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第二次世界大戦が収束した1945年に成立した、ユーゴスラビア共産党（後にユーゴスラビア共産主義者同盟）による第二のユーゴ（ユーゴスラビア社会主義連邦共和国）は、セルビア、クロアチア、スロベニア、マケドニア、モンテネグロ、ボスニア・ヘルツェゴビナの6つの共和国と、セルビア共和国内の2つの自治地域（ヴォイヴォディナ、コソボ）により再スタートを切った。この第二のユーゴの維持は、大戦中のパルチザン闘争を指導したヨシップ・ブロズ・チトーの巧みなバランス感覚とカリスマ性に拠る所が大きかった。従ってチトーが不在になれば、このバランスを維持する軸が失われることになる。ユーゴ解体につながりかねない動きはチトーの生前から見られていたが（クロアチアの場合は1971年のクロアチアの春）、1980年にチトーが死去した後、ユーゴスラビアを構成する各共和国、自治州の不協和音が噴出し始めた。ユーゴスラビアでは1974年の憲法で、6つの共和国と2つの自治州の間でほぼ平等な主権を認めていたが、これに対してセルビアではユーゴスラビアを最も多く構成するセルビア人の権利が阻害されているという不満が生じてきた。1980年代半ばに、こうした不満を受けてセルビア民族主義を掲げて台頭したのが、スロボダン・ミロシェヴィッチである。一方、クロアチアの政治指導者たちは、セルビアを中心とした中央集権体制にユーゴスラビアを作り変えようとするミロシェヴィッチに反発した。
1989年に始まった東欧革命はユーゴスラビアにも波及した。一党独裁の地位にあったユーゴスラビア共産主義者同盟は、1990年になると複数政党制による議会選挙を認め、クロアチアでは1990年4〜5月に行われた（Croatian parliamentary election, 1990）。議会選挙の結果、クロアチア民主同盟（HDZ）が勝利し、幹部会議長（後に大統領）にトゥジマンが就任し、スティエパン・メシッチが首相に指名された。以降のクロアチア政府は、ユーゴスラビア維持の動きを見せながらもクロアチアが提案する妥協案をセルビアが拒否するという情勢の中で、クロアチア国内では独立の外堀を埋めていくと言う2つの動きを見せることになる。
1990年10月には、クロアチアと、経済主権を掲げてユーゴスラビアからの独立を図ろうとするスロベニアによって、新連邦案「国家連合のモデル」が発表された。連邦制度を廃止し、欧州共同体（当時）のような国家連合に転換するべきであるとした。一方でセルビアはあくまでも連邦の維持に固執し、ボスニア・ヘルツェゴビナとマケドニアにより折衷案が提出されたが、同意に至らなかった。
90年12月に、新しいクロアチア共和国憲法が制定された。この憲法の中でクロアチアの自決権と国家主権が規定し直され、公用語をセルビア・クロアチア語からクロアチア語に変更し、キリル文字の使用を禁止し、ラテン文字を使用することと規定された。一方で、90年後半からクロアチアの軍事力の整備が急がれ、クロアチア警察軍が創設された。大量の武器は、ハンガリーから輸入されたと見られている。1991年3月2日には、スラヴォニアの帰属（西部に西スラヴォニア自治区→クライナ・セルビア人自治区、東部に東スラヴォニア・バラニャおよび西スレム・セルビア人自治州）をめぐってクライナ・セルビア人自治区軍とクロアチア警察軍が対峙する事態となり、3月31日にプリトビツェ湖群で両者が衝突して死者を出した（プリトビツェ湖群事件）。1991年5月19日には独立の可否を問う国民投票が実施され、93%がクロアチアの独立に賛成した。ただし、セルビア系住民の大部分が投票をボイコットしたため、投票率は84%にとどまった。これを受けて6月25日にクロアチアはスロベニアと同日にユーゴスラビアからの独立を宣言した。
クロアチアと同日に、独立を宣言したスロベニアでは十日間戦争が勃発し、ユーゴスラビア連邦軍とスロヴェニア警察軍との武力衝突に発展したが、この名前が示す通り、戦闘は極めて短期間で終結した。一方でクロアチアでの戦闘は1995年までの長期間に渡って継続した。この差異が生じた要因は「クロアチアはセルビアと直接国境を接しており」なおかつ「クロアチア国内にはセルビアが無視できない程のセルビア人が居住していた」事による。また、1992年に始まったボスニア・ヘルツェゴビナ紛争と次第にリンクし始め、泥沼化したことも一因である。
クロアチアの独立気運が高まる90年9月に、セルビア人が多数を占めるボスニア・ヘルツェゴビナ周辺部に「クライナ・セルビア人自治区」が設立された。一方で、西スラボニアでも、「スラヴォニア・バラニャ・西スレム自治組織」が結成された。この地域では一時的にクロアチアとセルビアの間で武力衝突を回避するため、クロアチア警察軍を入れないと言う同意が成立していたが、91年3月2日に西スラボニアのパクラッツでクロアチア警察軍と、ユーゴスラビア連邦軍が睨み合う事態となり、3月31日には同じく西スラボニアのプリトビツァで、クロアチア警察軍とセルビア人住民との間で銃撃戦となり、死傷者が出る事態となった。クロアチア独立の直前となる5月には「クライナ・セルビア人自治区」で住民投票が行われ、90%の圧倒的多数で独立反対、ユーゴスラヴィアへの残留を支持した。6月25日の独立宣言以降、クロアチアで散発した戦闘は、主にクロアチア警察軍とクロアチア国内に残留したセルビア系住民の間で繰り広げられたが、9月22日にユーゴスラビア連邦軍がザグレブを襲撃するに及び、クロアチアとユーゴスラビア連邦軍（この頃には独立を宣言した各共和国出身者が連邦軍から離脱しており、実質的にセルビア軍となっていた）の本格的な戦闘に発展した。特にクロアチア人とセルビア人が混住し、尚且つ連邦軍の侵入が容易であったスラボニアでは戦闘が過激であった。これらの地域では元々隣同士で住んできた住民が互いに銃を取り合う事態となった。中でもドナウ川を挟んでヴォイヴォディナと接するスラボニアのヴコヴァルでは87日間に亘って市街戦が展開され双方で3,000人近い死者を出した。（en:Battle of Vukovar、これを映画化したのが「ブコバルに手紙は届かない」である。）一方12月にドイツがクロアチアの承認を行うと、これに反発したセルビア系住民の二つの自治組織「クライナ・セルビア人自治区」と「スラボニア・バラニャ・西スレム自治組織」は連合して「クライナ・セルビア人共和国」の設立を宣言した。クライナ・セルビア人共和国はクロアチア国内の1/3の面積を占めており、これを認めることはクロアチアにとって難しい選択であった。1992年2月に国際連合の安全保障理事会はクロアチアへの国際連合保護軍（UNPROFOR）の派兵を決定するが、この平和維持軍の派兵では、互いに民族主権を主張しあう民族問題の最終的な解決には至らず、以降もクロアチア政府とセルビア系住民の間で戦闘が散発した。
この状況を最終的に「解決」したのが、クロアチアによる「嵐作戦」であった。1995年になるとクロアチアは、欧州連合、国際連合、アメリカ合衆国、ロシアが提示するセルビア人勢力に一定の自治権を認める和平案に対して譲歩の姿勢を見せ時間を稼ぐ一方で、セルビア系住民の支配地域に展開する国連平和維持軍の活動期限切れに伴う早期の撤退を強く促していた。平和維持軍の活動は規模を縮小することで同意されたが、その直後の5月にまず、クロアチア軍は西スラボニアを急襲した（「閃光作戦」）。セルビア人の追い出しにかかった。続く8月3日から始まった「嵐作戦」ではクライナ・セルビア人共和国の首都クニンを目指して侵攻。わずか3日間の戦闘でクニンを占領した。この作戦による民間人の犠牲者は、クロアチア政府の発表では約150人とされ、セルビア側の発表では主として老人や病人など約2,600人が虐殺されたという。また、大量の難民が発生し、主にボスニアのセルビア人支配地域を経由してセルビアに流出したセルビア系難民は15-20万人と見積もられている。この作戦を指揮したクロアチア軍将軍アンテ・ゴトヴィナはクロアチアの英雄として祭り上げられたが、一方で虐殺と大量の難民を生み出した事により旧ユーゴスラビア国際戦犯法廷から訴追された。ゴトヴィナは2005年12月にスペインのカナリア諸島で拘束され、ハーグに移送されたが、「英雄」であるゴトヴィナを戦犯扱いすることに対するクロアチア国内からの反発は大きかった。西スラボニアとクライナの喪失を通じて、クロアチア国内のセルビア人は大きく数を減らした。セルビア共和国と国境を接している東スラボニアには未だセルビア系住民の自治地域が残されていたが、1995年11月11日のエルドゥート和平合意により、東スラボニアの将来的なクロアチアへの併合が認められ、国連暫定統治を経て1998年1月にクロアチア政府の統治下に収まった。
クロアチア紛争は、クロアチアの人口と民族分布に大きな変化をもたらした。クロアチアの人口は1992年から1995年にかけて約475万人から約440万人に減少した。2003年までは440万人の水準で変移しており、戦前の人口が回復していないことが分かる。また、ユーゴスラビア最後の国勢調査となる1991年と、クロアチアで最初の国勢調査となる2001年のデータを比較すると、1991年に全体の78.1%であったクロアチア人の比率は、2001年には89.63%まで増加。一方で、セルビア人の比率は12.2%から4.54%まで減少した。国外に流出したセルビア系難民の数は紛争終結当初から20万人を超えていたが、帰還に対してクロアチア政府は積極的な姿勢を見せることはなく、その結果が2001年の人口調査にあらわれていたと言える。
2003年には1990年の国内総生産の水準を達しており、経済的指標は改善の方向へ向かっていることを指し示している。2008年時点の一人あたりの国内総生産は16,758ドルと、ユーゴスラビアを構成していた諸国の中ではスロベニアに次いで高い。クロアチアのアドリア海沿岸にあたるダルマチアは観光業が主な産業のひとつであるが、その中でも世界遺産に登録されているドゥブロヴニクは紛争の影響から危機遺産に指定されたが、1998年に除外されている。
本多 俊民（ほんだ としたみ、文政7年3月27日（1824年4月26日） - 明治20年（1887年）3月18日）は、幕末・明治の尾張藩士・歌人。通称は熊之進、忠左衛門、藤太。雅号は葵苑・風翁など、字は伯章（ただし、後に中国の慣例であるとしてこれを廃した）。本多俊茂の子。10歳の頃より馬場守信・氷室長翁に和歌を、植松茂岳に国学を学ぶ。後に間島冬道・羽島春隆と深く結んだ。嘉永5年（1853年）に家督を継いで250石を与えられ、使番格書院番頭・旗奉行などを歴任、第1次長州征伐や戊辰戦争に参加、廃藩置県後は若宮八幡社祀官を務めた後に三河国碧海郡に帰農して和歌に勤しんだ。
2003年、大阪プロレス音響スタッフとして入社。2004年5月15日、大阪デルフィン・アリーナにて、ゴア対的場真人戦でリングアナウンサーとしてデビュー。2014年4月20日、大阪プロレスを退団しフリーとなる。
内之浦臨時要塞（うちのうらりんじようさい）は志布志湾周辺の防衛を目的として設置された日本軍の要塞。志布志湾周辺の沿岸陣地を総括していた。
志布志湾は砂浜が10キロ程続いており、大部隊の揚陸に適していた。このためオリンピック作戦では志布志湾も連合国軍の上陸地点に含まれていた。内之浦要塞はこれら連合国軍の上陸を妨害、阻止するために造られた。内之浦要塞には重砲12門のほかに、野山砲、速射砲などが配備され、志布志湾のいくつかの地点に分散していた。
工事は軍民一体の急ピッチで進められ、基本設計や陣地構築には国鉄関門トンネルの技術者たちが粋を凝らした。また、内之浦要塞は夜間砲撃のために探照灯が備え付けられたが、その設備は付近に専用の発電所を設けなければならないほどの巨大なものだった。構築や弾薬、燃料の集積計画は順調に進み、終戦時には計画に対して、燃料94パーセント、弾薬100パーセントの充足率であった。
オハイオ州カントン出身。2005年、ディズニー・チャンネル・オリジナル・ムービーの『Go Figure』でデビューした。2008年、オハイオ州で開かれたハンプトン国際映画祭にて、『幸せのきずな』でライジング・スター賞を受賞。
英語圏において連続殺人者のことをシリアル・キラー（Serial Killer）と呼ぶ。題名の「シリアル」はこの意味で使われている。シリアル食品などの「シリアル」の場合、スペルは「Cereal」であり、日本語表記は同じでもまったく意味の異なる単語である。ただし、発音は英語でも同じである。
コーンウォリス伯爵（Earl Cornwallis）は、かつて存在したグレートブリテン貴族の伯爵位。1753年に第5代コーンウォリス男爵チャールズ・コーンウォリスが叙されたのに始まる、2代コーンウォリス伯チャールズ・コーンウォリスは1792年にコーンウォリス侯爵に叙され、以降コーンウォリス伯爵位はその従属爵位となったが、コーンウォリス侯爵位は1823年に廃絶したため、再度コーンウォリス伯爵位が最上位爵位に戻ったが、1852年に第5代コーンウォリス伯爵ジェイムズ・マンの死去をもって継承者をなくして廃絶した。
コーンウォリス家は15世紀初頭からサフォーク・ブロムに居住するようになり、サフォークとノーフォークにかなりの土地を保有した。17世紀前半の当主フレデリック・コーンウォリス(1610–1662)は1627年5月4日にイングランド準男爵位(ブロムの)準男爵(Baronet"of Brome")に叙せられ、その後、アイ選挙区やイプスウィッチ選挙区選出の庶民院議員や王室財政官を務め、1661年4月20日にイングランド貴族爵位サフォーク州におけるアイのコーンウォリス男爵(Baron Cornwallis, of Eye in the County of Suffolk)に叙せられた。ついで玄孫の5代コーンウォリス男爵チャールズ・コーンウォリス(1700–1762)の代の1753年6月30日にグレートブリテン貴族爵位サフォーク州におけるブロムのブロム子爵(Viscount Brome, of Brome in the County of Suffolk)とコーンウォリス伯爵(Earl Cornwallis)に叙せられた。その息子である2代コーンウォリス伯チャールズ・コーンウォリス(1738–1805)は、陸軍大将まで昇進した陸軍軍人であり、アメリカ独立戦争で英軍を指揮したことで知られる。しかし1781年のヨークタウンの戦いで米仏連合軍に降伏し、3か月の捕虜生活の後、英国へ帰国した。そのため散々無能呼ばわりされていたが、首相小ピットからは評価され、1786年から1793年にかけてインド総督に任じられた。総督としてインド行政改革に尽くすとともに第三次マイソール戦争でティプー・スルターンを撃破した。この功績により、1792年10月8日にグレートブリテン貴族爵位コーンウォリス侯爵(Marquess Cornwallis)に叙せられた。インドから帰国したのち、1798年から1801年にかけてはアイルランド総督となり、1798年のアイルランドの反乱の鎮圧にあたった。1805年に再度インド総督に任じられるも同年中に死去している。その息子であるチャールズ・コーンウォリス(1738–1805)が2代コーンウォリス侯爵位を継承したが、彼には男子がなかったため、彼の死去とともにコーンウォリス侯爵位は廃絶した。コーンウォリス伯爵位以下3つの爵位と1つの準男爵位は初代コーンウォリス侯の弟であるジェイムズ・コーンウォリス(1743–1824)が継承した(4代伯)。しかしその息子である第5代コーンウォリス伯爵ジェイムズ・マン(1778–1852)(母方のマン姓に改姓)が男子を残さず死去したことでこれらの爵位も継承者がなくなって廃絶した。なお5代コーンウォリス伯爵の娘であるジェマイマ・イザベラ・マン(Jemima Isabella Mann, -1836)の孫にあたるファインズ・コーンウォリス(1864–1935)は1927年に新規に連合王国貴族コーンウォリス男爵位を与えられている。
1605年（慶長10年）6月28日に隠居し、富山城を居城とした加賀前田家2代前田利長は、富山城の改修と同時に富山の町割りを定め、新城下町を整備したが、舟橋はこの頃にそれまでの舟渡しを改めて架橋されたものと考えられている。1606年（慶長11年）に舟橋小嶋町に住む船頭の居屋敷に係る地子を免ずる旨の史料が残っていることから、この頃には既に舟渡しは舟橋に改まっていたものといわれる。この舟橋架橋以前には、舟渡しが両岸連絡の任務を果しており、その渡し舟に関する掟は、1580年（天正8年）11月に佐々成政が定めたものが最も早いものとされる。なお、1596年（慶長元年）に前田利家により52艘の船を太綱で繋ぎ、2列の板を使用した舟橋が架橋されているが、架橋場所は江戸時代の位置とは異なっている。1639年（寛永16年）6月20日、前田利常の隠居に伴い、その次男利次に富山10万石が分与され富山藩が成立し、新川郡と婦負郡の境に当る舟橋は加賀藩と富山藩双方が関係する橋となったので、1641年（寛永18年）正月に利常は神通川船橋掟を定めてこれを富山藩に通牒した。分藩当初の富山藩は飛地が多く、不合理な状態が続いていたので、1659年（万治2年）に前田利次はそれまで借地であった富山城城下の富山町と新川郡浦山村一帯を加賀藩と交換し、翌1660年（万治3年）に富山城を居城と定め、1661年（万治4年）5月よりその修繕や城下町の整備事業に着手した。これにより、富山町の区分が改められることとなったため、それまで富山城の東側に架橋されていた舟橋は、富山城の北西にあたる七間町と船頭町の間に架かることとなり、その管理等もすべて富山藩が行うこととなった。橋は、富山のランドマークであり周辺は茶店やます寿司の店が並び賑わった。1709年（宝永6年）、藩は橋の周囲で町民が納涼のための舟遊びをしたり、太鼓や三味線などの楽器の打ち鳴らし、浄瑠璃などの語り、花火をすることは華奢であるとして禁止している。船橋は両岸に鎖杭という太さ4尺（約1.21m）、地上部分の長さ1丈5尺（約4.55m）もある欅の柱をそれぞれ2本立て、太い鉄鎖（一つ長さ約25cm）を両岸より渡し、その鎖に長さ6間余（約10.91m）、幅6尺2寸（約1.88m）、深さ1尺7寸5分（約53.0cm）の舟を64艘浮かべ繋ぐ。鎖は中央で鍵で繋ぎ碇をつけて川底に固定した。舟の上には長さ5間2尺（約9.45m）、幅1尺2寸以上（約36.4cm）、厚さ3寸（約9.1cm）の板を4列で32枚を掛け、大水のときには規定水位を超えると鍵を外して橋を切り離し流失を防いだ。また橋を切り離し再び繋ぐまでは渡し船を出していた。なお後に、板は7列に、鎖は1649年（慶安2年）以降、雄雌2条の鎖に変更されている。江戸時代には他所にも舟橋はあり、福井には長さ120間（約218m、舟数48艘）の九頭竜川舟橋（越前舟橋・現九頭竜橋）、盛岡の北上川には長さ110間（約200m、舟数48艘）の新山舟橋（南部舟橋・現明治橋）などがありそれぞれ図会（ずえ）が残されているが、いずれの橋もほぼ真っ直ぐに描かれている。しかし日本屈指の急流であり、春には特に水量が増え川幅も広い神通川の船橋は、初代歌川広重が「六十余州名所図会」に「冨山船橋」として描くなど、多くの浮世絵などの図会が制作されているが、いずれの図会も川の流れにより大きく下流側に弧を描く橋が描かれており、そのダイナミックな姿や、「東遊記」など多くの紀行文などが他国に紹介されたことにより、城下町の中央を流れる日本一の船橋として、また奇観として全国に知られることとなり、立山と共に越中名所の一つとなった。
1883年（明治16年）1月28日に船橋にかわる「神通橋」という名の木橋（幅4間〔7.2m〕、長さ127間〔228.6m〕）が竣工し、舟橋は撤去された。1894年（明治27年）11月には架換が行われ、また1898年（明治31年）には延長27間が継ぎ足され、橋の合計長は150間程となった。その後、1903年（明治36年）5月21日の神通川流路改修工事に伴う廃川地埋立事業の影響によって、神通橋は撤去されることとなり、1935年（昭和10年）の埋立事業完成以降は松川に架かる舟橋となった。2017年（平成29年）現在において松川に架かる舟橋は、1989年（平成元年）に完成したもので、往時の舟橋において用いられていた舟を繫ぐための鉄鎖がモニュメントとして用いられるなど、往時の舟橋の姿が再現されている。
旧船橋の両岸（今の舟橋の南岸および北に200mほど離れた場所）には橋のしるべを示す常夜燈（1799年（寛政11年）建）があるが、富山大空襲の際の焼夷弾により一部が破損している。
毎年9月の第3日曜日には富岩運河環水公園にて、鎖でボート9艘（長さ 約15.4m）を繋ぎ板を渡して、実際に渡る体験イベントを行っている。
アメリカ合衆国のスポーツでは、主にアメリカ国内のスポーツ事情について記述する。競技そのものに関する詳細な記述も参照のこと。
アメリカにおけるスポーツは、各競技団体によって運営されているプロスポーツや大学などのカレッジスポーツを中心に行われている。代表的なスポーツはアメリカンフットボール、野球、バスケットボール、サッカー、アイスホッケーである。いずれもアメリカ国内では人気の高い競技である。プロスポーツリーグのNFL（アメリカンフットボール）・MLB（野球）・NBA（バスケットボール）・NHL（アイスホッケー）は、俗に「北米4大プロスポーツリーグ」と称されている。とりわけアメリカンフットボールは他のメジャー競技を寄せ付けない圧倒的人気を得ている。近年ではサッカーがアイスホッケーを抜いて4番人気に浮上しており、アイスホッケーに取って代わり、サッカーを「4大スポーツ」の一つにするという意見が主流になりつつある。また、アメリカンフットボール、野球、バスケットボールを「3大スポーツ」として称することも多い。カレッジスポーツでは、アメリカンフットボールとバスケットボールの人気が際立っており、特にアメリカンフットボールの大学リーグであるカレッジフットボールは、MLBやNBAと同等、若しくはそれらを凌ぐ人気を誇る。近年はサッカーが若年層を中心に人気を高めていることが顕著であり、特にFIFAワールドカップは全米視聴者数でワールドシリーズやNBAファイナルを上回ることもあるなど勢いをつけている。アメリカにおける学生スポーツの大きな特徴として、ほとんどの選手が高校時代までは2つから3つの競技を掛け持ちすることが挙げられ、1つの競技に専念するのはプロ入り後、もしくは大学進学後からである。これはアメリカの部活動の形態が日本の形態とは少々異なっているためで、早くから1つの競技に専念するのが当たり前の日本とは対照的である。なお、高校で優秀な成績を収めた選手はドラフトでプロスポーツチームなどに指名されて「プロスポーツ選手」としての道を歩むか、または国内の充実した奨学金制度を利用しながら、「スポーツ奨学生」として大学へ進学する。複数の競技で優秀な成績を残して、それぞれの競技のドラフトで重複指名される選手も珍しくない。
オリンピックは、さまざまな意味で昔から重要なスポーツ大会でもある。アメリカも第二次世界大戦終結後からソ連崩壊前までに繰り広げられていた旧共産国圏（ソビエト連邦など）との五輪でのメダル争奪戦は互いにドーピングに手を染めるほどに熾烈さを極めた。2017年時点での夏季オリンピックにおけるアメリカの通算メダル獲得数は2522であり、圧倒的に世界第1位である。一方、2018年時点でのアメリカの冬季オリンピックの通算メダル獲得数は305であり、ノルウェーに次ぐ世界第2位となっている。なお、アメリカにおけるオリンピックの開催回数は夏季オリンピックが4回、冬季オリンピックも4回であり、どちらも開催国として世界最多である。オリンピックはテレビ番組として非常に視聴率の高いコンテンツであり、2012年のロンドンオリンピックはNFLと共にスポーツ番組の上位を独占した。特に開会式のテレビ中継は視聴者数が4000万人を超えており、スーパーボウルなどNFL中継を除いた場合、あらゆる番組の中で年間最高であった。アメリカはテレビ放映権でも他国よりも群を抜いた額の放映権料を支払っている。2012年のロンドンオリンピックでは、3大ネットワークの一つであるNBCがIOCに11億8000万ドルを支払ったとされる。アメリカの経済誌フォーブスによると、夏季オリンピックはスーパーボウルに次いで二番目にブランド価値を持つスポーツイベントであり、冬季オリンピックは第6位である。ただ、アメリカはオリンピック選手に対して政府補助金を支給しておらず、そのため一部の有名選手以外はオリンピック委員会からの手当や、自ら従事する職業からの報酬、僅かなスポンサーからの支援に頼っている。また、メダル獲得時にはオリンピック委員会から報奨金を贈られるが、これは課税対象となっている。また、メダルそのものも課税対象である。
1990年代後半以降、アメリカ国内にある各種スポーツ団体、特に北米4大プロスポーツやその傘下にあるチームを中心に様々な形でのアジアやヨーロッパへの進出が活発に行われている。なお、日本ではNHKや各民間放送局、有料放送のスカパー!やWOWOWを中心に試合中継や関連番組が放送されているが、その中で最も成功したアメリカ国内のスポーツ団体はMLBである。
アメリカ国内の芸能界や実業界と同様に、プロスポーツ界でもいわゆる「アメリカンドリーム」という言葉が当てはまる。これは、メジャープロスポーツの有名選手にまでなると、チームから支払われる年俸の他に個人単位で数社の企業とスポンサー契約を結ぶ事が多いために1年間の収入が数千万ドルにまで達するからである。また、選手とチーム間のオプション契約や年俸額の交渉を行う代理人の存在も大きい。ただ、チームに対しては選手の高額な年俸や待遇を要求する事が当然であり、代理人の存在は決して良いことばかりではない。アメリカのプロスポーツ界は引退後の年金制度が日本と比較してもかなり充実しているので、選手は現役時代にあまり良い成績を残していなくても、基本的に引退後の生活にはあまり困る事はなく、選手によっては一般社会に戻って大学へ進学することもある。また、選手は現役時代から慈善活動を行う事が当然なので、一般の人々からは現役引退をした後でも尊敬されている。一方、活躍する選手は地元の英雄という扱いをされるため、不祥事が庇われることもあり、例えばフロリダ大学の有名アメフト選手がレイプで告訴された時、警察の捜査が杜撰に行われ、選手に対する甘さがあったと指摘される事件もある。
アメリカ国内の一般社会と同様に、スポーツ界でも選手達は競技団体ごとに所属球団を超えて選手会（労働団体）を組織している。主に選手の待遇改善や制度の是非を主張するが、経営者側などとの交渉が決裂した場合は一般社会と同様にストライキを決行する事がある。しかし、経営者側などもそれらへの対抗処置として試合会場をロックアウトする事があるが、こういった争議にはスポンサーやファンが離れるといった弊害も少なからず存在する。
ラグビーから派生したアメリカンフットボールは、アメリカ国内や周辺諸国では単にフットボールと呼称し、現在アメリカ国内で最も人気のあるスポーツである。近年の世論調査によると、野球に取って代わり、アメリカンフットボールこそがアメリカの“国技”、“国民的娯楽”であるという意見が主流を占めるまでに至った。フットボール選手はアメリカ社会の象徴的存在とされる（詳細は「ジョック」の項目を参照）。現在、アメリカン・フットボール・カンファレンス (AFC) とナショナル・フットボール・カンファレンス (NFC) の2つのカンファレンスからなるNFL（ナショナル・フットボール・リーグ）は、アメリカ国内にあるMLBやNBAなどといった他のプロスポーツリーグを遥かにしのぐ熱狂的な盛り上がりを見せる。経済規模はプロスポーツリーグとして世界最大であり、2014年シーズンの収益は120億ドルである。その高い人気の割りに試合数が少ないことからテレビ放映権には非常に高額な値段がついている。サラリーキャップ制や完全ウェーバー制によるドラフトをいち早く実現させ、戦力均衡を可能な限り追求していることが、人気拡大の最大の要因となった。NFLはAFC、NFCともに16チームずつが参加し、レギュラーシーズンは9月から翌年1月まで行われ、各チームが16試合を戦う。レギュラーシーズンの試合の視聴率は非常に高く、多くの試合がワールドシリーズやNBAファイナルの視聴率を上回る。各カンファレンスの上位6チームが1月に行われるプレーオフに進出し、リーグ優勝決定戦のスーパーボウルまで一発勝負のトーナメント方式で争う。スーパーボウルはアメリカ最大のスポーツイベントであり、1991年以降は毎年40%以上の驚異的な高視聴率を記録している。アメリカの歴代テレビ番組の視聴者数トップ10のほとんどをスーパーボウルが独占しており、CM料金もアメリカのテレビ番組で最も高いことで知られている。また、オールスターゲームであるプロボウルは、近年スーパーボウルの前週に行われ、1980年以降ほぼ毎年ハワイのアロハ・スタジアムで開催されている。アマチュアレベルでも非常に盛んであり、男子の高校生と大学生の競技人口が最も多いスポーツである。また、大学リーグであるカレッジフットボールの人気も非常に高い水準である。ギャラップが2012年12月に行った世論調査によると、カレッジフットボールのファンと回答した者の割合は49%であり、48%のプロ野球、33%のプロバスケットボール、22%のプロアイスホッケーなどを上回った。カレッジフットボールでは各大学が奨学金を用意して全国の高校から有名選手をスカウトする。また、各大学はプロ顔負けの収容人数を有するスタジアムを保有しており、プロさながらの雰囲気の中行われる。1月のBCSナショナル・チャンピオンシップ・ゲームは全米一決定戦として行われており、全米視聴率はワールドシリーズやNBAファイナルをも超えている。別に屋内で行われるアリーナフットボールも盛んである。
野球は日本、韓国、台湾といった東アジア諸国やキューバ、ドミニカ共和国といったカリブ海諸国などでもなじみ深い球技である。1970年代に一番人気スポーツの座をアメリカンフットボールに譲った形になったものの、今日でもバスケットボールと共に高い人気を得ている競技である。また、野球は歴史的にアメリカの“国民的娯楽” (National Pastime/American Pastime) と称されてきた。現在、アメリカ国内の野球リーグには主にナショナル・リーグとアメリカン・リーグからなるメジャーリーグベースボール (MLB) とそれらの傘下にあるマイナーリーグ、更には約8つに分かれている独立リーグの2種類の野球リーグが存在する。MLBは4月のシーズン開幕からアメリカン・リーグ、ナショナル・リーグともに15球団の両リーグ合計30球団でレギュラーシーズンが争われ、10月に行われるポストシーズンのワールドシリーズは各リーグの優勝球団同士が激突し、7回戦制で先に4勝先取で優勝が決められる。なお、アメリカンフットボールやバスケットボールと違ってカレッジスポーツとしては大衆的な人気を得ていないが、アメリカ国内に200球団以上は存在すると言われているマイナーリーグの球団が各地域の野球ファンの受け皿となっている。ちなみに、MLBは年間で7,500万人以上の観客を動員する。試合数の違いなどはあるものの、これは世界中のありとあらゆるプロスポーツの中でも最大の観客動員数である。ちなみに、2007年度のMLB（162試合）における年間観客動員数は史上最多となる7,950万3,175人で、マイナーリーグと合計した試合の観客動員数は約1億人を超える。近年ではアメリカ野球界の急激な国際化によって、ヒスパニック系の移民をルーツに持つ選手やカリブ海諸国出身の選手が多くなりつつある。また、日本人選手についても1964年に村上雅則がサンフランシスコ・ジャイアンツに所属して日本人初となるメジャーリーガーとなったが、後に続く者はなかなか出なかった。しかし、1995年に野茂英雄が31年ぶりに渡米してある一定の成功を収めると、その後もイチローや松井秀喜、松坂大輔などといったNPB球団所属の人気プロ野球選手を中心に現在でも日本人選手のメジャーリーグ挑戦が続いている。MLB機構もこういった現状を踏まえた上で独自の「グローバル戦略」を策定し、2006年3月にはMLB機構主催で野球の国別代表チームによる国際大会であるワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の第1回大会をアメリカで開催した。
バスケットボールはアメリカ国内で、カナダ人のジェームズ・ネイスミスによって考案された。アメリカ国内では、1946年に男子プロバスケットボールリーグBAAが創設されて3年後にNBLと合併し、現在のイースタン・カンファレンスとウェスタン・カンファレンスからなるNBA（ナショナル・バスケットボール・アソシエーション）が誕生した。その後、1967年にはNBAに対抗する形でABAが設立され地位を脅かしたが、1976年にABAは消滅しNBAは現在も世界最高峰のリーグとして君臨し続けている。なお、アメリカ国内ではNBA、NCAAバスケットボールは人気で、NBAは4月下旬からプレーオフに入り、優勝決定戦であるNBAファイナルは6月に行われる。NCAAは全米一を決めるトーナメント戦もあり、「3月の狂乱」とも呼ばれている。また、1992年にはNBA選手が参加した「ドリームチーム」がバルセロナオリンピックを席巻し、1997年には女子リーグWNBAが設立された。元々はアフリカ系アメリカ人や富裕層が好むとされていた。マイケル・ジョーダン（シカゴ・ブルズ）の全盛期はNBAブームで、MLBを凌ぐ人気を得た時期もあった。だがジョーダンの引退後は人気が伸び悩み、一時はNBAファイナルの視聴率もジョーダン全盛期の1/3程度にまで落ち込んだ。人気低迷の主な原因としては、全米規模のスター選手の不在が挙げられていた。しかし、近年ではレブロン・ジェームズに代表される若手のスター選手が続々と現れており、NBA人気も回復傾向にある。2010年のNBAファイナル第7戦は、ジョーダン引退以降では最高の視聴率を記録した。ちなみに、国内外の若年層の間では1990年代に世界的な形で広まったヒップホップ文化の影響で、NBA各球団のレプリカユニフォームやチームロゴなどをあしらった帽子やTシャツはストリートファッションの一部として広く認知されている。
イースタン・カンファレンスとウェスタン・カンファレンスからなるNHL（ナショナル・ホッケー・リーグ）は、先行して存在したカナダ・ナショナル・ホッケー協会 (NHA) における幾度とない論争の末、1917年にカナダで設立され、その後は幾度となく繰り返された引き抜き合戦やエクスパッション（球団拡張）を経て、現在の形に至る。アメリカへの進出後は、アメリカ国内でも一時期はアイスホッケー人気が高まったが、1992年から2005年までの間に労使間対立によるストライキが数回ほど発生した事（2004 - 2005シーズンに至っては、初めて全試合が中止）による人気低下もあり、NHLをNFLやMLB、NBAと一緒に人気競技団体のひとつとして数える事に対してはアメリカ国内で賛否がある。また、NHLの選手に占めるアメリカ人の割合は2割程度と低く、NHLのチームの大多数はカナダ人と欧州出身選手で占められている。ミネソタ州やミシガン州、マサチューセッツ州などの中西部や東部では人気スポーツである一方、南部や西部ではそれほど盛んではない。NHLのリーグ優勝決定戦であるスタンレー・カップ・ファイナルの全米視聴率も低い水準に留まっており、2012年では最高3%台に甘んじた。
アメリカ国内では、ヨーロッパでサッカーを意味する「フットボール」という本来の呼称は「アメリカンフットボール」を指すため、日本と同様に「サッカー」の呼称が用いられている。元々、アメリカ国内にサッカーが伝わってきたのはアメリカの東海岸（ニューイングランド地方）にサッカーの原型だったものが伝わったのが最初である。その後、1863年にイギリスのロンドンで統一ルールが作られて今の「サッカー」ができあがると、いち早くアメリカ国内にも伝わり、大学生を中心に広まった。ところが、1874年にボストンのハーバード大学がカナダのモントリオールにあるマギル大学との2試合を1年目に行なっただけで2年目からはラグビーへと競技が変わり、そのラグビーに次々と独自の手を加えていきながら競技を行なった。それがきっかけとなって、アメリカ国内にある他の大学でもその独自に手を加えたラグビーが次第に広まり、大学生の間では徐々にサッカーの試合が行われなくなった。アメリカ国内における最初のサッカーブームは1920年代であった。1890年代には国内で最初のプロ化への試みが行われ、1922年に始まったASLはヨーロッパからの移民急増と共に隆盛を極めた。ただ、その後はアメリカ国内の愛国心の高まりで次第に「アメリカ的なもの」が好まれるようになり、外来文化のサッカーは1940年代以降には衰退の一途をたどる事となる。ところが、1966年にFIFAワールドカップで史上初めての衛星中継が行われ、それがアメリカ国内で話題となり、それまで衰退の一途をたどっていたサッカーに再びアメリカ国民の注目が集まる事となる。そして、翌年の1967年に北米サッカーリーグ（NASL）が発足され、1970年代に人気のピークを迎えたがそもそもサッカー文化の基盤がほとんどなかったため1984年限りで消滅した。その後は、長らくセミプロ時代が続く事となる。1994年、自国で1994 FIFAワールドカップを開催し、大会史上最多となる約360万人の観客動員数を記録するなど大変な盛上がりをみせた。アメリカ代表も優勝候補のコロンビアに勝利しベスト16へ進出するなど健闘した。1996年には久々のプロリーグとなるメジャーリーグサッカー（MLS）が発足した。10クラブでスタートし、2018年現在では23クラブが所属しており、2020年までに計26クラブとなることを予定している。2013年シーズンの観客動員数は600万人を超えており、1試合当たりの平均観客動員数は1万8594人である。ただ北米4大プロスポーツリーグレベルの人気は依然獲得しておらず、リーグ優勝決定戦のMLSカップの全米視聴率も0%台が続いている。近年では2007年にデビッド・ベッカムがレアル・マドリードからMLSのロサンゼルス・ギャラクシーへ移籍するなど大物選手も参戦している。アメリカサッカーの特徴として女子サッカーが非常に盛んなことが挙げられる。アメリカ女子代表は世界の強豪国の一つであり、FIFA女子ランキングでは2008年以降ほぼ首位を維持している。FIFA女子ワールドカップの優勝回数は史上最多の3回であり、オリンピックでは史上最多4回の優勝を誇る。男子アメリカ代表もFIFAランキングでは常に上位に位置しており、1994年以降はワールドカップでベスト16以上を4度経験するなど好成績を収めている。世界からは長らく「サッカー不毛の地」と揶揄されてきたが、2017年のワシントン・ポストの世論調査によると、アメリカンフットボール、バスケットボール、野球に次いで全米で4番目に人気のあるスポーツであり、アイスホッケーなどを上回っている。とりわけ若年層での人気が高く、18歳から29歳の間ではアメリカンフットボールに次いで2番目に人気のあるスポーツである。また、2012年のESPNの世論調査によると、12歳から24歳までの若年層の間では、サッカーはアメリカンフットボールのNFLに次いで2番目に人気のあるスポーツであるとの結果が出た。FIFAワールドカップの人気も同様に高くなっており、アメリカ戦を中心に高いテレビ視聴率を記録している。2014年ブラジル大会のアメリカ対ポルトガルの試合は全米TV視聴者数において2470万人を記録し、アメリカのサッカー番組史上最多視聴者数となった。さらに決勝戦のドイツ対アルゼンチンの試合では2650万人を記録し、アメリカ対ポルトガルの記録を塗り替えた。これらの試合は同年のNBAファイナルの平均視聴率である1550万人や2013年のワールドシリーズの平均視聴者数である1490万人を大幅に上回っている。競技人口は非常に多く、アメリカで盛んに行われている。FIFAの統計によると、アメリカのサッカー競技人口は約2450万人である。これは中国に次いで世界で2番目に多い数字であり、サッカー王国のブラジルやドイツなどを大きく上回っている。2026年にはカナダ、メキシコとともに2026 FIFAワールドカップの共同開催国となる。
バレーボールはアメリカでウィリアム・G・モーガンによって考案された。なお、バレーボールのアメリカ代表は男女共に強豪チームのひとつである。
昔から、アメリカでは興行としてボクシングやプロレスを中心に多岐にわたる格闘技イベントが盛んに行われてきた。また、有名なプロレス団体のWWEに至っては1999年からナスダック（現在はニューヨーク証券取引所）に株式を上場している。なお、アメリカ国内では総合格闘技もUFCなどを中心に盛んである。高校での男子アマチュアレスリングが盛んである。一方で、女子の競技者も増えている。
アメリカでは、モータースポーツというと主にインディ500やNASCARの事を指す。オープンホイール（フォーミュラカー）によるシリーズは、現在はインディ500を含むインディカー・シリーズを頂点とし、下部カテゴリーとしてインディ・ライツなどが存在する。なおインディカーは一時日本にも進出し、インディジャパン300としてツインリンクもてぎで開催されていたが2011年を最後に撤退した。NASCARはスプリントカップシリーズを頂点とし、ネイションワイド・シリーズ、キャンピング・ワールド・トラック・シリーズを含めた通称「3大カップ戦」、さらにその下位に当たる地域ごとのカテゴリーなど非常に多くのレースを抱えており、それ単体で若手ドライバー育成からトップカテゴリーまでのピラミッド構造を持っている。それ以外にもNHRAが運営するドラッグレースや、パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライムに代表されるヒルクライムレース、二輪ではAMAスーパークロスなどのモトクロス競技など、アメリカ独自の人気カテゴリーが多数存在しており、ヨーロッパ・日本とはまた別の独特の世界観を構築している。ただヨーロッパとの交流がないわけではなく、F1アメリカグランプリや、MotoGPなどの開催が行われているほか（F1は2007年を最後に一旦開催が途絶えていたが、2012年より復活）、ル・マン24時間レースとの交流を主軸としたアメリカン・ル・マン・シリーズなどのシリーズ戦も存在する。また最近は日本からドリフト走行人気が主に西海岸を中心に波及しており、D1グランプリのシリーズ戦が開催されたり、独自のシリーズとしてフォーミュラ・ドリフトが開催されたりしている。
ゴルフも、アメリカ国内では富裕層を中心に盛んに行われているスポーツである。また、アメリカ国内を舞台にマスターズ・トーナメントや全米女子プロゴルフ選手権などといった世界的にメジャーな大会が数多く行われている。なお、世界的にも有名なゴルフ選手であるアフリカ系アメリカ人のタイガー・ウッズはメジャータイトルで12勝を挙げており、ウッズの年収はツアー大会で獲得する賞金総額とスポーツメーカーなどのライセンス契約による収入なども含めると、全米のプロスポーツ選手の中でも桁違いの金額である。
アメリカ国内では、4大メジャースポーツリーグのハーフタイムや大学の部活動を中心にして盛んに行われている。
アメリカでは、後述する6日間レースのルーツとなる賞金つきの個人タイムトライアルレース・1000マイルレースがイギリスから伝わったことがきっかけとなり、19世紀末期にトラックレースが人気を博し、その影響もあって、1893年に第1回世界選手権自転車競技大会がシカゴで開催された他、1899年には、ニューヨークのマディソン・スクエア・ガーデンにおいて、2人がペアを組んで覇を競う、6日間レースを誕生させた。なお、2人がペアを組んで覇を競うレースはマディソン（フランスではアメリカンチームレースと呼ばれている）として後に独立した形式でも行われるようになり、2000年のシドニーオリンピックからオリンピック種目としても正式採用された。しかし、6日間レースは1929年の世界恐慌が端緒となって、1930年代あたりから急速に人気が低落し、6日間レース発祥国でありながら、アメリカ国内における同レースの開催は、1960年代初頭には全て姿を消してしまった。これが影響して長らく、当国では自転車競技に対する関心は高まらなかった。当国で自転車競技熱が再燃しだしたのは、1970年代前半にBMX、同後半にマウンテンバイク(MTB)が当国発祥で誕生したことに深く起因している。双方とも、『遊び心』がきっかけとなって後に競技化されたものであるが、その人気はまたたく間に全米、そして全世界へと広がり、1996年にはMTBが、2008年にはBMXがそれぞれオリンピック種目となるに至った。一方、長らく盛んには行なわれてこなかったロードレースだったが、1980年代前半にフランス人のシリル・ギマールとベルナール・イノーによって才能を見出され、欧州国籍以外の選手として初めて1986年のツール・ド・フランスを制覇したグレッグ・レモンや、1980年のレークプラシッドオリンピックのスピードスケートで五種目全冠制覇を達成したエリック・ハイデンの転身などもあって脚光を浴びるようになった。そして、ランス・アームストロングも癌を克服したスポーツ選手として脚光を浴びたが2012年、アームストロングは合衆国アンチドーピング機関(USADA)より数多のドーピング違反事例を摘発されて『永久追放』処分を受けたため、1999年から2005年までのツール・ド・フランス総合優勝記録が抹消された。
アームレスリングは、専用の競技台で世界共通の厳格なルールのもと行われる腕相撲に似た競技のことで、「卓上の格闘技」とも呼ばれる。また、アームレスリングの選手は「アームレスラー」と呼ばれる。アメリカ、ロシアを中心に大規模な大会が開かれ、入賞者に賞金や豪華な賞品がスポンサーより与えられる大会もある。毎年各国で世界大会も開催され、世界中の『腕自慢』が集まり、迫力のある熱戦を繰り広げている。上述にもある通り、アメリカ国内では各地で盛んに行われている。
アメリカ国内でも競馬は非常に盛んで、中でもサラブレッドの生産頭数は世界一である。また、ケンタッキーダービーなどは世界でも有名なダービーのひとつである。
アメリカにおけるラグビープレイヤーの人数は、ワールドラグビーのデータによると1位のイングランド（208万人）に次いでアメリカは2位の149万人となっている。アメリカラグビー協会が地道に学校へボールやルールブックを配るといった普及活動を行い、多くの子供にラグビーを経験させたことが一番の理由である。
陸上競技の強豪国でもあり、これまでにジェシー・オーエンス、ボブ・ヘイズ、ジム・ハインズ、エドウィン・モーゼス、カール・ルイス、フローレンス・ジョイナー、マイケル・ジョンソン、モーリス・グリーンといったオリンピック金メダリストを多数輩出している。
アメリカは水泳の強豪国としても知られ、オリンピックではこれまでに多数のメダリストを輩出してきた。最も有名なのがジョニー・ワイズミュラー、マーク・スピッツ、マイケル・フェルプスで、フェルプスは北京オリンピックにおいて8種目で金メダルを獲得し一大会での最高獲得メダル数を更新した。なお、フェルプスは優勝した8種目のうち、リレー競技を含めて7種目で世界新記録を更新している。
在外財産補償問題（ざいがいざいさんほしょうもんだい）とは、第二次世界大戦の敗戦によって失われた引揚者などの日本人の在外資産の補償を巡る問題。サンフランシスコ平和条約によって対外的には決着が付けられたが、国内的に日本政府が責任を負うか否かの問題が残された。1953年1月26日に引揚者らによって在外資産補償処理獲得期成同盟決起大会が開催され引揚者団体全国連合会などの引揚者団体が結成されたのを受け、日本政府では在外財産問題調査会を設置して調査を行った結果、とりあえず引き揚げ時に税関に没収（預託）された旧日本銀行券を現行券によって返還すること、金融債務に関しては国内資産の範囲での補償が支払われることになった。その後、1957年に「引揚者給付金等補償法」が制定されて464億円が支給されたが、引揚者団体は更なる上積みを求め、また日本国内で戦災に遭遇した一般国民からは不公平だとする引揚者団体への反発も出た。その後、政府に補償義務はないが、道義的に補償の必要性があるとする「在外財産問題審議会」の答申に従って1967年7月22日に「引揚者に対する特別交付金支給法」（8月1日公布）が成立した。これによって全国に350万人いる引揚者に対して引揚者公債（年利6％、半年据置、元利均等償還）と引揚者特別交付金公債（無利子、均等償還）が支給され10年間で償還されることになった。これによって政府は引揚者に対して総額2,100億円余りが公債形式で支払を行った。なお、本件の関連法令は2007年現在でも継続して施行されており、在外財産補償問題は完全に終了したわけではない。なお、最高裁判所は1968年11月27日大法廷判決で、これらの財産喪失は戦争犠牲または戦争損害として、国民のひとしく受忍しなければならなかったところであり、右の在外資産の賠償への充当による損害のごときも、一種の戦争損害として、これに対する補償は、憲法の全く予想しないところであり、憲法29条3項に基づく補償請求をすることができないとしている。
ビルマの民族主義者の中には第二次世界大戦を好機と捉えるものもいた。彼らは戦争に協力することで宗主国であるイギリスから譲歩を引き出せるのではないかと考えた。一方でタキン党などはいかなる状況下であっても戦争に参加するべきでないと考えていた。1939年8月、アウンサンとその他タキン党のメンバーはビルマ共産党を結成した。アウンサンはくわえて人民革命党（戦後社会党に改名）も共同で結党、さらにはタキン党、全ビルマ学生連合、僧侶活動家ら、バー・モウの貧民党との同盟をとりつけ、自由ブロックを設立した。タキン党が一斉蜂起を呼び掛けた後は、アウンサンを含む多くの指導者たちに逮捕状が出された。アウンサンは中国へと逃げ中国共産党との接触を模索していたが、その最中に日本軍に見つかり、日本からの支援の申し出を受ける。これが鈴木敬司陸軍大佐を機関長とする南機関の組織につながる。ビルマ公路の封鎖とビルマでの民衆蜂起が機関の主な目的であった。アウンサンは一時ビルマへ戻り、訓練のために日本（海南島）へと渡る29名の若者を募った。彼らは「30人の同志」としてビルマ独立史に知られるようになる。1941年に日本軍がバンコクを占領すると、アウンサンは日本軍のビルマ方面への侵攻を期待し、1942年にはビルマ独立義勇軍の結成を宣言した。日本がイギリス、アメリカとの敵対を公にすると、日本の軍部にとってビルマの占領はきわめて重要な意味を持った。ビルマを占領することは援蒋ルートのひとつであるビルマ公路から中華民国への補給ルートを抑えることを意味した。またゴムはアメリカが自前で調達することのできない数少ない軍事資源のひとつであると日本軍は考えていた。東南アジアの天然ゴムの供給をコントロールに置くことで、日本にとって好ましい形での講和に持ち込めるのではないかという考えがあった。
1942年の春、ビルマ独立義勇軍はいくつかの地域で暫定政府を発足させた。しかし今後のビルマの扱いに関しては日本軍の上層部の間でも意見が割れていた。鈴木大佐は30人の同志による暫定政府の樹立を後押ししたが、当初軍部は公式にはその計画を受け入れなかった。最終的には軍部もバー・モウによる政府の樹立を約束するものの、この約束が方便だということはすぐに明らかになった。1942年、ビルマ独立義勇軍は制御しきれないほどの勢いで成長した。多くの地域で公務員や果ては罪人までもが国民軍に参加していた。結果として日本軍の主導によりビルマ独立義勇軍は「ビルマ防衛軍」へと再編されることとなるが指導者は尚もアウンサンが務めた。正式な軍隊ではなかったビルマ独立義勇軍時代とは違い、ビルマ防衛軍では人員の選別が行われ、日本の指導の下で本格的な軍事訓練が行われるようになった。戦争の潮目が変わり、日本のにとっての戦況が悪化し始めると1943年8月1日、日本はビルマの独立を認めた。バー・モウは国家元首就任を宣言する。内閣にはアウンサン（国防相）、タキン・タントゥン（農務相）らが名を連ねた。1943年に日本がビルマの独立を宣言すると、ビルマ防衛軍はビルマ国民軍へと改名した。しかしこのビルマ国の建国もまた見せかけの独立であった。日本に愛想をつかせたアウンサンは、1944年8月、バゴーにて秘密裡にタキン・タントゥンら共産党の指導者や社会党の指導者らと会合、交渉をすすめ、反ファシスト人民自由連盟を組織、日本のファシズムに激しく抵抗し、より公正で平等な社会の実現を掲げた。1941年7月、インセイン刑務所に収監中だったタキン・タントゥンとソエは共同で「インセイン・マニフェスト」を発表した。この声明では今後は反ファシズムを掲げて戦っていくことが宣言されていた。これは当時のタキン党の主流派とは相反する立場であった。そして彼らはイギリスをはじめとした連合国との暫定的な共闘を求めた。この時すでにソエは組織的な抗日運動を遂行するために地下に潜っており、タキン・タントゥンは日本から得た情報をソエに流せる立場にいた。その他の共産党指導者たちはインドのシムラーにある亡命植民地政府との接触を図った。
1945年7月、日本軍がカラゴン村に入ると、大日本帝国陸軍第3大隊、第215連隊、及びモールメン憲兵隊は全ての住人を集めて取り調べを行った。この尋問の中で虐待、拷問が行われ、およそ600人の村民が殺害された。（カラゴン事件）
1944年から1945年にかけ、反ファシスト人民自由連盟は非公式に連合国と接触を持った。1945年3月27日、ビルマ国民軍は対日一斉蜂起を敢行した。以降3月27日は記念日となっている。アウンサンらはルイス・マウントバッテンとの交渉に入り、愛国ビルマ軍として公式に連合国に参加を果たす。最初の会議では反ファシスト人民自由連盟はタキン・ソエを議長としアウンサンをメンバーとするビルマ暫定政府の代表として参加している。1945年の5月までに日本軍はほぼ潰走した。イギリスとの間で反ファシスト人民自由連盟の武装解除と戦後のビルマ軍への正式な参加が協議された。一部経験の長い者などはアウンサンの私兵（Pyithu yèbaw tat）となり、彼らは公然と軍服で演習を行った。1945年の9月にスリランカで行われたキャンディ会議にて愛国ビルマ軍の解体、正規軍への吸収が決定された。
菊池市と阿蘇市を結ぶ最短ルートであるが、鞍岳の麓や阿蘇北外輪山（カルデラ）を通るため、菊池市（旭志） - 大津町（矢護川・真木） - 阿蘇市（車帰）の区間は道幅が狭く、見通しの利かないカーブや大小の勾配がある。また、阿蘇市の残りの区間（車帰 - 赤水）は、片側1車線の2車線道路であるものの、阿蘇北外輪山にへばり付くように道路が造られたため、つづら折りの急カーブと急勾配がある。いずれの区間も冬期は通行止め・タイヤチェーンなどの滑り止めが必要な場合がある。
山口 孤剣（やまぐち こけん、1883年（明治16年）4月19日 - 1920年（大正9年）9月2日）は、日本の新聞・雑誌記者、評論家、社会運動家。本名は、山口義三（よしぞう）。山口県赤間関区豊前田町（現在の下関市）に、呉服商の父福田伊助、母チヨの三男として生まれる。出生当時の名前は、福田義三。東京政治学校に学び在学中にキリスト教の洗礼を受けるが、松原岩五郎『最暗黒の東京』を一読したことを契機として社会問題に関心を持ち平民社に参加。1904年に勃発した日露戦争に反対を唱え、週刊『平民新聞』や社会主義の書籍を赤い荷車に積んで小田頼造とともに東京から九州を目指して行商に出かける。しかし途中で健康を損ね山口は故郷の下関で静養、後事を小田に託すが東京市電の運賃値上げ反対事件に関わったとして兇徒聚衆罪で投獄される。1908年に一旦出獄するものの、彼の出獄歓迎会が発端となり赤旗事件が勃発した。杉山茂丸が出資する週刊誌『サンデー』で同僚だった白柳秀湖とともに出獄した堺利彦に最初の売文の仕事を与えており、これがもとで設立された堺主宰の売文社に拠って評論家となり、『日本社会主義運動史』を執筆。夫人の故郷・宇和島にて腎臓病で死去した。代表作に、『破帝国主義論』（鉄鞭社、1903年12月）がある。
ロバート・スカラピーノ（Robert A. Scalapino, 1919年10月19日  - 2011年11月1日）は、アメリカ合衆国の政治学者。カリフォルニア大学バークレー校名誉教授。専門は、アジア政治、政治発展論。
カンザス州レブンワース生まれ。ハーヴァード大学で博士号取得。1941年太平洋戦争勃発直後、アメリカ合衆国軍部の指示により、ドナルド・キーンらと共にコロラド大学にて日本語を学ぶ。その後は日本や大韓民国など東アジア地域の研究に務めた。2011年11月1日、呼吸器感染症による合併症のためカリフォルニア州オークランドで死去。92歳没。