geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
インターハイ中国大会の100m準決勝で自身初の11秒8台となる11秒84（+1.6）をマーク。1年ぶりに自己ベストを更新すると、決勝も11秒88（+0.9）と連続で11秒8台をマークして100m3連覇を達成（200mは1年生の青山聖佳に敗れて3年連続の2冠は逃した）。今シーズン好調のまま新潟インターハイを迎えたかに見えたが、「大会に入ってから気持ちが入ってこなかった」というように、準決勝で敗退した。新潟インターハイで思ったような結果を残せず「もう100mでは戦えない」と痛感すると、「もともと好きだった」というハードルに本格的に取り組み、日本ジュニア選手権では1位と0秒04差の2位、岡山陸上カーニバルでは2012年高校ランク3位の記録となる13秒77（-0.3）をマークし、100mハードルの適正を見せた。
地元の岡山を離れたくなかったので系列校の環太平洋大学に進学。4月、出雲陸上の100mで自身初の11秒7台となる11秒77（+0.9）マークすると、織田記念国際の100mハードルでは追い風参考記録ながら13秒45（+2.2）の好タイムをマークした。6月、日本選手権には100mと100mハードルの両種目に出場。初日の100mは予選で敗退したが、2日目の100mハードルでは決勝でジュニア日本歴代5位（当時）の13秒50（-0.6）をマークして6位に入った。日本学生個人選手権ではジュニア日本歴代2位の13秒40（+1.7）をマークしたものの、優勝した相馬絵里子と同タイム着差ありの2位に終わった。10月、日本ジュニア選手権の100mハードルを13秒60（+0.1）の大会記録（当時）で制し、100mハードルで初の日本一に輝いた。
4月、織田記念国際の100mと100mハードルに出場すると、100mハードルのA決勝を13秒36（+0.7）の自己ベストで制し、約25分後に行われた100mのB決勝も自身初の11秒6台となる11秒68（+1.8）で制した。6月、日本選手権の100mハードルで表彰台にあと一歩と迫る4位。日本学生個人選手権では100mハードル準決勝で13秒35（+1.9）の自己ベスト（当時）をマークすると、決勝では追い風参考記録ながら準決勝の記録を上回る13秒30（+3.9）をマークして優勝し、初の大学日本一に輝いた。9月、日本インカレでは100mハードルと4×100mリレーで2位に入り、初優勝にあと一歩まで迫った。特に100mハードルは1位と0秒01差だった。9-10月の仁川アジア大会には強化育成部推薦枠で日本代表に選出され、100mハードルと4×100mリレーに出場した。100mハードルはスタート直後に躓いたことも響き予選で敗退したが、4×100mリレーは3走を務めて銅メダル獲得に貢献した。
6月、西日本インカレの100mハードル決勝で学生歴代5位タイ・大会記録の13秒28（+0.7）をマークし、4×100mリレーとの3年連続2冠を達成。日本学生個人選手権の100mハードルも13秒35（+2.0）の大会記録（当時）で制して2連覇を達成し、日本選手権の100mハードルでは3位に入り初の表彰台に上った。
6月10日、日本学生個人選手権の100mハードル決勝で13秒33（+1.9）の大会記録を樹立し、自身の持つ従来の記録を0秒02更新して大会3連覇を達成した。
大学卒業後は地元の岡山県で競技を続ける道もあったが、新しい刺激を求めて宮城県の七十七銀行に入行。9月、全日本実業団選手権の100mハードル決勝では向かい風の中で自己ベスト（13秒27）に迫る13秒33（-0.5）をマークして優勝し、社会人になって初の日本一に輝いた。10月、国民体育大会の100mハードル決勝で日本歴代8位の13秒18（+0.5）をマークし、自身初となる13秒1台で初優勝を飾った。
ベティコ山系はイベリア半島南東部にある多数の山脈で構成されており、スペインのアンダルシア州、ムルシア州、カスティーリャ＝ラ・マンチャ州南部、バレンシア州の4自治州にまたがり、南西から北東方向に長く伸びている。ベティコ山系の北側にはグアダルキビール川の流域があり、この流域によってシエラ・モレナ山脈やスペイン中央部の台地であるメセタとベティコ山系が隔てられている。ベティコ山系の北東端はイベリコ山系の南端と接続している。ベティコ山系に属するもっとも著名な山脈はシエラネバダ山脈であり、シエラネバダ山脈にはイベリア半島最高峰のムラセン山がある。ジブラルタルの岩（ザ・ロック）もベティコ山系の一部であるとされている。
ベティコ山系は地質学的に、一般的にはジブラルタルの弧と呼ばれる巨大な造山帯に属しており、ジブラルタルの孤はアルプス・ヒマラヤ造山帯の最西端である。その形成に関する地球力学的メカニズムはあまり解明されていない。地質学的に、モロッコのリーフ山脈とバレアレス諸島マリョルカ島のトラムンタナ山脈はベティコ山系の延長である。ジブラルタルの弧の地質領域は東のウジダから西のタンジールまで沿岸を伸び、その後ジブラルタル海峡を横断して、アンダルシア州西部のカディスから地中海岸のバレンシアに、その後バレアレス海のバレアレス諸島に伸びている。
ベティコ山系は地中海性植生が優勢であり、潅木、オークの森、広葉樹林、針葉樹林などが、標高、土壌、地形によって形を変えながら生育している。ベティコ山系とアルボラン海を超えたモロッコのリーフ山脈は、地中海沿岸にある10のホットスポットのひとつであり、生態学者にはベティック＝リーファン複合体と呼ばれている。ベティコ山系は地中海植物の豊富な生育地であり、より湿度が高かった数百年前の地中海盆地を覆っていた古代の照葉樹林からの多くの遺存種を含んでいる。
1770年代にフニペロ・セラ神父が率いた開拓者がこの地域に到着し始め、1797年にはパハロ川近くにサンフアン・バウティスタ伝道所が設立された。1809年、イグナシオ・オルテガがスペインの土地譲渡で13,066エーカー (52.88 km²) の土地所有を認められ、ランチョ・サンイシドロとなった。その近くにサンイシドロの村が成長した。そこはエル・カミノ・レアルおよびサンタクララ・バレーとサンホアキン・バレーを繋いだパチェコ峠の麓にあった。当時のカリフォルニアから輸出された主要産品は獣脂であり、数千樽が加工されてヌエバ・エスパーニャの他地域に出荷された。外国人との貿易や外交的交流はスペイン総督政府から厳格に禁じられていたが、贅沢品を切望するカリフォルニオは密かに実行していた。米英戦争の時、北西会社が武装商船アイザック・トッドを派遣して、コロンビア川河口にあるアメリカ人交易基地のアストリア砦を占領させようとした。この船はイングランドのポーツマスを出港し、ケープホーンを回ってアメリカの太平洋岸まで進んでおり、途中のスペイン領の港で物資を補給していた。1814年1月、アイザック・トッドはモントレー・プレシディオ（砦）に到着した。その訪問中に平凡な水夫のジョン・ギルロイ（スコットランド出身であり、海に出たときにスコットランド出身と悟られないよう、それまでのカメロンからギルロイに変えていた）が、船から飛び降りたか、あるいは壊血病療養のために岸に残されたかで、この地に留まった。そこからサンイシドロに向かう間の何らかの時にローマ・カトリックに改宗し、アルタ・カリフォルニアでスペイン王室が合法的に認知した非スペイン人開拓者として最初の者になった。長い間にアメリカ人やヨーロッパ人がこの地域に入ってくるようになったが、暫くはスペイン、さらに1821年以後は独立したメキシコの支配下にあった。ギルロイはその雇用主の娘と結婚し、最後は村のアルカルデ（村長）になった。カリフォルニアが1848年にアメリカ合衆国に併合されたことに続いて、シエラネバダ山脈で金が発見され、それまでは細々とだった東部州からの移民が大挙押しかけてくるようになった。元々のカリフォルニオ土地所有者の多くが土地を切り売りし、不法占有者のために失い、あるいは所有権に関する聞き取り調査で取り上げられ、サンイシドロ周辺の地域はプレザント・バレーと呼ばれるようになった。1870年3月12日、ギルロイ町として州議会により公式に法人化された。ジョン・ギルロイは1869年に死亡していた。この時までに町の中心はエル・カミノ・レアルの西に移動していた。当初の村があった場所は、今日ではオールド・ギルロイと呼ばれるあまり人の住まない領域になっている。暫くの間、牛の飼育と、近くのサンタクルス山地からの木材が地域経済にとって重要だったが、バレーの他の地域と同様に農業が最大の収入源となった。農業は長い間重要なままだったが、1970年代に北のシリコンバレーに対するベッドタウンに変わり始めた。町には19世紀半ばからの建物が多く残っている。1857年に建てられたキリスト教会はサンタクララ郡で最古の連続的に利用されている木造建築物となっている。鍛冶屋ジョージ・ユースティスの家屋は1869年の建設である。ユースティスは南北戦争の古参兵であり、ゲティスバーグの戦いにも参戦していた。サミュエル・ムーアは長くギルロイ郵便局長を務め、その家は1870年代に建てられた。その家屋が建てられていた場所には現在アパートが建っている。市の北東には19世紀後半に開発されたリゾート地、ギルロイ・ヤマト・ホットスプリングスがある。
ギルロイ市は北緯37度00分43秒 西経121度34分48秒に位置している。サンノゼ市から南に16マイル (26 km)、太平洋岸から内陸に19マイル (31 km) にある。サンタクララ・バレーの南部にあり、標高は200フィート (61 m) である。西はサンタクルス山地、東はディアブロ山地が境になっている。アメリカ合衆国国勢調査局に拠れば、市域全面積は16.156平方マイル (41.845 km²)、このうち陸地は16.146平方マイル (41.819 km²)、水域は0.010平方マイル (0.027 km²)で水域率は0.06％である騒音公害になっているのはアメリカ国道101号線、エル・カミノ・レアル、リーブスリー道路など幹線道路である。環境騒音レベル60以上の騒音に曝されている人が約4,000人いる。
ギルロイ市の失業率は15.30％と高く、就職機会成長率も-1.48%である。今後10年間では就職機会が21.74% 成長すると予測されている。市内の大規模雇用主はクリストファー牧場とオーラム・スパイシーズ・アンドベジタブルズである。
ロバート・ゲレーロ（1983年 - )、プロボクサー、国際ボクシング連盟で3回チャンピオン、世界ボクシング協会と世界ボクシング機構のライト級暫定王者
自由気ままに街から街へと旅をする流浪の雑種犬・ブーマーが向かう旅先での様々な事件・冒険を描いた、アニマルロードムービー仕立ての作品である。日本では、1981年2月3日から同年4月7日まで日本テレビ系列局で毎週火曜 19:00 - 19:30 （日本標準時）に放送されていた。それまで同時間帯ではシャープ一社提供の『SHARP・クイズでクイズ』が放送されていたが、改編期でない時期に打ち切られたため、次のレギュラー番組が始まるまでのつなぎ番組として本作がシャープ以外の複数社による提供で放送されていた。そのため、日本では全23話中10話しか放送されなかった。4月14日以降もプロ野球ナイター中継中止時の雨傘番組として4回分の放送予定が組まれていたものの（はじめからナイターが予定されていない週には『B&Bのお笑いスター最前線!!』を放送）、ナイターは中止にならなかったために放送されなかった。2006年にスーパーチャンネル(現・スーパー!ドラマTV)で全23話の完全版が放送された。
クリケットにおけるボウリング（英: bowling）は、バッツマンによって守られたウィケットに向かってボールを推進させる動作である。ボウリングに長けた選手は「ボウラー」と呼ばれる。有能なバッツマンでもあるボウラーは「オールラウンダー」として知られている。ボウリングはスローイングと厳密に規定された生体力学的定義によって簡単に区別される。ボウリングではスローイングと異なり肘を伸ばして投球しなければならない。バッツマンに向けてボールを投げる単一の動作は「ボール」あるいは「デリバリー」と呼ばれる。ボウラーは6球を1組として投球する、これはオーバーと呼ばれる。ボウラーが1オーバーを投げ終わると、チームメイトがピッチの逆端から投球を始める。クリケット競技規則では、どのようにボールがボウルされなければならないかを定めている。もしボールが不正に投球されると、アンパイアは「ノー・ボール」とコールする。ボールがスタンプから離れすぎていたり、バッツマンが打てない程に高すぎたりした場合は、アンパイアは「ワイド」とコールする。ボウラーには、速球を武器とするファスト・ボウラーから、ボールを空中やバウンドした後に方向を変えようと試みるスイング・ボウラー/シーム・ボウラー、様々な軌道やスピンでバッツマンを騙そうと試みるスロー・ボウラーなど様々なタイプがいる。スピン・ボウラーは通常かなり遅いボールを投げ、バウンド後に急激にボールの進行方向が変わるようにボールにスピンを与える。
クリケットの歴史の草分け時代は、下手投げ（アンダーアーム・ボウリング）のみが用いられた。1760年代から1770年代の間に、ボールを地面に転がすのではなく、空中に放り投げる投球が一般的となった。この革新によりボウラーは距離や空中での変化だけでなく、スピードという武器を手にした。また、スピンやスワーブ（変化球）の新たな可能性も開けた。それに応じて、バッターはタイミングおよびショットの選択を修得しなければいけなかった。すぐに現われた影響は、曲がったバットが真っ直ぐのものに取って代わられたことである。これら全てによって技術が重要視されるようになり、荒れたグラウンドやばか力の影響は低下した。現代的な試合が形を取り始めたのが1770年代であった。ボールの重量は5 1/2から5 3/4オンスの間に、バットの幅は4インチに制限された。後者の規則は、"ショック"・ホワイトと呼ばれたバッターがウィケットと同じ幅のバットを使った後に定められた。1774年、レッグ・ビフォー・ウィケットの規則が導入された。またこの頃、3本目のスタンプが一般的となった。1780年までに、主要な試合の時間は3日間となり、またこの年に初の6シーム（縫い目が6本）クリケットボールが作られた。1788年、メリルボーン・クリケット・クラブ（MCC）は競技規則の初版を発行した。この規則では相手を引き摺り倒すことが禁止され、条件を共通にするためにウィケットの周りの芝を刈ったり覆ったりすることが定められた。この標準化の要求は18世紀のクリケット人気の大幅な増大を反映していた。1730年代から1740年代の間には、150試合が当時の新聞に記録された。1750年代から1760年代の間には、試合数は230に増え、1770年代から1780年代の間には500試合を超えた。19世紀には一連の大幅な変化が起こった。ワイド・デリバリーは1811年に反則となった。ボールの外周は1838年に初めて規定された（重量は60年前に決定されていた）。コルク製のパッド（防具）は1841年に初めて使用可能となった。防具は加硫ゴムの発明を受けてさらに改良され、加硫ゴムは1848年の保護グローブの導入にも使用された。1870年代、バウンダリー（グラウンドの境界線）が導入された。それ以前は全てのヒットは走らなければならず、ボールが観客に入った場合は、観客は守備選手がボールを取れるように道を空けていた。しかしながら、最大の変化はボウラーによる投球方法であった。この世紀の始めには、全てのボウラーはまだ下手投げでボールを投げていた。しかしながら、伝えられるところによれば、ジョン・ウィルスが「ラウンドアーム」技術（手を体から横に水平に伸ばして投げる）を使った初のボウラーとなった。ウィルスはこの技術を姉妹のクリステイーナから教わった。彼女は幅広いドレスのために下手投げで投球することが出来なかったためこの投球方法を開発した。しかし、この動作が試合で使われるようになってから間も無く、ラウンドアームはすぐに禁止され、MCCが「ボールは、スローやジャークではなく、ボールを放つ時に手が肘の下に位置した下手投げで投球されなければならない。」としたことによって反則と決定された。これが承認された時、規則では腕を肩よりも上に挙げることはできないと規定されていた。しかしながらすぐに、腕を挙げることでラウンドアーム法よりも正確でよりバウンドするボールを投げることができることが分かった。再び、MCCはこの投球方法を禁止した。この投球方法が最終的にMCCによって承認されたのは1835年のことであり、すぐに全ての選手の間人気となっていった。これまでに下手投げ投法は試合からほぼ姿を消している。
恥ずべき「下手投げボウリング事件」は1981年の試合中に起こった。オーストラリアのボウラーTrevor Chappellは下手投げボウリングがまだ反則でなかったことを悪用して、ボールを地面に転がした。この時、試合は最後の1球で6点差であり、こうすることによってオーストラリアは、ニュージーランドのバッツマンBrian McKechnieが同点となるシックス（6点弾）を打つ可能性を回避した。この事件の結果として、試合の精神に反すると考えられたため、下手投げボウリングはクリケットの全てのグレードで実質的に反則とされた。前もって両チームの間で合意がなされた場合は例外である。
「ボウリング bowling」は、単純にボールを「スローイング throwing」するのとは、厳密に規定された生体力学的定義によって区別される。当初は、この定義では、ボウリング動作の間は肘関節の角度を変えてはならない、とされていた。ボウラーは一般的に肘を完全に伸ばした状態を保ち、ボールに推進力を与えるために肩関節の周りに腕を垂直に回転させ、円弧の頂点近くでボールを放していた。肘の屈曲は許されていたが、途中で肘を伸ばすことはスローと考えられ、ノー・ボールがコールされていた。2005年、科学検討会によってこの定義は物理的に不可能であるとされた。生体力学的研究では、「ほとんど」全てのボウラーはボウリング動作の間に若干肘を伸ばしていることが示された。これは、腕の回転によって力がかかることによって肘関節が過度に伸びるためである。その結果、15度まで肘の伸長あるいは過度の伸長を許すためのガイドラインが導入された。ボウリング動作は通常、サイドオン動作とフロントオン動作に分けられる。サイドオン動作では、バックフットはボウリングクリースに平行に着地し、ボウラーは自分の前方の肩越しに見てウィケットに狙いを定める。フロントオンアクションでは、バックフットはピッチに沿った向きで着地し、ボウラーは自分の前方の腕の下から見てウィケットに狙いを定める。それぞれの動作の要素の一部分を取り入れたミックス動作は、その後の人生において腰痛の原因となるため、若いボウラーに対しては一般的に勧められない。
クリケットの試合において、フィールディング側の最終的な優先事項は、バッティング側の総得点を制限することであり、ボウラーの動作はこの目的を達成することが基本となる。これを達成する第一の手段は、出来るだけすばやく相手チームから10アウトを取りバッティングを収容させることである。副次的目的はバッティング側のランレートを出来るだけ低く抑えることである。実際に、クリケットの大半の形式では、フィールディング側の2つの目的は互いにプラスの効果があるため、同時に目標とされる。アウトになったバッツマンは同じイニングでは再び打つことができず、それ以上の得点機会を失うため、バッツマンをアウトにすることが第一の目的である。実際、ある時点での1ランを防ぐことは比較的些ささいなことであり、ボウラーはしばしばバッツマンに対して過信を抱かせ、計算を誤ったショットを打たせてアウトに打ち取るために、故意にバッツマンが得点しやすいような投球をすることがある。反対に、得点を抑えるような投球をするボウラーもいる。これによって打者は苛立ち、より積極的あるいはより適切でない打撃をすることで、アウトとなる機会が高まる。このスタイルは、得点の価値がより大きいワン・デイ・クリケットにおいてより重要である。これは、相手チームの得点を抑えることがピッチングの主要な目的である野球とは対照的である。これは、これらのスポーツの間の攻撃ならびに守備の用語の違いを反映している。野球では、ピッチングは守備的な役割であると考えられているが、クリケットではボウリングは第一に攻撃的役割であり、アタックあるいはチャージと呼ばれる。
天龍八部は、1963年9月3日より、香港の『明報』とシンガポールの『南洋商報（中文版）』に同時に連載が始まり、1966年5月27日に完成するまで、足かけ4年を要した。その中で、1965年5月から1ヶ月余り、金庸が欧州に外遊していた期間、友人であった作家倪匡（中文版）が代筆を行っている。その際、作中に登場する少女阿紫の性格を嫌った倪匡が、金庸には無断で、彼女を盲目にした逸話は有名である。天龍八部の初版本において、倪匡の代筆部分はそのまま収められたが、後に金庸が自作の修訂を行った際にこの代筆部分は削除され、新たに書き起こされた。ただ、阿紫の失明という構想自体は残されている。物語は、11世紀末宋代の中国大陸を舞台に、雲南大理国の武芸嫌いながら数々の絶技を身につけてしまう王子段誉、契丹人でありながら漢人として育てられた悲劇の英雄蕭（喬）峯、心ならずも戒律を破ってしまう少林寺の僧虚竹、古の大燕国の末裔で、一族の悲願である王朝復興を夢見る貴公子慕容復の4人の若者を中心に、親の世代が残した確執に運命を翻弄される若者たちの生き様を描いた群像劇である。話の展開は錯綜しており、上記の4人を巡る物語は時に独立して語られ、それが不思議な縁で結び合わされている。また、登場人物は善悪の観念では書き分けられていない。多面的で、それぞれが宿業を背負い、見えない因果の糸によって操られている。焦点も多重的で、舞台も雲南から江南、中原、北漠、西域へと目まぐるしく移ってゆく。運命流転の大河小説である。なお、題は仏法を守る神々である天龍八部衆（天、龍、夜叉、乾闥婆、阿修羅、迦楼羅、緊那羅、摩睺羅伽）に由来しており、物語自体も仏教的な思想に基づいて構築されている一面を持つ。
唐滅亡後の分裂していた中国を統一した宋は、契丹人の建てた北方の遼や党項（タングート）人の建てた西北の西夏によって、常に国境を脅かされていた。家伝の武術を誇る雲南大理の王子・段誉は、学問を好み、争いを嫌う平和主義者。父親に武術の修行を迫られて家出するも、江湖のいざこざに巻き込まれ、様々な事件や人物と関わっているうち、偶然にも逍遥派の絶技を身につけ、おまけに家伝の「六脈神剣」まで習得してしまう。そんな段誉には更なる波瀾が待ち受けていた。江湖最大の勢力である丐幇、その幇主喬（蕭）峯は、沈毅にして豪放磊落、多くの人々に慕われている、まさに武林の寵児であった。だが、実は契丹人であったという自らも知らされなかった出生の秘密が突如明かされたことで全てを失い、民族間の憎悪の渦中に投げ出され、地獄の道程を歩み出すことになる。少林寺の菜園に捨てられていた孤児であった虚竹は、僧侶となって仏教に深く帰依していた。ある時、使いに出されて初めて寺の外に出るが、様々な奇禍に巻き込まれて逍遥派の掌門に指名されてしまい、更にある少女を救ったことから、僧侶として歩むはずだった人生が大きく狂い始める。宋朝より遡ること数百年前に滅んだ大燕国の末裔たる慕容復は、文武両道の貴公子で武林では喬（蕭）峯と並び称されるほどの使い手であったが、父親と共に、王朝再興という一族代々の悲願に凝り固まっていた。偶然の出会いから意気投合した段誉、蕭（喬）峯、虚竹の3人は義兄弟の契りを交わし、共に手を携えて江湖の荒波に立ち向かっていく。一方で、王朝復興に執着する慕容復は、仁義に背いて恋人も友も捨て、悪事を積み重ねてまで見果てぬ夢を追い続ける。そんな彼らを操っていたのは、親の世代から受け継がれた思いも寄らぬ宿業だった。
金庸の武俠小説の多くは、歴史の転換期が舞台に設定されている。そのこと自体は武俠小説において珍しいことではないが、金庸の作品は、中国だけではなく、周辺の国家や民族との関わりが描かれることが多い点において、特徴的である。中でも天龍八部は、最も複雑な民族関係が描かれている。天龍八部の舞台は11世紀末、宋代の中国大陸。五代の混乱を収めて中原を統一した漢人の宋に対して、北方に契丹人の遼、北西に党項（タングート）人の西夏が鼎立するなど、様々な国家と民族が入り乱れていた時代である。物語に登場する4人の主人公も、それぞれ複雑な国家・民族関係を抱えている。最初に登場する主人公段誉は、宋の南西に位置した小国大理の王子で、その母は少数民族族擺夷族の出身という設定になっている。また大理の段氏自体が、史実では、擺夷族系白族である。段誉は吐蕃の護国法王である鳩摩智にさらわれ、江南の慕容家へ連れて行かれるが、この慕容氏は、数百年前に存在した鮮卑族の燕朝の末裔という設定である。古の王朝復興が一族の悲願であり、主人公の1人である慕容復は密かに宋朝の転覆を企てている。慕容家を離れた段誉は立ち寄った酒楼で、偶然にも丐幇の幇主喬峯に出会い、義兄弟の契りを結ぶ。物語中盤の主人公であるこの喬峯こそは、天龍八部の民族問題を象徴する人物である。喬峯は武勇に優れ、人望もあり、中原最大の勢力である丐幇を率いて中原への侵入を図る周辺異民族との戦いに身を投じ、とりわけ北方の契丹人を民族の宿敵として死闘を繰り広げてきた。だがある日、実は契丹人であるという本人さえ知らぬ出生の秘密を暴露されたことで、今まで仲間だった者から裏切り者扱いをされたばかりか、今まで己が信じてきた価値観が全て崩壊するという事態に直面する。契丹人である喬峯が、なぜ漢人として育てられたのか。その原因は30年前に雁門関で起こったある悲劇にあったのだが、その事件の真相が物語全体の鍵ともなっている。壮絶な民族差別に遭って宋を追われた喬峯は本来の契丹人の姓を名乗って蕭峯と名を変え、同胞である契丹人の国遼に逃れるが、終始民族問題に悩まされる。その過程で、当時は契丹人の支配下にあって、後に金を建国することになる女真族の人々と出会うのだが、その素朴な生活に接し、交流を深めることで、民族問題を客観的に捉えることができるようになるのである。金庸の作品では、伝統的な中華思想は否定され、諸国家・民族が客観的かつ平等に描かれるのが、特徴であるが、それが最もよく表れているのが、天龍八部の蕭峯にまつわる逸話である。中国という存在を相対化し、その歴史を批判的に見ようとする視点が、作品の構造そのものの中に備わっているのである。少林寺の僧で、最後の主人公である虚竹も、後に西夏の公主と結ばれる。こうして宋を内部から転覆させ、王朝復興の悲願を遂げようと企む慕容一族、南下して宋侵攻の機を窺う契丹人の遼、その背後で密かに実力を養う女真族、祖国と民族防衛の使命感に燃える中原の少林寺や丐幇など武林の英雄たち、西北から虎視眈々と漁夫の利を狙う西夏、更にその間に暗躍する吐蕃、そして南西に逼塞して自己保全を図る大理、という錯綜した国家・民族関係を背景に、驚天動地の物語が繰り広げられる。
天龍八部の題は、仏教において、仏法を守護する神々である天龍八部衆（天、龍、夜叉、乾闥婆、阿修羅、迦楼羅、緊那羅、摩睺羅伽）に由来している。金庸は、小説冒頭の解題で、これら各々が奇異な個性と神通力を持ち、人ならざる存在でありながら、人と同じく俗世の喜怒哀楽を味わう神々について、物語の中ではそれ自体は登場しないものの、その名を借りて、現世の人々を象徴してみた、としている。実際の物語においても、その背景に横たわっているは、武術、民族は言うに及ばず、男女間の情愛でさえも、時と共に全て消滅てしまうという一種の諦念、無常感であり、これが仏教の思想であることは明らかである。金庸は仏教の哲理にも深い理解があることで知られ、仏教の術語を小説の題としたのもその表れとされている。
韓国併合後、韓国、北朝鮮建国前後までは在日朝鮮人（公式呼称は朝鮮半島在住者も含めて朝鮮人）と呼ばれ、サンフランシスコ条約発効後は外国人登録の国籍欄に朝鮮と記入されていたが、その後日韓基本条約の締結に伴い韓国籍に切り替えたものが現れ、1970年代後半から1980年代にかけて「在日韓国・朝鮮人」がより普及するようになった。国籍によって在日朝鮮人または在日韓国人と区別されることもあり、また、韓国・北朝鮮それぞれの正統国家としての立場と深く関係して、在日韓国・朝鮮人全体を在日朝鮮人または在日韓国人と呼称することもある。韓国は1970年代から「朝鮮」の排除を進め、これを支持する在日本大韓民国民団（通称：韓国民団ないし民団）は「在日韓国人」（재일 한국인）であるべきだと主張し、これに対して北朝鮮とこれを支持する在日朝鮮人組織・在日本朝鮮人総聯合会（通称：朝鮮総連ないし総連）では、引きつづき日本人は「在日朝鮮人」（재일 조선인）と呼ぶべきだと主張している。これとは別に、国籍ではなく民族としてのアイデンティティから在日朝鮮人と呼ぶ場合もある。民族名（朝鮮民族）については、韓国では「韓民族」などと呼ばれる。これら呼称に関する南北の争いを避け、国籍を問わない呼称として「在日コリアン」、「コリアンジャパニーズ」ともいう。おおざっぱに「在日」と短縮する事もある。国籍上の日本人や片親が日本人であっても、民族的アイデンティティから在日韓国・朝鮮人ということもある。韓国、北朝鮮においては、帰化者も含めて在日僑胞（チェイルキョッポ、재일 교포）または在日同胞（チェイルドンポ、재일 동포）と呼ばれる。韓国政府は1999年に「在外同胞法」を制定し兵役の義務を果たしていない韓国籍特別永住者などの在外永住者や韓国系アメリカ人などの外国籍の元韓国人にも「在外同胞」（재외동포、F-4査証）の法的地位を与え韓国人と同程度の内国人待遇を認めるようになった（ただし、朝鮮籍在日韓国・朝鮮人は対象外。また中国政府の反対もあり、中国朝鮮族、旧ソ連の高麗人も在外同胞法の対象となっていない。母国滞在中の在日韓国人永住者の投票権は韓国における外国人投票権（2005年から）に遅れ2010年から認められるようになった）。大韓民国外交通商部の2015年在外同胞現況によると在日僑胞は89万5725人となっている。一方、北朝鮮の民間では、在日朝鮮人・韓国人を「チェポ（째포）」という呼び方が一般的である。北朝鮮に渡航した元在日朝鮮人・韓国人は、社会階層では「動揺階層」に分類されるように、日本由来への不信感が込められた呼び方である。昇進・要職において、制限を受けていると言わざるを得ない。在日韓国・朝鮮人の性格には、来日・定住を始めた時期、出身地、定住する地域、本国での国籍によって大きな違いがあるといわれている。韓国により留学が自由化された1980年代以降に来日した韓国人を「ニューカマー」、それ以前から在留している在日韓国・朝鮮人やその子孫を「オールドカマー」と呼び、区別することもある。
上述のように、外国人登録制度が廃止された2012年7月以降の日本政府の一般的な外国人数統計では、「中長期在留者」と「特別永住者」を「在留外国人」として計上しており（総在留外国人 とは別）、本項目でも、主に韓国・朝鮮籍の在留外国人について記載している。これに対して、帰化者や、日本人の片親を持つ者たちは「韓国・朝鮮系日本人（コリアン・ジャパニーズ）」と呼ばれる。これら、「韓国・朝鮮系日本人」は在日韓国・朝鮮人とは区別され、単に「日本人」とみなされる。これは、帰化者に朝鮮系出自を言明する者が少なく、日本人と自認する場合がほとんどだったこと。また、そう自認する者しか帰化しない時期が長くつづいたことがある。また、在住が数世代を経て区別がつかなくなったこと、帰化がかつて手続き的な国籍取得ではなく民族的同化を求めるものであったこと、出自を表明する帰化者がほとんどなかったことなどが関係している。しかし、1980年代末以降、日本国籍を取得しながら民族的出自を明らかにする者も増えつつあり、韓昌祐（はん・ちゃんう）のように民族名の朝鮮語読みを日本語転記した名前で帰化した例もある。また、韓国・朝鮮系日本人を同胞視する在日韓国・朝鮮人も増えており、韓国本国も帰化した韓国・朝鮮系日本人を「在日同胞」と位置づけている。日本の法務省民事局の統計によると、2018年12月末までに日本国籍を取得（帰化）した累積者数は375,518人となっている。
2016年に日本で暴力団員として活動する者たちが多数存在する。住吉会の元暴力団員によると日本の暴力団にいる暴力団員は日本全国で数百人に上ると指摘した。韓国系暴力団員は基本的に日本で韓国籍が運営するパチンコ店やマッサージ店からみかじめ料を徴収する活動をして稼いでいる。組織である程度足場を固めた者が、韓国から人員を連れてきて配下に置くこともあり、日本で暴力団組織支部のトップに上り詰めることもある。例えば敵対組織の韓国人を凶器で殺害しようとした殺人未遂容疑で韓国の警察に逮捕された30代後半の男は韓国大田市の暴力団員だったが、パチンコ関連の仕事をしようと2005年に日本に渡った。被害者は韓国人からなる日本の地域支部のナンバー２だった。日本でキャバクラを運営していた韓国人の殺害を部下に命じた殺人教唆罪で2008年に裁判を受けるなど組織で地位を固め、韓国人を呼び寄せて勢力を伸ばすこともある。韓国と日本を往来し、韓国の暴力団と連携し仕事をする暴力団員、韓国で指名手配され、日本に密入国して活動する暴力団員もいる。韓国警察によると日本で活動する韓国人暴力団員の数は2016年よりは今後は増えないとしている。何故なら聯合ニュースの取材に答えた元暴力団員によると、最近は日本に比べると治安が悪く物価は安くて儲けやすい中国や東南アジアなどでカジノに関わる仕事に行く暴力団員が増える傾向にあるからだとしている。また朴正煕政権およびKCIAは柳川次郎など韓国系暴力団幹部と懇意にしており、金大中事件など数々の秘密工作に関わらせていた。
韓国・在日韓国人信用組合協会（韓信協）・民団系の商銀信用組合（商銀）系と北朝鮮・在日本朝鮮信用組合協会（朝信協、現在は解散）・朝鮮総連系の朝銀信用組合（朝銀）系の金融機関があるが、バブル崩壊以降破綻が相次いでいる。以前に比べて在日韓国朝鮮人も日本の金融機関からの融資が受けやすくなったため、民族系金融機関の存在理由が薄れてきていることに加え、破たん処理の過程で日本人理事長を受け入れるなど、民族色も薄まってきている。破綻した朝銀の債権を受け継いだ整理回収機構は朝鮮総連中央本部や大阪など主要都市の朝鮮総連地方本部と学校などを差し押えるなど、債権回収手続きを進めている。また、朝銀の破綻に関連して2004年3月までに朝鮮総連中央の元財政局長を含む25人以上の朝銀役職員が逮捕され、150人以上が取調べを受けている。2010年、韓信協も韓国政府に100億円の出資を要請するなど、合併や管理体制、資本の増強が急務となっている。商銀系信用組合の一つで、2009年4月24日と2010年8月26日、暴力団に関係する企業に融資をしていたなどとして金融庁関東財務局から業務改善命令を受けた中央商銀信用組合では、取引先で一番多いのは遊技業、貸金業、ホテル業、飲食業の業種で、総代の8〜9割がこれらの業種となっている。また2010年6月25日、商銀系の近畿産業信用組合は内部規定を改定し、民主党に政治献金100万円等を支出したと明らかにした。信組を規制する中小企業等協同組合法は「政治的中立の原則」を定めていが、中小企業庁は「一般論として政治献金は好ましいことではない」が、事業運営に支障をきたさず組合員の総意を反映しているなら抵触しないと回答した。商銀破綻を期に韓国政府が出資する在日韓国人系普通銀行のドラゴン銀行を設立しようという動きも見られたが、2002年、優先交渉権を得ることができず失敗した。変わりに優先交渉権を受けた近畿産業信用組合（青木定雄会長、元エムケイ (タクシー会社)会長）は2007年から普通銀行への転換を目指していることを明らかにしている。1982年に韓信協の当時会員であった信用組合が母体となり在日韓国人が本国韓国に設立した韓国初の純民間資本銀行である新韓銀行は、新韓銀行東京・大阪・福岡支店を譲り受けて2009年、日本法人SBJ銀行の営業を開始した。貸出金の大半は娯楽業や不動産賃貸業を中心とした中小企業向けであり、預金、貸出ともに商銀系信用組合が圧倒的シェアを持つ在日韓国人・企業マーケットで競合している。保有有価証券は調達・運用ともドル建てで行われており、為替リスクは回避されている。
1982年に行われた東京在住の在日韓国青年商工人を対象に経営している業種、従業員の数、企業規模、企業承継の問題、企業の継続性、韓国への投資に関する意見および今後の計画などに対する質問調査では、在京企業家は30代以上が多く、飲食、パチンコ、金融・不動産等主にサービス業に従事するというケースが多かった。また、他業種と兼業する場合は少なく、年間売上額が1億円未満の零細自営業を運営する企業家が多かった。また自身で起業した例は65.5%、両親からの承継が27.6%であった。また、1982年に在日韓国商工人1,103人を対象に行われた同様な調査でも全般的な調査結果は同じであったが、経営上の問題として、人材不足、利益減少、税金問題等が指摘された。1,059社の企業家を対象として2004年11月から2005年2月まで行った調査では、郵送調査により62人（回収率5.9%）、面接調査は72人の企業家から回答があり合計128人の在日韓国朝鮮人企業家を対象に量的・質的分析が行われた。この中で、在日韓国朝鮮人企業は小・中規模零細企業が多いと考えられるが、従業員が1,000人以上の企業も存在していること、企業家の最終学歴は、中学・高校(25.8%)、専門大学(6.2%)、大学・大学院(64.9%)、その他無学(3.1%)であり、教育水準は低いという既存の研究結果と異なり、高学歴化が進みつつあることがわかり、業種別分布では、パチンコ産業(23.4%)、不動産・金融業(21.9%)、飲食・宿泊業(16.4%)が上位3業種となったが、3世の場合、知識産業職種が多く見られる。経営活動上の問題点としては、過当競争が最も大きな問題であるとされた。金融機関の利用状況は、民団と総連系の銀行が倒産したため、日本の銀行の利用率が9割以上に上った。また、韓国への投資については、14.8%だけが投資経験があると答え、投資の成果については63.1%が満足しており、韓国への将来的な投資の可能性に関しては21.1%だけが関心があるとした。一方、失敗の原因や関心の低い理由として、家族や親戚への頼りすぎ、詐欺、あるいは同業者からの裏切り、約束に対する概念や信頼関係をとても大事する日本人との差、情報不足を挙げた。また、世界韓商大会 のような世界韓商ネットワークの構築は、積極的に、あるいは状況を見て参加したい、が86.3%だが、日本だけに限定されたビジネスであるパチンコ業者の中には、必要性を感じないと指摘する者もいた。全体的に在日韓国朝鮮人企業家の意識が日本人化してきており、世界韓商ネットワークを祖国への投資機会としてではなく世界進出への足がかりにしたいとの期待が読み取れる。朝鮮新報は2001年から商工連合会経済研究室編集による「同胞経済研究」を発行している（同サイトからは2002年冬・第7号までの発行が確認できる）。
現時点で在日韓国・朝鮮人永住者によって話される言語は主に日本語であり、朝鮮語を話すものは少数派である。母語が日本語である日本で生まれ育った世代は、朝鮮語を学ぶにしても第二言語として学ぶことになり、彼らの使う朝鮮語は日本語の影響を受け、朝鮮半島のそれとは大きな差異を有する独特の在日朝鮮語が生まれた。また3世や4世、5世からは日本語しか話せない人(韓国語や朝鮮語の読み書きはできない)が増え続けている。その多くは朝鮮や韓国系の学校ではなく日本の教育で育った人が多く家庭内で韓国語を日常的に使われていない家庭も多い。
1970年代までは遺体を飛行機で韓国に運び土葬するケースも多かったが、最近は、日本式に葬儀を行い日本で火葬し日本での埋葬がほとんどである。一方、世代を重ねるにつれ自分の本貫を知らない若者が増え、故人の本貫を書いて柩にかける赤色の布（幟）、亡くなった方が着る寿衣、遺族の着用する伝統的衣裳や、出棺時の料理を乗せたサンという供養膳、故人の仮の住まいとして部屋の一角に設けられた殯所などに対する葬儀文化の継承が危ぶまれている。また、経済的理由、親や祖父母の時代に逆のぼってまでの付き合いをしたくないというしがらみへの忌避などから家族葬が増えている。このような在日社会の流れの中で民団神奈川県本部は1998年から冠婚葬祭事業「無窮花サービス」を立ち上げ、民族的要素を取り入れながら時代に沿った葬儀サポートを行っており、「団費を取られるだけで、なにもしてくれないと思っていた」と言われる民団活動の見直しにつながっている。朝鮮総連でも同様のサービス「同胞生活相談綜合センター」を本部、支部ごとに設けている。また、日本国内には曹溪宗などの韓国仏教寺院も建立されている。
人口分布は、首都圏・中京圏・京阪神圏の三大都市圏に集中するが、特に多いのは大阪府と東京都である。また、日本各地にコリアンタウンが形成されている。
日本国では外国人による日本国政治家への献金は公職選挙法第二十二条の五によって禁じているが、菅直人元内閣総理大臣 や前原誠司元外務大臣などに対して在日韓国人から長年にわたって献金が行われていることが明るみに出て問題が顕在化している。
朝鮮人徴用者の日本移入は1944年9月から1945年3月までの期間実施された。1946年3月までに在日朝鮮人のうち140万人の帰還希望者が日本政府の手配などにより朝鮮に帰還している。1959年の日本政府発表は、日本に強制連行された在日朝鮮人の数を245人としている。1990年代に入って朝鮮人被害者への戦後補償問題が日本国内で国民的論争課題になると、「徴用/強制連行」に関してもさまざまな角度から議論がなされた。在日本大韓民国民団の子団体、在日本大韓民国青年会の中央本部が、1988年に刊行した『アボジ聞かせて あの日のことを—我々の歴史を取り戻す運動報告書 -- 』では、渡日理由について、在日一世1106名から聞き取り調査し、「徴兵・徴用13.3%」「経済的理由39.6%」「結婚・親族との同居17.3%」「留学9.5%」となっている（1106名のうち、渡航時12歳未満だった者は回答に含まず）。2005年の日韓基本条約関係文書公開に伴う韓国政府に対する補償申請者は、2006年3月の時点で総受理数21万件のうち在日韓国人からは39人に留まっている（詳細は#徴用・「強制連行」と渡航、#戦後の在日韓国・朝鮮人各節参照）。朝鮮人の朴代議士によると1933年当時、年間約5万人の朝鮮人が日本内地で増加していた。日本政府は朝鮮人を帰還させようとしたが、占領下では占領軍が送還を徹底しなかったこと、主権回復後は李承晩政権が朝鮮人の送還を拒んだ。1955年6月18日に国会衆議院法務委員会では、朝鮮半島から密入国した者など彼らの日本国内における犯罪行為に関する事項が議題で取り上げられた。後の総理大臣となる小泉純一郎の父親である小泉純也法務次官（当時）は、「60万人と推計されている韓国人・朝鮮人のうち、日本を離れて祖国に戻りたいという人は一人もいないと言っても言い過ぎではない。」「向こうから、手段方法を問わず、命までかけて日本に密航しようとする人々が引き続き溢れている。このようにして入って来た人たちに対し、日本政府が国民の血税を投入し、彼らが生活できるよう面倒を見なければならない状況になっている。」「彼らを手厚くもてなさないと日本が人権を侵害しているというような問題提起をしてくる。見方によっては、日本国民の血税を犠牲にしつつ、むしろ彼らを日本で第一義にすることを要求しているのではないかと思われるレベルである。」と答弁している。答弁に対して、椎名議員は「どうにかして日本にさえ入れば、生活するのに何の問題もなくなる。だからどんどん入ってくるのではないか？」と述べている。更に在日韓国・朝鮮人の当時の様子について「戦勝国といっていばりにいばり抜いておる。私たち(選挙区)の町にも漁業家が相当あるが、向うへ行くたびにびくびくして出漁しなければならないという状態です。漁業においても締められておる。」「朝鮮人の中でも悪質な連中はヒロポンを製造、販売し、国民の保健を非常に傷つけておる、あるいはこっちに来て酒をどんどん作っておる。しかも国家の酒造税の収入を妨げておる。悪いことばかりしている連中が多い。」「これはこっちがあまり待遇をよくするから、朝鮮人の連中は、向うで食うに困ったならば日本に行った方がいい、日本に行きさえすれば待遇がいい、日本に行きさえすれば生活ができるというようなところからどんどん入ってくるのじゃないかと思う。」と様々な対策すべきと述べている。1965年12月18日、朴正熙政権は、朝鮮総連に加担したものも韓国政府保護下に戻ることを希望し、分別なく故国をすてて日本に密入国しようとしたものについても韓国民として是非を問わないとすることを表明している。
在日韓国・朝鮮人や在日中国人には、日本式の姓名、「通名（通称名）」を名乗って本名を隠す人々が存在し、新聞・TV等のマスコミ報道においては、各社の方針によって通名での報道がなされる場合がある。ただし、近年では、民族としてのアイデンティティーを取り戻す意味で、韓国・朝鮮式の姓名を名乗る者が徐々に増えてきている。これには在日韓国・朝鮮人たちによる啓蒙活動に加えて、韓国の近年における経済発展によって日本での韓国の評価が上昇してきたことや、日本と韓国の文化交流が拡大発展を続けていることも無縁ではないと思われる。2009年の事例では、弾道ミサイルの発射台に転用できるトレーラーを日本から北朝鮮に不正輸出した容疑者が逮捕された北朝鮮タンクローリー不正輸出事件の報道で確認することができる。在日本大韓民国民団の発表では、韓国・朝鮮式の本名で暮らす人は全体では1割強にとどまり、3人に1人は「状況により使い分ける」としていることを明らかにした。
在日韓国・朝鮮人に対する社会保障についても、多くの議論がある。1950年に長田区役所襲撃事件、1951年には下里村役場集団恐喝事件、1952年には万来町事件などの生活保護費の受給もしくは増額を要求する行政機関への騒乱事件が引き起こされている。1952年には、ウトロ地区を始めとする各地での行政への脅迫による生活保護費の受給が国会で問題とされた。2016年度の厚生労働省「被保護者調査」によれば、日本における生活保護の総件数は160万9004世帯で211万0340人、うち外国人受給世帯は4万5248世帯で6万9103人であり、全体のうち外国人の受給率は世帯数で2.8％、人数で3.2％。国籍別でみると、在日韓国・朝鮮人2万9704世帯3万6924人、在日フィリピン人5303世帯1万2864人、在日中国人5117世帯8805人となっている。年齢層でみると、在日フィリピン人受給者の平均年齢が25.5歳、在日中国人受給者の平均年齢50.0歳に比べ、在日韓国・朝鮮人受給者の平均年齢が62.7歳と外国籍の受給者平均年齢の49.9歳と比べ高齢化している。これは、82年まで外国人が国民年金に加入できなかったこと、また82年当時、35歳以上の者は当時加入しても60歳までの必要な加入期間(25年間)に届かないと思い加入しない者が多かったため、当時から日本に住んでいた在日韓国・朝鮮人には低年金・無年金の老人が多いことが一因と考えられる。外国人への生活保護は、1954年（昭和29年）5月8日付社初第382号厚生省社会局長通知により生活保護法を準用して保護を実施するとされ、さらに1990年（平成2年）の口頭指示により、その準用の対象を日本に適法に滞在し活動に制限を受けない永住、定住等の在留資格を有する者としている。この通知に基づく保護は地方公共団体の裁量により実施され、行政側から外国人に対する贈与の性質をもつものであるとされる。外国人の生活保護受給者に、生活保護にかかる行政行為等の行政処分についての異議申立権（審査請求及び再審査請求権）を認めなかったとしても、当該外国人の法的利益が侵害されたとはいえないが、永住権を持つ場合においては先進国のほとんどの国が外国籍の者に生活保護などの社会保障を国籍保有者と区別をつけずに行う。日本国憲法第25条第1項では「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と規定され、1950年以降の生活保護法第一条では「この法律は、日本国憲法第二十五条に規定する理念に基き、国が生活に困窮するすべての国民に対し、その困窮の程度に応じ、必要な保護を行い、その最低限度の生活を保障するとともに、その自立を助長することを目的とする」と「国民」との用語が加えられ、生活保護法による権利保障は日本国民に限定されている。大分地方裁判所は「憲法の要請する社会権の保障は、国家による国民の保護の義務を本来の形態とするため、外国人を保護する義務はその国籍国にある」とする判決を出した。また1965年6月の日韓基本条約批准書交換に際し、朴正煕韓国大統領も「在日同胞の苦労」の原因を「韓国政府の責任」と認め、韓国政府による在日同胞の安全と自由についてより積極的に努力し可能な最大限の保護を行うことを約束した。生活保護受給者は帰化申請が下りにくい（比較的帰化条件が緩い特別永住者であっても収入の主たる部分が生活保護である場合は帰化は難しい）とも言われる。
1981年の日本の難民条約批准を受けて1982年、国民年金法から国籍要件を撤廃するなどの法整備が行われ在日韓国・朝鮮人も日本の国民年金に加入することができるようになった。さらに1986年の制度改正により国民年金受給に必要であった60歳までの最低25年間の加入期間を、平和条約国籍離脱者は20歳以上60歳未満のうち1961年4月から1981年12月まで在日していた期間も遡って老齢基礎年金の加入期間（通称「カラ期間」）として追加されることになった。一方、1986年以降の「カラ期間」による救済措置後も加入率は低水準で推移し、年々無年金者が増えている。2004年に大阪府立大学などが行った70歳以上の在日韓国・朝鮮人300人を対象にした生活実態調査では、1926年（大正15年）以前に出生し1986年に既に60歳を超えており加入資格を満たせなかった人は116人、救済対象だった139人も大半が加入しておらず、救済措置の告知不足や低い受給額への不満などに加え、将来帰国することを考え加入しなかったケースもあるとみられている。2国間で年金の加入期間を相互に通算できる社会保障協定を結んでこなかった政府を批判する意見があり、2004年にようやく「社会保障に関する日本国と大韓民国との間の協定」（日韓社会保障協定）が締結されたが、韓国の国民年金制度（1988年創設、1999年から皆保険）は施行から歴史が浅く平均加入期間が短いことから、当分の間日本の最低加入期間25年の受給要件を満たすことは困難であり、韓国は協定に年金加入期間の通算措置を設けない立場を強く主張、その結果、日英協定と同様に年金加入期間の相互通算措置を取り入れず、二重加入防止に限定した協定を締結している。他方、救済措置から外れた者や、また告知も不十分であったとして、一部の在日韓国・朝鮮人により訴訟がおこされたが、国民年金が当初日本人だけを対象としていたことについては、「立法府の裁量権の範囲内で、憲法や国際人権規約に反するとは言えない」とする1、2審判決が2009年に最高裁で確定するなど、2014年現在、在日韓国・朝鮮人側の敗訴が続いている。現在、日本政府は「年金など社会保障の責任は国籍の属する本国が行うべき」という立場から、年金を払い込んでいなかった在日韓国・朝鮮人に対して年金支給を行っていない。この日本政府の見解に対して「海外在住の日本人に日本政府は年金を支払っていない」と糾弾し、在日韓国・朝鮮人に対しても年金を支給するように要求している（日米のように社会保障協定がある場合、年金加入者はそれぞれの国の加入期間に応じてそれぞれの国から支給される。日本の年金については現況届を提出すれば金融機関に振り込まれる）。「日本国籍を有する者で海外に居住する20歳以上65歳未満の者」は日本の国民年金に任意加入することができる。いくつかの地方自治体では法律上年金に加入できなかった在日外国人（低所得高齢者に限る）の申請者に対して福祉給付金を支給する制度を設けている。また、生活保護を受給する者のなかで（65歳の生活保護受給者では住宅扶助も含めて月額12万1530円）国民年金加入者よりも多額の受給を得ている無年金者も存在する（詳細は#社会保障問題参照）。
2010年から大きく取り上げられた高齢者所在不明問題では、2010年8月15日の時点で100歳以上の所在不明高齢者のうち外国人は35人であり、全員が韓国・朝鮮籍とみられている。これについては、再入国許可を得て日本から出国し故郷で死去したケースも多いのではないかとされる。北朝鮮は、日本で年金生活を送る在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）系の高齢者に「月3万円あれば、北で豊かに暮らせる」などと宣伝して永住帰国を求め、帰国後は死亡しても日本側に伝えない手法で一人当たり12万円ずつの年金を「着服」していると、消息筋が伝えている。所在不明高齢者に対して厚生労働省は年金差止めの措置を行った。
在日韓国人・朝鮮人には二つの参政権論争が存在する。韓国および北朝鮮における本国参政権と、日本における地方参政権である。韓国人は本国在外選挙権を、北朝鮮人は在外選挙権・被選挙権双方を有する。韓国においては、兵役、納税義務などが免除される在外国民に住民登録要件不備を理由に参政権を与えないことの違憲性についての議論が行われてきた。本国参政権のみの獲得を目指す在日以外の在外韓国人社会と違い、在日韓国社会は日本での地方参政権の獲得も目指している。日本国内においては地方参政権獲得の議論が盛んであることに対して、本国参政権についての議論はあまり活発ではなく、欧米の在外韓国人の一部は、本国参政権獲得議論に消極的な在日社会を指して「在日韓国人はどうしてアクションを起こさないのか。民団の消極的姿勢は、参政権付与反対と言っているに等しい」と、非難する声も見られた。一方朝鮮総連は、日本の外国人参政権は日本政府による同化政策に繋がるとして外国人参政権の付与に反対している。また、民団中央の反民族策動を暴露糾弾し、「地方参政権獲得ごっこ」を徹底的に排撃する政治工作に注力するよう指示しているとされる。