこれらの国々は海外に資源の確保と維持を求めた。特に日本の場合に開戦時期を決める大きな要因となった。
イギリスとドイツによる建艦競争は第一次世界大戦の一因ともなったが、第一次世界大戦後も各国は大規模な建造計画を推進した。しかしながら建艦競争は各国にとって経済的に大きな負担であり、海軍の軍縮は列強にとって避けることのできない問題であった。アメリカ・イギリス・日本を中心とする主力艦（戦艦・空母）に関するワシントン会議に始まり、補助艦艇に関するロンドン会議を経、各国は「海軍休日」ともいわれる日々を送った。しかし、特にロンドン軍縮条約の結果に大きな不満を持った日本海軍では統帥権干犯問題が発生し、最終的には第2次ロンドン会議には参加することなく条約期間の終了に伴う廃棄通告で海軍休日は終わりを告げた。無条約時代となった1937年より再び建艦競争が始まった。アメリカは「第2次ヴィンソン案」により海軍力25パーセント増強、「第3次ヴィンソン案」により同11パーセント、さらに「スターク案（両洋艦隊法）」により同70パーセント増強という大規模な建艦計画を矢継ぎ早に打ち出した。日米海軍力比は急速に悪化して昭和16年度の対米80パーセント超から昭和19年度中に同25パーセントの劣勢に陥ると予測された。軍縮条約破棄によりかえって日米の軍事バランスは悪化し、アメリカの建艦計画に追随しきれない日本海軍は深刻な危機感を抱いた。日本海軍内では、戦力バランスが完全に不利になる前に対米開戦すべきという議論が持ち上がり、太平洋戦争の開戦時期を決定する上で大きな要因の一つとなった。
1932年に行われた選挙でアドルフ・ヒトラー率いる国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）は第1党の地位を獲得し、そして1933年1月ヒトラー内閣が成立、2月のドイツ国会議事堂放火事件で共産党勢力の駆逐に成功すると、翌3月には全権委任法を制定、ヴァイマル憲法を停止させた。ヒンデンブルク大統領亡き後、ヒトラーは国家元首（総統）となり完全に権力を掌握した（ナチ党の権力掌握）。ヒトラーはナチスによる画一的な全体主義国家の建設を推進し（強制的同一化）、軍事国家を構築していった。経済的には秘密裏に押し進めた軍備増強と、国内の失業者を救済するための公共事業で需要を喚起することにより、経済回復に成功している。しかしこの経済回復もヒトラーにとっては軍再建のためのものにすぎなかった。ヒトラーは『我が闘争』にあるようにヨーロッパにおける地続きの領土がドイツ民族を養うために必要だと主張しており（東方生存圏）、1937年11月5日の総統官邸秘密会議でもその意見を強調している（ホスバッハ覚書）。1933年には世界軍縮会議と国際連盟を脱退している。1935年にはヴェルサイユ条約の軍事条項を破棄して徴兵制を施行し（ドイツ再軍備宣言）、1936年にはヴェルサイユ条約で軍隊の駐留が禁止されていたラインラント地方に軍隊を駐留させた（ラインラント進駐）。同年、国際連盟を脱退したイタリアとの関係を強化した。この関係は『ベルリン-ローマ枢軸』と称され、後の枢軸国の由来となった。また同様に国際連盟を脱退していた日本との間にも防共協定を結んだ。その後これらの3国の関係は日独伊三国同盟に発展することになる。また、ヒトラーは民族自決主義を唱えてに周辺諸国内のドイツ民族居住地域の併合政策を推しすすめた。、手始めに1938年にドイツはオーストリアを軍事的恫喝を背景に無血併合（アンシュルス）した。次いで、ドイツ民族による政治運動が高まっていたチェコスロバキアのズデーテン地方に狙いを定めた。この問題を調整するために開催されたミュンヘン会談でネヴィル・チェンバレン英首相やエドゥアール・ダラディエ仏首相はドイツによる要求が最終的なものであることに妥協し、譲歩を行ったが（宥和政策）、ドイツの要求はそれではとどまらず、ドイツはズデーテン地方を獲得、チェコを保護国にした（ナチス・ドイツによるチェコスロバキア解体）。1939年にはヴェルサイユ条約によりポーランドに割譲されたポーランド回廊の回復に手をつけるためにドイツ・ポーランド不可侵条約を破棄し、反共のナチス・ドイツとは本来相容れないはずであったソビエト連邦と独ソ不可侵条約を締結した。
第一次世界大戦においてイタリアは宿願であった未回収のイタリアと呼ばれる地域の回復を狙って連合国側に参戦した。しかしダルマチアのすべてを獲得することは出来なかったため、イタリアはヴェルサイユ条約に調印せず退席した。国民からは「名誉無き戦勝」と呼ばれ、詩人のガブリエーレ・ダンヌンツィオがフィウーメを武力で占領する事件が起こるなど、不満が鬱積していた。戦後急速に経済が悪化し、右派、左派を問わず様々な政治勢力が主導権を握るべく対立し政情不安に陥っていた。その後ベニート・ムッソリーニ率いるファシスト党がローマ進軍により権力を得て、反対勢力を排斥していくのに長くはかからなかった。また、元首であるヴィットーリオ・エマヌエーレ3世は、ムッソリーニの政権奪取よりムッソリーニとファシスト党に対し友好的な態度を取り続けていただけでなく、積極的にその統治に協力していた。当初イタリアとドイツの関係はオーストリア問題をめぐって、ムッソリーニの友人であるドルフース将軍がナチスによって暗殺されたことやムッソリーニ本人がヒトラーの人間性を軽蔑していた事などにより良好な関係ではなかった。しかし1935年にストレーザ戦線が成立して２ヶ月で崩壊するなど、イギリスの宥和政策とフランスの対独強行政策による足並みの乱れがイタリアの英仏に対する不信感を生み、イタリア領ソマリランドに隣接するエチオピア帝国への侵攻によって第二次エチオピア戦争が開始されたことによりイタリアが国際連盟を脱退したことが、同様に脱退したドイツと接近するきっかけとなった。1936年10月に二国間でいくばくかの合意が行われた。この時ムッソリーニは「ベルリン・ローマ枢軸」の成立を唱えたが、実質的な条約は結ばれていなかった。しかしその後も日独伊防共協定、1939年5月22日の鋼鉄協約（en:Pact of Steel）の締結などで両国の関係は強化されていった。その一方イタリアは戦争に積極的ではなく、第二次世界大戦勃発は、ムッソリーニにとっては誤算だった。そのためイギリスと根気強く交渉を続けていたが、1939年9月1日のヒトラーのポーランド侵攻がきっかけとなり米英との交渉は決裂、ムッソリーニは更に枢軸関係強化へと傾倒していく。
1861年のイタリア王国成立以来教皇領を失ったローマ教皇庁は、世俗国家からの宗教国家への脱皮を打ち出してきた。第1次世界大戦後の『ヴェルサイユ体制』に関しては「平和のようなもの」（ピウス11世）と批判的であった。ムッソリーニ政権が誕生するとラテラノ条約を結び長年の対立を解消、バチカン市国となった。主権国家となった教皇庁は各国との外交を活発に行う一方、社会主義政権を非難する一方でドイツ中央党を通じてドイツのナチス党に接近した。そしてドイツ国内のカトリックの保護とカトリック信徒のナチスの忠誠を認めるライヒスコンコルダートが締結されることになる。その後ナチスがユダヤ人などに対する人種差別政策を行うとそれを非難した。日本の皇太子裕仁親王がバチカンを訪れた際にはそれを歓迎し、日本との国交樹立を模索したが、日本国内での「キリスト教アレルギー」の世論のなかで立ち消えとなった。なお、日本は1942年に昭和天皇の判断でバチカンと国交を結ぶことになる（『昭和天皇独白録』）。
1930年代に首相の地位にあったキリスト教社会党のエンゲルベルト・ドルフースは隣国ドイツの影響で急速に浸透してきたナチスを強く軽蔑していた。彼はオーストリアこそが真のドイツの中心であると考えていた。このため、国内では極右組織の護国団と手を組んで社会民主党やナチス勢力と対峙させ、対外的にはイタリアのムッソリーニと同盟を結んでナチス・ドイツの南下を防止しようとした。1934年、彼は1934年の内乱を起こして社会民主党を禁止してオーストロ・ファシズムと呼ばれる神聖ローマ帝国を範とした独自の独裁体制を樹立した。社会民主党の状況を目の当たりにしたオーストリア・ナチスは危機感を抱き、1935年にクーデターを起こしてドルフースの暗殺には成功したが、政権奪取そのものには失敗した。後継者のクルト・シュシュニックは、ドルフースの路線を継承したが、今度はヒトラーが直接シューシュニクに圧力をかけてナチスからの閣僚入閣と護国団の排除を行わせた。1938年にシューシュニクが国家の独立存続の是非を問う国民投票を行う決定をすると、ヒトラーは極秘にムッソリーニの了解を得ると軍隊をオーストリアに侵攻させ、首都ウィーンを占領してシューシュニクを逮捕した。ヒトラーは直ちにウィーンに乗り込んでドイツ軍を背景に組閣したオーストリア・ナチスの領袖ザイス＝インクヴァルト新首相と併合条約を結んだ（アンシュルス）。
第一次世界大戦中に出現した新国家であるチェコスロバキアは、ボヘミア、モラビア、スロバキア、カルパティア・ルテニアの各地域を統治していた。しかし領土のうちズデーテン地方にはドイツ人が多数居住し、ドイツとの間に紛争をかかえていた。また、ポーランドとはテッシェン、ハンガリーとはスロバキア、カルパティア・ルテニアの領有権を巡る争いがあった。このためチェコスロバキアは周辺諸国から孤立していた。チェコスロバキアはユーゴスラビア王国、ルーマニア王国と小協商を結成、さらにフランスと連携して対抗しようとした。ドイツにナチス政権が誕生するとズデーテン問題は顕在化しミュンヘン会談が開かれる。これによりズデーテン地方をドイツに割譲することと、その他の係争地の割譲協議が定められた。チェコスロバキア国内の民族運動は激しくなり、ドイツによるボヘミア・モラビア併合、スロバキアの独立、ハンガリー・ポーランドへの領土編入を招くことになった。
フランスは第一次世界大戦の戦勝国であったものの、西部戦線の主戦場となったため国土は荒廃し甚大な損害を出した。そのためその総てをドイツに賠償金として負わせようとした。また中東欧においてはチェコスロバキア、ユーゴスラビア、ルーマニアと小協商を成立させ、ドイツやハンガリーを牽制しようとした。さらには普仏戦争によって失われたアルザス＝ロレーヌにとどまらず、1923年にはルール地方にもベルギーとともに進駐した。1936年にはレオン・ブルム人民戦線内閣が成立した。ブルムは大規模な公共事業を行う一方、軍事産業にも多くの予算を投入して国防を充実させつつ不況からの脱出を図った他、労働運動の急進化を牽制しつつ、週40時間労働制、2週間の有給休暇制といった労働政策の充実を進めた。しかし、これらの政策は不況脱出につながらなかった上、その後は政治的混迷期が続き、隣国スペインで行われた内戦など、再度戦争の足音がヨーロッパを覆って来たにも拘らず本格的な戦争への準備はなされないままであった。
第一次世界大戦の戦勝国であるものの莫大な戦費の負担や植民地の独立、もしくは独立運動の激化などで痛手を負ったイギリスは、その反動で国民は平和の継続を求め、また圧力を強めつつあった共産主義およびソビエト連邦にドイツが対抗することを期待して、ナチスが政権を握り、軍備拡張政策を取るドイツに対しては宥和政策を取ることに終始していた。また、イギリスは海軍力が制限されることを前提として1935年3月のドイツ再軍備を黙認し、同年5月には英独海軍協定（en:Anglo-German Naval Agreement）を結んだことで、事実上再軍備とヴェルサイユ体制の崩壊を容認した。その後、ミュンヘン会談においてのナチス・ドイツの要求を最終的なものとしてヨーロッパの平和を維持したとおもわれたが、ナチス・ドイツによるポーランドへの要求を目の当たりにし、宥和政策による平和維持は崩壊した。イギリスとフランスはポーランドとの相互援助条約を締結しナチス・ドイツ拡張の阻止を表明した。
ウラジーミル・レーニンの死後、独裁的な権力を握ったヨシフ・スターリンは、政敵レフ・トロツキーの国外追放を皮切りに、反対派を次々と粛清し徹底的に排除することで独裁体制を確かなものにし社会主義路線を確立した。大粛清時には処刑や強制収容所での過酷な労働などによって、一説には1200万人以上の人が粛清された。そのために内政は混乱し、ミハイル・トゥハチェフスキーら有力な赤軍指導者の多くが粛清され軍備が疲弊していたこともあり、他国との軍事衝突に対しては消極的であった。そのような状況下でスターリンは、軍事強国であるドイツとの対立を回避しながらポーランドやバルト3国、フィンランドなどを手に入れるために、「天敵」とまで言われたドイツのヒトラーと1939年8月23日に独ソ不可侵条約を結び世界を驚かせた。
第一次世界大戦でハプスブルク帝国が崩壊し、ハンガリーはオーストリアから分離してマジャル人が主体の王国を成立させた。トリアノン条約により新たなハンガリー国家の領土はハンガリー王国の歴史的地域より縮小し、マジャル人が住民の多数を占める地域がルーマニア王国（トランシルヴァニア地方）やセルボ・クロアート・スロヴェーヌ王国（その後のユーゴスラビア王国、ヴォイヴォディナ地方）に割譲された事は、ハンガリー国民にヴェルサイユ体制への不満を抱かせた。1920年から摂政として国王不在のハンガリー王国を統治したホルティ・ミクローシュは旧領の奪回を目論み、ヴェルサイユ体制の打破で利害が一致するドイツに接近した。
1920年5月の国民投票の結果、スイスは、国際連盟に加入していたが、集団安全保障の理念に基づく国際平和の維持を試みた国際連盟の試みは、1933年のドイツと日本による脱退で破綻した。さらに1934年のソ連の加盟は、スイスに国際連盟への不信感を植え付けた。1918年以降、スイスと共産党率いるソ連の関係は険悪だったからである。また、1935年のイタリアによるエチオピア侵略は、スイスにとって悩みの種を増やした。国際連盟はイタリアへの経済制裁を決定したが、スイスは自分の首を絞めかねない経済制裁に参加を拒否し続けた。1937年のイタリアの国際連盟脱退は、スイスの立場が決定的に苦しいものとなった。国際連盟にとどまり続けることは中立の立場が失われることになりかねない。1939年5月、国際連盟に対して、「絶対中立」への回帰を承認させた。このような情勢の中、第二次世界大戦を迎えることとなる。
第一次大戦（日独戦争）の勝利により、日本は山東半島の旧ドイツ権益を獲得したが、それを話し合ったパリ講和会議では、中国大陸の門戸開放政策を主張する米国と対立（また日本は欧米に対し、人種差別撤廃要求をしたことで米英と対立）した。また、シベリア出兵における日本の積極的な軍事行動へ不信感を持った列強諸国との中国大陸における利権の対立などから、日英同盟を望まない米国の思惑、人種差別撤廃要求を破棄された日本の欧米への不信感、日英双方国内での日英同盟更新反対論などを背景に、ワシントン会議が開催され、日英同盟が解消。また山東還付条約により中国大陸での見込み権益を失った日本政府は、起訴便宜主義を法制化した。ここから日本は列強国と徐々に離れて行き、孤立しはじめていく。日本国内では第一次世界大戦の戦勝国として民主化（大正デモクラシー）と英米との協調外交とを指向していたが、第一次世界大戦が終結しまもなくヨーロッパ経済が平穏を取り戻すと、戦勝国であり同じく国土に直接的な被害を受けなかったアメリカと同様に、戦争特需による好景気を謳歌していた日本の経済はまもなく不況に陥り、さらに世界恐慌がそれに拍車をかける事となった。1923年には関東大震災に乗じ、議会が反対していた法案が勅令治安維持令として発布された。法曹の国粋主義団体としては1924年には国本社が発足し、また弁護士団体の東京弁護士会が分裂し、帝国弁護士会などが発足した。工業の後進性から欧米とは対等な市場競争が難しい日本は、自由貿易だけでは利益を確保できなかった。例えば、軍服縫製用の高級ミシン糸の購入先は、イギリスの紡績企業だった。また、昭和恐慌下で地方・農村部の疲弊が進んだ。しかし、「憲政の常道」の原則の下で政党間の対立に明け暮れ、政治腐敗のはびこる国内の政党政治はこれら内外の諸問題へ十分な対処を行うことができず、国民の信用を失いつつあった。さらにロンドン海軍軍縮会議に端を発した統帥権干犯問題の再燃、また1932年には海軍将校らが犬養毅首相を射殺した五・一五事件や1936年に皇道派の青年将校が斎藤実内大臣と高橋蔵相を射殺した二・二六事件が起こり、政党内閣は終焉にいたった。むしろナチス・ドイツ思想を喧伝していたのは、司法省でもあった。1931年に関東軍の独断による柳条湖事件を契機に満州事変が勃発し、1932年に傀儡国家満州国を成立させる。日本の大陸の利権拡大を良しとしない列強国との対立から、ついに1933年には国際連盟及び国際労働機関を脱退。1934年には帝国弁護士会がワシントン海軍軍縮条約の破棄を求める声明を発表し、これも脱退を通告。1936年にはロンドン海軍軍縮条約からの脱退を通告。これ以後は海軍軍縮についての条約は実質的に失効し、世界は制限なき軍艦建造競争の時代に突入していった。1937年には盧溝橋事件をきっかけとして日中戦争（支那事変・日華事変）が勃発。第二次上海事変以降華中にも飛び火し日本政府の予想とは別に発展していった。「支那事変」は、この後事変と呼べないほどに戦闘は激化し軍部の予想さえも外れて短期間での収拾が見込めなくなった。結果、近衛文麿内閣は1940年に東京で国際博覧会と同時に開催される予定だった東京オリンピックの開催権を1938年7月15日の閣議決定により返上するなど、軍部の要求から国民総動員で臨戦体制を固めてゆく。1939年9月のドイツのポーランド侵攻後、1940年中頃には同盟国のドイツ軍がフランス全土を占領したことに伴い、日本軍はフランス領インドシナへ進駐したものの、この進駐にアメリカやイギリス、さらに本国をフランスと同じくドイツに占領されたオランダなどが反発し、これらの国々と日本の関係は日に日に険悪さを増していった。1941年4月、ドイツの対ソ侵攻計画を予見してこれに対抗するため日本に急接近していたソビエト連邦に対し、日本政府は日ソ中立条約を締結する。
満州において日本は1906年に国策会社である南満州鉄道を設立し、これ以降日本は中国大陸の北部（満州）における権益を急速に固めることになる。その後、1931年に勃発した満州事変などのそれまでの軍事行動の結果として、中国大陸北部を中心とする土地をさらに占領し、1932年には元首として清朝の愛新覚羅溥儀を執政とした満州国を建国していた。上記のような日本の行動に抗議する中華民国は国際連盟に提訴し、国際連盟はイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー＝リットンを団長にするリットン調査団を派遣する。当時、蒋介石率いる中華民国は度重なる内戦により治安が悪く、緩衝材としての満州国の必要性があることからリットンは日本の満州における特殊権益は認めたが、満州事変は正当防衛には当たらず、形だけでも満州を中華民国に返すように報告書に記した。その後1933年2月に行われた国際連盟特別総会においてリットン報告書（対日勧告案）が採決され、賛成42、反対1（日本）、棄権1（シャム）の賛成多数で可決された。可決の直後、松岡洋右日本全権は「このような勧告は受けいれることができず、もはや日本政府は国際連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、その場を退席した。松岡は帰国後国民の盛大な歓迎を受けた。その後日本は国際連盟を離脱し、1936年には日独防共協定をドイツとの間に結ぶなどイギリスやアメリカなどと対決する姿勢を鮮明にしてゆく。
1937年に始まった日中戦争における日本軍との戦いに苦戦していた中国国民党の蒋介石率いる中華民国は、日本軍に対抗するために、内戦状態にあった中国共産党とともに抗日民族統一戦線である国共合作（第二次国共合作）を1937年に構築する。また、蒋介石とそのスポークスマン的存在であった妻の宋美齢は、日本の中国大陸における軍事行動に対して懸念を示していたアメリカと急速に接近した。その後中華民国軍において空軍の教官およびアドバイザーを務めていたアメリカ陸軍航空隊のクレア・リー・シェンノート大尉は、日本の航空戦力に対抗するための「アメリカ合衆国義勇軍」を設立する際、蒋介石と親しく親中的な考えを持っていたフランクリン・ルーズベルト大統領がこれを公認、支援した（詳細はフライング・タイガースを参照）。