geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
AppleTalk最大の欠点は、何よりもまずネットワークにかかる負荷であった。Bonjourではその負荷を減らすべく、様々な工夫がこらされている。Bonjour対応の機器が新たにネットワークへ接続されると、その機器はまず自らにIPアドレスを割り当てた後、自らのアドレスとホスト名、さらに提供しているサービスの種類をネットワークにマルチキャストする。他の機器ではその情報をキャッシュし、次回のホスト名やサービスの問い合わせの際には、まずそのキャッシュされたデータを参照するようになる。ただしそのままではネットワークから機器が取り外された場合に対応できず、動的に再構成されるネットワークには対応できなくなってしまうので、データは常に更新され続ける必要がある。このため、ネットワークに接続された機器は一定時間ごとにマルチキャストで提供可能なサービスの一覧をネットワークの全デバイスに要求する。このマルチキャストは回を重ねるごとに間隔が長くなるように設定されており、最初のマルチキャストはネットワークに接続された時に、2回目はその1秒後に、3回目はさらにその2秒後、4回目は4秒後、5回目は8秒後、6回目は16秒後と、時間は指数関数的に長くなっていく。この間隔の最大値は4096秒で固定されており、それ以上には大きくならない。このように間隔が段々と長くなっていく理由は、ネットワークへ接続される機器は短時間で取り外されるものと長時間接続されるものの二種類に大別することができ、その中間というものがほとんど存在しないからである。例えばネットワークプリンタなども使用する時だけ電源を入れるか、あるいは朝から晩まで接続しっ放しかの二種類であり、数分ごとに接続切断を繰り返すケースはまずない。こうしてマルチキャストされたデータは各ホストにキャッシュされる。各機器はネットワークに対して問い合わせを行う前にまずこのキャッシュされたデータを参照するようになっている。キャッシュに目的のデータがなかった場合はネットワークに対してマルチキャストで問い合わせを行うが、該当するアドレスやホスト名、サービスを提供している機器はその返答をやはりマルチキャストで行う。該当しない機器はもちろん沈黙を守るが、マルチキャストされたデータはもちろん受信しており、同様にそのデータをキャッシュに加えてデータベースを更新する。あるホストがネットワークに対してサービスの一覧を要求した場合、問い合わせのパケットにはそのホストが「すでに知っているサービスの一覧」が含まれる。例えばネットワークにはすでに10のプリントサービスが存在し、問い合わせを行うホストがそのことを知っている場合、問い合わせのパケットにはその旨が記述される。リストに載っているプリントサービスは沈黙を守り、リストに載っていないプリントサービスのみが返答を行う仕組みである。このようにBonjourは、データを可能な限りキャッシュし、ネットワークを探索する際にはまずそのキャッシュを参照することでネットワークへかかる負荷をギリギリまで減らしている。もちろんマルチキャストによる問い合わせが行われない場合に比較して負荷は高くなる傾向にあるものの、問題ないレベルに収まることがほとんどである。
Bonjourにはもちろん欠点や制限も存在する。まずBonjourは、基本的にLAN内でしか利用することができず、原則的にルータを越えることができない。ただしこれは、DHCPとダイナミックドメインネームシステム(DDNS)を用いることで解決可能であり、その二つを用意すればルータを越えた運用が可能になる。ただし、IPv6ではこの限りではない。 なお、Mac OS X v10.5においてBack to My Mac（どこでも My Mac）と呼ばれる機能が導入され、MobileMeのアカウントを持つユーザは広域でもホスト/サービスを参照できるようになった。実際この機能はDDNS等の技術を用いて実現されている。またBonjourは、イベント制御の機能が弱い。例えばUPnPではきめ細かいイベント制御が可能になっているものの、Bonjourではこの部分にマルチキャストDNSやDDNSしか利用できないため、細かなコントロールを行うことができない。プリンタの制御についてはIPPやLPRを用いることが決まっているが、その他の機器についてはまだ仕様が策定されておらず、検討中となっている。対応機器の少なさも悩みである。UPnPと比べ、Bonjourは対応している機器が少ない。アップルは"AirTunes"（無線LAN経由での音楽再生機能）を搭載したAirMac Expressなど、Bonjourの機能を生かした製品をリリースしているが、サードパーティーでは、現在対応を表明しているメーカーはほとんどがプリンターメーカーである。UPnPが基本的にハードウェアのみに用途が限られているのに対し、Bonjourはハードウェア・ソフトウェアを問わず利用することができる。Bonjour対応ソフトウェアとして最も普及しているのはアップルのiTunes(iTunes同士で音楽共有ができる)とSafari(Bonjourに対応したWebサーバを自動的に探索しリストアップする)であるが、アップル以外のソフトウェアではAirfoil（iTunes以外のソフトウェアでAirTunesを可能にする）、Camino、シイラ (ウェブブラウザ)、RealPlayer程度であり、あまり活用されているとは言い難い現状である。またUPnPも開発過程こそ非公開であるものの、仕様はロイヤリティフリーで公開されているので、Bonjourがオープンソースであることは現在のところあまり目立ったアドバンテージにはなっていない。
古代世界（第一世界と呼ばれる事も）の技術で建てられた巨大構造物。作中の描写によれば、直径は数km以上、高さ数十～数百mの円盤状の「階層」が数千重なってできている。上方の階層は大気圏上層部もしくは大気圏外まで達していると思われ（「彼女」やサドリの言葉からもその事は伺える）、塔というより軌道エレベーターに近い。
野村 昌之（のむら まさゆき）は、日本のレコーディング・ミキシングエンジニア。ビーイングの関連会社有限会社JCUの代表取締役。
FTフォンはフォーバルが2003年7月（先行販売含む）から販売している日本のIP電話サービス。サービス提供事業者は子会社のフォーバルテレコム。通信網はメディア社のサービスを使用。 全国一律3分7.5円（税別）の通話料金で、FTフォン同士の相互通話は無料（USEN方式と050FTフォン同士も無料）。国際電話は相手国により違う。米国へは1分2.5円（税別）。利用インフラはUSENの光ファイバー及びNTTのフレッツ（ADSLまたはBフレッツ）。 USENインフラを利用したサービスは光ファイバーの料金も含め一括で請求される。番号ポータビリティにより現在の電話番号をそのまま利用できる。提供地域が一部の都市部に限定されている。緊急通話用にNTT回線もしくは直収電話を一本残すことが義務付けられている。フレッツを利用したサービスはプライマリー電話の基準を満たしていないため050番号を使用した、「FTフォン050スタイル」というサービスもある。発売当初は、音声不通障害が何度か発生した。
1756年12月、アフガン王アフマド・シャー・ドゥッラーニーはマラーターに敵対するムガル帝国の宮廷内勢力の要請を受け、その領土に向けて遠征した。1757年1月にアフマド・シャーはその首都デリーを占領し、2月には略奪と殺戮を行い、マトゥラーやヴリンダーヴァンでも行った。4月に彼は撤退し（その帰途、シク教徒の聖地であるアムリトサルの黄金寺院を破壊した）、皇帝アーラムギール2世は帝位を保ったが、ローヒラー族のナジーブ・ハーンが宮廷の実権を握った。このアフガン軍の行動に対し、マラーター王国宰相バーラージー・バージー・ラーオはすぐに弟ラグナート・ラーオをデリーに送った。また、その過程でホールカル家の当主マルハール・ラーオ・ホールカルとも合流し、その数は100,000人に上った。同年7月末、マラーター軍はデリーへ到着し、デリー城の反対側、ジャムナー川の川岸に陣を張った。ラグナート・ラーオ率いるマラーターの主力軍はカルナールとアンバーラーに近い、デリーからおよそ30キロ離れた離れた地域に布陣した。一方、ナジーブ・ハーンは武将クトゥブ・シャーとムッラー・アマーン・ハーンとともにデリー城に籠城し、マラーターがデリーに侵入しないように警戒していた。
8月10日、マラーター軍30,000人はデリー郊外に侵入、翌11日にローヒラー軍との間で戦闘が起きた。マラーター軍には帝国の宰相 ガーズィー・ウッディーン・ハーンとアフマド・ハーン・バンガシュが加わった。これに対し、ナジーブ・ハーンは精鋭の歩兵2,500人をクトゥブ・シャーとムッラー・アマーン・ハーンに預け、自身は5000人と砲兵を率いてこれを迎撃した。戦いは2週間ほど続き、ナジーブ・ハーンはその結果マラーター軍に講和を申し入れた。ラグナート・ラーオはナジーブ・ハーンに保釈の代償として500万ルピーを払うように命じたが、ナジーブ・ハーンはこれを拒否、50万ルピーで了承させた。また、同時にデリーへ決して帰還しないこと、マラーターの城塞を決して奪取しないことを約束させられた。その後、ラグナート・ラーオ、マルハール・ラーオ、ガーズィー・ウッディーン・ハーンは会議したのち、ナジーブ・ハーンを釈放、デリーから追放することにし、交渉が締結された。8月30日、ラグナート・ラーオは全軍にすべての戦闘を終結するよう命じた。
マラーターは今やデリーの支配者となり、アーラムギール2世をも保護下に置いた。ラグナート・ラーオはアンタージー・マンケーシュワルにデリーを任せ、マルハール・ラーオとともにガンガー・ドアーブ地方を制圧した。1758年3月、ラグナート・ラーオはパンジャーブのラホールへと兵を進め、シク教徒の援助も得て、4月20日にラホールを奪い（ラホールの戦い）、アフマド・シャーの息子ティムール・ミールザーを追い払った。同月28日にはアトックを（アトックの戦い）、さらに5月8日にはペシャーワルを占領した（ペシャーワルの戦い）。これがマラーターのインド北西部征服である。そして、マラーター軍がパンジャーブ一帯を占領したのち、同月にラグナート・ラーオはラホールからプネーへと帰還した。だが、このマラーターの征服活動は活動は結果として、1759年末から始まるアフマド・シャー・ドゥッラーニーの遠征に繋がり、ひいては第三次パーニーパットの戦いに繋がった。
V型12気筒はレシプロエンジン等のシリンダー配列形式の一つで、シリンダーの配置がV字型のエンジンにおいて片バンクに6気筒ずつ合計12持つことから呼ばれる、本項目では専らピストン式内燃機関のそれについて述べる。V12と略されることが多い。
第一次世界大戦から第二次世界大戦までの軍用機に水冷ガソリンエンジンが広く用いられた。特に欧州では高性能なエンジンが開発され、イギリスではロールス・ロイス マーリン、ドイツではダイムラー・ベンツ DB 600等が挙げられる。アメリカではアリソン・V-1710が開発されたが主流とはならず空冷星型エンジンの性能向上が進んだ。日本ではドイツ製V12エンジンのライセンス生産が、海軍用は愛知航空機、陸軍用は川崎航空機（現川崎重工業航空宇宙システムカンパニー）でそれぞれ行われたが、どちらも生産技術や資材の問題から量産に手間取り、実戦投入後もトラブルや整備難で稼働率は低かった。結局、V12エンジン向けに設計された彗星と三式戦闘機の胴体が余り、代わりに空冷星型エンジンを搭載し、彗星三三型と五式戦闘機として登場させる事態となった。
主に乗用車でガソリンエンジンが用いられる他、大型のトラック・バス用としてディーゼルエンジンも使用される。フェラーリやランボルギーニなどは専用設計だが、片バンクを直列6気筒エンジンと共用したり（TVR、メルセデスM120、BMW）、あるいはV型6気筒エンジンを2つ（メルセデスM、アストンマーティン）繋げた設計がなされている。米国では、パッカードのジェス・G・ヴィンセントにより開発された米国初の自動車用V12エンジン「ツイン=シックス」が1916年ツーリング・モデルに搭載され、これは世界初の量産V12エンジンでもある。ピストンはアルミニウム製。シリンダーブロックのバンク角は60度で3,000rpm時85馬力を出力した。第二次世界大戦で使われたドイツのV号、VI号戦車やそれらの派生車種のエンジンは排気量23リットルのマイバッハ製HL230ガソリンエンジンであった。フェラーリでは一時期、レーシングカーから市販車まで、生産される全ての車種のエンジンがV12エンジンを搭載しており、1シリンダーあたりの容積を車名の排気量表示としていた。日本の国産乗用車ではトヨタGZG50型センチュリーが、唯一の搭載車であった（2016年の生産終了により、日本メーカーのV12エンジン搭載車種は乗用車・トラック・バスを問わず全て絶版車となった）。また、大型バスにおいては、三菱重工業（当時。現：三菱ふそうトラック・バス）が日本国有鉄道自動車局（国鉄バス）の要求仕様に対応させるべく、V6エンジンを2基連結した形状のV12エンジンを開発したことがある。F1では前述のフェラーリ以外にも、ホンダ、ヤマハ、ポルシェ、アルファロメオ、ランボルギーニなどがV型12気筒エンジンを投入していた。また1990年代初頭にはフォードやルノー、2000年代にはトヨタでV型12気筒エンジンの投入計画があったがお蔵入りとなった（トヨタは、F1規則が変更されV10エンジン搭載が義務化されたため、2001年からの参戦自体を1年遅らせた）。現在ではレギュレーションで使用不可となっている。21世紀に入るとV6エンジンやV8エンジンでも設計・製造技術の進歩や過給機の高性能化、あるいはハイブリッド化などによって高出力化が可能になり、V6エンジンやV8エンジンと比べて生産コストが高くサイズも重量も大きく、燃費やCO₂などの温室効果ガス排出量といった環境性能で劣るV12エンジンの搭載車種・グレードを減らしたり、開発・製造自体をやめるメーカーまで現れている。
主にディーゼル機関車に搭載されている。DD13形に搭載されていた直列6気筒のDMF31系エンジンはターボチャージャーを装着しても500馬力と非力だったため、これを改良・発展させた1,000馬力クラスのエンジンが要求されていた。これを受けてターボつきV型12気筒のDML61系エンジンが1960年代に開発され、幹線用のDD51形や入換用のDE10形などに搭載されている。JR移行後はJR貨物のDF200形に引き続きV12エンジンが採用されている。また、キハ181系などの気動車に搭載されているDML30系エンジンは、水平対向エンジン同様の気筒配置に見えるが、バンク角180°のV12エンジンである。
ヨルダン空軍(Royal Jordanian Air Force)は12,000人の人員を保有する。 F-16A/B 16機 F-16C/D 72機、F-5E/F型　28機など。 攻撃ヘリコプターはAH-１コブラ25機、UH-60 ブラックホーク 8機
マルクス・リウィウス・ドルスス（Marcus Livius Drusus、 - 紀元前108年）はプレブス（平民）出身の共和政ローマの政治家・軍人。紀元前122年に護民官となってガイウス・グラックスの急進的な改革を阻止、紀元前112年に執政官（コンスル）を務め、その後マケドニア属州総督としてトラキアとスコルディスキに勝利、紀元前109年には監察官（ケンソル）を務めたが任期中に死亡した。-
ドルススはプレブスであるリウィウス氏族であるが、紀元前302年にはマルクス・リウィウス・デンテルが執政官に就任しており、その後紀元前3世紀終わりからはその富と名声を背景に多くの高官を出している。ドルススというコグノーメン（第三名、家族名）はケルト系の語源と思われる。ドルススの父方の実の祖父は、パトリキ（貴族）であるアエミリウス氏族の出身であるが、マルクス・リウィウス・サリナトル（紀元前219年と紀元前207年の執政官）の養子となった。これはパトリキがプレブスの養子となった最初の例である。アエミリウス氏族のどの家系から養子に入ったかは歴史家の中でも意見が分かれている。ドイツの歴史家フリードリッヒ・ミュンツァーは、サリナトルの執政官時代の同僚であったルキウス・アエミリウス・パウッルス（カンナエの戦いで戦死）の息子としている。G. サムナーはマニウス・アエミリウス・レピドゥスの息子としているが、この場合はドルススは紀元前158年の執政官マルクス・アエミリウス・レピドゥスの甥になる。ドルススの父であるガイウス・リウィウス・ドルススは紀元前147年に執政官となっている。第三次ポエニ戦争の最中であり、ドルススはスキピオ・アエミリアヌスのカルタゴ遠征を阻止しようとしたが失敗している。ガイウスには紀元前105年の執政官プブリウス・ルティリウス・ルフスの妻となった娘と二人の息子があったが、長男は盲目であり、政治家となることはできなかった。したがって、氏族の将来は次男であるマルクス・リウィウス・ドルススが背負うことになった。
キケロはその著作『善と悪の究極について』で、ドルススはガイウス・グラックス（グラックス弟）とほぼ同年齢であるとしている。グラックス弟は紀元前154年か紀元前153年の生まれである。F. ミュンツァーによれば、ドルススはグラックス弟より数歳年上の可能性がある。G.サムナーはドルススの生年を紀元前155年としている。おそらく、若い頃にはドルススは「スキピオ派」に属していたと思われる。彼らの団結は固く、ギリシア文化を愛し、穏健な改革を目指していた。もっとも、ドルススが歴史に現れるのは紀元前122年に護民官になったときである（その時点では、スキピオ・アエミリアヌスの死からすでに7年が経過している）。また、リウィウス氏族という出自からドルススはオプティマテス（門閥派）に所属していたはずである。妻はパトリキのコルネリウス氏族の出身であった。これはグラックス兄弟の改革には反対であったスキピオ家とも近い関係にあったことを示している。
ドルススは紀元前122年に護民官に就任するが、同僚護民官の一人に前年から連続当選して過激な改革を進めていたグラックス弟がいた。おそらく、ドルススはグラックスの政敵達から改革を阻止することを期待されて推薦されたものと思われる。プルタルコスはドルススの当選後に門閥派が彼を告訴したとしているが、プルタルコスは全体像をひずめている可能性がある。プルタルコスによれば、ドルススはグラックス弟に対して「重量1ポンド当たり1000ドラクマの銀のイルカを、200ドラクマで購入した」と非難している。護民官の職権である拒否権を利用して、ドルススはグラックスの法案の実施をあらゆる手段で拒否した。同時にドルススは新しい戦術も採用した。即ち彼自身の改革案を提示したが、この案はより急進的に見えるものであったが現実にはほとんど実行されなかった。これはグラックスの人気を落とすために実施されたものであった。グラックスの案では、新しい2つの植民都市の建設に当たり「最も裕福な階層の市民は、国家のために小額の借地料を支払う」こととなっていたが、ドルススは13の新しい植民都市にそれぞれ3,000人を入植させ、金銭の徴収はしないとした。結局ドルススの法案が成立し、グラックスの人気は落ちた。グラックスが提唱したローマ市民権をラテン同盟都市にも与えるとの法案を無力化するために、ラテン市民に対する体罰を、それが軍務に服している場合であっても、禁止する法案を成立させた。この法案はローマ市民には何の負担にもならないため、ドルススの人気は上がった。グラックスの法案が成立しなかったのは、ドルススが拒否権を行使しために成立しなかったと思割れる。ドルススは民会での演説において、彼の行動は元老院とノビレスの承認を得たものであると繰り返し、市民の支配層に対する感情を改善することに成功した。ドルススはグラックス派の護民官であるマルクス・フルウィウス・フラックスをスキピオ・アエミリアヌス暗殺の容疑で告訴した。ドルススがフルウィウスを追い詰めているという報告を受け、植民都市コロニア・ユノニアの建設のためアフリカへ赴いていたグラックスもローマに戻らざるを得なくなった。ドルススの行動はオプティマテスの勢力を強めた。グラックスは翌年の選挙に落選し、反乱を起こすが失敗、自決した。この護民官としての活動のため、ドルススは「元老院の擁護者」との称号を得た。後に反グラックス派の有力者の何人かが起訴されているが、ドルススはそのような騒ぎに巻き込まれず、その政歴を継続している。
キケロの手紙の一つに、ドルススという人物が首都法務官（プラエトル）であったことが触れられている。そこでは奴隷と元の所有者の義務に関する法案が通過したことが述べられている。この法務官はマルクス・リウィウス・ドルススであると思われるが、ウィリウス法の規定（法務官から執政官就任までの最短期間は3年）から、紀元前115年までにはドルススは法務官に就任していたはずである。アウレリウス・ウィクトルは法務官を務めた後にドルススはアフリカ属州総督となったとしているが、これは明らかに間違いである。
紀元前112年にドルススは執政官に就任する。同僚執政官は、やはりプレブスであるルキウス・カルプルニウス・ピソ・カエソニヌスであった。ドルススは紀元前122年の護民官時代からの仕事、すなわち公有地法の改定を継続していたとする説があるが、F. ミュンツァーはこの仮説は十分に立証されていないとしている。その後前執政官（プロコンスル）としてマケドニア属州総督を務めた、そこではトラキアおよびスコルディスキとの戦争が起こっていた。この戦争に関する古代の記録はあまり残っていない。この両者に対する作戦において（紀元前111年-紀元前110年）、ドルススは敵に勝利し、戦争が完全に終結したわけではなかったものの、指揮権をマルクス・ミヌキウス・ルフスに引き渡した。ローマに戻ったドルススは凱旋式を実施するが、これはリウィウス氏族にとって三度目の凱旋式であった。
ドルススは紀元前109年にパトリキであるマルクス・アエミリウス・スカウルスとともに監察官（ケンソル）に就任した。しかし、翌年に任期中にドルススは死去した。
ドルススはコルネリア（コルネリウス氏出身だがどの家かは不明）と結婚し、男子二人と女子一人をもうけた。そのプラエノーメン（第一名、個人名）から長男と思われるマルクス・リウィウス・ドルススは、紀元前91年の護民官となってローマの改革を実施している。次男はアエミリウス・レピドゥス家に養子に入りマメルクス・アエミリウス・レピドゥス・リウィアヌスという名前となって紀元前77年の執政官となった。娘ユリアは最初小カエピオと結婚し、続いてマルクス・ポルキウス・カト・サロニアヌス（大カトの孫）と結婚して小カトを産んでいる。カエサルを暗殺したブルトゥスは小カトの娘と結婚しているため、ドルススのひ孫にあたる。
ベロモルスク（Беломо́рск, Belomorsk, フィンランド語: Sorokka, カレリア語: Šuomua）はロシアのカレリア共和国にある町。
白海南西奥のオネガ湾に面した町で、白海・バルト海運河の白海側の出口となっておりバルト海とは水路でつながっている。ベロモルスキー地区の行政中心都市。近くにはカレリアを流れるヴイグ川（Выг, Vyg）の河口もある。ケミの南にあり、アルハンゲリスクとムルマンスクを結ぶ鉄道が通り、カレリアの首都ペトロザヴォーツクへの路線が分かれている。人口は13,103人（2002年国勢調査）。
当初はソロカ（Соро́ка, Soroka）という名の小さな村落で、ロシア帝国の統計記録ではソロツコエと書かれていたが、「白海の町」を意味するベロモルスクに改名されている。ソビエト連邦とフィンランドとの間で継続戦争が行われていた1941年から1944年の間は、ソ連領カレリアの臨時の行政中心地となっていた。ベロモルスクはカレリア人のほか、中世に白海沿岸に移住したポモールも住み、ポモール貿易が行なわれた場所で、ポモールの文化の中心の一つとなっている。ザラヴルガ（Zalavruga）やベソヴィ・スレドキ（Besovy Sledki、「悪魔の足跡」）には古代人が石に刻んだペトログリフが多数残ることで知られる。
ラ・サール高校卒。慶應義塾大学商学部に入学するが、新聞部の活動と映画鑑賞に明け暮れ、簿記とドイツ語の単位を落とす。 当時、学生運動で学内が荒れて講義が殆どなかったこともあり、テレビアニメのシナリオなどを執筆して生活の糧とすることを試みるが、2本執筆した後に大学を中退する。中退後しばらくは定職に就かなかったが、通信教育等のコピーライターとして再出発を図る。 その後、女性週刊誌の記者に転身する。フリーランスとしてタレントの生い立ちといったものから、少女売春、覚醒剤汚染などの硬派な内容まで、様々なテーマを扱う。その時の題材を元に吹上流一郎のペンネームでポルノ小説を執筆し、そのうち数冊がヒットする。中には30万冊売れた文庫本もあり、多額の印税を得る。それを元手に株式投資を始めるが、その殆ど全てを失う。これをきっかけに、株式投資家からリスクのない株式評論家へ転身する。ポルノ小説やスタードキュメントなどを執筆する傍ら、雑誌、新聞等の株式欄の執筆も手がけるようになる。最初は『問題実話』、次に『週刊現代』の株式欄を受け持つ。その際、推奨した銘柄が大化けしたために評判となり、各種メディアから株式評論家としての仕事が舞い込むようになる。このため、本格的にポルノ小説から株式に関する著作活動に軸足を移し、2008年までに、『こんな人は株はやめなさい』その他、約120冊を出版している。また、60歳頃、ホームページ作成ソフトを購入し、独学で北浜流一郎の株リッチ放送局、北浜流一郎の「株で資金倍増、悠々人生を。明日に向かって撃て」、もうかる株の伝道館などを続々と立ち上げ、主張の主たる発信場所をインターネットにも拡大している。2009年11月4日、横浜市港北区において福永爲善（北浜流一郎）として関東財務局より金融商品取引業者に登録された（関東財務局長（金商）第2272号）。2010年6月より、有料メルマガ配信サービス「foomii」より、有料メルマガ「北浜流一郎の逆転投資術！金泉銘柄で道は開らける」を配信している。
好きな歌手は「青江三奈」「水森かおり」であることを公言し、仕事中も聴くことがある。また、ザラ場中には、再放送の韓国ドラマや中国ドラマならびにワイドショーなどをテレビで視聴していることも公言した。また、飼っていたスピッツを絞め殺すといった意外な一面もある。( 夕焼けマーケッツ 投資って楽しいねっ！ 2011.2.16放送 )
夕刊フジ（毎週金曜掲載）、日本証券新聞（隔週金曜掲載）、投資レーダー、マネージャパン、マネープラス、日経マネー。
証券スクール・オブ・ビジネス（毎月第一土曜日）
岩谷正三／いわや しょうぞう出身地：岩手県北上市生年月日：非公開年齢：非公開中学時にトランペッターとして海外留学を勧められる。 しかし当時は興味がなかったので断った。現在は広島県のBE-BOPのメンバーの皆様とダンスボーカルユニットのプロデュースをしている。
ジョン・ゴットマン（1942年4月26日生まれ）は、心理学の名誉教授であり、夫婦関係や結婚生活の安定性の研究で知られている。ゴットマンは科学的かつ直接的に夫婦の観察を行い、それを同僚が要約して論文として発表した。ゴットマンとその他の研究者らによるこうした研究の成果は、人間関係を害する行動を避けて人間関係を改善するためのカウンセリング活動に応用される基礎的根拠となっている。ゴットマン博士は、ワシントン大学 (ワシントン州)の心理学の名誉教授である。ゴットマンは、妻ジュリー・ゴットマンと共に、非営利団体の研究所「The Relationship Research Institute 関係研究所」の責任者であり、営利企業のセラピスト養成施設「The Gottman Institute ゴットマン研究所」の責任者である。
ゴットマンは、仮説に基づいていくつかの指標や方程式を作成し、カップルの結婚生活が安定であるか離婚に至るかを予測するために、このテーマで7つの研究を行った。新婚カップルの結婚の結末を予測する研究は、人々によく知られている。1992年の研究オリジナルな研究は、1992年にゴットマンと Buehlman により行われた。この研究では、子どものあるカップルに対してインタビューを行い、経験的モデルにより離婚を予測する判別関数を作成し、それにより離婚を94％の精度で予測した。結婚生活の初期は、変化に富み、順応して、「物の見方」が形成される時期であるので、ゴットマンは、結婚1年目のカップルの「物の見方」を通じて、結婚生活が安定であるか離婚に至るかの予測を行った。1998年の研究1998年の研究において、ゴットマンは、新婚のカップルが4～6年後に結婚生活を続けているか離婚しているかを予測するためのモデルを作成した。このモデルでは、90％の精度で予測出来るとゴットマンは述べている。また、別のモデルでは、新婚カップルが7～9年後にどうなっているかを81％の精度で予測できると述べている。2000年の研究ゴットマンのフォローアップ研究は、新婚のカップルに対してインタビューを行い、それにより結婚生活が安定しているか離婚するかの予測を行おうとするものであり、2000年に発表された。ゴットマンは、カップルが最初の5年間で離婚するかどうかを87.4％の精度で予測できると述べている。ゴットマンは、離婚を予測するために、カップルが当人たちの結婚や相手をどう見ているかという内容を用いた。方法ゴットマンの予測は、カップルが結婚の結びつきをどう見ているかに基づいている。彼の2000年の研究は、結婚したばかりの95組のカップルに対して、対面的にインタビューを行って得られたものである。カップルが会話をする中で表現された肯定的あるいは否定的な人間関係のあり方に焦点を当てながら、カップルの人間関係について尋ね、出会ってからの歴史について尋ね、結婚生活の方針について尋ねた。カップルの回答の内容を点数化するのではなく、1996年にゴットマンと Buehlman が作った「口頭のインタビュー内容を分類するシステム」を用いて、カップルの結婚に対する見方や互いに対する見方を評価した。そうしたカップルの見方が、結婚生活が安定であるか離婚に至るかの予測に用いられた。一口で言えば、結婚生活や互いに対する見方が、より前向き（positive）であれば、結婚生活は、より安定的であった。ゴットマンのモデルは、ポール・エクマンの「人間の感情と微細な感情表現の分析法」を用いている。確認の研究ランド・コンガーによって1996年に確認のための研究（[追試]）が行われ、カップルの見方によって、結婚生活が安定か離婚するかを予測したところ、精度は80％であった。結果ゴットマンは、「離婚が予測される最もネガティブな4つの行動は、相手の人格に対する批判、優位な立場から相手を軽蔑すること、防衛的な態度をとること、拒否的態度ないし対話から感情的に引きこもることである」ことを発見した。他方、安定的なカップルは、穏やかに、ポジティブなやり方で、お互いを支援しながら、争いを処理するのである。ゴットマンは、自分の研究成果に基づいて「ゴットマンのカップル治療法」を開発した。この治療法は、尊敬や愛情や親近感を増やし、争いを克服し解決し、より深い理解を生み出し、争い解決のための討論を冷静に保つことを目的としている。この「ゴットマンのカップル治療法」は、カップルが幸福で安定した結婚生活を樹立させるための助けになることを目的としている。
ジョン・ゴットマンは、ドミニカ共和国において、正統派ユダヤ教徒の両親のもとに生まれた。ゴットマンの父は、第二次世界大戦の前に、ウィーンでユダヤ教指導者をしていた。ゴットマンは、ブルックリンにあるルバヴィッチ・イェシーバー小学校で教育を受けた。現在は、保守派ユダヤ教徒である。20年前に、彼は、心理療法士のジュリー・ゴットマンと結婚した。二人は現在、ワシントン州で暮らしている。モリア・ゴットマンは、二人の実子である。
ゴットマンは、以下のテレビ番組に時々出演している。「Good Morning America おはようアメリカ」、「the Today Show 今日のショー」、「the CBS Morning News and Oprah CBS 朝のニュースとオプラ」。ゴットマンは、以下の雑誌に時々登場している。「New York Times ニューヨーク・タイムズ」、「the Ladies Home Journal 婦人家庭雑誌」、「Redbook 赤本」、「Glamour 魅惑」、「Woman’s Day 婦人の日」、「People 人々」、「Self 自身」、「the Reader’s Digest リーダーズ・ダイジェスト」、「Psychology Today 今日の心理学」、「the Seattle Times シアトル・タイムズ」、「the Seattle Post-Intelligencer シアトル・ポスト：啓蒙紙」。
第一次世界大戦での敗北の結果、ヴェルサイユ条約によってドイツには非常に厳しい軍備制限が課せられた。ヴァイマル共和国軍は連合国の監視の目をかいくぐって軍備を強化していたが、1933年のナチ党の権力掌握によって公然化した。ドイツは1934年に世界軍縮会議から脱退し、1935年3月16日には徴兵制の施行を宣言した（ドイツ再軍備宣言）。しかしイギリスは英独海軍協定を締結して事実上再軍備を容認し、フランスやイタリアなども強い動きには出なかった。総統アドルフ・ヒトラーはヴェルサイユ条約で失った旧ドイツ領土の回復と、東部における広大な生存圏を求める思想を持っていた（東方生存圏）。ヒトラーは、1943年から1945年の開戦を想定し、政・軍部の反対派を粛清して軍備拡大と自給経済体制への変革をすすめた。しかし、1939年9月にはヒトラーの冒険的外交によって英仏の宣戦を招き、ドイツは準備不足のまま世界大戦に突入した。第二次世界大戦の冒頭では電撃戦戦術や装甲戦力の運用によってドイツ軍は快進撃をみせ、イタリア王国などの枢軸国とともにヨーロッパの大半を支配下に置くことに成功した。しかしバトル・オブ・ブリテンにおいてはイギリス空軍を制圧できず、海軍力も限定的であったため、イギリスを屈服させることはできなかった。ヒトラーは戦局の打開と東方生存圏獲得のためソビエト連邦への侵攻を開始した（独ソ戦）。しかしロシアの気候と赤軍の反撃によって次第にドイツ軍は疲弊していった。また西側連合国は北アフリカとフランス、そしてイタリア半島において逆襲を開始した。資源・人的資源が枯渇する中でドイツはV1飛行爆弾等の新兵器や国民突撃隊編成などで抵抗するが、1945年5月に首都ベルリンは陥落、ドイツ軍は降伏に追い込まれた（欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦)）。
第一次世界大戦で敗北したドイツ軍は陸軍10万人、徴兵制禁止など規模や装備においても著しく制限された（ヴェルサイユ条約#軍備条項）。この中でハンス・フォン・ゼークトはプロイセン王国以来の伝統をもつ少数のエリート軍が予備兵力としての国民軍（Volksarmee）もしくは民兵を指揮する防衛体制を構想していた。この思想の元でヴァイマル共和国軍は強固な団結をもつ「国家内国家」としての特別な地位を獲得した。しかし第一次世界大戦従軍兵の高齢化が進み、戦時の際に予備兵力を編成できないことが危惧されていった。国防次官クルト・フォン・シュライヒャーは兵役期間を短縮することで、軍務経験者を増やして民間軍事団体を増やし、予備兵力を増加させる構想を建てた。1932年には、青少年に軍務訓練を行う「ドイツ青年鍛練管理局」(Reichskuratorium fur Jugendertuchtigung)の設置準備が行われた。
1933年1月30日にヒトラー内閣が成立した。1月31日にヴェルナー・フォン・ブロンベルク国防大臣は軍に布告を行い、軍が引き続き超党派勢力として国民軍を指導する存在であると位置づけた。2月3日にはハンマーシュタイン＝エクヴォルト兵務局長（参謀本部の秘匿名称）宅でヒトラーと軍部首脳との会談が行われた。この中でヒトラーはヴェルサイユ条約の打破と東方への進出を説いた。ヒトラーは2月8日の閣議で「あらゆる公的な雇用創出措置助成は、ドイツ民族の再武装化にとって必要か否かという観点から判断されるべきであり、この考えが、何時でも何処でも、中心にされねばならない」「すべてを国防軍へということが、今後4～5年間の至上原則であるべきだ」と述べ、経済政策も軍事に従属させる意思を示していた。雇用創出措置民生中心から、「軍事的雇用創出の優位」へなし崩しに切り替えられた。しかし、軍事費を公債によって公然と調達すればインフレを招く危険性があった。1933年5月、国防省とライヒスバンク、軍需企業によって「冶金研究会社」（ドイツ語: Metallurgische Forschungsgesellschaft、略称MEFO）」というペーパーカンパニーが作成され、同社の振り出すメフォ手形による軍事費の調達が行われた。再軍備におけるメフォ手形の役割は極めて大きく、1935年度には82億2300万ライヒスマルクの軍事費が使用されているが、そのうちの55億ライヒスマルクがメフォ手形によって調達されたものであった。一方で2月にはヘルマン・ゲーリングが航空担当国家委員（Reichskommissar für die Luftfahrt）に任命され、空軍の建設が始まった。3月にはドイツ航空スポーツ連盟が設置され、5月5日にはゲーリングを大臣とする航空省が設置された。また陸軍航空部門が航空省の管轄に移っている。
国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）はドイツ最大の準軍事組織である突撃隊を抱えており、また突撃隊幕僚長エルンスト・レームは突撃隊を新たな軍の母体にする構想を持っていた。このため軍首脳は突撃隊の存在が唯一の武装勢力としての軍の存在を脅かしかねないと考えていた。2月1日にヒトラーは軍が偉大なる過去の象徴であり、突撃隊や親衛隊と合併することは考えていないと説明した。また兵務局長宅の会談でも突撃隊や親衛隊は軍にならないと再度強調している。2月に国防相官房長となったヴァルター・フォン・ライヒェナウはナチ党に近く、突撃隊を国境防衛に動員する構想を立ち上げた。5月17日には軍・突撃隊の首脳とヒトラーが会談し、ヒトラーは突撃隊が軍の指揮の下国境防衛に就くよう命令した。この任務のため、突撃隊には小銃とピストルが支給されることとなったが、軍は唯一の武器保有者としての立場を示し、あくまで任務に必要な間だけ供給されるものであるとされた。7月1日のバート・ライヘンハルの突撃隊・親衛隊指導者会議でこの方針は正式に伝達され、6月前に結成された国境防衛組織に突撃隊と鉄兜団、前線兵士同盟が参加することとなった。ヒトラーは「SA（突撃隊）は決して軍に取って代わろうとしたり、軍と競争してはならない」と言明している。レームも表面的にはこれに応えていたが、突撃隊と軍の暗闘は続いた。レームは「ドイツ青年鍛練管理局」を突撃隊に編入させて「SA訓練機関」とし、民兵組織権を手に入れようとした。ライヒェナウは組織の監督権を掌握することでSA訓練機関を軍の影響下におくことに成功したが、レームら突撃隊はなおも不満であった。ヒトラーはアメリカ大統領フランクリン・ルーズベルトの攻撃的兵器全廃提案を賞賛し、5月17日には「大平和演説」と呼ばれる世界規模の軍縮を支持する演説を行ったが、これは外交的なポーズに過ぎなかった。そして10月14日には世界軍縮会議で突撃隊と親衛隊が軍人扱いされたことを口実として、ドイツは軍縮会議と国際連盟を脱退した。ヒトラーはこの頃から徴兵制再施行を構想していたが、これは軍事力の強化とともにレームの政治的影響力をそぐねらいがあった。しかしレームの強硬姿勢は変わらず、1934年2月には「国土防衛は突撃隊の管轄である」という覚え書きをブロンベルクに送付している。2月28日にはヒトラー・軍・突撃隊首脳の最終会議が行われた。この席で突撃隊は国境防衛に不適格であり、徴兵制施行までの過渡的措置として防衛任務に当たるに過ぎないと決定された。レームらはこの「新しいヴェルサイユ条約」の決定に不満であり、また国防省および陸軍もレームとの協力は不可能であると考えるようになり、結束してレーム排除に動き出すこととなる。レームは「第二革命」を唱え、各地で突撃隊と軍の衝突事件が頻発した。一方でゲーリングと親衛隊がレーム排除のための計画を立て、ライヒェナウら軍もこれを支援した。6月30日から7月2日、「長いナイフの夜」と呼ばれる突撃隊粛清が行われ、突撃隊問題は終結した。7月25日にはオーストリア・ナチスがオーストリア首相エンゲルベルト・ドルフースを殺害するクーデターを起こしているが、この実行犯にライヒェナウ、陸軍司令官ヴェルナー・フォン・フリッチュらが武器を供与し、この時期のナチ党と軍の「共犯関係」がかなり密接であったという見解も存在している。
1935年2月26日には陸軍総司令部（OKH）、海軍総司令部（OKM）、空軍総司令部（OKL）が設置され、陸軍・海軍・空軍の三軍編成が確立された。3月16日には徴兵制施行が宣言され、ヴェルサイユ条約での軍備制限条項の破棄が事実上宣言された。同時に国軍（ドイツ語: Reichswehr）は国防軍（ドイツ語: Wehrmacht）に改称された。また、5月には国防省（ドイツ語: Reichswehrministerium）も「戦争省（Reichskriegsministerium）」と改称されている。7月1日には兵務局が参謀本部に改称した。ヒトラーは再軍備の規模を「海軍はイギリスの35％、陸軍はフランスと対等、空軍はイギリスと対等」と指定し、陸軍と空軍に軍事予算の大半を振り向け（1935年の軍備予算82億2300万ライヒスマルクのうち、陸軍40億ライヒスマルク、空軍33億ライヒスマルク、設備資材等1億6300万ライヒスマルク）、海軍は7億6000万ライヒスマルクと軍事予算の一割弱の配分であった。再軍備の際に決定された平時陸軍の規模は12軍団36個師団と、50万人規模であった。こうした動きに連合国は反発し、英仏伊はストレーザ戦線と呼ばれる連合を行って反発したが、これは強力なものではなかった。イギリスと強い連携をもつべきと考えていたヒトラーは特使ヨアヒム・フォン・リッベントロップをイギリスに派遣し、6月18日に英独海軍協定を締結した。これはイギリスがヴェルサイユ条約の枠を超えたドイツの再武装を公認したということであり、フランスをはじめとした各国に大きな衝撃を与えた。フランスはソ連・小協商と協調する「東方ロカルノ」の構築に動くが、その結果もはかばかしくなく、二国間条約である仏ソ相互援助条約の締結にとどまった。またイタリアは第二次エチオピア戦争の開始によってストレーザ戦線から離脱し、「ベルリン＝ローマ枢軸」と呼ばれるドイツとの連携を模索し始めた。ヒトラーはこの様子を見て、ヴェルサイユ条約によって非武装地帯とされ、前年まで連合軍が駐屯していたラインラントへの進駐を考えるようになった。1936年3月7日、仏ソ相互援助条約の締結を口実としてドイツ軍はライン川を越え、非武装地帯への進駐を果たした。この時期のドイツ軍は極めて弱体であり、ヒトラーも危険な賭であると認識していたが、連合国は動かなかった。またドイツは7月から始まったスペイン内戦に「義勇兵」として空軍部隊コンドル軍団と戦車部隊を派遣し、大きな戦果と経験を獲得した。ただしヒトラーはフランスとイタリアの対立を煽るために内戦の継続を希望し、フランコの圧勝は望んではいなかった。一方で国防軍も軍備の拡大を構想していた。8月1日にはフリードリヒ・フロム兵器局長がドイツ軍の動員計画「8月計画」をブロンベルク国防相に提出した。この計画書では1940年の段階で平時兵力83万人、3個の機甲師団を持つ陸軍を編成し、有事の動員兵力は462万人という極めて大規模な要求であった。この大規模な人員増加により、以前から軍に属していた軍保守派の影響力は低下しつつあった。ナチス政権獲得時の陸軍現役将校は4000人ほどであったが、1937年には25000人に達していた。彼らはナチズムの影響を強く受けており、旧来の軍幹部の権威は通じにくくなっていた。しかし国防軍側は兵役期間中の党活動を禁止する方針を継続し、退役兵士で構成される「国家社会主義兵士連盟」設立に反対し、これを中止させるなどナチ党の影響力増大を阻む動きも行っていた。またこれらの軍拡を支える軍事中心の経済運営は経済の過熱を招き、食糧や原料の輸入が困難になった。原料逼迫は工業の能率を下げ、軍備拡大のテンポも目に見えて低下した。ヒャルマル・シャハト経済相は軍事支出の抑制を主張したが、さらなる軍備拡大を臨んだヒトラーはシャハトを解任し、9月9日のニュルンベルク党大会でゲーリングを責任者とする「四カ年計画」を始動させた。四カ年計画においては各軍需物資の自給化が要請され、また短期債によるさらなる軍備拡大が行われるなど、軍事的色彩の濃いものであった。ヒトラーは8月の秘密覚書の中で「4年以内に戦争ができる体制」を作ると記している。しかし戦時経済体制の構築は困難を極め、資源やイデオロギーなどの障壁によって十分な成果は得られなかった。
「長いナイフの夜」の後、ヒトラーは「軍は唯一の武器独占者である」と言明したが、その一方でゼップ・ディートリヒの指揮する親衛隊部隊「ライプシュタンダルテ・SS・アドルフ・ヒトラー」を「軍と並ぶ近代的武装組織にする」と約束していた。1934年7月4日にブロンベルク国防相は親衛隊に対して一個師団程度の武装を認める約束を行ったが、フリッチュ陸軍総司令官らは軍の武装独占が破壊されるのではないかと危惧した。9月14日、ブロンベルク国防相は親衛隊が「内政上の必要から」親衛隊三個連隊の武装と一個通信隊が必要であると声明した。こうして武装した親衛隊部隊「親衛隊特務部隊」の編成が行われた。一方で強制収容所の監視に当たっていたSS警備部隊（1935年3月以降は親衛隊髑髏部隊）も独自に武装していたが、1935年5月のナチ党大会で初めて公表された。軍は新たな親衛隊の武装化に反発し、特務部隊を軍の指揮下に置こうとしたが失敗した。一方で親衛隊全国指導者ハインリヒ・ヒムラーは1936年4月に親衛隊特別国境警備部隊と親衛隊補助関税官組織を合併し、事実上の第二軍隊を建設しようともくろんだが、軍の反発によって1937年10月に解散に追い込まれた。
四カ年計画の進展によってドイツの原料供給はさらに逼迫し、海軍が新造艦船の製作を企業に求めても、原料逼迫のために拒絶される事例も起こるほどであった。しかも四カ年計画責任者ゲーリングは、自ら総司令官を務める空軍に重点的な軍需物資の配分を行った。これを不満とする陸軍総司令官フリッチュと海軍総司令官エーリヒ・レーダー、ブロンベルク戦争相はヒトラーの調停を求めた。1937年11月5日、総統官邸において各軍司令官とブロンベルク、そして外相コンスタンティン・フォン・ノイラート、そしてヒトラーが出席した秘密会議が行われた。ヒトラーはこの席でチェコスロバキアもしくはオーストリア獲得のため戦争を起こすと述べた。ヒトラーが想定していた開戦時期は1943年から1945年にかけての間であり、この時期を過ぎればドイツの食糧備蓄が逼迫するなどの理由で次第にドイツが不利になり、「行動に出る以外の選択肢は残されていない」というものであった。また好機が訪れればそれ以前の開戦もあり得るとしていたブロンベルク戦争相とフリッチュ陸軍総司令官は、英仏の介入、チェコスロバキア国境要塞の堅固さをあげて戦争が困難であるという認識を示した。1938年1月、ブロンベルクとフリッチュに対するスキャンダルが相次いで発生し、二人は辞任を余儀なくされた（ブロンベルク罷免事件）。この事件はヒトラー自身は事前に承知していなかったが、ヒトラーはこの機をとらえて軍部の粛清を開始した。ブロンベルクの進言に従って戦争省を廃止し、国防軍最高司令部を新設した。最高司令部の総長にはヴィルヘルム・カイテルが就任したが、彼はヒトラーの追従者にすぎなかった。ルートヴィヒ・ベック陸軍参謀総長など多くの将軍も更迭・辞職し、国防軍の抵抗力は大きく削減された。外交面でもノイラート外相らが更迭され、リッベントロップが新たな外相となって新たな同盟政策をとることになった。さらに治安権力を握った親衛隊の影響力増大もあり、国防軍はその武装化に反対することができなくなりつつあった。1938年8月17日には親衛隊髑髏部隊が正式に武装を認められ、特務部隊とともに「戦時軍の枠内」として活動することが明確化された。1939年5月18日には特務部隊に師団編成が認められ、実質的な「第四軍」となった。こうして「武装親衛隊（ドイツ語: Waffen-SS）」が成立したが国防軍では彼らをパレードにしか使えない「アスファルト兵士」と呼んで軽蔑した。また武装親衛隊の兵員獲得の動きは徴兵にも支障を来し、しばしば抗争が発生した。ルートヴィヒ・ベックなど上層部に残っていた反ナチ派もミュンヘン会談の成功後は姿を消し、第二次世界大戦開戦直前の段階で、国防軍首脳はヒトラーの政策にほとんど完全に同意していた。
1939年5月22日にドイツとイタリア王国は「鋼鉄協約」を締結したが、ドイツのポーランド侵攻が現実味を帯びてくるとイタリア軍部は参戦に尻込みするようになった。ドイツはポーランド戦からイギリスなどの干渉を排除するため、6月22日にソ連と不可侵条約を締結した（独ソ不可侵条約）。しかし1939年9月1日のドイツ軍のポーランド侵攻は9月3日のイギリスとフランスの参戦を招いた。ドイツ軍は航空機と機動戦力を組み合わせた戦術でポーランド軍を破り、10月6日にポーランドにおける戦闘は終結した。しかしポーランド戦の進展にもかかわらず、独仏国境では戦闘も起こらず、「まやかし戦争」とよばれる平穏が続いていた。
1940年4月9日、ドイツはヴェーザー演習作戦を発動し、ノルウェーとデンマークに侵攻を開始した。デンマークは即日、ノルウェーは6月10日に全土が占領された。続いてフランスへの侵攻作戦では、ベルギー、オランダ、ルクセンブルクへの侵攻が決定されていた。ヒトラーはこれら小国を「可能な限り整理」されるべき「小国家のがらくた（Kleinstaatengeruempel）」 としか考えておらず、これらの国の中立政策は一顧だにされなかった。フランスとの戦いでは160個師団が用意されたが、戦車数も連合軍と同数であったものの、半数近くは旧式のI号戦車やII号戦車であった。エーリッヒ・フォン・マンシュタインが発案した通称「マンシュタイン計画」が実行されることとなった。計画にはハインツ・グデーリアンが発案した、突破力と機動力のある装甲師団によって英仏軍を分断して補給線を切断し、敵軍を崩壊させるという「電撃戦」戦術が取り入れられ、5月10日からはじまった低地諸国およびフランスへの侵攻作戦では絶大な戦果をもたらした。6月21日にフランス（ヴィシー政権）は休戦を申し出、フランス北部はドイツの占領下となった（ナチス・ドイツによるフランス占領）。しかしダンケルクの戦いではヒトラーの介入と、空軍による戦果を求めるゲーリングの主張もあり、ダイナモ作戦による英仏軍の脱出を許すこととなった。しかし一旦戦局に区切りがついたため、39個師団の解散と1896年から1900年生まれの兵士の除隊が命令されたが、独ソ戦準備のために7月末には撤回され、対仏戦より20個師団多い180個師団編成が準備された。続いてのイギリス侵攻作戦（アシカ作戦）の前哨となる航空戦では、イギリス側のレーダー網を生かした効果的な反撃により、ドイツ空軍は多くの航空機を失い、イギリス上陸作戦を無期延期とせざるを得なくなった（バトル・オブ・ブリテン）。リッベントロップはソ連にイギリス領インド帝国等への南進を働きかけたが、ソ連は動こうとしなかった。一方でヒトラーは東方生存圏の獲得のためソ連侵攻を決定し、侵攻計画の策定を命令した。このため、ウィーン裁定によってハンガリー王国やルーマニア王国、ブルガリア王国に対する影響力を強めた。独ソ不可侵条約以降関係が冷却化していた日本に再度接近し、6月に参戦していたイタリアとともに「日独伊三国同盟」を結成した。ヒトラーやリッベントロップはこの同盟成立によってアメリカ合衆国の参戦が避けられると考えていたが、アメリカは逆に挑発と受け取った。さらにドイツ側はソ連攻撃の意図を明確に日本には伝えておらず、日本側も対米宣戦について事前に明確に伝達しなかったなど、両国の意思疎通はほとんどできていなかった。
ドイツはソ連との戦争の足場固めのため、東欧諸国にドイツの陣営、すなわち枢軸国に参加するよう圧力をかけていた。ハンガリー、ルーマニア、ブルガリアはこれに応じ、摂政パヴレ・カラジョルジェヴィチが統治するユーゴスラビア王国も1941年3月25日に同盟参加を受諾した。しかし3月27日に摂政政府はクーデターで倒され、ユーゴスラビアの枢軸参加は不透明になった。ヒトラーは激怒し、4月6日に他の枢軸国とともにユーゴスラビアへの侵攻を開始した。ユーゴスラビアは4月17日に降伏した。さらにドイツ軍はルーマニア・ブルガリアを経由してギリシャ・イタリア戦争が続いていたギリシャ王国に侵攻した（ギリシャの戦い）。ギリシャ王国軍とイギリス軍は4月中にバルカン半島から駆逐され、6月1日にはクレタ島も陥落した（クレタ島の戦い）。6月22日、ドイツ軍はソ連侵攻作戦「バルバロッサ作戦」を発動した。ヒトラーは独ソ戦を「イデオロギーの戦い」「絶滅戦争」と位置づけ、開戦直前にヒトラーが赤軍に配属された政治委員の即時処刑を命令する（コミッサール指令）など、他の地域の戦争と比べてもより過酷な占領統治と虐殺が続けられた。赤軍（後のソビエト連邦軍）は侵攻を予期しておらず、2ヶ月の間ドイツ軍は各地で快進撃を続けたが、損害は大きく、1週間で1939年から1940年6月までの死傷者数を上回ることもあった。しかし早い時期のモスクワ攻撃を主張する国防軍首脳に対し、ヒトラーはスモレンスクの敵軍殲滅を主張し、キエフ方面に装甲師団を振り向けたため、モスクワ攻略作戦（タイフーン作戦）は10月に延期された。しかし例年より早い冬によって発生した泥濘と降雪がドイツ軍の足を止め、赤軍も猛抵抗したことにより失敗に終わった（モスクワの戦い）。ドイツ軍は進撃を一旦停止して冬に備えようとしたが、11月27日からは赤軍の反抗が南方で始まり、ドイツ軍は80キロ押し返された。ドイツ軍の損害はすでに投入兵力の35％、100万人におよび、この年だけで戦死者は20万人に達していた。国防軍の各将軍はモスクワ前面からの撤退を唱えるようになったが、ヒトラーの厳命によって戦線は維持された。しかしこのために陸軍総司令官ヴァルター・フォン・ブラウヒッチュら多くの将軍が更迭されたが、ヒトラーは自ら陸軍総司令官に就任することで、さらに陸軍、独ソ戦の戦争指導にのめりこむこととなった。日本軍の真珠湾攻撃が起こったのはこの冬の危機のさなか12月8日であった。ヒトラーはアメリカとはすでに紛争状態にあると認識しており、日本の宣戦をかえって天佑と捉えた。12月11日にはアメリカに対して宣戦布告し、日本・イタリアと単独不講和協定を結んだ。一方北アフリカでは、エジプト攻略を目指すイタリア軍の支援のため、ドイツアフリカ軍団が編成され、エルヴィン・ロンメル将軍が指揮官となった。ロンメルはイギリス軍相手に華々しい戦果を上げ、「砂漠の狐」と呼ばれて両国から畏敬・畏怖された。