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1932年（昭和7年）に第1次上海事変が勃発すると日本海軍にとって手薄な同地域の警備が急務となった。更に中国本土に於ける事変拡大が懸念された事から、急遽第三艦隊を復活編成して投入した。盧溝橋事件が発端となって日華事変の拡大に伴い、1937年（昭和12年）10月に新たに第四艦隊が追加編成され第三艦隊と統合して支那方面艦隊が成立した。艦隊成立当初は司令長官に長谷川清、参謀長に杉山六蔵、以下司令部参謀に、参謀副長草鹿龍之介、松田千秋、高田利種、大野竹二、樋端久利雄など後の太平洋戦争で活躍した錚々たる人物が配属された。
1979年4月、三重県立尾鷲工業高等学校に入学。1980年、愛媛インターハイ三段跳において、高2ながら15m49で優勝。1981年、横浜インターハイ三段跳において、14m87で二連覇。1982年4月、筑波大学に入学。コーチは村木征人。社会人時代は日本電気（NEC）に所属した。1986年6月1日の日本選手権（国立競技場）でマークした17.15mは、30年以上経った現在も破られていない日本記録である。公認記録で17m以上を跳んだ日本人選手は、山下と杉林孝法（チームミズノアスレティック）の2人しかいない。日本選手権では1985-88年、1992年、1995-96年の通算7度の優勝を誇る。中学時代は最初、文化部（吹奏楽部）に所属していたが、父親の転勤先の中学校に吹奏楽部がなかったことが、陸上競技を始めるきっかけになった異色の経歴の持ち主でもある。子息の山下航平も父と同じ三段跳びの選手であり、リオデジャネイロオリンピック日本代表選手に選出された。
MuPAD（ミューバッド）とは、ドイツのPaderborn大学で開発された数式処理システムである。販売元のSciFace等よりダウンロードで入手することができ、Windows、Linux、MacOS、Solaris などのプラットフォームで動作する。数式処理以外に、充実した2次元および3次元のグラフィック表示や、数値計算なども行うことができる。現在は商用のシステムのみであるが、以前はバージョンによっては学生、教育関係者、非営利での個人などが無料で利用できた。ほとんどのバージョンは、英語またはドイツ語版でのみであるが、2004年6月よりSciFaceの国内販売代理店ライトストーンより日本語版を入手できるようになった。なお、MuPADは、Multi Processing Algebra Data Toolの略である。2008年10月現在（正式な日付わかりません）MathWorks社が買い取ったため,MuPADとしての単独製品はなくなり,Matlab上のtoolboxのひとつSymbolic Math Toolboxとなった模様. ただ，サポートはMathWorks社で受け付けているとのこと．
「ノンアルコール飲料」と言っても、アメリカでは0.5%まで、日本では1%まで、EUでは1.2%まで（イギリスは0.05%まで）のアルコール分が法的には認められている。よって甘酒なども法的には酒類に該当しない「ノンアルコール飲料」で、未成年者でも飲むことができる。しかし普通は「ノンアルコール飲料」と言うとアルコール分が0.05%以下の飲料を指し、アルコール分が0.05%以上1.00%以下の場合は「低アルコール飲料（Low-alcohol beverage）」と呼ばれる。「Alc. 0.00%」と明記している場合、普通は「アルコールが0.05%以下」どころか限りなく0.00%に近づくように細心の注意が払われており、どれだけ飲んでも酔うことは無いが、プラシーボ効果でお酒を飲んだ時と同じように開放的な気分になることがある。
内モンゴル自治区ジェリム盟ナイマン旗に生まれる。1970年代半ばに、中国政府に対して内モンゴル人民革命党粛清事件の責任者である滕海清らの処罰を求める活動に参加する。フフホト市第2高等学校を卒業後、1978年、内モンゴル師範大学史学部に入学する。在学中の1981年、「中共中央28号文件」の存在が明らかになり、当時の中国政府が内モンゴル自治区に数百万人単位の漢族を移住させることを企図していたことが明らかになると、この計画を撤回させるために南モンゴル学生運動のリーダーとして活躍する。1981年の学生運動以降、中国政府の厳しい監視下に置かれ、1982年に大学を卒業するが、当局による度重なる嫌がらせのために職を転々とする。1987年に内モンゴル維護人権同盟を設立。1990年、フフホト市でモンゴル書籍の専門書店を開いた。1991年以降、中国政府による内モンゴル自治区のモンゴル族に対する締め付けが厳しさを増し、モンゴル族の人権や文化を保護する活動をしていたテムチルトは、彼の盟友であるフチントゥグスら大勢のモンゴル族と共に逮捕される。その後、ほどなく仲間を連れてモンゴル人民共和国に亡命。1993年に政治難民としてドイツに移住する。
1997年3月20日、米国ニュージャージー州プリンストンにおいて秘密会議が開かれ、米国、ドイツ、モンゴルおよび中国の内モンゴル自治区から、バハ、アルタンバト、オヨンビリグら50数名が集まる。この会議において内モンゴル人民革命党の理念を継承するとして内モンゴル人民党が正式に発足し、テムチルトが主席に選出された。また、米国、英国、ドイツ、モンゴル国、ブリヤート共和国への支部の設置が決まり、会議後に内モンゴル人民党章程と「内モンゴル人民同胞に告ぐ書」が発表された。1998年2月、ドイツ、英国、フランス、デンマークなどの代表が参加してライン川の河畔で開かれた国際会議に参加し、自ら情報収集して編纂した「内モンゴルの人権報告書」をジュネーヴの国際連合人権理事会に提出した。2006年に来日。2月26日に党大会が開催され、非暴力的方法による南モンゴルの独立を目指すこと、適当な時機に南モンゴル臨時政府を樹立すること、内モンゴル人民党の本部をアメリカから日本に移転することを内容とする東京宣言が採択された。2008年5月16日から開催されたUNPO第9回大会には、内モンゴル代表として出席した。
ケプラーの法則（ケプラーのほうそく）は、ヨハネス・ケプラーによって発見された惑星の運動に関する法則である。
第1法則は、惑星の軌道が真円ではなく楕円であることと、太陽の位置は楕円の中心ではなく焦点の1つであることを述べている（もう片方の焦点には何もない）。また、惑星の軌道が太陽を含む一平面上であることも暗に意味している。後のニュートン力学では、中心力の作用する2体問題の解として、束縛運動であるならば楕円運動になることが示される。楕円運動の発見のエピソードとして、当時、惑星の運動は円であると信じられていたが、それに従わない火星のデータをティコ・ブラーエが困ってケプラーに担当させたため、との話がある。第2法則は、太陽に近いところでは惑星は速度を増し、太陽から遠いところでは惑星は速度を落とすことを意味している。これは、惑星が軌道上を移動する際の面積速度が一定である事を意味し、「面積速度一定の法則」と呼ばれる事も有るが、面積速度とは、惑星の位置ベクトルと速度ベクトルの外積に他ならず、ニュートン力学における、角運動量保存の法則に相当する。第3法則は、公転周期の長さは楕円軌道の長半径のみに依存して決まることを意味する。楕円軌道の離心率に依存しないので、楕円軌道の長半径が同じであれば、円運動でも楕円運動でも周期は同じになる。この法則も後のニュートン力学で導ける。ケプラーの法則に従う運動をケプラー運動ともいう。
ケプラーの法則は、天動説に対する地動説の優位を決定的なものにした。コペルニクスによって地動説が唱えられて以降も、地動説に基づく惑星運動モデルは、従来の天動説モデルと比べ、実用上必ずしも優れたものではなかった。しかしケプラーの法則の登場により、地動説モデルは天動説モデルよりも、はるかに正確に惑星の運動を記述することが可能になった。ケプラー法則の発見は、地球含む惑星の形が真円ではないことを裏付けた。また、惑星の軌道を楕円形であるとした第1法則は、天体は真円に基づく運動をするはずであるという、古代ギリシア以来の常識を打ち破るものでもあった。江戸時代の日本の天文学者、麻田剛立は第3法則に類似した法則を独自に発見し、『五星距地之奇法』の中に記述を残している。
マクシミリアンが3歳の1462年8月、父帝フリードリヒ3世に対し、野心家の叔父アルブレヒト6世（オーストリア大公）が叛乱をしかけ、混乱に対処しない皇帝に対しアルブレヒトに煽動され、ウォルフガング・ホルツァーを筆頭に市民が議会に殺到し、マクシミリアンと母后エレオノーレはウィーンの王宮に幽閉される。アルブレヒトがウィーンを支配するが、ほどなく死去し、ホルツァーも処刑され、再びフリードリヒ3世がウィーンを治めた。マクシミリアンは言語面での発達が遅く、5歳まで言葉を喋れなかった。母后の期待を一身に背負い成長するが、彼女はマクシミリアンが8歳のときに逝去した。マクシミリアンの社交的で明るい性格や芸術・学問への関心は、母エレオノーレの影響が大きいとされる。一方、母の早世により信仰心は深まり、父帝同様に錬金術や迷信にも関心を持った。
マクシミリアンは父フリードリヒ3世が付けたスコラ学の家庭教師に関心を示さず、一方、乗馬をはじめあらゆる武芸に秀でた。親しい学友にウォルフガング・フォン・ポルハイムらの名前が残る。マクシミリアンは騎士道物語や年代記、紋章学などに関心を持ち、宮廷にかつて出仕していたカスパール・シュリックやエネアス・シルヴィウス・ピッコロ―ミニらの書物による影響を受けた。10代に成長したマクシミリアンは、眉目秀麗な若者となり、その話術は多くの人を惹きつけた。結婚直前まで唯一の妹クニグンデの侍女であるロジーナ・クライクに思いを寄せていたとされる。
当時のブルゴーニュ公国は、現代のフランスのブルゴーニュ地方、ロレーヌ地方（独：ロートリンゲン）、またベルギー・オランダ・ルクセンブルク（ブルゴーニュ領ネーデルラント）にまたがる広大な範囲で、かつ毛織物産業を中心とした貿易で経済的に繁栄し、北方ルネッサンス文化の中心地であった。野心家のブルゴーニュ公シャルル（突進公/テメレール）は武力によってさらなる勢力拡大（ブルゴーニュ戦争）と、公爵からの昇格を目指していた。シャルル突進公の唯一の子女でブルゴーニュ公国の相続人マリーには、数多くの縁談申し込みがあったが、シャルル突進公は王または皇帝位に近づけるという望みから、マリーとマクシミリアンの縁談に関心を示す。1473年9月30日、皇帝フリードリヒ3世とシャルル突進公は、トリーアで会談し、対仏政策やオスマン討伐を議論することとした。皇帝側は14歳のマクシミリアンと1000人の従者を引き連れ、またシャルル突進公も1万人を超す兵力とともに贅を尽くして皇帝一行を歓待した。シャルル突進公は、マクシミリアンのことを非常に気に入り、ブルゴーニュの経済力を盾に、2人の縁談と自身のローマ王指名をまとめようとする。しかし、フランス王国および帝国諸侯の反発を招く恐れがあり、フリードリヒ3世は慎重になり、11月24日に密かに皇帝とマクシミリアン、宰相レープヴァイン、マクシミリアンの学友と従者2名のわずか6名でモーゼル川を下ってコブレンツへ逐電した。激怒したシャルル突進公は、ブルゴーニュ戦争において帝国に報復するが、戦いが膠着すると、1476年4月になって、ローマ王指名の要望を取り下げ、マリーとマクシミリアンの婚約のみを再度申し込んだ。一方の皇帝側も、ハンガリー王マーチャーシュ1世にウィーンをはじめニーダーエスターライヒを陥落させられ敗走しており、縁談は難無くまとまった。マクシミリアンは皇帝の親書と自身の肖像画をヘント（仏：ガン、独：ゲント）に送る際、ダイヤモンドの指輪を贈り、マリーも感謝状と指輪を贈った。このやり取りを婚約指輪の起源とする説がある。
1477年1月5日、シャルル突進公はナンシーの戦いで戦死し、ブルゴーニュ公国内は大混乱に陥った。国内では専制的だったシャルル突進公への不満が蓄積していた貴族や商人が権利の拡大を画策し、さらにフランス王ルイ11世もブルゴーニュ公爵領・フランシュ＝コンテを接収し、ネーデルラントに程近いピカルディー、アルトワを占拠した。こうした事態に、ネーデルランド各地でも反乱が起こり、同年2月11日には、大特許状を容認せざるを得なくなる。忠臣を処刑され、義母マルグリット妃とも引き離され孤立無援のマリーは、3月26日付でマクシミリアンに救いを求める手紙を出す。何とか現金を都合した皇帝は、5月21日にマクシミリアンをウィーンから見送る。マクシミリアン一行は各地で歓迎を受け、特に大都市ケルンでは、後に将軍として活躍するクリストフ・フォン・バーデンやアルブレヒト・フォン・ザクセンと初めて対面する。ケルンで資金が尽きるが、マルグリット妃の援助により窮地を脱し、8月18日深夜、一行はヘントに到着し、マリーと対面する。2人は言葉こそ通じなかったが、互いに愛しあい、その夜のうちに床入りしたことを記録する文書が残っている。翌8月19日早朝、同地の聖バーフ大聖堂で挙式した。結婚式の10日後から、マクシミリアンはマリーとともに領内を歴訪する。裕福な美術品や宝飾品に比し、現金は不足している現状を目の当たりにし、次々に資産を売却せざるを得なかった。結婚2か月後には、逆に父帝に対し金銭援助を求めている。また、ルイ11世に対しては毅然とした態度で臨み、ネーデルラントの州議会や皇帝フリードリヒ3世の支援を迅速に取り付けたため、ルイ11世は9月18日に休戦と都市の返却を申し出た。当初、マリーとは上流階級の教養語であったラテン語でコミュニケーションを取っていたが、安定な統治のために間もなくマリーからフランス語を、宮廷付きの婦人から現地語のフラマン語を学び、やがてそれぞれの言語を母国語のように理解し、読み書き出来るようになった。翌1478年5月、ルイ11世は休戦を破ってエノー（独：ヘンネガウ）に侵攻して戦端を開く。これがマクシミリアンにとって初陣となるが、勝利を収める。6月22日には長男フィリップが誕生した。しかし、ルイ11世は通商に介入したり、国境近くの穀物を刈り取るなどし、ブルゴーニュ公国では反仏の機運が高まっていた。そして、フランス軍はアルトワに侵入し、1479年8月7日にギネガテの戦いが行われた。この戦いでは、歩兵の密集方陣を採り、ルイ11世のフランス騎士団を撃破してフランドルの領土を確保したが、これがハプスブルク家とフランス王家の確執の始まりとなった。マクシミリアンはフランドルおよびブラバントから兵を召集したが、軍事展開上必要なスイス傭兵を確保出来ず、現在の南ドイツからも傭兵を募り、スイス式の武装と戦陣の展開の訓練を施した。これがランツクネヒトの始まりといわれるが、この名称が用語として定着するのは1480年代半ばである。給金の支払いが困難なため、戦いに勝利しながらも、フランス軍を追撃することはできなかった。こうしてマクシミリアンは、いまだ国内の不安要素を完全には払拭できないものの、シャルル突進公戦死以来の混乱を収拾し、公国の統治に成功した。
マクシミリアンは、当時辺境の地であったウィーンと比較し、ブルゴーニュ公国の繁栄に驚かされた。フランドル地方の貿易は盛んであるが、土砂の堆積により港湾機能を失いつつあるブルッヘ（ブリュージュ）に代わりアントウェルペンを拡大するなど、産業育成と貿易振興にも取り組んだ。宰相にはカロンドレを任命した。また、改革を通じてブルゴーニュの中央集権化を進めようとし、君主としても才覚を示し始めた。1480年に長女マルグリットが、1481年に次男フランソワ（夭折）が立て続けに誕生した。政略結婚ではあったものの、マリーとの仲は、後世のマリア・テレジアとフランツ・シュテファン夫妻と並び称されるほどに円満で幸福だった。マリーは同時代には珍しく活動的な女性で、常にマクシミリアンについて乗馬や狩猟、スポーツを楽しんでいた。マクシミリアンはマリーに心酔し、彼女の自慢を故郷の学友に書き送っている。1482年3月上旬、第4子を懐妊中のマリーは、当然の如く夫の白鷺猟に同伴し、そして落馬事故により重体となり、流産の末、3月27日に死亡する。死に先立つ3月24日、瀕死のマリーは「フィリップとマルグリット2人を公国の相続人に指定し、嫡男フィリップが15歳に達するまでは夫マクシミリアンをその後見人とする」遺言を認め、さらに3月27日、家臣に夫マクシミリアンに仕えるよう直々に言い残した。その夜、マクシミリアンが手を握ったままマリーは25歳で逝去した。
オスマン帝国と同盟したハンガリー王マーチャーシュ1世による侵攻を受け、帝都ウィーンを失ったフリードリヒ3世は、マクシミリアンに公の役職を確保すべく選帝侯を説得した。26歳となったマクシミリアンの、君主としての資質はドイツ諸侯の間でも高く評価されていた。1486年2月16日、フランクフルトの聖バルトロメウス大聖堂で行われた、ベーメン王を除く6人の選帝侯の投票により、神聖ローマ帝国の後継者ローマ王に選出され、同年4月9日にアーヘンで戴冠式を行った。また同年には、チロル領主ジークムント大公の下にいた妹クニグンデが、半ば騙される形で、フリードリヒ3世の意に反してバイエルン公アルブレヒト4世と結婚する事件が起こる。
ローマ王になったものの、マクシミリアンは東方のハンガリー問題の前に、西方のブルゴーニュ問題の解決を図らねばならなかった。帝国諸侯の賛同を得られない場合、ローマ王は戦費を自費で賄わなければならなかった。戦争を継続していたマクシミリアンは軍事費としてネーデルラントにビール税など新しい税を課したが、この一方的な増税は、古くから封建制や中央集権化と対立し、地方自立主義を堅持するネーデルラントの州や都市には受け入れがたいものであった。また、ドイツ傭兵も素行が悪く、市民はその責任をマクシミリアンに転嫁した。不満を抱いた市民たちを、フランスのシャルル8世とその姉の摂政アンヌ・ド・ボージューが煽動した。1488年1月、マクシミリアンは500名を従えて聖燭祭へのブルッヘ市民の招きに応じて同地を訪問した。しかし聖燭祭の前日、2月1日、外部との往来が制限され、市内はにわかに騒乱を呈する。そして翌2月2日、市民は市長ピーテル・ランシャル以下の高官の更迭をマクシミリアンに要求し、市内は暴動が起こる。マクシミリアンは許可なく市内に出ないことを宣言して、マルクと広場の一角にある屋敷に幽閉された。側近らはヘントに移送されて投獄され、うちカロンドレは処刑された。一部は、身分を隠して市外へ脱出し、マクシミリアンもフリードリヒ3世へ救いを求める手紙を出した。ヘント、ブルッヘ、イーペルを首班とする親仏派のネーデルラント諸都市はマクシミリアンをフランスへ引き渡すべく彼の身柄を拘束したものの、王の処遇に困ったまま3か月余りが経過した。ローマ王の虜囚には、ドイツの諸侯のみならず、ローマ教皇やスペインのカトリック両王も強く反発した。同年5月にローマ王救出の帝国軍が派兵された。数か月に及ぶ無法状態によって、通商も成立できず荒廃を極める中、進軍の報を受けて、ヘントとブルッヘは「ローマ王は、ブルゴーニュ公フィリップの後見の地位を放棄し、フランスと和平を認めること」などの要求を出した。心身ともに衰弱したマクシミリアンは、この要求に署名し、5月16日に解放された。帝国軍は諸都市への攻囲を行ったが、マクシミリアンの信任を得ていたフィリップ・フォン・クレーフェが諸都市側に寝返って善戦したため、諸都市を陥落させるには至らなかった。「ローマ王救出」という当初の目的が達成され、駐留の意義を失った帝国軍は、同年8月頃から撤収を開始し、10月にフリードリヒ自身もネーデルラントから撤退した。この戦いで市民や商人が最も手強い相手となり、彼らと対立して窮地に追い込まれたマクシミリアンは異なる文化の統治の難しさを経験した。これ以降、彼は他の各地で商人たちを積極的に味方につける施政を執るようになった。ザクセン公アルブレヒト（勇敢公）の活躍により最終的にクレーフェが降伏し、内戦が終結するのは1492年10月のことである。その結果、ハプスブルク家によるネーデルラントの中央集権的統治が確立された。
マクシミリアンは、1489年2月にネーデルランドを離れ、同年4月にドイツ南部のウルムを訪れ、妹クニグンデの婿でバイエルン公アルブレヒト4世の一件の解決を図ろうとする。1488年2月、野心家のアルブレヒト4世に対し、シュヴァーベン地方の諸都市や領主らがシュヴァーベン同盟を結成し、翌1489年春時点では、さらに両者の関係が悪化していたのだった。そこでマクシミリアンは、4月にウルムで義弟となったアルブレヒト4世と対面し、5月には妹クニグンデと11年ぶりに再会を果たす。フリードリヒ3世が2人の結婚に今も憤慨するのに対し、マクシミリアンは容認した。またシュヴァーベン同盟各都市とも根強く対話を続け、両者の調停に成功する。こうして、ローマ王としての名声は一層高まった。さらに、アルブレヒト4世とチロル領主ジークムント大公の間に、ジークムントが領地を抵当にアルブレヒト4世から莫大な借金をしながらも返済しないことが原因で紛争が起こっていた。マクシミリアンはシュヴァーベン同様、根気よく交渉にあたった。最終的に、1490年3月、州議会において、抵当にされたチロルおよびフォアラントがハプスブルク家に帰属するとともに、マクシミリアンがチロル伯位を借金ごと継承し、紛争は和解したマクシミリアンはアルプスに囲まれた街インスブルックに都を置き、借金を返済のための経済改革に着手した。当時のチロルは法律も整備されず、貴族が勝手に税金を取るなど、宮廷内部の汚職や腐敗が蔓延し、ジークムント自身も放蕩の限りを尽くしていた。マクシミリアンは6年間でチロルの腐敗を一掃し、借金を返済した。その手助けをしたのが商人たちで、中でもフッガー家のヤーコプ・フッガーには銀の採掘権を与えた。引き換えに莫大な収益を上げ、そこから惜しみなく芸術へつぎ込まれた。また、チロルの鉱山から産出される豊かな資源を利用して、インスブルックに武器工場を建てた。
1490年、マクシミリアンはフランスを挟撃するため、ブルターニュ公国の継承権を持つアンヌ女公と婚約し、代理人を派遣して結婚式を挙げた。さらにハンガリーに制圧されていたオーストリア諸都市の奪回を進め、同年8月にハンガリー軍からウィーンを解放した。しかし父フリードリヒ3世の命により、対ハンガリー政策に専念せざるを得なくなり、アンヌとの正式な結婚は先送りにされた。1491年、フランス王シャルル8世がブルターニュへ侵攻、首都レンヌを包囲し、孤立したアンヌに結婚を迫った。同年12月6日にアンヌはシャルル8世と結婚し、1492年2月15日にローマ教皇インノケンティウス8世がシャルルとアンヌの結婚の追認とシャルルとマクシミリアンの娘マルグリットとの離婚を特赦したため、マクシミリアンはアンヌとの婚姻によるブルターニュとの同盟を断念した。マクシミリアンは娘の帰国を要求して何か月間もフランスと交渉を続けたが、マルグリットをフランスの侯爵と縁付かせ、彼女の婚資をフランスへ併合しようという目論みのため、交渉は平行線をたどった。マクシミリアンは自分と娘が世に笑い者にされた屈辱とフランスのあざとさに激怒し、開戦した。1492年10月、ネーデルラントにおける叛乱が終結し、同地におけるハプスブルク家の統治が確立した。同年12月、マクシミリアンはマルグリットの婚資としてフランスに併合されていたブルゴーニュ自由伯領（フランシュ＝コンテ）に侵攻、翌1493年3月にはブルゴーニュ自由伯領のほぼ全域を奪還し、フランス側の譲歩を引き出すことに成功した。1493年5月23日、サンリスの和約が締結され、マルグリットのフランスからネーデルラントへの帰国とブルゴーニュ公の遺領分割が決定された。この時からハプスブルク家とフランス王家の長きにわたる対立が決定的になった。これが解消されるのは、18世紀の「外交革命」まで待たねばならない。
1493年8月、父の死に伴いマクシミリアンは神聖ローマ帝国の君主となった。大空位時代以降、ローマ王位は諸家の間を変遷していたが、これ以後はハプスブルク家による世襲が確定していく。しかし、皇帝戴冠を目指したマクシミリアンのローマ訪問はヴェネツィア共和国の反対により阻止されたため、トリエントで帝位についた。マクシミリアンはローマでの教皇による戴冠を経ずに帝位についた最初の皇帝となり、これを機にカトリックを後ろ盾とする皇帝の権威はローマと教皇から離脱することになった。彼はミラノ公国のスフォルツァ家の公女ビアンカと再婚し、ミラノを事実上の支配下に置いた。そしてイタリア進出を図ったが、そのためにフランス王シャルル8世の野心が引き起こしたイタリア戦争に巻き込まれることとなった。1495年、ヴォルムスにて帝国議会を召集し、イタリア戦争の戦費の援助を諸侯に要請した。皇帝の窮状を見たマインツ大司教（選帝侯）ベルトルト・フォン・ヘネベルクをはじめとする聖俗の諸侯は、帝国と皇帝権力の分離を要求し、マクシミリアン1世はこれに抵抗するも妥協を余儀なくされ、永久ラント平和令発布、帝国最高法院、帝国統治院の設置、帝国議会の整備などの内政改革が行われた。以後、神聖ローマ帝国は中央集権的ではなく領邦国家の連合としての道を歩むことになる。1496年、フランス国王シャルル8世の動きを封じるため、2人の子フィリップ美公とマルグリットをカトリック両王の子女と結婚させた（後述）。1508年、ローマでの戴冠を妨害したヴェネツィアに対し、攻撃を開始する（フリウリ戦争）。戦争は膠着したが、マルグリットによりフランス、教皇、スペインによるカンブレー同盟（対ヴェネツィア同盟）が成立した。しかしフランスがヴェネツィアとの戦いに勝利し、同盟内で突出し始めると、教皇をはじめ他の同盟国イングランドやスイスが反発し、これに対抗する動きが出た。1511年、教皇主導の対仏同盟、神聖同盟を結成する。しかし翌年ヴェネツィアは同盟を脱退し、フランスと同盟を結ぶ。1512年、「ドイツ国民の神聖ローマ帝国」という言葉を使用し、神聖ローマ帝国の版図がもはやドイツ語圏およびその周辺に限られること、世界帝国の建設という目的の放棄を明確にした。1513年、イングランド王ヘンリー8世と連合し、ギネガテの戦いでフランスを撃破する。しかし戦況は国によって勝敗が錯綜し、同盟は最終的に瓦解した。1516年にブリュッセルで和議を締結、さらにその2年後にヴェネツィアとも和睦が成立した。1515年、ウィーンでの会談でハンガリーとボヘミアを治めるヤギェウォ家との二重婚姻（ウィーン二重結婚）を決定し、孫フェルディナント1世に始まるハプスブルク帝国の成立を方向づけた。こうして神聖ローマ帝国が弱体化する一方で、ハプスブルク家は隆盛を極めることになった。1519年、マクシミリアンはヴェルスで病没した。インスブルックの宮廷教会内に霊廟を準備していたが、24,000グルデンの借金を理由に滞在を拒否されており、遺言により遺体は母エレオノーレが眠るヴィーナーノイシュタットの聖ゲオルク教会に埋葬された。しかし心臓だけはブルッヘの聖母教会（ノートルダム教会）にある最愛の妻マリーの墓に共に埋葬された。
一般的にライフセービングとは溺れかかった者を引き上げ、必要に応じて人工呼吸や心臓マッサージなどの応急処置を組織的かつ合理的に行う活動、および事故回避のための様々な活動を指す。海におけるライフセービングは、特にサーフ・ライフセービング (Surf lifesaving) と呼ばれ、主にオーストラリアで発展した。海流、波や津波、潮汐や高潮、危険な海洋生物など海洋に適した技術や知識が問われる。サーフ（磯浜）を省いてライフセービングと略すことも多い。サーフ・ライフセービング技術を競うことから派生したスポーツは、単にライフセービングと呼ばれる。詳しくはライフセービング (スポーツ)を参照ボランティアとしてライフセービング活動を行う者をライフセーバー(Life Saver 命を救う者)、狭義ではライフセーバー資格を持つ者のみをライフセーバーと呼ぶ。サーフ・ライフセーバーは海を専門に活動する者である。ライフセーバーは、パトロール地域ごとに組織されるLC、LSC（ライフセービング・クラブ）またはSLC、SLSC（サーフ・ライフセービング・クラブ）というクラブに所属している。（例：九十九里LC）またライフセービング（スポーツ）選手、救命用具の浮き輪もライフセーバーと呼ばれる。プロライフセーバーと言う時は、救命活動のプロではなく、ライフセービング（スポーツ）におけるプロ選手を指す。
ライフセービングを職業とする者はライフガード（命を守る者）と呼ばれる。フルタイムやパートタイムで地方公務員やスポーツ施設社員として勤務することが多い。日本では「アルバイトでライフセーバー」と言うことがあるが、アルバイトとして雇われるならば「ライフガード」である。欧米豪の海岸などは普段から自治体に雇用されたライフガードがパトロールしており、シーズン中の週末や休日に本職を別に持つボランティアがライフセーバーとしてパトロールに参加するという形態をとっている。（Lifeguardと一語の時は水辺のライフガード、Life Guardの二語に分かれる時はスイスや英国の近衛騎兵ライフ・ガード連隊を意味する）。アメリカ合衆国では19世紀末からライフガードの雇用が始まっており名称が広く普及している。そのためライフセーバーという呼称が使われることはめったになく、ライフセーバーズ・キャンディ（名前の由来は救命浮き輪）を指すことの方が多い。また1989年から2001年にアメリカ、後に世界中で放映され、ギネスブックによると史上最も視聴者の多いとされるテレビ番組『ベイウォッチ』の影響で、アメリカ英語圏外でもライフセーバーをライフガードと呼ぶ場合が増え境界線が曖昧になってきている。ただしスポーツ選手のライフセーバーをライフガードと呼ぶのはアメリカのみで、他国は現在もライフセーバーという呼称を用いる。
日本ではライフセーバーが救助員や監視員と同一視されることが多い。しかし救助はあくまでもライフセービング活動の一つである。ボランティア・チームの中には、救助資格の取得をめざして訓練中の者が監視や無線連絡を担当したり、車椅子に乗ったライフセーバーが警備長を務めるなど、一概にライフセーバー = 救助員とは言えない。泳げない者や高校生を座って見ているアルバイトとして雇うケースもある監視員に対し、ライフセーバーはボランティアといえども救助や安全管理に必要な知識・技術・体力・泳力のあることが資格によって保証されている。監視員とライフセーバーの最大の違いは、ライフセーバーが監視より一歩踏み込んだ事故防止のために様々な行動をとる点（詳しくは奉仕活動としてのライフセービングを参照）と、夏に限らず年間を通じて救助のための技術を磨き続ける点である。
日本で販売されている飲料の「ライフガード」は、キャッチフレーズに「サバイバル」という言葉が含まれるためパッケージがカモフラージュ（緑や茶色）になっているが、ライフガードおよびライフセービングの国際規定色は赤と黄色である。ビーチなどでは長方形の旗を上下2つの長方形に分割して上半分が赤で下半分が黄色の二色旗を2本使用する。ライフガードまたはライフセーバーが監視中で安心して遊泳できる区域は、この2本の二色旗の間(“Between the flags”)であると国際的に定められている。日本ではまだ完全に普及しておらず、ライフセーバーが活動する海水浴場の約半数の場所で使用されている。この二色旗は海上で船舶同士が用いる国際信号旗において、「海中への転落者あり、要救助」 (Man overboard) を示す赤と黄色のO旗（オーき）に由来しており、1930年代からオーストラリアのサーフ・ライフセービング界で用いられてきた。この二色はトリアージにおいても、重篤患者（赤）、早期処置の必要な患者（黄色）という救命活動の段階分けに使われている。また国際標準化機構の安全色（ISO 3864）や水辺における安全標識の色（ISO 20712）として定められているものである。日本工業規格の安全色彩（JIS Z 9101）においても赤は危険、黄色は注意をうながす意味となっている。そのため世界各国の各自治体で活動するライフセーバーのユニフォームは赤と黄色の二色であり、トレードマークの水泳帽（パトロール・キャップ）も四分割して交互に赤と黄色を入れた二色帽である。ライフガードやライフセービング（スポーツ）のユニフォームも、海を表す青や白とともに、赤や黄色が採用されることが多い。事業を世界中で展開しているドイツの運送会社DHLは、複数の国でライフセービング団体の公式スポンサーやパートナーとなっている。例えばオーストラリアのライフセーバーのユニフォームは全てDHLの寄付で、ニュージーランドも4000着のユニフォームや救命器材の寄付を受け取っているほか、アジア太平洋地区ライフセービング選手権大会もDHLオセアニアが協賛した。日本ライフセービング協会も2004年にDHLと5年間のパートナー契約を結び、全日本種目別選手権大会がDHLサーフ・カーニバルと改名された。DHLのロゴやコーポレートカラーも赤と黄色であることから、日本および国外のライフセーバーのユニフォームや救命器材をよく見るとDHLのロゴが堂々と貼られていることがある。
17世紀から18世紀にかけて、ナポレオン戦争に始まったトリアージ、サプール・ポンピエ（en:Sapeur-pompier プロとボランティア消防士）など救命活動の歴史が長いフランス、国土の4分の1が海面下にあるオランダ、プールの建設ラッシュとなったイギリスといった国々では、水に対する危険防止と水難救助のためにライフセービング手法が確立しつつあった。最初の国際ライフセービング会議は1878年にマルセーユで行われた。しかし、国際機関FIS (Fédération Internationale de Sauvetage Aquatique)として発足するのは10年以上先の1910年のことである。FISのメンバーはフランス、ベルギー、イギリス、アイルランド、ドイツ、オーストリア、ルクセンブルク、スイス、デンマーク、スウェーデン、ブルガリア、ポーランド、トルコ、アルジェリア、チュニジアなど大部分がヨーロッパ諸国であった。
イギリスでは1774年、溺者の蘇生活動を行うためロイヤル・ヒューメイン協会 (en:Royal Humane Society)が創立され、イギリス各地に救命用具を設置、また救命活動を行った者に賞金やメダルを与え表彰するなど2007年現在も活動を続けている。日本でも1890年頃から大日本帝国水難救済会（現日本水難救済会）が支援、表彰を行っている。1891年に水泳のヨーロッパ・チャンピオンであったウィリアム・ヘンリー(:en:William Henry)が、ロイヤル・ヒューメイン協会にライフセービングの技術発展と教育の必要性を説き、イギリスとアイルランドでライフセービング活動を統括するスイマーズ・ライフセービング協会（同年ライフセービング協会と改名）が創立された。1904年、エドワード7世より「ロイヤル」の称号を得てロイヤル・ライフセービング協会(en:Royal Life Saving Society 略称RLSS)と名乗る。現在のイギリスにおいて、ロイヤル・ライフセービング協会の公認クラスはボランティアが教えており、生徒は10代が多い。RLSSブロンズ・メダリオン(en:Bronze Medallion)は100年の歴史を持ち、13歳以上で20時間の訓練を経て合格した者に与えられる。イギリス政府内務省は14歳から25歳の青少年を対象にエジンバラ公爵賞(en:The Duke of Edinburgh's Award)という著名な賞を設けており、RLSSブロンズ・メダリオンが受賞条件を満たすため、賞をきっかけにライフセービングを始める若者も多い。
イギリスのライフセービング活動は1894年にイギリス植民地であったカナダとオーストラリアに伝わり、ロイヤル・ライフセービング協会オーストラリア支部 (en:Royal Life Saving Society Australia 略称RLSSA)とカナダ支部が設立された。プール遊泳が盛んなイギリスに比べ、温かい気候と長い海岸線に恵まれたオーストラリアでは海で泳ぎたがる者が多かったが、当時のオーストラリアでは日中に公共の場における遊泳は禁止されていた。シドニー住民の運動によって1902年頃から海岸が解禁され、海水浴を楽しむ者が爆発的に増えたが、同時に水難事故が多発した。当初は有志のみであったが、海岸における組織的なボランティア救助活動としてサーフ・ライフセービングに発展した。サーフ・ライフセービングにおける世界初の組織がシドニーで結成され、1907年10月10日にはSBANSW (Surf Bathing Association of New South Wales)　というニューサウスウェールズ州全般に広がる組織となった。この年がオーストラリアにおけるサーフ・ライフセービング元年とされ、活動100周年を記念して2007年を「サーフ・ライフセーバー年」(Year of the Surf Lifesaver)と制定し各地でイベントが催されている。オーストラリアでは1909年に有給でライフセービング活動を行うライフガードという職業制度が成立している。1924年にSBANSWは全国に広がる組織となり、海での救命活動を行うオーストラリア・サーフ・ライフセービング協会(en: Surf Life Saving Australia 略称SLSA)と改名し、同時にロイヤル・ライフセービング協会のオーストラリア支部(RLSSA)は海以外の水難救助を担当するという二分化が起こった。オーストラリアでは1915年頃、デューク・カハナモクによって伝わったサーフィン、1930年頃にはサーフ・スキー(en:Surf ski)を導入している。1923年に女性が初めてオーストラリアのライフセーバー資格ブロンズ・メダリオン(SLSA Bronze Medallion)を得たが、女性であるためメダルは贈られず海岸のパトロールにも参加できなかった。初の女性ライフセーバーが誕生したのは1980年である。1953年に、それまでイギリス軍のマニュアルを用いた軍隊式訓練の要素が濃いかったものを、現場の状況に合わせたものに作り直そうという動きがあり、心肺蘇生法を導入した初のオーストラリア向けマニュアルが完成した。1950年代にカリフォルニア州マリブにちなんで名づけられたマリブ(en:Malibu Surfboard)というタイプのサーフィン用ロングボードが導入されたが、1960年頃にはそれまでの合板やバルサに変わりポリウレタン・ガラス繊維強化プラスチック製マリブボードとなり、ライフセービングにも広く普及した。オーストラリア・サーフ・ライフセービング協会が中心となり、1971年にニュージーランド、イギリス、南アフリカ、アメリカ合衆国などが団結してワールド・ライフセービング(WLS)という国際組織を作り上げた。FISのメンバーがヨーロッパ諸国が多いのに対し、WLSのメンバーは環太平洋諸国が多かった。SLSAは海岸地域を中心に活動をしていたが、2004年にオーストラリアの最大通信会社テルストラと共同で「海岸から内陸への教育」(Beach To Bush program)を始めた。これはSLSAの統計により、海岸での溺者は海から50km以上離れた内陸に住む者が多いことが判明したため、内陸部に住む小学生を対象に海の安全教室を開くことになったのである。ライフセーバー達がオーストラリア各地の小学校を訪れ、海だけでなく一般的な水辺での安全を教えている。2007年現在、SLSA所属クラブは約300、メンバーは約11万3000人で、その4割が女性。オーストラリアではライフセービングの認知度は非常に高く、ライフセービング（スポーツ）は国技であり、テレビ放映されるほかライフセービング協会のコマーシャルも制作されている。
18世紀から19世紀にかけて沿岸における難破船の救助を目的としたアメリカ合衆国の救命活動は有志団体の活動で始まったが、1848年には合衆国ライフ・セービング・サービス (en:United States Life-Saving Service)という国家機関となった。同機関は1915年に財務省傘下の合衆国税関監視船サービス(en:United States Revenue Cutter Service)と合併、アメリカ沿岸警備隊（コーストガード）となり現在に至る。沿岸警備の救助活動とは別に、海水浴場での遊泳者の監視や救命活動を担う役目としてライフセービング活動が南カリフォルニアと東海岸のニュージャージー州などで続いていた。他国と異なり、これらの任務に就く者は地元で雇用され、その多くは公務員として警察官や消防士に近い活動をするライフガードであった。最初のライフガードは1892年にニュージャージー州アトランティックシティ で雇われている。1956年のオーストラリア メルボルンにおける夏季オリンピックの際に、オーストラリアのライフセーバー達がアメリカ、イギリス、南アフリカ、セイロン（現スリランカ）、ニュージーランドにライフセービング技術を競う国際招待試合を申し込んだ。名誉審判はデューク・カハナモク。アメリカ・サーフ・ライフセービング協会が「アメリカ」代表として送りこんだのは、カリフォルニア州ロサンゼルス郡およびロサンゼルス市内のライフガードだけであった。この大会で、アメリカはレスキューチューブ、救命ブイ、マリブボードをオーストラリアに紹介してブームを起こした。一方でオーストラリア・サーフ・ライフセービング協会 (SLSA)の全国組織としての団結力と統率力を目の当たりにしたアメリカは、カリフォルニア州南部のライフガード組織に呼びかけ、1963年にアメリカ・サーフ・ライフセービング協会(Surf Life Saving Association of America)を設立する。同協会は1965年にナショナル・サーフ・ライフセービング協会（National Surf Life Saving Association 略称 NSLSA）と改名し、ライフセービング・スポーツ大会を開催していた。同年テレビ局 ABC主催によるライフガード・チャンピオン大会を機に、初めて西海岸と東海岸のライフガードが対決し、全国組織の基盤を作った。オーストラリアやニュージーランドとの国際交流も続いており、1971年のWLS結成にも名前を連ねた。しかしNSLSAのメンバーは海水浴場の多いカリフォルニア州が圧倒的に多く、残りは東海岸各州という、全米組織とは言いがたい偏りが見られた。これはサーフ（磯波）という言葉が、湖や河川を含まないためである。そこで1979年に名称から「サーフ」という言葉を抜き、オープンウォーター（海洋、湾、川、湖、池、沼など。プールは含まない）での救助を目的とした「ライフガードの組織」として合衆国ライフセービング協会（United States Lifesaving Association 略称 USLA）と改名。五大湖周辺都市など内陸地のライフガードも受け入れるようになった。
1993年にFISとWLSが合併し、国際ライフセービング連盟 (en: International Life Saving Federation 略称ILS)が生まれた。ILSの本部はベルギーのルーベン(en:Leuven)。世界保健機関(WHO)と国際オリンピック委員会(IOC)に承認されている。ライフセービングは海に限った活動ではないため、ILS加盟国にはスイス、オーストリア、カザフスタン、マケドニア共和国、セルビア、アゼルバイジャン、チェコ、スロバキアなど内陸国も多い。2006年現在の加盟国は89、日本代表団体は日本ライフセービング協会(JLA)である。
1890年のエルトゥールル号遭難事件に見られるように、日本でも必要に応じて集団での救命活動が行われていた。しかし組織としてのライフセービング活動史は浅く、当初はアメリカ、近年はオーストラリアの影響を多大に受けている。日本赤十字社（日赤）では1933年に水上安全法、1934年に救急法の講習を開始したが、日赤職員の小森栄一が1936年にアメリカ赤十字(en: American Red Cross)から救急法と水上安全法を学び、1943年に救急法、翌1944年にも水上安全法を導入して強化確立した。赤十字の講習で水上安全法の資格を得た救助員が1961年夏より神奈川県藤沢市 の片瀬西浜・鵠沼海水浴場でライフガードとして日給360円で雇われるようになった（当時の大卒初任給が月給15700円）。ライフガード達は湘南ライフガード・クラブ（現在の西浜サーフライフセービングクラブの前身）を創立したが、そのうち技術向上と教育目的のために日本赤十字社の有資格者が中心となって湘南指導員協会へと発展、1975年には第1回ライフガード競技大会（現全日本ライフセービング選手権）を開催する。しかし同年、湘南指導員協会は仕事との両立の難しさなどが原因となって解散する。解散後も競技会は続けられ今日に至る。1977年に日本サーフ・ライフセービング協会（略称 SLSAJ。本部 東京都）が創立され、静岡県下田市吉佐美の海岸でライフセービング活動を始める。SLSAJは世界組織のWLSの正式メンバーとなった。一方、1983年に湘南指導員協会の流れを引き継ぐ日本ライフガード協会（略称 JLGA。本部神奈川県）が設立された。JLGAはライフガードの集まりではなく、ボランティアで救助を行うライフセーバーの地位向上、つまりライフガードという職業を確立することを目指していた。日本とオーストラリアの教育・文化・ビジネス分野などでの関係強化のために1976年にオーストラリア政府が設立した豪日交流基金(Australia Japan Foundation)の計らいで、1983年にオーストラリア・サーフ・ライフセービング協会の会長達が日本を訪れ、ライフセービングの研修、豪日ライフセービング交換プログラムが始まった。そのため1980年代以降、日本のライフセービング技術はオーストラリアが基盤となっており、レスキューボードやIRB（エンジン付きゴムボート）などオーストラリアから紹介された器材を用い、専門用語も英語をカタカナ化したものが多い。1984年にSLSAJに続いて、JLGAが国際団体WLSへ準会員として加入する。日本代表として二つの団体がWLSに所属していることから、団体統一を目的に日本ライフセービング評議会が設けられた。1991年にSLSAJとJLGAが合併、NPO法人 日本ライフセービング協会（略称 JLA。本部は東京都港区）となった。JLAは、1993年に設立した国際連盟のILSに日本代表機関として承認された。1998年に全国で63だったLC、LSC（ライフセービング・クラブ）やSLC、SLSC（サーフ・ライフセービング・クラブ）は、2005年には北海道から沖縄まで日本各地113クラブに増えている。社会人のみ、または大学生と社会人が混合した一般クラブのほかに、関東を中心に高等学校や大学のクラブ活動として設立されたLCやSLC、東京都には東京消防庁LCもある。NPO法人となったクラブも多く、初期から活動している藤沢市西浜SLCや下田LCをはじめ、鹿嶋ライフガードチーム、愛知県ライフセービング協会、大阪LC、皆生LC、広島ライフセービング、京都ライフセービング、玄界LSCなども承認を受けている。またJLAの正式な都道府県支部として、平成9年9月に神奈川県支部(NPO神奈川県ライフセービング連盟)が設立され、平成21年1月には沖縄県支部が設立される見込みである。
ライフセービングで最も重要なのは、事故の救助活動ではなく、事故そのものを防止することである。事故を防ぎ、皆が気持ちよく水を楽しめるよう、監視、遊泳表示、案内、美化、置き引きの防止、迷子の保護、水の安全教育、啓蒙、オフロード車椅子などのバリアフリー運動といった非常に幅広い活動を行っている。競泳・遊泳だけでなく、水上バイク、プレジャーボート、サーフィン、ビーチバレー、カヌー、トライアスロンなどの親水スポーツの場でも事故防止や救助のために活動している。また小樽海上保安部の離岸流調査に協力する札幌LC、広島国際学院大学と海水浴場の水質調査を行う広島LC、地元の警察署と密に連絡を取る大竹SLSCなど官庁や大学と共同で活動しているクラブもある。また、気仙沼ライフセービングクラブや大分ライフセービングクラブのように現地警察機関と連携し「青色防犯パトロールカー」の運用を行う団体もある。
ライフセービングの第一の任務は、海浜・湖沼・プールなどにおける監視活動である。いち早く危険を察知したり事故を発見できるよう周りを見渡せる高いタワーと、波打ち際のパトロール（赤十字の奉仕団と合同で行なう地域もある）、時には海上からのパトロールによる監視を行う。海水浴場においては、その環境、天候によって遊泳区域を決定したり、遊泳については「安全」「注意」「禁止」などの判断をする。美化だけでなく怪我を防ぐためにも海辺の点検（ガラス破片、炭の燃え残りの除去など）を行う。また時々刻々と変わる状況（波浪注意報や果ては津波注意報、津波警報なども）を放送や誘導などの手段で遊泳客に周知させる。このようにして水難事故の予防を図る。
日本の海水浴場や川、湖沼では、救命知識や技術を持つライフセーバーやライフガードが常駐するのはごく一部の限られた場所である。事故が起こった場合、その規模や水難の質によって水難救助隊（消防または警察）、羽田特殊救難基地（特殊な海難に対応する海上保安庁の部門）、特別警備隊 (海上自衛隊)、降下救助員（海上自衛隊）、救難員（航空自衛隊）などが救助を行う。しかしカーラーの救命曲線にたとえられるように、心臓停止から3分、呼吸停止から10分、または大量出血から30分で死亡率が約50%に達してしまうため、事故現場における一次救命処置が生死の境目となる。この一次救命処置を、体力と泳力、AEDや心肺蘇生法などの救命知識や技術を持つ常駐ライフセーバーが行えば、救命率・蘇生率を上げることができる。溺者の救助だけでなく、溺者を助けようとした者も溺れてしまう二次災害を避けるためにも、ライフセーバーは直ちに溺者の救助に向かう。心肺蘇生法やファーストエイド（応急措置）など一連の一次救命処置を取り、溺者の生命、身体の保護を図る。さらに救急車を呼び、病院への搬送を手引きする。心肺蘇生は救急車への引継ぎが行われるまで継続するのが原則である。また、人命に関わらないような怪我の手当ても活動の一つである。大竹SLSCは茨城県警察航空隊に働きかけ、隣接するの鹿嶋ライフガードチームとともに航空隊と連携して、ライフセーバー不在の海岸や海水浴場以外の地域における救助を想定したシミュレーション計画を立てている。合同救助訓練や合同捜索を提案し、共通の合図となるサインを考案するなど、受身ではなく積極的に他機関と連絡を取り合うクラブもある。
ライフセービングに従事していない一般人に対しても、心肺蘇生法や応急措置の方法を身に付け、また海浜や湖沼などの自然環境の知識（例：離岸流）を得て、自ら安全を図り危険行為をしないよう促す。このような啓蒙活動も効果的な事故予防であり、ライフセービングの活動の一環である。ライフセーバーの救助を求める場合に使う合図として定められた「助けてサイン」（片手を浜に向かって左右に大きく何度も振る）の定着を進めているクラブもある。アメリカ合衆国の場合、救助訓練中であっても本当の救助が必要な時以外は「HELP」 と言わないよう注意されている。教育活動として、子ども達に海の安全指導教室などを開いている。青少年向けプログラムはキッズ、ニッパーズ、ジュニアなどと呼ばれる。日本ライフセービング協会(JLA)は、地域に根ざすクラブ設立の将来的投資として、小・中・高等学校および大学におけるライフセービング（救助活動およびスポーツ）・クラブ活動を支援している。2007年現在、JLAメンバーのクラブを持つ大学は関東を中心に30校近くあり、高校も数校、専門学校も1校ある。例えば広島ライフセービングでは、子ども達を対象にしたジュニア、ライフセーバーを対象にしたアカデミー、資格取得のためのライセンス・プログラムのほか、学校プログラムとして消防学校での救助実技や中学校の保健体育での心肺蘇生法の実践授業、専門学校での授業および資格取得講習会、大学での救急法や海洋野外教育の講義、またプール監視員を対象にした心肺蘇生法の実技指導もおこなっている。近年は講義にライフセービングを取り上げる大学、資格取得を目的とした集中講義を設ける大学、体育の選択科目として導入する高等学校もある。小学・中学・高校の臨海学校やボーイスカウトを対象にしたライフセービング実習は日本各地で行われている。ライフセービング先進国オーストラリアには各地のSLCに7歳から13歳の青少年を対象にした育成プログラム、ニッパーズがある。野球のリトルリーグや少年サッカーFCのように幼い頃からライフセーバーとして練習を積み重ねる（詳細はニッパーズを参照）。一定の年齢に達したニッパーズは、心肺蘇生法を学んだり、ライフセービング（スポーツ）競技会に出場することもできる。ニッパーズを卒業するとユース・プログラムに進み、大人のライフセーバーとボランティア活動を共にする。ユースは、オーストラリアにおけるライフセーバの最低限資格ブロンズ・メダリオン(SLSA Bronze Medallion)の受講資格がある15歳以上と以下に分かれ、15歳以下をカデット(Cadet)、15歳以上をジュニア(Junior)と呼ぶ。そのためオーストラリアでは20歳で既に10年のライフセービング歴を持っていても驚くに値しない。
ライフセービングは近年テレビドラマ『早乙女タイフーン』（2001年）や漫画『海の勇者ライフセイバーズ』（2003年）の題材となったり、メディアで特集される機会も増えている。また飯沼誠司などテレビ出演を重ねるライフセーバー選手もいる。2006年4月には舵社が季刊雑誌『LifeSaving』を刊行するなど、日本においても徐々に知名度を上げている。しかしまだ認知度が高いとは言えず、実際に現場で活動するライフセーバー達は「地元民ではないのにでしゃばるな」「バイトのくせに偉そうにするな」といった批判を受ける。アルバイトの監視員、よそから来たボランティア、水難救助員という程度の認識しかない場合、一般人がライフセーバーを軽視し、危険回避の指示に素直に従わないことがある。どんな活動をしているのかを具体的に知ってもらい地域住民の信頼と支持を得ることが不可欠である。ライフセーバーは自身の技術向上とともに、ライフセービング活動を世に広く知らせることで地域の理解を深め、メンバーを増やして活動を広げる努力をしている。
日本のライフセーバーは、シーズンオフの秋から春にかけても個人あるいはクラブメンバーで集まって地道にトレーニングを続け、最新の知識や更なる技術の獲得を目指している。時間的金銭的に余裕のある者は12月から2月頃が海水浴シーズンに当たる南半球へ行き、地元サーフ・ライフセービング・クラブで研修を受けたり、競技会に出場するなどしている。ライフセーバーが直面する困難として、朝から夕方まで陽に曝される事による皮膚がん予防などの健康問題、ライフセービング行為に対する法的責任（善きサマリア人の法の日本版）、応急処置によって二次感染した場合の法的補償、水が原因の死亡・重傷事故の損害賠償など法律問題の研究会、講習会も行う。日本ではライフセービングを大学のクラブ活動として始める者が多いが、安定した職業につながらないため将来展望に欠け、一般企業などに就職してライフセービングを辞めてしまう者が多い。日本国内の職場では理解はまだ進んでいないのが現状である。現状では夏にライフセーバーとしてボランティア活動を行い、オフシーズンはアルバイトで食いつないでいくことになる。オーストラリアやアメリカのように地方公務員としてライフガード職が保証されていれば、学生時代から積み重ねてきた経験と技術をプロとして生かすことが可能である。仕事との両立を考えずにライフセービングに打ち込むことができ、キャリア選択の一つとして真剣に取り込む大学生も増える。そのためライフセービングの認知、およびアルバイトではなく公務員としてのライフガードの職業確立を目指した活動を行うライフセーバーもいる。
ライフセービング・パトロールに参加する最も一般的な手段は、活動したい場所（海水浴場など）を担当しているLCやSLCのメンバーとなることである。ライフセーバーが活動していない場所であれば、有志で集まり市などから許可（監視業務の受託）を得て活動を始めることができる。LC・SLCは一定条件を満たせば日本ライフセービング協会に所属し、ユニフォームの無料配布、賠償責任保険、公式競技会への参加などの特典が得られる。全国には海水浴場が1277箇所あり、最多5位は千葉県、長崎県、北海道、新潟県、福井県。一方ライフセービングが盛んなのは千葉県、神奈川県、静岡県など東日本が中心である。