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ミハイル・バクーニンはロシア貴族の出であるが、役人になってロシアによるポーランド支配に当たるにつれて次第に政治に疑問を抱き、ついに革命家となっていった。1848年革命の混乱の中で革命運動に参加したことが角で死刑を宣告されたが、ロシア政府に引き渡されて1855年にはシベリアに流刑となっている。1861年、バクーニンは収容所を脱走して日本とアメリカを経てヨーロッパに帰還している。バクーニンはプルードンの弟子で、反権力の思想や自由な生産者の連帯にもとづく理想の未来社会というヴィジョンを柱とするアナーキズム思想を継承した。ただ、バクーニンは労働組合の発展期のなかで労働運動の役割を評価する立場をとっており、生産組合を通じて共同体をつくり、その連合に新社会の基礎を見出していた。バクーニン主義の綱領は、無神論、国家の廃棄、暴力革命、労働組合を単位とする生産共同体、共同体の同盟による緩やかな統合を謳うものであった。また、バクーニンは反権力の立場から、マルクスの理論に反対して権力集中の危険性を説いた。マルクスは、移行段階の国家形態として、プロレタリアートがブルジョアを逆搾取していくための国家形態「社会主義国家」を新社会のモデルに据えており、そのための政府モデルとしてプロレタリアート独裁の概念を提唱していた。しかし、バクーニンは反権力に基づく自由な連合に基づく社会を理想とし、マルクスの中央集権的で革命独裁を含んだ国家理論に反対であった。バクーニンは、社会の末端の下層労働者が革命の担い手だと考えており、暴力革命による権力の転覆を支持する一方で、マルクスが説くような権力主導の理想（社会主義国家を経由した共産主義社会というユートピア）実現にはどうしても賛同できなかったのである。また、マルクスは、プロレタリアート独裁を提唱する傍ら自身が説く革命独裁には拘っておらず、議会や政府を通じて民主的な方法で社会主義政策を遂行する方向も認めていた。バクーニンはこうした現状肯定的な態度にも反対していた。彼はあくまでも暴力革命を説き、現状との妥協や支配階級に対する説得や交渉といった理性的手段には断固反対で、その思想には柔軟性には欠いた。バクーニンはイタリアを中心に活動しており、平和自由連盟の中央委メンバーとなっていたが、「連盟」から離脱し1868年新たな活動団体として国際社会民主同盟を組織した。バクーニンは、無神論、階級の平等化、相続権の廃止、国家の廃棄、政治活動の拒否を唱えて支持者を集めていった。その活動は生活力のある労働者には差して支持は広まらなかったが、学生やインテリ、そして貧困労働者など社会的立場の乏しい人々に支持基盤があった。1868年、ヨハン・フィリップ・ベッカーは国際社会民主同盟とバクーニン一派を代表して、IWAへの加入を申し入れるよう盛んに主張し始めた。だが、マルクスとエンゲルスはバクーニンが主張する秘密結社による陰謀や革命戦術を嫌い、警戒していた。同時に、ベッカーをバクーニンの傀儡に過ぎないと見ており、バクーニンが組織を乗っ取りを図っていて組織をスラブ主義的な陰謀団に変え、社会主義をロシアのテロリズムの道具にしようとしていると疑い始めていた。ロシアからの亡命者による報告の中で、結社を組織して基金を創設しながらその基金を横領したセルゲイ・ネチャーエフというロシアの活動家とバクーニンが関係が深いことを知ると、マルクスはバクーニンへの嫌悪感を強めていった。マルクスは、テロを計画したり非合法な活動に熱中する陰謀団まがいの秘密結社とは連携を取らないように中央評議会に勧告した。これに基づき、12月にはIWAは国際社会民主同盟を解散させない限り認められないとして、1869年のバーゼル大会では加入を断られていた。だが、バクーニン一派は組織を解散したように見せかけてIWAに密かに潜入して部内に分派を形成し始め、影響力を行使しようと試みるようになる。バクーニンの無政府主義、一揆的な革命主義はスペインや南イタリア、ロシアといった工業化が不十分な地域で支持を集めていた。スペインや南米諸国、南イタリア、ロシアでは労働組合は十分組織されておらず、抵抗運動のスタイルも秘密結社的な組織によるテロリズムが一般的であった。ただし、マルクス主義と無政府主義にはまだこの頃は類似点も多く、1868年のブリュッセル大会で議論された土地国有化や労働組合に関する問題では、マルクス派とバクーニン派は協調してプルードン派などを抑える役割を果たしていた。しかし、マルクスはプルードン主義の脅威が去った今、新たな危険因子となるのはバクーニン主義であると考えるようになった。こうしてIWA内ではアナルコ・サンディカリズムが台頭し始め、組織内で亀裂が生じていった。バクーニンとマルクスの思想的、運動実践上の相違はIWAを二分する論争へと発展、組織内で最大の衝突をもたらし、ついに組織の解体を招いていく。1870年、マルクスはバクーニン主義がまだ浸透していないドイツ中部のマインツで大会を開催することを計画した。マルクスは総評議会での討議の流れを通じてバクーニン一派の除名への道すぎを開き、バクーニンを窮地に追い込むことを企図していた。マインツ大会の計画は突発的な普仏戦争開戦によって中止を余儀なくされたが、マルクスは内部闘争での勝利を確実にしようと執念を燃やした。その一つの表れが、エンゲルスがIWAの役職に就いてアナーキズム対策の役割を担ったことに見出される。1870年9月、総評議会は全権代表としてオーギュスト・セライエをパリに派遣した。セライエはパリでの革命に参加するためにフランスに帰国したのだが、彼が勤めていたスペイン連合評議会の担当書記が空席となってしまう。そこで、エンゲルスが10月4日総評議会の会合での指名を受け、スペイン連合評議会を任されることなった。エンゲルスは就任の挨拶をスペインに発し、その中でプロレタリアが既存の政治勢力に欺かれ吸収されようとしていることを指摘したうえで、既存政党から独立した労働者政党を樹立することが目下急務であることを表明した。「たしかに、古い諸政党の空虚な大言壮語が…人民の注意をあまりにも引き付けてしまって、そのために我々の宣言の大きい障害となっています。これはプロレタリア運動の初期ではどこでも起こりました。フランス、イギリス、ドイツで、社会主義達は貴族的であろうと、ブルジョワ的であろうと、また君主主義的であろうと、共和主義的であろうと古い諸政党の影響と闘う必要があったし、いまでもその必要があります。いたるところで経験は、古い諸政党のこの支配から労働者を解放する最良の方法が、各国に独自の政策、他の政党のそれと非常にはっきりと区別される政策―プロレタリア政党は労働者階級の解放の条件を表現しなければならぬのですから―をもつプロレタリア党を創立することであったことを証明しました。この政策の細かい点は、それぞれの国の特殊事情によって異なるでしょう。しかし、労働の資本に対する基本的関係はどこでも同一であり、有産階級の被搾取階級に対する政治的支配の事実はどこでも存在しますからプロレタリア政策の諸原則と目標とは、少なくとも西方諸国では同一であるでしょう。」エンゲルスは、労働者の解放のためには各国が共通の目標を掲げたプロレタリア党を樹立することが必要であり、国際連携によってブルジョワ資本主義に対抗する共通の綱領と戦線を開くよう促している。エンゲルスはバクーニンの影響が強いスペインでアナーキズムと対決していくことなる。
マルクスとエンゲルスは、ヒューマニストとして戦争を憎んだ。彼らは、戦争を運命の産物や人間の無能力の結果で生じるものとしてではなく、社会矛盾、すなわち階級的搾取から生じる事象として捉えていた。1870年夏に勃発した普仏戦争は、ビスマルクが狡猾な謀略工作エムス電報事件でナポレオン3世を挑発して、フランスに宣戦布告へと踏み切らせた王朝戦争であった。しかし、ビスマルクは老練な政治力を駆使して、この戦争を北ドイツ連邦と南ドイツ諸国の同盟を強化して、全ドイツ的な同盟軍を動員する国民戦争とした。この開戦を機に、マルクスとエンゲルスはかねてから敵意を抱いていたナポレオン3世に復讐できる歴史的チャンスだと考えた。開戦に際してマルクスはこう語った。「フランス人たちは棍棒を必要としている。もしプロイセン人が勝てば、国家権力の集中はドイツの労働者階級の集中に有益だ。さらに、ドイツの優越は西ヨーロッパの労働運動の重心をフランスからドイツに移すことになるだろう。そして、これら両国における1866年から現在に至るまでの運動を比較してみただけでも、ドイツの労働者階級が理論的にも組織的にもフランスの労働者階級にも勝っていることを知るには、十分なのだ。世界の舞台におけるフランスの労働者階級に対するドイツの労働者階級の優越は、同時に、プルードンなどの理論に対する我々の理論の優越でもあるだろう。」エンゲルスに至っては「今度の戦争は明らかにドイツの守護天使がナポレオン的フランスのペテンをこれ限りにしてやろうと決心して起こしたものだ」と嬉々として語っている。しかし、公的には第一インターナショナルを代表したマルクスに対して、エンゲルスは労働者階級が採るべき戦略を五点の簡潔なテーゼとして提示した。「一、それがドイツの防衛に限られている間は、またその限りにおいて、（事情によっては、講話に至るまで攻勢であることを排除しない）、国民運動に加わる。二、その場合、ドイツ民族の利益と王朝的プロイセンの違いを明確にする。三、アルザス・ロレーヌのどんな併合にも反対運動をとる。四、パリで共和主義的な、排外主義的でない政府が政権を取ったらすぐに、それとの名誉ある講話を目指すこと。五、戦争を是認せず、また交戦もしないドイツを労働者とフランス労働者の利害の一致を絶えず力説すること。」要約すると、皇帝ナポレオン3世を打倒するまでは戦争を支持するが、打倒後は領土的要求はせずに停戦して和平を結ぶべきだというのがエンゲルスの立場であった。軍国主義のプロイセン王国を嫌悪していたものの、敵はあくまでもナポレオン3世による第二帝政だったのである。独仏の労働者には反戦と連帯、政治的進歩を求める運動に参加して、あくまでも母国の専制政治と侵略政策に反対し、政府に揺さぶりをかけなければならないと言明した。一方、普仏戦争の展開は諸国民の関心の的となっていた。ロンドンの『ペル・メル・ガジェット』(英: The Pall Mall Gazette)紙がマルクスに軍事情勢に関する見解を論評してい欲しいと申し入れたのである。これに対して、マルクスは自分は専門外であるため、軍事に明るいエンゲルスを紹介し、彼ならば適任であると推薦した。今回はマルクスの推薦によってエンゲルスは同紙の軍事通信員として能力を活かせる最良の地位を占めることになった。「戦争時評」というタイトルで58回にわたる寄稿がおこなわれた。論文は大変秀逸な戦術分析を含んだものであった。エンゲルスの友人の縁者がプロイセン軍の前線部隊に所属していたため、分析に有益な情報を収集することができた。プロイセンの大将モルトケの作戦案を分析し、最初の戦闘地域がザールブリュッケン付近となることを予測した。エンゲルスは特別記事をすぐさま執筆し、早馬車を走らせて記事を寄稿するなどいち早く特報した。また、1870年8月段階でセダンの戦いでのフランスの敗北とナポレオン3世の投降を予測した。エンゲルスの予想は見事に的中し、記事は世間からの評価を受けることとなる。マルクスもエンゲルスに宛て「ロンドンにおける第一級の軍事的権威者として認められる」であろうと語っている。しかし、このときの寄稿はエンゲルスが匿名で執筆したため、筆者が誰なのかについて数多くの憶測を呼んだ。この活躍によって軍事学の権威を示したエンゲルスは、マルクスから「将軍」という渾名を受けている。マルクスの妻イェニー・マルクスは「あなたの論説が当地でどんなにセンセーションを巻き起こしているか、ご想像できますまい！あなたはまったく素晴らしく明確にはっきりとお書きになっていらっしゃり、ですから私、あなたを若きモルトケとお呼びしないわけにはまいりません」と語るなど、エンゲルスに最大の賛辞を送っている。エンゲルスの軍事理論は普仏戦争の分析を通じて発展された。エンゲルスは後に執筆する『反デューリング論』のなかで、対外戦争から人民革命への転化の可能性を指摘している。そして、大規模なゲリラ戦の抵抗からなる戦争論を提示し、共産主義革命理論を体系化した。エンゲルスの革命論の下敷きとなったのがパリ・コミューンである。
戦況はプロイセン軍の圧勝に終わり、敗北を喫したフランス側で政変が発生した。1870年9月4日、フランス立法院ではパリカオ内閣が国防政府の樹立を提案して皇帝の退位要求に蓋をしようと試みていたが、ナポレオン帝政に対する不満は敗戦への怒りとなって爆発し、民衆はブランキ派のエミール・ウードやエルネスト・グランジェに導かれて立法院に殺到してきたのである。人々は「帝政を倒せ！立法院を倒せ！共和政万歳！」と叫び、フランス第二帝政の失権を迫った。レオン・ガンベタは市庁舎のバルコニーに立って共和国宣言を発し、ルイ・ジュール・トロシュを首班とする国防仮政府の閣僚名簿を発表した。仮政府のもと、すぐにフランスでは国民総動員がかけられ国民衛兵(フェデレ）の緊急招集が実施され、抵抗戦の継続が決定された。フランスは国防政府のもとで戦争を継続していくが、各地で次々と敗北して北フランス一帯を占領され、まもなくパリが包囲され籠城戦に入っていく。厳冬期に厳しい包囲戦を経験したパリ民衆は次第に急進化していったが、国防政府とプロイセンとの講和交渉に人々は憤慨した。一方、マルクスとエンゲルスはパリに自制を説くとともに、プロイセンによる早期講和の締結と融和策を求めていた。当初、ビスマルクは戦争をドイツ統一を阻止せんとするナポレオン3世による干渉への報復のための防衛として語っていたが、ナポレオン3世の降伏後もフランス侵攻を継続させ、ついにパリに迫ろうとしていた。こうした動きは、普仏戦争をナポレオン3世に対する防衛戦とすべきと主張したマルクスとエンゲルスの立場に反するものであった。そのため、エンゲルスは戦況分析を戦争の軍事作戦に留まらず、ビスマルクが立案したドイツの安全保障戦略についても射程に置く分析を試みた。エンゲルスは、戦争の第一段階において、ドイツはフランスの排外主義に対して自国を防衛したが、いまや戦争は「しだいに、しかし、確実にドイツの排外主義のための戦争に」転化するであろうと分析した。統一されたドイツはアルデンヌ地方の森林地帯とライン川による地理的防御力によって十分にフランスの侵攻を撃退できるのだから、ストラスブールとメッスの占領を必要としないと主張した。マルクスもエンゲルスの見解に同調した。1870年9月9日、マルクスは第一インターナショナル中央評議会の『第二の呼びかけ』で、エンゲルスの上記の見解を公式見解として提示したうえで、プロイセンが「一九世紀後半期に侵略政策を復活させた」ことを非難した。マルクスとエンゲルスは、ドイツの領土拡張戦争はフランスの復讐心を煽り、国際的孤立の中でドイツを再び大戦争に巻き込んでいくであろうと予測した。二人は将来のヨーロッパ史で第一次世界大戦が勃発すると予言したのである。パリ包囲戦中の1871年1月、ビスマルクは、ヴェルサイユ宮殿で南ドイツ諸国の北ドイツ連邦へと加盟させる形式でドイツ統一を取り決めた。ヴィルヘルム1世がドイツ皇帝に戴冠され、これによりドイツ帝国が樹立された。その10日後には、フランスに多額の賠償金の支払いを要求、アルザス=ロレーヌの割譲、パリ占領という懲罰的な条件を盛り込んだ休戦協定を結ばせて普仏戦争を終結させた。これを聞いたエンゲルスは対仏強硬論を主張していた弟ルドルフに宛て、「現実には、人は目先のことしか見えないものだ」、「この先、多年にわたってフランスが間違いなく敵国であり続けるようにしたわけだ」と語った。エンゲルスの懸念以上に歴史は急展開を見せた。国民衛兵は依然としてプロイセン軍のパリ入城への抵抗呼びかけていた。国民衛兵は武装解除を拒み、プロイセンに武器が押収されるのを防ぐため大砲を女子供も含んだ多数のパリ民衆と共にモンマルトル、ベルヴィールのなどの労働者地区へと移設していた。1871年3月1日、プロイセン軍は祝勝パレードのためにパリに入城した。弔旗が掲げられて静まり返るパリをプロイセン軍が3日にわたり占領した。3月18日、フランス共和国の行政長官に就任したアドルフ・ティエールは、武装解除のためパリ防衛の重要な堡塁モンマルトル陣地から国民衛兵が守備する大砲の撤去を命じた。 ルコント将軍とパチュレル将軍の指揮で大砲400門余の撤去を実施するが、これを偶然目撃した国民衛兵の女性兵士の一群が撤去に抵抗した。将軍は配下の兵に発砲を命じたが命令は空しく無視され、 ルコント将軍は離反した軍と国民衛兵により捕虜となった。捕えられた将軍のなかに1848年のフランス革命の六月蜂起で労働者の弾圧を行ったクレマン・トマ将軍がいたため、クロウド・ルコント将軍ともども猛る群集によって両将が殺害された。この事件を機にパリでは「コミューン万歳！」の声が高まっていた。国民衛兵とコミューンに合流してパリの実権を奪取、ついにパリ・コミューン革命が成就した。休戦協定に反発したパリ市民が武装蜂起した。一報を受けたアドルフ・ティエールは、1848年のフランス革命で果たせなかった計略を実行に移し、軍と政府関係者をひきつれてパリを放棄してヴェルサイユに逃走した。3月28日にはコミューン選挙が実施されて、コミューン92名が普通選挙で選出されたが、そのうち17人は第一インターナショナルフランス連合評議会のメンバーだった。こうして世界初のプロレタリア政府パリ・コミューンが樹立された。マルクスはパリは無謀な蜂起するべきではないという立場をとっていたが、いざパリ・コミューン誕生の報に接すると、「なんという回復力、なんという歴史的前衛性、なんという犠牲の許容性をパリジャンは持っていることか！」「歴史上これに類する偉大な実例はかつて存在したことはない！」とルートヴィヒ・クーゲルマンへの手紙で支持を表明した。3月28日、パリ市庁舎前でコミューン政府の樹立が宣言され、以後5月20日まで二か月ほどの期間パリを統治することとなる。老シャルル・ベレーを議長に、コミューン執行委員会を頂点として執行部、財務、軍事、司法、保安、食糧供給、労働・工業・交換、外務、公共事業、教育の１０の各部実務機関が組織された。フランスという国家機構から放棄されたパリ市民は、国民衛兵の補佐を受けつつ各執行部を通じて自発的に行政組織を再稼動させ、このときからコミューンは「代議體ではなく、執行権であって同時に立法権を兼ねた行動體」として活動をはじめた革命政府となった。その間、教育改革、行政の民主化、集会の自由、労働組合をはじめとする結社の自由、婦人参政権、言論の自由、信教の自由、政教分離、常備軍の廃止、失業や破産などによる生活困難者を対象とした生活保護、各種の社会保障など民主的な政策が打ち出され、暦も共和暦が用いられた。しかし、結局このパリ・コミューンは2カ月強しか持たなかった。ヴェルサイユに移ったティエール政府による「血の週間」という激しい攻撃を受けて5月終わり頃には滅亡したのである。エンゲルスは「敗者は榴弾によって数百人単位で撃ち殺された」、「最後の大虐殺が実行されたペール・ラシェーズ墓地の〈フェデレの塀〉は、今日でも立っている。労働者階級が己の権利のために敢えて立ちあがった途端に支配階級が陥る狂気を、沈黙のなかで最も雄弁に語る証拠である」と描写した。
その後、最初の国際的政治団体にして労働者組織であるIWAはアナーキストによる執拗な解散運動に直面する。バクーニン派は、中央評議会の「政治活動への積極参加」条項に猛反発して独自見解を提唱し、分裂運動を画策したため、ハーグ大会で除名処分を受けたが、彼らは当然処分を承服したりはしなかった。そこで、彼らはIWA本部のニューヨーク移転を機に、中央決定による組織運営を否認し、連絡と統計に基づく自由な連合体を作ろうと試み、独自のインターナショナル組織を作り始める。1872年9月15日バクーニン派は15名ほどの代表者がIWAの名を流用してスイスのサン・ティミエで大会を開催した。そして「社会民主同盟」から継承した「連合」の原理と政治活動の拒絶が新組織の綱領として掲げて新組織を樹立する。ここではこのとき発足したバクーニン派の新組織をアナーキスト・インターナショナルと呼称する。この新組織は加盟団体を募ったが、参加を表明した連合はベルギーとオランダとイギリスの一部支部に留まった。大半の地方支部は元のIWAに残留を表明した。無政府主義は社会主義の双子の兄弟と言える。アナーキズムは、革命の自然発生性を強調し、組織の中央統制に反対し、集団よりも個人の自由を価値として、暴力革命による急激な社会変革を求め、緩やかな「連合」による社会の統合を目指していた。その理想像はマルクスが目指した共産主義社会と何一つ変わるところはない。しかし、理想を共有していたものの無政府主義と社会主義には方法論において決定的な違いがあった。マルクスの社会主義は階級闘争が長引くこと、革命の機会は容易には訪れないという現実感覚、大衆の支持を背景に権力を革命あるいは選挙で政権を掌握して「プロレタリアート独裁」を確立すること、議席を得て社会立法を進め階級格差を是正し、工業および農業、そして商業の均衡発展の道を模索するという国家ヴィジョンがあった。こうした段階を追って共産主義の理念を実現させるという現実的な立場をとっていた。バクーニンらの無政府主義は反権力思想と自己完結型の共同体思想がもつ魅力によって、南欧の下層労働者やロシア、南米の貧農層を取り込んでいった。19世紀当時は重税、貧困、疫病、言論統制、官憲の取り締まり、医療・福祉・教育の欠如といった苦痛と圧政が是とされた反動的な専制国家の時代であった。とりわけ、工業化は遅れた諸地域では無政府主義とその暴力的方法論が受け入れられていった。例外的に農業国でもあり個人を重んじ自由を尊重するアメリカやフランスでも支持を集めた。一方、先発工業国のドイツ、これに遅れてフランスが、そして、大不況期を経験したイギリスなど労働運動の歴史的中核国ではマルクス主義の影響力が次第に強まっていった。「アナーキスト・インターナショナル」は数度の年次大会を開催し、スペインの革命やイタリアで多くの暴動を画策したが失敗に終わる。また、バクーニンが世を去ってその後の発展の糸口と反乱工作の機会を失ってしまう。19世紀末にイギリス、フランス、ドイツ、アメリカをはじめ各国が社会立法に力を注いで圧政を捨てていくにつれて、無政府主義はしだいに個人革命家のテロリズムの世界へと追いやられて衰退していく。現実路線に即して、内部統制が強い組織を持った社会主義党を作り上げ、国家権力の掌握に力を注ぐ道を選んだことにより、マルクス主義は時代の選別に耐えて生き残ったのである。一方、アメリカに目を転じるとここでも新しい局面があった。要となる人物はIWAのアメリカ支部書記長フリードリヒ・ゾルゲである。IWAのマルクス派指導者は社会主義の分派勢力とのせめぎあいの中で巻き返しを図ろうとフィラデルフィアで大会を開催した。そこではアメリカ支部を中央評議会の直轄とする方針を定めて、中央評議会の権威で部内の刷新を図ることが決まった。しかし、無政府主義者の排斥とイギリス支部の脱落によって生じたIWAの空洞化によって、この決定はIWAを欧州の労働者協会からアメリカ合衆国の労働者協会へと変質させるものにつながった。また、無政府主義やラッサール主義政党の影響力を払拭するのは容易ではなく、アメリカにおける各支部の内部分裂がさらに激しくなっていった。1864年から65年の内紛の結果、ニューヨークの二つの支部が排斥されボルテなど主要メンバーが追放された。こうした情勢の中、内紛に疲れたゾルゲが書記長を辞任、すでに中核を失いって混乱をきたしたIWAは組織の命脈を保つことができなくなっていた。世界的にもIWAはもはや求心力を急速に失いつつあったのである。各国で社会主義政党の樹立と独自の政治運動が活発化し、国際的連帯を協議する局面ではなくなっていた。1876年、中央評議会は時勢の困難さを鑑みて解散を内定したうえで、フィラデルフィアで最期の年次大会を開く決定をする。ドイツ社会主義労働者党の代表とアメリカ支部評議会の10名の委員会が解散手続きをすすめた。7月15日、「国際労働者協会中央評議会は解散する」との決議のもと、IWAは正式に解散する。
1866年に社会民主労働党が結成されていたちょうどその頃、ドイツでは資本主義の成長とプロレタリアート階級の形成が本格化しはじめ、党は得票数を順調に伸ばしていた。1871年のドイツ帝国議会選挙で得票数12万４千票から1877年のドイツ帝国議会選挙では49万3千票を獲得、票数を5倍近く伸ばすことに成功した。ドイツ帝国宰相ビスマルクは統一した労働者党に強い警戒感を抱くようになる。二人のテロリスト、1878年5月11日にマックス・ヘーデル、6月2日にカール・ノービリングによって、二度にわたり引き起こされたドイツ皇帝ヴィルヘルム1世の暗殺未遂事件は社会主義運動の鎮圧を図る絶好の口実となった。10月19日、ビスマルクの主導で悪名高い社会主義者鎮圧法が制定された。1890年の撤廃に至るまで同法により、「社会民主主義、社会主義、あるいは共産主義の活動によって既存の政治・社会秩序を覆そうとする」あらゆる組織が非合法とされた。社会主義者は無所属ならば自由に立候補できたが、社会主義を謳うあらゆる集会や出版が禁止され、SAPDに限らず労働組合が非合法とされ、党員の職場からの追放が義務付けられるなど、SAPDは激しい弾圧の対象となった。ベルリン、ハンブルク、ライプチヒ、フランクフルトといった主要都市では戒厳令が敷かれ、警察によってSAPD党員や支持者が次々と検挙された。こうした厳しい弾圧を前に脱落者も生じた。ハンブルクではSAPD幹部が取締り前に党の解散を宣言し、指導部と印刷所を残そうと考えるものが現れた。労働者の政治的権利を犠牲にして国家権力に恭順を示し、取締りを回避しようとする右翼的な日和見主義の風潮が広まり、革命を断念して闘争を放棄する動きが広がった。多くの都市で党組織が解党を決議したため、SAPDは存亡の危機に瀕した。こうした動きは理論面での逸脱につながっていき、ドイツ修正主義の土壌となっていく。スイスのチューリッヒに亡命したSAPDの後援者カール・ヘーヒベルクとその秘書エドゥアルト・ベルンシュタイン、シュラムの三名は、三星の署名を用いて『社会科学・社会政策年報』に「ドイツにおける社会主義運動の回顧」という論文を掲載し、マルクス主義の革命理論を公然と批判し始めたのである。修正主義者は階級闘争を否定して中産階級の重視、プロレタリア独裁と暴力革命に反対して議会制民主主義の枠内で福祉政策の推進を説いた点が挙げられる。エンゲルスは修正主義が党の結束を分断し、闘争の継続を困難にする理論的逸脱と見なして生涯をかけて糾弾を続ける。一方、迫害を受けた社会主義者にエンゲルスは資金援助をおこない、投獄された活動家に同情を示した。その一方で、合同後に妥協的となっていたSAPDが次第に左傾化していくことを歓迎し、「ビスマルク氏は七年の間、まるでこちらから礼金を支払っているかのように、われわれのために働いてくれ、いまや社会主義の到来を早めるための申し出を控えることができないようだ」と語っている。社会主義者に対して強まっていく弾圧の中で実施されたドイツ帝国議会の1881年のドイツ帝国議会選挙の結果、SAPDは三議席増やして12議席を獲得したという報は、エンゲルスにして「プロレタリアートがこれほど見事な振る舞いを見せたことはない」と言わしめ、彼を大いに喜ばせた。さらに、三年後の1884年のドイツ帝国議会選挙では議席を倍増させて24議席を獲得する快挙を成し遂げ、ついに、ドイツの労働者階級がイギリスやフランスからプロレタリアート運動の政治的理論的な主導権を取り戻す段階に到達したのである。しかし、エンゲルスは、次第に勢力を増して拡大していく党内部に日和見主義が入り込まないかを危惧し、党幹部の声明を入念に調べるなど監視の目を強めていった。こうした中で浮上した危険人物がオイゲン・デューリングである。
エンゲルスは順調なロンドン生活の一方で、ドイツの社会主義運動の今後については憂慮を抱いていた。ドイツの二つの労働者党（アイゼナハ派とラッサール派）の1875年の合同が実現して社会主義運動の発展が続く一方で、党派的な対立が深刻化していたのである。とりわけ、党派的な影響を広げつつあったのが、ベルリン大学の視覚不自由者の私講師であったオイゲン・デューリングの学説だった。デューリングはカール・マルクスの理論を一つの仮想敵として位置づけ、暴力革命や中央集権制と計画経済の導入を否定して、プルードンやラッサールに似た独自の社会主義思想を作り出そうとしていた。ベルンシュタインもデューリングの学説に影響を受け、ベーベルらにデューリングの著作を送り、ベーベルもこれに呼応してデューリングを支持することを『フォルクスシュタット』(独: Der Volksstaat)誌上で表明した。マルクス主義に忠実なリープクネヒトは危機感を強めてデューリング批判の必要性をエンゲルスに説き、論文を執筆するように要請した。エンゲルスも「彼のまわりに一つの派閥、すなわち将来別個の党になる中核を公然とつくりはじめた」ことに懸念を感じたため、デューリングを批判する論文を機関紙『フォルウェルツ』(独: Vorwärts)で連載した。デューリングは多方面にわたって精力的に論説を展開させていたため、エンゲルスはデューリング批判を全方面に拡大させていく必要に迫られていった。その結果、ウラジミール・レーニンが語るところの「哲学、自然科学および社会科学の諸領域に属する最大の諸問題が究明され」、「驚くべき内容豊富なまた教えるところの多い書物」が完成した。これが1878年に出版されて『反デューリング論』（正式名は『オイゲン・デューリング氏の科学の変革』、ドイツ語: Herrn Eugen Dührings Umwälzung der Wissenschaft）となった。『反デューリング論』の中心軸は弁証法的唯物論であり、自然科学から社会科学・人文科学に至る広範な科学領域における弁証法の適用の試みとなっている。ウラジミール・レーニンは、本書の位置づけを「最後まで一貫した唯物論か、それとも哲学的観念論のうそと混乱か、どちらかである。―これが『反デューリング論』の各パラグラフに与えられた問題提起である」と語っている。唯物弁証法が自然科学から社会科学に至る全領域にまたがる包括的な理論であることを立証することがその目的とされた。本書の内容は概ね次のとおりである。序論においてヘーゲルの弁証法が総論として整理され、観念論の克服と唯物論への転換の重要性が指摘されている。序論の後半部分はデューリングの野心と活動への敵意が表明され、彼の学説に対する宣戦布告となっている。次いで、エンゲルスは、第一編では自然科学分野への関心に留まらず、法や道徳、真理、平等や自由といった精神哲学の分野に踏み込んだ見解を提示していった。第五、第六章において弁証法が宇宙の秩序とどう関係するかが、第七、第八章で有機体、生体の働きに弁証法がどのように現れているか、デューリングの科学についての理解が如何に不十分なものであるかが論じられている。後半は道徳ならびに法哲学が論じられた。エンゲルスはデューリングの未熟な価値観を紹介しながら、道徳や真理は時代とともに歴史的に形成されるもので、固定的な万世不易の代物ではないと論じた。最後に弁証法理論が紹介されている。ヘーゲルの弁証法が総論として整理され、弁証法の核心部分が提示されている。物質や生物の世界で弁証法がどのように展開しているかを例示しながら、弁証法が1)「量から質への転化、ないしその逆の転化」、2)「対立物の相互浸透（統一）」、3)「否定の否定」の三つの構成要素から成り立っていることを明らかにしたのである。弁証法と自然科学の関係性は『自然の弁証法』でさらに深く論じられていく予定であったが、エンゲルスがマルクス死後『資本論』の続編刊行の任に集中していたため、結局遺稿に終わった。エンゲルスは、自然科学分野への関心に留まらず、社会科学分野についての理論的考察を提示していった。第二編では社会科学の領域に踏み込み経済学を中心に、デューリングが重視した「暴力」や「経済」という切り口から人類社会における政治、階級、国家、奴隷制、軍国主義が次々と論じられていく。私有制の発達から奴隷制や資本主義的階級制度の起源が論じられ、暴力による原初的秩序の形成というデューリングの見解が批判されていく。エンゲルスは、人類史における抑圧は経済システムの中核部分に存在する所有形態に起因するものであり、経済要因によって政治的支配の形態が変動していくという唯物史観の理論を紹介した。また、後半部分ではマルクス主義の骨格部分に当たる剰余価値論の紹介に充てられている。最後に、第三編では社会主義思想の登場と発展を歴史的理論的な側面から概説がなされている。サン・シモン、シャルル・フーリエ、ロバート・オウエンを取り上げ、思想の革新性と問題点を整理し、これらを空想社会主義として位置づけた。一方、産業革命の本格化に伴う資本主義の発達が進行すると、時代状況を反映する新しい社会主義の登場が現実になっていく。マルクスはヘーゲル主義から弁証法を批判的に取り入れ、唯物論と結合させることにより、唯物弁証法に基づく歴史理論―史的唯物論を確立した。エンゲルスは、マルクスの理論的業績により経済学的アプローチから資本主義の盛衰と社会主義の到来の必然性を論じた科学的社会主義が確立を見たことを明示した。
エンゲルスは、上述の歴史観を整理して「社会主義とはなにか？」という大衆の問題関心に応える章を追加した。『反デューリング論』はドイツ語だけであったのと、マルクスの娘婿で「フランス下院議員であるポール・ラファルグの要請によって、私はこの本の3つの章をパンフレットにまとめ、それをラファルグが翻訳して、1880年に『空想的社会主義と科学的社会主義』という表題で出版した」。これが『空想から科学へ』というタイトルで知られている著作である。
エンゲルスの最晩年の到達は、『家族・私有財産・国家の起源』(ドイツ語: Der Ursprung der Familie, des Privateigenthums und des Staats）、『フォイエルバッハ論（ルートヴィヒ・フォイエルバッハとドイツ古典哲学の終結）』（ドイツ語: Ludwig Feuerbach und der Ausgang der klassischen deutschen Philosophie）、『フランスにおける階級闘争 1895年版序文』「エルフルト綱領草案批判」ほか多くの著述と、マルクスの死後、多くの人物に対して語られたエンゲルスの書簡の中の言葉に表現されている。それらの中でエンゲルスは、自分たちの大局的な展望と行動・運動の正しさを正当にも主張すると共に、自分たちの置かれた情勢の諸事情から不可避的に生じたそれぞれの局面での誤りや限定的な正当性について率直に述べている。そのような振り返りも、自分たちが作り上げてきた世界史的運動の後世の継承者たちへの思いやりをもって語られている。
かつてない重責がエンゲルスの双肩にかかっていったが、差し当たり直面した難題はマルクスの遺産相続の問題であった。マルクスは、膨大な書籍数を誇る書庫、膨大な量の未整理の草稿や書簡を保管していた。これらの遺産は第一に末娘のエリノアが相続人となり、第二にエンゲルスがエリノアの後見人として遺産管理人となって『資本論』の完成を目指すということが遺言により確認されていた。しかし、1883年6月、次女のラウラ・ラファルグがこれに反発して異議を申し立てたのである。父から書類や文書を継承して遺稿を整理し、『資本論』や『インターナショナルの歴史』執筆の一端に加わるように言われていたことに言及して、自分にも遺産相続権があるのだとエンゲルスに執拗に要求した。これに対して、エンゲルスは『資本論』執筆の役目は自分にしか成し得ず、末娘のエリノアが指名されたのは彼女がイギリスに在住していたためで、ラウラを排除する意図はないと説明した。かくして、1883年8月、エリノアがマルクスの評価額250ポンドの遺産相続人となる正規の書面が交付された。エンゲルスはラウラに「マルクスの遺稿を出版するという共通の目的を達成するために協力しましょう」と語り、マルクスの書庫にあったフランス語文献は全てラウラに送るなどして姉妹間の紛争をなんとか調停し、ようやく万全の環境のもとでマルクスの業績の整理に着手することとなった。マルクス死後のエンゲルスの仕事は二つの課題に絞られていた。すなわち、マルクス主義の体系化と理論を完成させること、そして、国際共産主義の運動を組織して社会主義革命の政治的準備を整えることである。エンゲルスは当面の仕事をマルクスの遺産の整理に費やした。エンゲルスは、『資本論』に関するマルクスの遺稿の編集、それまでのマルクスとエンゲルス自身の著作の諸言語への翻訳に尽力した。当時の諸情勢と全世界の労働運動における自らの位置とを考慮し、エンゲルスは的確にもマルクスの主著『資本論』の完成をマルクス亡き後の自らの最重要課題と位置付け、編集に取り組むことになった。実際、マルクスの主著『資本論』の第二巻および第三巻の刊行は、エンゲルスの豊富な知力と実務的能力なしには為しえなかった。マルクスの遺稿は第二部「資本の流通過程」、第三部「総過程の諸容姿」を合わせて二つ折り判で1000ページという膨大な量にのぼり（一説では数m³にのぼったともいわれる）、その筆跡は解読が難しいもので、しかもその内容は著作としての完全な筋道をなしていない部分が多かった。内容の難しさのみならず、原稿が未完成であったことも編集を困難にした。象形文字風の独特な略字によって綴られている文章を読み取りつつ、未整備のまま各所に散乱する典拠情報をまとめていく作業は至難を極めるものだったのである。エンゲルスは、これらマルクスの遺稿の編集を晩年の視力の衰えと闘い、全世界の労働運動の助言者としての激務の合間を縫いながら進めた。1883年8月、エンゲルスはベーベルに宛てて作業が思うように進展しない苛立ちを打ち明け、「二つぐらいの章を別にすれば、すべてが下書きだ。典拠の引用は未整備で乱雑に山積みされており、あとで取捨選択しようとして集めるだけ集めたものだ。おまけに、絶対に僕しか読めない―それも苦労してやっと読める―あの悪筆だよ」と伝えている。マルクスの遺稿整理に追われ途方に暮れるエンゲルスに重要な発見があった。遺稿のなかからルイス・ヘンリー・モーガンの文化人類学研究に関する研究ノートを発見したのである。
エンゲルスは、カール・マルクスの史的唯物論の立証と世界史論の構築に情熱を傾けた。とりわけ重要な関心事となったのが、原始共産制に基づく先史時代の共同体の研究である。このような古代史への関心から執筆されたのが、『家族・私有財産・国家の起源』(ドイツ語: Der Ursprung der Familie, des Privateigenthums und des Staats,1884）である。本書は、エンゲルスの老年期における最高傑作のひとつである。本書執筆の経緯はマルクスの遺稿整理にその契機があった。マルクスは生前、古代社会や古い形態の共同体の研究に没頭していた。1870年代、最晩年に達したマルクスはロシア農村共同体の研究に着手し、やがて共同体一般への関心を高めていった。やがてマルクスは原始共同体への研究の手がかりをルイス・ヘンリー・モーガンの文化人類学研究に求めた。モーガンはイロコイ・インディアンを調査研究した成果を『古代社会』にまとめていたが、マルクスはモーガンの著作とその周辺の関連文献を読み漁り、詳細なノートを作成していた。しかし、1883年にマルクスは研究の半ばで死去する。本書の序文に「以下の諸章は、ある程度まで遺言を執行したものである」とあるように、エンゲルスがマルクスの研究ノートを使って独自に仕上げたものである。エンゲルスはマルクスの中途に終わった人類学研究を継承し、ヘーゲル弁証法の方法論を加えて唯物史観に構築し直すプロジェクトに携わっていく。この頃、エンゲルスは青年期から関心を深めていた古代ゲルマン人の部族制社会の研究に邁進しており、『原始ゲルマン人の歴史』や『フランク時代』の二編の論文を執筆するなど古代史の研究で成果を出そうとしていた。エンゲルスは、『空想から科学へ』の中で原始共産制社会の存在を指摘し、平等な共同体が有史以前に存在していたと考えていた。一方、ドイツではカール・カウツキーによる『家族と婚姻の歴史』の出版があり、1879年にはアウグスト・ベーベルによる『婦人論』が刊行され、社会主義による女性と家族に関する理論的考察が試みられていた。しかし、これらの文献は女性の抑圧を人類史の宿命として位置付けるもので、社会主義による女性の解放を主張していたものの、エンゲルスにとっては不十分な研究でより完成度の高い研究が必要だと感じられた。1884年2月、こうした研究活動の中でエンゲルスはマルクスによるモーガン研究のノートを発見した。エンゲルスは男性による女性への支配の構造が確立される有史時代以前の原始共産制社会を論じ、原始から古代の単婚制の奴隷制社会への移行過程を整理したのである。エンゲルスの研究は論文としてドイツ社会民主党の理論雑誌『ノイエ・ツァイト』(独: Die Neue Zeit)に掲載する予定であったが、1884年4月から5月にかけての二か月に及ぶ執筆過程で原稿が膨らみ続けて膨大なものとなってしまう。そこで単著で刊行することとなり、「いわば（マルクスの）遺言を執行したもの」として1884年に『家族・私有財産・国家の起源』が刊行されることになった。本書の概要は三部分に整理することができる。一章から三章までの冒頭はモーガン説と古代の人類史の発展過程の紹介に充てられている。まず、原始の人類社会には新時代が到来し始めていた。第一章では文明期への移行の契機が整理されている。人間が「野蛮」から、「未開」をへて、「文明」にいたる、人類社会の発展図を略述した章である。採集・漁業・狩猟からなる野蛮段階から技術の取得によって新段階へと移行する発展のなかにあった。人々は土器の製作をおこない、牧畜農耕への未開段階へと移行を果たす。さらに人類はムラからクニへと社会編成を変えて、金属器の製作技術を高めて灌漑農業や騎乗遊牧生活を拡大させて、各地で有史時代へと移行を果たした。第二章は、原始的な家族形態を復原して今日の資本主義社会における一夫一婦制の起源を明らかにする部分、階級社会における一夫一婦制の批判する部分、いかに婦人は解放されるのかという共産主義社会での家族と結婚という三つの部分が書かれている。第三章では、原始的な家族形態をなすイロコイ族の具体的事例が紹介されている。家族は社会の根幹であったが、野蛮段階では部族を構成する複数男女の集団婚であり、誰が子どもの父親であるか不確定だったため、母系制の共同体を形成していた。しかし、農牧業の発達による富の形成は土地の分割と私的所有をもたらしていく。未開段階の人類は、財産となる土地や家畜の所有を戦闘力に優れる男性の権限に移し替えていった。私有財産制度は、実子への財産の継承、即ち世襲原理を可能とするために、母系制の集団婚から父系制の対偶婚へと婚姻制度の変更を余儀なくさせた。これが画期となって、人類は古典古代へと移行していく。エンゲルスはここで「乱婚（無規律性交）→血族婚→プナルア婚→集団婚→対偶婚」という発展図式を考え、私有財産制度の成立とともに、母系制氏族社会が転覆され、「女性の世界史的敗北」が起きたとした。私有財産は婚姻制度を家父長制から一夫一婦制へ移行させたが、それとともに一夫一婦婚そのものの内部に第二の対立が発展してくると語った。婚姻が法的制度として確立される一方で、不義密通が生じたのである。エンゲルスは、単婚制は姦通と娼婦制度によって補完されるとした。不貞は厳禁され厳罰に処されはするが、姦通が結婚制度の不可避な社会的制度になった。エンゲルスは、こうした矛盾は社会主義革命によって資本主義が倒壊すると私有財産制が廃止され、単婚制家族の崩壊が始まると歴史は一変革を経験すると予測した。エンゲルスは、私有財産の主要部分、すなわち、生産手段の私的所有の廃止されることで、財産の相続を目的にした一夫一婦制の基礎も消滅するのだと主張した。第四章から第八章は古代ギリシア、古代ローマ、古代ゲルマンの氏族共同体が紹介されている。いずれも氏族は国家に先行する社会組織であり、史書や現行制度の痕跡からそれを証明しようとしている。ただし、一様なものではなく、民族ごとに豊かな形態があることをエンゲルスは叙述している。第九章は全体を理論的に結論づけてまとめた章である。国家の発生についての理論的総括がおこなわれ、この部分はマルクス主義階級国家論の基礎の一つとなった。最後に、エンゲルスは「文明批判」をおこない、文明が金属貨幣と利子、商人、私的土地所有と抵当、奴隷制度を発明して、最終的に人類は奴隷の反乱を防止して階級闘争が内乱へと発展する革命的契機を回避する調停機関として国家を創造したと指摘した。だが、社会主義革命によって生産手段が共同所有に移管されることによって、資本主義経済のもとで奴隷化されていた労働者階級の自立が進み、階級闘争が終わりを告げると役目を終えた国家は廃止されるとされた。そして、母系制氏族社会がつくりだした民主的な社会が共産主義になって高次の形で復元されると主張した。エンゲルスは、国家や一夫一婦制、私有財産を自明のものとするヘーゲル的な歴史観に対して、それらが歴史的なもの、すなわちある条件のなかで生成し、またその条件の解消にともなって消滅（変化）するにすぎないとする歴史観を提示した。
1884年6月、エンゲルスは『起源』の執筆を終わらせ、ようやく『資本論』第二巻の編纂に取りかかることになった。『資本論』は前述に指摘した通り、断片的な草稿の集合体で、執筆箇所を加えて編纂を進めなければならなかった。だが、エンゲルスは既に高齢となっており、一日8時間から10時間の長時間デスクに向かい続けたために腰痛を悪化させて、医者からデスクワークを禁じられてしまう。そこでエンゲルスは植字工オスカー・アイゼンガルデンを秘書として雇い、口述筆記をさせることで仕事を継続させた。1884年6月から85年11月にかけての一年半をかけて執筆をすすめては毎晩読み返しをおこなうという日々であった。エンゲルスは次女ラウラに宛ててこう語った。「土曜日（3月14日）には、ニムとタッシーがパンプスもろともハイゲートへ行くでしょう。僕は駄目です。身体を動かす力が依然として安定せず、じっとしているようにという簡単な注意書をたったいま受け取ったところです。どうせのこと、『資本論』の仕事を続けることにしましょう。これは彼自身の手でつくられた、彼のための記念碑になるでしょうし、また、他人がモールのために建てることのできるどんな記念碑よりもずっと素晴らしいものになるでしょう。この土曜日で二年が経ちますね！それでも、この本の仕事をしている間は、彼と心を通わせているのだ、と僕は本当にそういうことができます。」『資本論』第二巻は1885年に刊行される。第三巻は長く困難な数年にわたる編集作業の末、1894年に刊行、マルクスの「遺産」を世に送り出した。エンゲルスは単なる『資本論』の編集者、マルクスの遺稿の整理執行人ではなかった。編集の最中に現れるマルクスの理論、殊に『資本論』に対する剽窃、中傷、誤解に対しては論陣を張った。『資本論』第二巻、第三巻のエンゲルスによる序文に、資本主義論の最前線でマルクスの理論の擁護に奮闘するエンゲルスの姿を垣間見ることができる。また、エンゲルスは、資本主義の最新の発展段階の諸現象を分析するとともに、資本主義社会と労働者階級の最新の発展を観察し、それまでの自分とマルクスの活動を振り返り、未来社会への道筋の新しい見地を提示した。かつての潤色な革命への展望は、『資本論』の登場とともにより一層確固たる世界観となった唯物史観と、まもなく独占資本主義、帝国主義の段階を迎えんとしていた資本主義の急速な発達の現実の政治経済情勢分析の蓄積とによって、現実的な、したがってより具体的かつ政治的な歴史変革の必然性と民主主義の発展とに関する展望に置き換えられた。
ドイツとフランスのマルクス主義者たちが互いに呼びかけをおこない、フランス革命の起点となったバスティーユ襲撃の百周年にあたる1889年7月14日、パリのペトレル通りでパリ創立大会を開催した。正統派のマルクス主義者からなるこの集会では20カ国から400名に上る代表者が出席して、エドワール・ヴァイヤンとリープクネヒトが議長を務めて討議を進め、第二インターナショナルの発足が宣言された。この集会ではイギリス側からケア・ハーディ、ドイツ側からはアウグスト・ベーベル、ヴィルヘルム・リープクネヒト、エドゥアルト・ベルンシュタインといった人物が、フランス側からはジュール・ゲード、ポール・ラファルグ、シャルル・ロンゲ、ヴァイヤンが、オーストリア側からはヴィクトル・アドラー、アメリカからはサミュエル・ゴンパーズ、ロシア側からゲオルギー・プレハーノフが参加した。労働運動の国際的発展の段階に入り、各国で社会主義政党の時代が到来したという現状認識が確認され、ドイツ・フランス・イギリスで社会主義者の立候補と当選が次々と実現して、議会での勢力拡大が見られた。そして、一)、フランスにおける社会主義者たちを統一する。二)、8時間労働制を要求する。三)、常備軍を廃止して民兵制を導入する。四)、普通選挙の実現を要求し、社会主義者の議会への進出を図る。五)、メーデーを国際労働運動のための休日とする、といった以上の五点が決議された。パリでは、修正主義路線を説くイギリスの社会民主連盟の指導者ヘンリー・ハインドマン、フランスのブノア・マロンといった可能派(ポッシビリスト)の集会も同時に開催されたが、二年後に両派の統合が確認され、国際労働運動の結集が果たされた。労働立法の推進と政治運動への参入が支持されるとともに、無政府主義の排除が確認され、ゼネスト戦略の採用を主張していたフランスのアナルコ・サンディカリズムが拒絶された。一方で、アメリカ労働総同盟が1890年5月1日に8時間労働制の実現のためにゼネストが呼びかけられ、大規模なデモが実行されたことが集会で支持された。パリ創立大会はマルクス主義的方向を明確に定めた大会であったが、このとき発足した第二インターナショナルは中央評議会を備えた中央集権的機構にはなりえなかった。各国でマルクス主義路線の社会主義政党が発足しており、国際的な連絡と議論の場を設けて各国での議会戦略を練り上げていくことが主たる関心事であった。第二インターナショナルは、組織が樹立されて12年間にわたって、国際的な運動の指導に当たる中央委員会がなく、国際的な合同機関誌も持たず、正規の共同規約も統一綱領も、強制的拘束力のある決議もなく、正式の名称もない状態で活動していた。この点では、第二インターナショナルは第一インターナショナルには組織力として及ぶものではなかった。この組織力の欠如は、戦争の機運が生じてナショナリズムが高まると、国際主義を擁護して反戦を貫き、各国労働者の連帯を守るということができなかった主たる原因で組織崩壊を招く致命傷となった。1891年8月のブリュッセル大会では、一)、労働条件のための立法を要求すること、二)、国際的な労働組合運動の組織化を推進することが議題にあがった。この間、エンゲルスは喫緊の政治情勢に対し諸国の労働者階級の組織に助力を与えた。勢力が増大したドイツにおいても、スペイン、ルーマニア、ロシアで新たな一歩を踏み出そうとする社会主義者からも、老エンゲルスの助言が求められた。ロシアの若い革命家レーニンは、エンゲルスを、マルクス亡き後の「全文明世界における現代プロレタリアートのもっともひいでた学者であり教師」と目していた。1893年8月のチューリヒ大会では、アナルコ・サンディカリズムに対して、主流派のマルクス主義の方針が勝利し、直接行動ではなく議会進出による条件改善に重きが置かれる。また、エンゲルスが第二インターナショナルの名誉会長に選ばれた。
アトレチコ・パラナエンセの下部組織出身で、2004年にトップチームに昇格した。2005年から2008年にかけては、国内の4つのチームに期限付き移籍した。2008年7月、ポルトガルのナヴァルへ完全移籍で加入し、4年間チームの主力フォワードとして活躍。2012年はタイのムアントン・ユナイテッドに所属し、リーグ優勝を経験した。2013年より、日本の湘南ベルマーレへ期限付き移籍。同年5月、ムアントン・ユナイテッドへ復帰した。
ブラジル生まれであるが母親がボリビア人であるため（父親はブラジル人）、ブラジルとボリビア両方の国籍を持っている。2011年、ボリビア代表に招集され、6月4日の親善試合パラグアイ戦で代表デビューを果たした。コパ・アメリカ2011のメンバーにも選ばれ、7月1日、開幕戦となった開催国のアルゼンチン戦では先制ゴールを挙げた。2013年4月、2年ぶりに代表に招集され、ボリビア・サンタ・クルス・デ・ラ・シエラで行われた親善試合ブラジル戦に先発フル出場した。
フランス語名は、Mayotte（マヨット）。英語読みでは、マイヨット。フランス領となる以前からの伝統的名称は、Mahoré（マオレ）で、この島の帰属を主張するコモロは、こちらで呼んでいる。日本語の表記は、マヨットが最も多く、マイヨット、マホレ、マオレとも書かれる。
1841年、フランスはマヨット島の王からこの島を買収してフランスの植民地とした。その後、フランスはマヨットを拠点として残るコモロ諸島3島をも植民地化した。1912年7月25日、コモロ諸島植民地は、フランス領マダカスカルに併合。第二次世界大戦中は、マヨット島にイギリス海軍の基地が置かれた。1946年にコモロは自治領になり、1958年にマダガスカルがフランス共同体の自治共和国になったため、コモロ諸島はフランス海外領土となった。その後、1961年に内政自治権が認められた。1960年、コモロ諸島の首府がマヨット島のザウジから、グランドコモロ島のモロニへ移転されが、この過程で遷都に反対するマヨット島はほかの三島に対する反発を強め、対立が激化していった。1960年代後半からはコモロでも自治拡大および独立運動が盛んになってきたが、マヨットでは他島に対する反発からフランス帰属が支持を得るようになっていった。1974年12月22日に、コモロ諸島全域でフランスからの独立に関する住民投票が行われ、独立賛成が多数を占めたが、唯一マヨット島のみが反対票が多かった。そのため、マヨット島の処遇についてフランス政府とコモロ自治政府で話し合いがもたれたが、結論が出る前の1975年7月6日に、マヨット島を含むコモロ諸島全体について独立を宣言した。これに対して、マヨット島では、1976年2月8日および4月11日に再度住民投票を行い、フランス残留と自治権拡大について賛成多数となり、フランス政府はこの結果を受諾した。そのため、コモロは国連に裁定を委ねた。10月21日国連総会は、住民投票におけるフランスの不正の疑いが強いことを理由に、マヨット島のコモロ帰属を決議した。しかし、フランスはこの決議には従わず、自治権を拡大するため、12月1日にマヨットを領土的共同体とした。さらに、フランス本土で地方分権化がすすむのにあわせて、海外県・海外領土への権限移譲を推進するため、2000年7月の住民投票での賛成を経て、2001年7月11日に実験的な制度である海外準県になった。2009年3月29日の住民投票で賛成派が95%を占めたため、2011年3月31日よりフランスの海外県になった。海外県になることは、フランス本土と同じ法と社会システムを採用することを意味する。2014年1月1日より、EUの完全な一部となった。
フランス本土と同様、行政首長は、県会議員によって互選された県会議長が兼任する。任期は6年。大統領が任命する知事（Prefect）は中央政府と地方自治体との調整役を務めるにとどまる。県会は、全19議席。任期3年で、住民の直接選挙で選出される。また、マヨットの住民は、フランスの上院と下院にそれぞれ1名の代表を送ることが認められている。
マヨット島（マホレ島）は、コモロ諸島の南東端に位置する。本島（通称、グランド・テール: 「大島」）とパマンジ島（通称、プティト・テール: 「小島」）、その他周辺の小島および珊瑚礁で構成されている。本島は、コモロ諸島の中で地質学上最も古くに形成された火山島である。火山岩のため、土壌は肥沃である。最高地点は標高660ｍのベナラ山である。島全体を珊瑚礁が包囲するため、その内側の海は穏やかで、漁船および軍艦の待避港として役立っており、また、マリンスポーツにも適している。
肥沃な土壌に恵まれているため農業を中心にして、漁業、畜産が行われている。しかし、狭い耕地を輸出用作物に割いてしまっているため自給自足はできず、食料需要の大部分をフランスからの輸入に依存している。また、交通が不便なため、観光業は不振である。輸出されている農作物は、バニラ、イランイラン、コーヒーなど。1997年からマヨット独自の切手を発行してきたが、海外県に昇格したことで発行が終了し、2011年4月1日よりフランス本土と同じ切手が再導入されることとなった。現在はマヨット切手とフランス切手の移行期間である。