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前作までの作詞・作曲家らに加え、本アルバムでは菅野よう子が布袋寅泰と共にサウンドプロデュースを担当し、編曲、キーボード、ピアノ演奏で参加した。布袋作品以外の4曲は、歌手・作詞・作曲・編曲という主要スタッフが全員女性となり、この構成は今井美樹の作品としては最初で、現在まで最後である。菅野よう子はこのアルバムの発売後1995年に行われたコンサートThank You Love of My Life Tourにおいても音楽監督およびキーボード奏者として参加している。なお、上田知華は現在まで、本アルバムに提供した2曲が長らく最後の提供作品だったが、2015年リリースされたアルバム「Colour」にて20年ぶりに楽曲提供した。
和風屋敷に洋館をつけた和洋併置式邸宅で、「アールヌーヴォーの館」として知られる旧松本家住宅との類似から、設計者は久保田小三郎と考えられている。ステンドグラスを用いた装飾や、水洗トイレ、折りたたみ式のベッドなども設備されている。明治13年（1880年）、鴻池忠治郎がここ伝法に運輸建設業鴻池組を起こし、明治42年（1909年）から昭和43年（1968年）に本社・本店社屋「鴻池ビル」が完成するまで本店として使われた。内部は一般公開されていない。
天保14年（1843年）、杉百合之助（常道）の四女として誕生、文と名付けられた。これは叔父であり松下村塾の創立者である玉木文之進から1字をとって与えられた名である。兄に梅太郎、寅次郎（吉田松陰、この頃すでに吉田家へ養子に出て家督を継いでいた）、姉に千代、寿、艶、弟に敏三郎がいた。艶は文の生後すぐに夭折し、長女の千代は児玉祐之に、次女の寿は小田村伊之助（後の楫取素彦）のもとへそれぞれ嫁ぐ。安政4年（1857年）12月5日、久坂玄瑞と結婚する。当初は勤王僧侶・月性が文を桂小五郎（後の木戸孝允）の妻に推したこともあったが、最終的には玄瑞の才を高く評価する松陰の強い勧めがあったという。また、玄瑞に対しては松下村塾の年長者である中谷正亮が文との縁談を持ちかけた。玄瑞は文のことを「好みの容姿ではない」と断ろうとしたが、中谷はそれに立腹して「見損なった、君は色で妻を選ぶのか」とおにぎりを握り、玄瑞はやむを得ず縁談を承諾したという。ところが玄瑞はまもなく京都・江戸に遊学したり尊皇攘夷運動を率いて京都を拠点に活動するなど不在がちであり、元治元年7月19日（1864年8月20日）、禁門の変が起こり玄瑞は奮闘ののち自害した。玄瑞の死後、次姉の夫・小田村伊之助が玄瑞の遺稿や文に宛てた書簡21通をまとめて「涙袖帖」と題した。また、伊之助は22歳にして未亡人となった文の境遇を憐れみ、その身を案じている。慶応元年（1865年）、文は藩主世子毛利定広正室・安子の女中、およびその長男興丸の守役を勤めており、美和の名もこの頃から使い始めている。明治維新後、1876年（明治9年）より楫取素彦（小田村伊之助）は群馬県令となるが、その妻であり文の姉の寿は中風症に罹っていたため、文がしばしば楫取家に出入りして素彦の身辺の世話や寿の看病、家政全般を取り仕切っていた。1881年（明治14年）1月30日、寿が胸膜炎を併発し死去すると、1883年（明治16年）に文は素彦と再婚した。これは素彦の身辺と2人の孫の行く末を案じた母・瀧の勧めがあった。晩年は山口県防府町で過ごし、1921年（大正10年）に78歳で死去した。
久坂玄瑞、楫取素彦のいずれの間にも子はいない。久坂家は素彦と寿の次男である粂次郎を養子にして跡を継がせたが、後に玄瑞の京都妻の子・秀次郎を跡継ぎとした。粂次郎は生家へ戻され、楫取道明を名を改めた。道明は芝山巌事件で素彦に先立って横死し、素彦の死後は道明の遺児・三郎が楫取家を継いだ。道明の兄（素彦と寿の長男）希家は、素彦の元の養家である小田村の家名を継いでいる。
火星探査（かせいたんさ）とは、太陽系第4惑星である火星へと何らかの探査装置を送り込み、惑星の大地や大気、その他の情報を収集することである。
人類が「宇宙開発」というものを行うようになってより、火星は地球、月に次ぐ重要な目標であり、アメリカ合衆国、やソビエト連邦（後にロシア）、ヨーロッパ、日本にとっての重要な目的の一つであった。1960年代以降、人工衛星や着陸船、ローバー(自走式探査車両)を含む多くの無人探査機が火星に向けて打ち上げられてきた。これらの任務は火星において様々なデータを収集し、地球の過去、現在、未来への洞察につながるかもしれない、火星の過去への疑問に対する答えを出すことを目的としている。
2008年までに火星に向かった全ての探査機のうち、およそ3分の2が任務完了後に、あるいは開始前に何らかのトラブルを起こしている。例えばソ連が打ち上げた16機、ロシアが打ち上げた1機の火星探査機で完全な成功を収めたものは1機もなく、日本が打ち上げた唯一の探査機のぞみも有用な火星の探査を行うことはできなかった。欧州が打ち上げた周回機マーズ・エクスプレスは成功を収めたものの、着陸機ビーグル2は失敗に終わった。比較的成功率の高いアメリカの火星探査機でも19機のうち5機が故障を起こしている。この高い失敗率は、間違いにつながり得る多くの事柄に帰すると考えられるが、明確な原因が不明なまま失敗したり通信を絶ったものも多い。研究者の中には、冗談半分に地球・火星間の「バミューダトライアングル」とか、火星探査機を食い物として生きる「大いなる宇宙の悪霊」などに言及するものもいるほどであり、この現象は「火星の呪い」としても広く知られている。トラブルが頻発する要因のひとつに、地球から火星まで電波信号が到達するのに4分から20分かかるため、地球からの遠隔操作では不慮の事態に対処しづらいという事があるが、これは自動制御技術の進歩により克服されつつある。また火星はその重力の大きさに対して大気が非常に希薄であるため、着陸時に従来のパラシュートによる方法では十分な減速が行えず観測機にダメージを与える事が多かった。そのため近年はエアバッグによる着地やキュリオシティのスカイクレーン方式など、ユニークな着陸手段が取られる様になっている。
矢矧 晴一郎（やはぎ せいいちろう、1929年12月1日（89歳）- ）は、日本の経営戦略コンサルタント。起業家。矢矧経営研究所代表。アメリカのボストン・コンサルティング・グループで経営戦略を身につけ、日本で草分け的存在の経営戦略コンサルタントとなる。経営資源配分戦略等の戦略技法、YS法等の意思決定技法等を数多く考案し、著書は200冊を超える。
東京生まれの東京育ち。東京都台東区の黒門小学校を卒業し、慶応普通部に入学。慶應高校から大学へ進み経済学部を卒業。慶應義塾大学では千種ゼミナールで理論経済学を専攻。1951年に富士銀行に入行。本店、新橋支店、三田支店、調査部、業務部などを歴任。富士銀行に17年勤務。1965年に最初の著書「世界の銀行」を出版。1969年にボストン・コンサルティング・グループに入社。日本支社、ボストン本社を経て帰国し日本支社に戻る。1980年に独立して株式会社矢矧コンサルタントを設立。独自に考案した経営戦略と判断法により顧客を開拓。大手企業を顧客として企業ビジョン、経営戦略、経営計画の策定を行った。企業の方向付け、企業体質改革、多角化、新事業育成などを中心としてコンサルティングを行った。社長を務めながら公職を歴任。官庁は当時の名称で通産省、郵政省、運輸省、文部省、大蔵省、法務省、厚生省などの委員長・委員・講師。団体は社団法人パーソナルコンピュータユーザ利用技術協会の役員など。大学は慶應大学、早稲田大学、一橋大学の講師。1996年株式会社矢矧経営研究所を設立。情報化への貢献により、通商産業大臣賞を1996年に受賞。韓国旧財閥系企業より、経営指導および会社発展の貢献により感謝牌を受けた。
小学生のころは、病気がちで気が弱かった。いじめにあい、「体力では勝てないが、知恵で勝とう」と決心した。中学生の時に東京大空襲で家が焼けた。戦後まで苦しい時期を過ごした。入社一年目に結核の手術を3回。体力・気力が衰えて意識を失ったが回復。以後は第二の人生として「全原因自己改革」を実践。多芸多才。高校三年生のときに、汎用上達法を考案して、自己啓発に応用してきた。ITへの興味関心も持ち、日本人のパソコンとインターネットの利用では先駆者である。音楽は作曲、作詞、訳詞、演奏、編曲、重ね録音を一人でこなす。1985年頃からDTMに親しむ。パソコンを使い絵画・アニメの制作も行う。
現社名を名乗るセコマグループ企業としては2代目。1895年9月に味噌、醤油、酒類などを販売する丸ヨ西尾商店として開業。法人化されたのは1940年。1965年に株式会社丸ヨ西尾に改称。1974年に東部食品株式会社が設立され、1995年にセイコーフレッシュフーズ株式会社（初代）に改称。2002年に丸ヨ西尾を存続会社としてセイコーフレッシュフーズを合併。2009年に丸ヨ西尾が株式会社セイコーフレッシュフーズ（2代目）に改称。2012年には道東セイコーフレッシュフーズを合併している。2016年4月よりコンビニエンスストアのハマナスクラブのポランタリー本部機能を有する。（後述）
ハマナスクラブはセイコーフレッシュフーズが運営する、コンビニエンスストアのボランタリー・チェーン。2016年9月1日に北海道スパーから営業を譲渡された。店舗は約50店ありハマナスの花びらをあしらったマークとハマナスクラブのブランドで営業する。基本的な営業内容はスパー時代と変わらないが、セイコーマートのクラブカード（ポイントカード）については使用できない。今後チェーンの新規加盟を募って行くという、キャッシュレスについてはスパー時代は現金しか使用出来なかったものの2019年10月より全店舗において各種クレジットカード、電子マネー（コード決済は非対応）に対応する。
第7期東映ニューフェイスに合格（同期は宮園純子・三沢あけみ・結城美栄子）。東映へ入社した当初は本名だったが、1963年からは現在の芸名を名乗る。京都撮影所で多数の時代劇に出演しており、武家の娘や妻役といった清楚な役柄が中心であったが、のちに汚れ役が増えていく。1970年代半ばからは『暗闇仕留人』で煩悩の塊である中村家の次女・妙心尼（中村たえ）役を演じて有名になり、彼女の発する「なりませぬ」は流行語となった。現在は近畿を拠点にしている。
ブラック川（ブラックがわ、Black River）は、アメリカ合衆国ワシントン州サーストン郡を流れる川。概ね長さ25マイル (40 km)、流域面積は144平方マイル (370 km²)である。ブラック川の源は、タムウォーターの西3マイル (4.8 km)に位置するブラック湖 (Black Lake) である。川は、州の自然地域 (State Natural Area) を成すマイマ丘陵を通って概ね南へ流れ、次いで、南西に進んでラーチェスターを通り、グレイズハーバー郡に入って、シェヘイリス族のインディアン居留地でシェヘイリス川に注ぐ。毛皮商人だったジョン・ワーク (John Work) は、このブラック川についての最初の記述を、1824年に、次のように残した。「ブラック川という名は、この川の水の色から名付けられたものである ... この川では多数のサケの死骸が見つかるが、生きている個体もかろうじて水中を動いているだけである。」ニスクアリー国立野生生物保護区の一部であるブラック川地区は、ブラック湖の南端から川沿いに5マイル (8km) ほどの間に広がっている。
この社章は創業者・故冨山節が考案したもので、創業以来使用されている。 菱形は炭素よりできるダイヤモンドを表し、6つのダイヤモンドで6角形にしているのは、有機化合物の基本となるベンゼン環を意味している。
2019年2月に創業70周年を迎えるに当たり、新ロゴマークを導入いたします。新ロゴマークは、創業以来使用している社章と会社名、それに製薬（Pharma）を意識したものとなっております。さらに、グローバルに展開するため英語で表記いたしました。私たちは、新ロゴマークの導入によりコーポレートブランド価値の向上を図ります。
河川流域だけでなく、野村ダムによってせき止められた水は南予用水を通じて北は佐田岬半島から南は宇和島市までの南予地方一帯を潤している。特に柑橘類の果樹園にとっては欠かせない水となっている。肱川に流れ込む支流は474本と非常に多いうえ、中流域に大洲盆地があり下流域が狭窄となっている。大洲盆地の北端である五郎（地名）から河口の長浜までの区間は、高低差が極めて小さく、両岸に山脚が迫り渓谷的な地形となる。加えて大洲盆地の北東部、東大洲地区に矢落川への合流点がある。このため大洲盆地に水が溜まりやすい構造となっており、過去にもたびたび水害が発生している。近年では1995年、2004年、2018年の水害は大規模であった。
西予市宇和町久保の鳥坂峠付近に源流を発し、いったん南流し西予市の南部で東に向きを変え西予市野村町坂石で黒瀬川、船戸川と合流し北へと向きを変える。その後は河辺川、小田川等の支流を集め、蛇行しつつ四国山地を横断する。大洲市街手前の臥龍淵（がりゅうのふち）は流れが速く風光明媚な場所として知られ、崖の上には臥龍山荘不老庵が建つ。中流域には大洲盆地を形成している。ここで一気に開け、流れは一段とゆるやかになり、大洲市街を貫流し矢落川等と合流する。下流域は、大洲市北部にて渓谷状の地形から一気に瀬戸内海（伊予灘）に流れ込む形となっており、河口には水面上の三角州は形成されていない。ただし、海中には膨大な川砂が流れ込んでいる。長さ103キロメートルと比較的長大な河川であるにもかかわらず、源流部と河口との直線距離が僅か18キロメートルと、その屈曲振りが窺える。
2018年の平成30年7月豪雨の際、野村ダム・鹿野川ダムは満水に近づき、7月7日午前6時20分異常洪水時防災操作（流入量をそのまま放流する）を行った。放流直前に西予・大洲両市は避難指示を出し、サイレン等による警告も行われたが、西予市野村地区で約650戸が浸水し５人が死亡した。この件について、国土交通省は情報伝達に課題があったことを認め改善する方針を示した。
肱川のもたらしたものは上記のように水害だけでは決してない。昔から人々は水と戦うとともに、水から生み出されるさまざまなものやことを利用して産業を興し、文化を生み出してきた。順不同で紹介する。
禁裏御守衛総督（きんりごしゅえいそうとく）は、江戸時代末期（幕末）に幕府の了解のもと、朝廷によって禁裏（京都御所）を警護するために設置された役職である。任命された徳川慶喜は、大坂湾周辺から侵攻してくる外国勢力に備えるため、摂海防禦指揮（せっかいぼうぎょしき）という役職にも同時に任命された。元治元年（1864年）3月25日、一橋慶喜（徳川慶喜）は、将軍後見職を免ぜられると同時に禁裏御守衛総督に就任した。朝廷から任命された役職ではあるが、禁裏御守衛総督の役料として幕府より月に7500俵受け取る合意を得た。配下に京都守護職の松平容保、京都所司代の松平定敬らを従え、江戸の幕閣達から独立した動きをみせ、 在京幕府勢力の指導的役割を果たす存在となった。同年5月、慶喜は摂津国沿岸を視察している。同年7月、慶喜は禁門の変において会津藩、桑名藩、大垣藩、薩摩藩等の在京諸藩勢力の総指揮を執り、禁裏から長州藩勢力を撃退している。慶応元年 （1865年）、政務輔翼を命じられている。慶応2年（1866年）7月31日、慶喜は総督職を辞任し、徳川宗家を相続した。その際に役職としての禁裏御守衛総督は自然消滅するに至った。
伊藤 晃（いとう あきら、1927年10月4日-2008年3月8日）は、日本のフランス文学者。
愛知県生まれ。1956年東京大学文学部仏文科卒業。同大学院修士課程修了、國學院大學文学部助教授、教授。1998年定年退任、名誉教授。言語学、歴史学などの翻訳多数。
『花王名人大賞スペシャル』（かおうめいじんたいしょうスペシャル）は、1981年から1989年まで放送された関西テレビ制作・フジテレビ系列の『花王名人劇場』の特別番組である。また演芸の賞レースでもある。正式なタイトル名は『花王名人劇場　あなたが選ぶ花王名人大賞』。
『花王名人大賞』は、視聴者からの投票などでお笑い・大衆芸能に貢献した人たちを表彰する賞である。更に後述にもある初代林家三平、初代三波伸介などのかつて大人気を博した落語家・コメディアン等の故人を偲ぶ思いを込めての賞も授与する場としても設けられていた。受賞会場は1回目が高輪プリンスホテルで行われ、2回目以降からかつて新宿区河田町に在ったフジテレビグランドスタジオにて生中継されていた。1990年3月に番組が『花王ファミリースペシャル』へと衣替えした事に伴い番組終了前年の1989年の第9回で幕を閉じた。
1981年にソニーが試作した「マビカ」が第一号となる。記録媒体は、物理的には通常の2HDフロッピーディスクと同じものだが、通常の使用法であるディジタル記憶媒体としてではなく、アナログ方式で記録再生する。マビカを契機に他社でも同様の開発を本格的に開始した。1984年に開催されたロサンゼルスオリンピックでは、キヤノンが開発したシステムが投入され、報道写真の画像伝送に利用された。
一般向けの製品の発売は、1986年にキヤノンから発売された「RC-701」が最初になる。これは一式で500万円を超える高価な製品であり、主に報道写真などに利用された。この時に業界で規格統一が行われ「スチルビデオカメラ(SV)」規格が決められた。同年、ミノルタ（現コニカミノルタ）から、自社の一眼レフカメラ「α7000」に装着するスチルビデオバックの形で商品化。この後しばらく、既存の一眼レフベースのスチルビデオカメラが作られるが、価格が数百万円と高額のために、ほとんど報道用の利用に限られていた。それでも膨大な量の撮影を行う業務ではフイルム代や現像代が不要、現像時間を削減できる、ということもあり導入が進んだ。スチルビデオカメラは、キヤノン、ミノルタのほか、ソニー、ニコン、カシオなどから発売され、富士フイルムはDPEでのメディア変換サービス（銀塩フイルムからビデオフロッピー）や、再生装置の販売等を行った。再生装置は、ビューファインダーを備えた携帯用のものと、据え置き型で家庭用テレビのビデオ入力に接続して使用するものなどがあった。前者は撮影現場での映像確認と、不要なコマの削除などを目的としたもので、カメラ本体に内蔵したものもあった。後者は、スライド上映のスクリーンをテレビ画面に置き換えたものと考えることができる。紙焼きの写真とする場合は、ビデオプリンタを使用した。スチルビデオカメラは主に即時性を要求される報道写真の分野で多く利用されたが、動画の1コマを静止画として記録するという仕組みから画質が悪く、スチルビデオカメラで撮影した旨のキャプションが写真に添えられることも多かった。これは、現在の新聞写真で「xxテレビから」といったキャプションがつけられるのと似ている。
通常、オリンピックでは開会式の選手入場行進を行う際、先頭にギリシャ、以降開催国の公用語のアルファベット順に出場国の選手団が行進し、最後に開催国の選手団が入場する。が、この大会ではギリシャが開催国だったため、先頭にギリシャ国旗のみを行進させ、次にギリシア語のアルファベット順（α、β、γで始まり、χ、ψ、ωで終わる）に出場国の選手団が行進し、最後にギリシャの選手団が入場した。北朝鮮と韓国の選手団は合同入場を行っている。
各メダリストには、メダルの他に古代オリンピックに倣いオリーブの枝で作った葉冠が贈られた。180個程度がアテネ市内の花屋によって作られたもので、オリーブの他にギリシャに自生している草花をあしらった一つひとつ手作りの品であった。オリンピック発祥の国ならではの演出であったが、「選手たちがそれぞれ帰国した際に税関での検疫で回収されるのでは」と懸念する声もあった。実際に検疫に引っ掛かることはなかったようである。また、金・銀・銅の各メダル制作はアテネにある高級宝飾品店ゾロタスが担当した。なお、会期の最終日に行われる男子マラソンの表彰式は、本大会より閉会式の中で行われるようになった。
U-Mart システムは工学、経済学における優れたコースウエアとして利用されている。工学系の教育機関では、プログラム演習の課題としてU-Mart システムが利用されている。投資プログラムは、なにより実際に動く事、非常に簡単なアルゴリズムから複雑な学習アルゴリズムの実装に至るまでオープンに目標が設定できる事、受講生同士の対戦やイベント（公開実験）への参加を通じてモチベーションを高められる事などから非常に優れた演習課題になる。
『美人心計〜一人の妃と二人の皇帝〜』（びじんしんけい ひとりのきさきとふたりのこうてい、原題：美人心計）は、2010年の中国のテレビドラマ。全40話。
2009年現在日本各地に建設されているダムは財団法人日本ダム協会調査によれば2,892箇所に上る。だが、日本全国のダムの総貯水容量は約222億立方メートルでアメリカ合衆国にあるフーバーダム（コロラド川）1箇所の総貯水容量400億立方メートルの半分でしかない。水が豊富に見えてそうではない現実がある。近年の地球温暖化の影響により、全世界的に毎年のように集中豪雨と旱魃が局地的に襲っており、国際連合は「水の危機」を発し懸念を示している。日本においても平成16年7月新潟・福島豪雨、平成16年7月福井豪雨、平成20年8月末豪雨を始め毎年のように日本各地で水害が発生、流域住民の生命・財産を脅かしている。福井豪雨において同じ九頭竜川水系でもダムのある真名川とダムのない足羽川で浸水被害が大きく異なった事例もある。一方1994年・2005年の全国的な大渇水は各地で給水制限を引き起こし、特に大河川を持っているにもかかわらず慢性的に降雨量の不安定な四国地方での渇水は深刻となった。1996年に「細川内ダム建設事業」が事実上中止となった那賀川水系では渇水により100億円規模の経済損失が発生し、その後も連年取水制限が行われている。このような不安定な現状の中、治水整備・水資源の確保はより一層重要となり、ダム事業はとりわけ重要であるとの意見は国土交通省や渇水に悩む地方自治体から発せられている。一方、地球温暖化防止の観点から二酸化炭素排出抑制のために化石燃料からの脱却が叫ばれている中、水力発電の再評価も行われている。原子力発電に対するアレルギーが強い日本において新規の原発建設が困難性を増している中、風力発電・太陽光発電・地熱発電など代替エネルギーの大規模実用化が困難な現状、水力発電への期待は残っている。また、戦前に建設された多くの水力発電ダムはすでに減価償却も完了し、工事費等の債務などを完済しているケースが多い。このようなダムは毎年経常黒字を重ね維持修繕費はその黒字の中から賄われており税金では償却されていない。出力1万キロワット台でも地域の数千世帯分の電力を賄うことが可能で、クリーンかつ経済性に優れた発電法でもある。また揚水発電は夏季の急激な電力消費に即応可能である。こうしたことから治水・利水・エネルギーを総合的に確保できるダム開発に期待する向きも多い。環境面からは、概して環境破壊の権化として批判される面が大きいダム事業であるが、反面農業用水の取水や天候により特に河川の流況が不安定な夏季において、ダムからの河川維持放流が存在することで常に安定した河川維持流量が確保でき、干ばつによる生物の枯渇を防ぐのに役立つという意見もあり、ダム建設と自然環境変化の因果関係は一概に言えない面がある。1997年（平成9年）の河川法改正において河川環境維持が重要な目的に追加されたこともあり、これ以降電力会社管理ダムを含むほぼ全てのダムについて、河川維持放流を義務付けるなど行政の対応も変わりつつある。
ただし、治水目的としてはダムの存在が越流被害を一定以下に抑える効果はあるものの、堤防決壊による被害が大きかった川では堤防の強度が不十分だったのではないかという観点もあり、複合的な要因があることを考慮すると一概にダムがなかったことだけが洪水被害の原因とは言い切れない面もある。また、近年の集中豪雨ではダムの洪水調節機能が計画を超える大幅な洪水に対応できていない現実もあり、ただし書き操作による洪水調節も目立っている。近年の降雨の傾向が「長期間にわたる穏やかな雨」から「短期間に激しい降雨」に移りつつあり（地球温暖化が原因との見方が強い）、ダム建設以前に降水量の分析を始め全てにわたる治水対策の抜本的見直しを図る方が先ではないかという見方もあって、問題を複雑にしている。渇水対策についても、ダムのある川で渇水が発生し、逆にダムのない川で渇水が発生しないという河川もあるなど矛盾した事象もある。洪水・渇水には元来気候的問題が絡んでいることから、ダム事業に批判的な専門家からは洪水・渇水対策としてのダム単体の効果を事業者・流域住民双方が依存・強調することに疑問を呈している。環境面で考えた場合、ダム建設が周辺の自然環境に直接的な悪影響を与えることを原因に反対であるという意見は天野礼子などダム事業を否定する評論家などの間でいまだに根強い。ダムの存在が河川の生態系を遮断し、生物の交流を妨げるのではないかという意見は自然保護団体など数多く見られるほか、2003年（平成15年）に奈良県の大滝ダム（紀の川）で発生した地すべり（多くの住民が仮設住宅への移転を余儀なくされている）はダム建設時の斜面対策不備が原因ではないかという国土問題研究会などの指摘もある。また、水力発電のクリーン面を強調する事に対しては、こういった施策がCO2削減に大きく寄与するかという点についてダム建設に伴う森林喪失で削減効果が相殺される、逆に森林自体の削減効果が過大評価過ぎなど、様々な議論がある。
ダム建設に対する反対運動は古くから存在していたが以前は河川開発への重要性が最優先であったため、仮に住民側からも強硬な反対があったとしても最終的には不利な補償内容であったとしても妥協せざるを得ず、公共事業の実施において住民の意思などは省みられなかった。一例として1953年（昭和28年）に完成した岩手県の石淵ダム（胆沢川）があり、事業者である内務省の高圧的・強権的な水没住民への態度と二束三文の補償金支払い、そして完成式典に住民を招かなかった報恩意識の欠如という住民軽視の補償交渉が行われた。この件については1963年（昭和38年）に科学技術庁資源局が発行した『石淵貯水池の水没補償に関する実態調査報告』においても批判されているが、『日本の多目的ダム　1963年版』の石淵ダムの項目では「関係者一同少なからず苦心した」の文言で片付けられている。こうした事業者の姿勢と日本国憲法発布以降における国民の権利意識向上もあり、次第にダム建設に対する反対運動が活発化していく。世間にダム反対運動がクローズアップされたのは、1954年（昭和29年）の「田子倉ダム補償事件」からである。これは当時電源開発が只見特定地域総合開発計画の一環として計画していた田子倉ダムに対し、水没住民が激しい反対運動を展開。これを解決すべく大竹作摩福島県知事の斡旋によって当時としては極めて異例な高額の補償金支払に応じると会社側が発表した事件である。最終的には河川行政を所管する建設省（現・国土交通省）・電力行政を所管する通商産業省（現・経済産業省）等が反発し結局当時の相場に応じた補償金支払で妥結したが、この事件を契機に各地のダム反対運動がこの影響を受け、補償金吊上げを狙って反対運動を激化させるという現象が起こった。その後も事業者は開発優先の姿勢を崩さず、「円満解決」と表現しながらも土地収用法による強制収用等の半ば横暴な手法が行われていたケースもあった。これに風穴を開けたのが筑後川水系の松原ダム・下筌ダム建設事業で起こった蜂の巣城紛争である。公共事業と基本的人権の整合性を問うた室原知幸の活動は水源地域対策特別措置法を始めとして従来、目が向けられなかった水没地域の福利厚生・地域振興を推進する契機となり、「住民の同意がない限り、ダム建設は着工されない」という不文律を形成した。漁業権の観点からは強制収用から共生への方向転換がなされ、ノリ養殖に絡む筑後大堰と福岡県・佐賀県の有明海漁業協同組合連合の攻防は、ノリ養殖保護のために筑後川本流のダム連携放流による品質維持という漁連と国の協力態勢構築に繋がった。宮城県気仙沼市に計画されていた新月ダム（大川）は、カキ養殖を生業とする漁業関係者の反対によってダム計画自体が中止されるに至った。さらに北海道の二風谷ダム（沙流川）では、ダム建設に反対する萱野茂らがアイヌ民族の先住性を二風谷ダム建設差し止め訴訟で訴え、札幌地方裁判所の判決でダム建設差し止めは棄却されたがアイヌ民族の先住性が認められた。ダム建設反対運動が契機となって北海道旧土人保護法が廃止、アイヌ文化振興法が制定されアイヌにとっては「先住認定」が国によってなされるという歴史的転機がもたらされた。近年では公共事業見直しの風潮の中、長野県の田中康夫知事（当時）による「脱ダム宣言」を始め川辺川ダム反対運動等、ダム建設反対活動の勢いは衰えていない。特に徳島県那賀郡木頭村（現・那賀町）に建設省四国地方建設局が計画していた「細川内ダム」（那賀川）は、当時の木頭村長・藤田恵を中心に村全体がダム建設反対運動を展開。20年以上掛けて国・県と対峙した結果1996年（平成7年）に事業計画を事実上中止に追い込んだ。これを契機に日本各地のダム事業が相次いで中止となるなど、影響力は大きかった。こうしたダム反対運動が日本の河川行政の不備を指摘したのは事実であり、そうした流れは漫然とした公共事業継続による歳出超過を削減するという観点で第1次小泉内閣の『骨太の方針』における公共事業総点検へと繋がり、100ヶ所以上のダム事業凍結・中止へと結実した。また「尾瀬原ダム計画反対運動」が契機となった日本の自然保護運動は日本自然保護協会の結成や環境影響評価法の制定に結実し、環境保護の観点において大規模公共事業と自然保護の整合性を図る重要な法律となって、“公共事業＝環境破壊”の構図を修正する転機となった。こうした観点から大規模公共事業の中止が相次いでなされ「宍道湖・中海干拓事業」の中止や「千歳川放水路建設事業」の中止等に結実した。ダム建設も同様で現在は事業者・水源地域・受益者を含む下流関係者の三者による、治水・利水・産業・環境・補償等の総合的な合意が得られることが建設への必須事項となった。住民の意向を軽視し開発最優先だった戦後〜高度経済成長期から比べれば、「住民参加型」という意味では相当改善された。反面、この事がダム建設の長期化を招いたのも事実であるが、事業長期化による負担増に耐えられなくなった地方自治体が計画が遅々として進まないダム事業の参加を離脱する動きが首都圏・京阪神において拡大した。これにより戸倉ダム（片品川）等のダム建設が中止に追い込まれているが、過剰な事業費支出による財政圧迫と下流住民の負担増を考慮した場合、漫然とした歳出抑制を行う観点で改善した事象といえる。これに加えて、ダムを含む大規模公共事業に絡む行政側と業者間の不透明な関係も、ダム事業に対する批判を強めた。福島県の木戸ダム（木戸川）における建設業者から知事関係者への不当なリベートはその後贈収賄事件に発展し、2006年（平成18年）には当時の知事が逮捕されている。また、いわゆる談合もダム事業の中で行われたこともダム水門落札に絡む水門業者の談合事件（2006年）など、繰り返し発覚している。ただしこれらはダムだけに限った事ではなく、日本の悪しき商慣習に根ざした構造的な問題であるとの指摘があり、「談合決別宣言」を行った裏で談合を繰り返した名古屋市営地下鉄工事談合事件など公共事業全般に及ぶ病理でもある。
従来の反対運動とは事業者から有利な補償条件を引き出すことを最終目的にしており、「蜂の巣城紛争」の室原も反対運動と並行して地域活性化策を建設省（当時）と折衝していた。他の水没予定地住民も事業者と折衝を重ね妥結に至るが、ダム建設の必要性は痛感しており断腸の思いを抱きながら「公共の福祉」に殉じたのである。故に、生活基盤に直結する流域住民の反対運動は、真剣勝負そのものである。えてしてダム撤去に固執し他者の意見を徹底的に排除する観念的な独善論に陥る傾向があるとダム推進派から指摘されている。こうした主張は、2003年（平成15年）の「世界水フォーラム」において田中康夫と天野礼子が「脱ダム」についての講演を行った際に会場から「地域事情を勘案しない独善的な論拠」と建設推進の立場に立つ途上国の行政担当者らを中心に激しい反発を浴びたように、地元の推進派の理解を得られていない。ちなみに国土交通省等は川辺川ダム・足羽川ダム・城原川ダム・サンルダム等でダム代替案を提出し、ホームページで公開する等広く意見を求めることが多くなってきた。ただし、途上国ではダムをはじめとする国家的プロジェクトに反対する住民に対し国家が圧力を加えている例もある。特に悲惨な一例としてグアテマラに1983年完成したチショイダムで、建設に反対する住民に対する政府の弾圧は軍を出動させる事態となり、1982年にリオ・ネグロの大虐殺という惨事に至った。中国では三峡ダム・溪洛渡ダムなど長江の河川開発に関して移転する住民への補償対策が不十分である点が隠蔽されるなど、必ずしも全面的にダム推進にまとまっているとはいえないとしているが、問題になった事例を取り上げているだけである。
ダム事業に対する政党の対応は、各政党によってまちまちであり、政党内に所属している議員の中でもまちまちである。概ね政権与党である自由民主党や国土交通大臣が所属する公明党は「推進」、民主党は「否定寄り」、日本共産党と社会民主党は「反対」である。この部分は政治思想的には「右派・保守＝推進」、「左派・革新＝反対」と見えるが、実情は必ずしもそうとはいえない。
自由民主党は、かつては田中角栄を頂点とした木曜クラブ（田中派）のように建設業界と強い関係を保持した建設族議員が党の中核を占め、かつ『日本列島改造論』の様に総合開発を政権公約にしていたこともあって、ダム事業を強力に推進していた。だが、1990年代以降になると経済不況や財政赤字などの諸事情からその性質は必ずしも維持されず、1996年（平成8年）11月に第2次橋本内閣において建設大臣に就任した亀井静香は持論である「大型公共事業縮小」を政策に反映。宍道湖・中海干拓事業や千歳川放水路建設事業を中止したほか、細川内ダム（徳島県・那賀川）の建設凍結を決定し、後のダム事業中止に道を拓いた。さらに2001年（平成13年）に内閣総理大臣となった小泉純一郎は「聖域なき構造改革」を政権公約に掲げ、計画から十年以上経過しても着工されていないダム事業の中止を決定した。これにより100ヶ所以上のダムが軒並み中止となり、公共事業見直しの総決算となった。なお亀井も小泉も、田中派と熾烈な派閥抗争を繰り広げた清和政策研究会（福田赳夫派）の出身である。
民主党は旧政党や支持母体の違いなどから自由民主党以上に意見が広範となっているが、ダム建設に慎重な姿勢を明確にしている議員は少なからずいる。この中にはかつて自由民主党に所属した議員も含まれる（例えば佐藤謙一郎など）。また支持母体である連合も、必ずしもダム事業に慎重という訳ではなくダム推進の立場を表すこともあり、「保守＝推進」・「革新＝反対」という従来の構図は崩れてきている。とはいえ、これはダムに限らず公共事業全体を否定的に見る風潮をとらえたものであり、干拓や高速道路整備等と並ぶ大型公共事業の代表格として（多大な経費と期間を要する）ダム事業が取り沙汰されているものであるという側面もある。民主党はそのマニフェストの中で八ッ場ダムと川辺川ダムの中止および計画中のダム全ての即時凍結を掲げるなど、現在政党としてはダム事業に否定的な姿勢を示している。(ただし、民主党の小沢一郎幹事長の地元にあり、資金管理団体の「陸山会」が深く関わっている胆沢ダムは、凍結から除かれている）
日本共産党は「無駄な公共事業ストップ」「社会福祉に重点を」という政策を掲げ国会議員・都道府県議会議員・市町村議会議員の全てが一切のダム事業に反対している。田中康夫が長野県知事時代に進めていた「脱ダム宣言」にも全面的賛意を示し、各地のダム予定地を視察して問題点の洗い出しを行っている。行政のチェック機能としての共産党のポジションは政権与党である自由民主党も評価しているが、その反面で意見が硬直化しすぎる指摘もある。例えば足羽川ダム（福井県・足羽川）の場合、2004年の福井豪雨による足羽川流域の水害以降地元の建設要望が高まり、福井県をはじめ福井市・坂井市・南越前町などの被災自治体と被災住民、さらにダムによって水没する池田町と町議会・水没住民がダム建設を要望・容認しているにも拘らず、共産党だけ頑なに反対するという状況となっている。同様の例は村井仁長野県知事が「脱・脱ダム宣言」で計画再開に動き出した穴あきダム・「浅川ダム」（浅川）において、自民・公明・民主・社民各党が賛成するのに対して反対を貫いている。ただし、実質穴あきダムと同様であった田中康夫案（河道内遊水地）には反対していない。また共産党の場合、その多くにおいて具体的なダムの代替案を示さずに反対しているという指摘もある。共産党のダム反対姿勢は戦後書記長であった徳田球一から連綿と続いているが、徳田の場合は多少異なっていた。徳田は自著である『利根川水系の綜合改革－社会主義建設の礎石』（1952年8月）において建設省が進める利根川水系8ダム計画に「水没地に犠牲を強いる」として反対していた。だが徳田は著書の中で代替案を示し、治水には千葉県我孫子市付近から手賀沼・印旛沼を経由して千葉市花見川区の東京湾に至る「利根川放水路計画」を、利水には利根川・荒川・多摩川を結ぶ大運河計画及び房総半島の各河川を結ぶ運河計画を提案した。建設省や水資源開発公団は後に「利根特定地域総合開発計画」で利根川放水路を計画（後に中止）、武蔵水路・朝霞水路を建設して利根川と荒川を結び、さらに荒川・多摩川間を羽村取水堰（多摩川・羽村市）から狭山湖・多摩湖を経て河水を融通して上水道を首都圏に供給している。また房総導水路を千葉県夷隅郡大多喜町まで建設しているが、これらは徳田の構想に近似している。行政当局が直接徳田の意見を採用したわけではないにしろ、実際の河川行政に通じる対案を呈示したともいえる。しかしそれ以降の共産党は行政を納得させるだけの対案は示せず、反対運動に終始している。なお、ダム事業に関わる国土交通省の地方整備局河川部局や水資源機構の労働組合（国土交通省全建設労働組合、水資源機構労働組合）は何れも日本国家公務員労働組合連合会（国公労連）に加盟しているが、そのナショナルセンターは共産党系の全国労働組合総連合である。すなわち、組合員が支持する政党が、自らの職務であるダム事業を否定しているという奇妙な構図が生まれている。また共産党はレッド・パージ以降の非合法活動期において、小河内ダム（多摩川・東京都）破壊工作を目的とした山村工作隊の展開活動指示（1952年1月-3月）や、田子倉ダム補償事件における水没住民への思想的扇動を行っていたとも言われている。
反対運動の今一つの問題点は、反対運動の過熱化に伴い肝心な水没移転住民・流域住民の意識が取り残されて行くことである。反対運動が長期化しダム工事が凍結している間は補償工事・事業も進展することができないため、かえって住民を苦しめることになる。1990年代以降の反対運動は主に地元とは接点が全くない市民団体や活動家が主体であり、地元が容認した事業に反対を唱えてダム事業を遷延化させている。こうした反対運動に対して断腸の決意で故郷を明け渡し、早期の事業推進を願う水没予定地の住民は「何を今更」と反発している。旧徳山村全村が水没した徳山ダム（揖斐川・岐阜県）では補償交渉に従事した複数の旧徳山村住民代表が「環境問題だけを盾にとってダム反対を訴える部外者は許せない」・「あの手ほ反対運動ほど早期完成を願う水没住民の感情を逆なでする者はいない」と口を揃え、八ッ場ダムでは利根川下流の市民団体「八ッ場ダム建設をストップさせる会」が2008年に起こしたダム公金支出差し止め訴訟に対して水没住民の間から非難の声が上がっている。川辺川ダムについても2008年9月に開催された五木村民大会でこうした「後出し反対運動」への批判が集中した。また、水害に苦しむ流域住民の悲願であったダム事業に対して、反対住民と共に、地元と全く関わりがなく、かつダム問題の専門家でもないメンバーが反対派に加わり、時には反対派の主導的立場となって、結果的にダム事業が中止に追い込まれるなど、問題を必要以上に複雑化させる弊害が発生している。一方で、補償内容が国税が使われているにも関わらず客観的に見て不適切な場合、反発が出るのは必然である。代表的な例が淀川で見られる。2005年（平成17年）「淀川水系流域委員会」は淀川水系に計画されている5つのダム事業（大戸川ダム・丹生ダム・余野川ダム・川上ダム・天ヶ瀬ダム再開発）の中止を勧告した。水需要の減少がその中止理由であるが治水の有効性に関しては具体的に触れられていない。ただし、同委員会は行政側が選んだ専門家で構成されており、委員が反対運動に加わっているわけではない。これに対し大戸川ダムや丹生ダム、川上ダム建設で移転した住民が「我らの苦労が報われなくなる」と猛反発、水害に悩まされた流域の一部住民もダム建設促進を要望する等答申と地元意識の乖離が鮮明になった。結果的に余野川ダムは計画中止となったが大戸川ダム・丹生ダム・川上ダムは治水中心に目的を再検討する事となった。ただ、ダム反対派の住民らは治水目的のダム建設にも反対する構えを見せており、問題を難しくしている。2008年には橋下徹大阪府知事や嘉田由紀子滋賀県知事など大阪・京都・滋賀・三重の四県知事が大戸川ダム白紙撤回を要求したが、地元大津市はこれに強く反発するなど状況はさらに複雑になっている。ただし天ヶ瀬ダム再開発については京都府は賛成の方向を崩していない。同様のことは平取ダム（額平川）や川辺川ダム、八ッ場ダムさらには長野県の田中康夫知事（当時）に因る「脱ダム宣言」で中止となった浅川ダムでも見られた。特に浅川ダムについては流域住民のコンセンサスを得ぬまま中止してしまった経緯もあり、長野市や流域住民から批判の声が上がっている。八ッ場ダムでは民主党が示したダム中止マニフェストに対して予定地の長野原町・東吾妻町、長野原町観光協会や川原湯温泉組合などの地元のみならず受益地の石原慎太郎東京都知事をはじめ上田清司埼玉県知事、森田健作千葉県知事、大沢正明群馬県知事が揃って反発している。一方で、川辺川ダム建設に関連した利水事業をめぐる訴訟において、住民の利水計画同意書や反対意見がダム事業を進めたいとする国側に改ざんされていたことが裁判の場で指摘されており、遂にはダム建設に賛成の意思を示していた相良村や推進派の市長が辞任した人吉市が反対に回り、推進派の五木村、八代市、球磨村と対立するなど複雑な様相を呈している。また、推進の立場にたつ行政が「地元住民は建設を望んでいる」と言いながら、実際に新聞社が行った世論調査では建設反対の答えが多かった、ということもある。ダムを建設するにしても取りやめるにしても「地元住民の意見」を集約する難しさを表している。
また、流域住民の意識と一口に言っても、上流域と下流域で大きく異なることも多い。下流域の住民にとっては、川沿い以外の地域であってもダム建設の影響で水源地整備費用の上乗せという形で水道料金が値上げされることも多く、安定的な水道供給の利便性や治水安全度の向上との比較で考えると、常に諸手を挙げて歓迎できるものとは限らない。他方、治水面や（農業用水をはじめとする）利水面で直接的な恩恵が多い上流域ではダム事業が積極的に推進されることも多く、上流域と下流域で一つのダム事業に対して正反対の意見が見られることも例外的ではない。例えば愛媛県における山鳥坂ダム（河辺川）でも見られ、2004年（平成16年）に中予分水事業が中止となり多目的ダムから治水専用ダムに計画が縮小されたが、水没住民を含む上流域の住民はダム建設を促進し、下流の大洲市の市民団体は「一坪トラスト運動」を駆使してダム建設反対を訴えている。また、佐賀県の城原川ダム（城原川）では賛成派の下流域住民と反対派の水没住民・一部の流域住民が鋭く対立。署名運動などを行い意見を訴え、遂には合併で誕生した神埼市市長選挙の争点にもなった。さらに吉野川第十堰の可動堰化問題では、下流の徳島市による住民投票が一方的として、上流の板野町・藍住町などが反発をしている。このようにダム建設においては地元内の意見調整のみならず水没地域・上流受益地と下流受益地、川沿いと高台の住民による意見の整合を図るのが年々難しくなっており、こうした事もダム事業長期化の一端を担っている。だが、『流域住民の許可がなければ、ダムは造れない』という不文律が確固たるものとなっている現在、意見の集約は賛否いずれにしても欠かせないものとなっている。特に、このような例が顕著に見られるのが、滋賀県である。
滋賀県では、2006年（平成18年）の滋賀県知事選挙で当選した嘉田由紀子が淀川水系ダムの建設計画凍結・見直しを訴え、県内にある施工中のダム六箇所（丹生、大戸川、永源寺第二、栗栖（後の芹谷）、北川第一、北川第二）を凍結もしくは凍結要望した。この中には国土交通省所管の大戸川、水資源機構所管の丹生、農林水産省所管の永源寺第二ダムがあり、国営事業といえども例外なしとして凍結を強く迫った。これは長野県が国土交通省所管の戸草ダム（三峰川）を脱ダムの対象にしなかったのとは異なり、ダム反対派からは喝采を浴びた。知事の施政方針に対し下流受益地にあたる山田啓二京都府知事や、桝本頼兼京都市長はこれに理解を示し、凍結に対し賛成の意思を送っている。柿本善也奈良県知事（当時）も淀川水系のダム凍結には肯定的であった。財政が苦しい下流自治体にとっては、自らが恩恵を受けるダムの直接的効果と支出するダム建設費用のバランスに苦慮している。一方ダム建設を予定している河川を流域に持つ上流受益地の大津市・彦根市等の県内主要自治体や、丹生ダム建設を切望していた余呉町などの高時川流域住民が反発し、当初の予定通りの計画遂行を求めた。知事は当初財政的理由からもダム建設に否定的な答弁を議会で行ったが、『治水対策の瑕疵（かし）によって1人でも死者が出たら知事を辞任する』とも発言しており、治水に対する並々ならぬ覚悟を示していた。この間平成18年7月豪雨による長野県の被害もあってか多少柔軟姿勢に転じ、『他に有効な治水対策が無い場合はダム建設もあり得る』として地元との対話を重視する姿勢を見せた。また2007年（平成19年）には従来のダム凍結・見直しの方針はダムを全部否定するものではないとして、凍結を表明した県営ダム三箇所のうち北川第一ダム（北川）や芹谷ダム（芹川）について、治水対策には「有力な案として計画」していく方向となった。これに対して、マスコミ各社は一斉に「マニフェスト違反」として集中砲火を浴びせた。マスコミの報道については後述する偏向的な報道と指摘する向きもあるが、この政策面の変化については、2007年（平成19年）度予算の採決を控え、県議会で多数派を占める自民党県議やいままでの計画を推進してきた県職員の意向が背後にあった。したがって、知事本人としては後援会の会報では、「凍結・見直しのためにも現在計画されているダム関連予算をつける必要があった」と述べている。2007年での滋賀県議会議員選挙において知事は自身の母体でもある対話でつなごう滋賀の会公認・推薦候補（ダム慎重派・反対派が多い）を応援し、自民党を惨敗に追い込んだ。その後一時はダム容認に姿勢が傾きかけたが、流域治水対策の進展も踏まえつつ、知事は2007年夏以後は、すべてのダムに関しては慎重姿勢を貫いている。国直轄事業である大戸川ダムに関しても淀川水系全体における判断が必要との下で、京都府知事・大阪府知事とも連携して、国の河川整備計画への意見書を2008年内に提出するとした。さらに、2008年10月には流域治水対策の成果の反映とも想定されるが、滋賀県内の河川の危険度を分類し、また、河川整備に対する予算が近年激減している現状から、芹谷ダムを中止するという方向性が報道されている。
ダムと環境との対策では今後河川整備と環境整備のコラボレーションが必須となる。河口付近の海岸保全の観点や、その他土壌に与える影響では堆砂対策と海岸侵食対策が最も重要となる。両者は連動しており、現在深刻な砂浜の後退が進行している段階では速やかな対策が求められる。可能な限り環境への影響を抑えながら自然に近い流砂サイクルを確立することや、植林を始めとした森林整備による山腹崩壊防止等の治山事業とも連携することも重要である。漁業の観点からは魚道による魚類の遡上モニタリングや濁水対策、ダム湖における漁場整備による流域漁業活性化も視野に入れる必要があるし、その他生態系に対する影響も環境影響評価法に準じて迅速かつ正確に調査することが必要となる。ただし環境対策を重視する余り災害対策を後手にまわすことは得策ではない。国土交通省が発表した2004年における水害被害額は全国で総額2兆円を超える最悪の損害となっており、特に多目的ダム建設が行われていない、若しくは中止された河川に被害が集中しているという点を踏まえ、ダム建設の是非を含めた河川の整備計画策定は、河川流域全体の利益、あるいは河川環境の観点から捉えていく必要性がある。その上近年ではヒートアイランド現象の影響による短期集中型の記録的な集中豪雨（ゲリラ豪雨）が頻発していることから、従来の河川整備計画の根本的な見直しも今後必要になるケースも出てくる。いずれにおいても河川整備は上流域だけ、あるいは下流域だけの視点が反映されるべきではないのは当然のことであり、さらには気候変動と降水量の経年的変化の把握とそれに随伴する計画高水流量（計画限界の洪水流量）の見直しが治水事業においては不可欠となる。利水に関しては人口動態や水道・電力消費量の推移等を細やかに分析し、本当に地元が求める利水事業であるかを再検討しなければならない。さらに補償対策に関してはインフラ整備だけではないより木目細かい水没地域への対策が求められている。その点で、流域にとって最適な治水・利水対策を図る必要性が求められる。ダム以外の治水対策としては堤防建設や強化、浚渫、遊水池や放水路の建設、緑のダム構想といった案があるが、単独またはダムを含めた複数のコンビネーション等を、コストパフォーマンスに加え流域の特性・人口動態・過去の水害状況等を分析し、客観的・多角的な視点に立っての検討が必要である。河川管理は「危機管理」でもあるという視点も踏まえて、何を最優先に守るべきなのか行政は最終的には冷静な判断が求められる。また日本においても遠い将来適切なダム建設予定地が枯渇することは避けられない。このためダム推進派・反対派双方共何れは新しい治水・利水対策を考慮しなければならないことも、事実である。
内容は基本的に竣工時の計画値。その他の状態、年代の場合は明示される。公試（=建造や改装の際の最終テスト）での実測値の場合は（公試成績）と表される。ただ計画値か公試成績値か不明な値もあり、また採用の文献によって値が違う場合もある。特に、排水量（年代、状態によって値が大きく違う）、速力、軸馬力、航続距離（計画値と公試成績で値が違うのが普通）、乗員（装備や年代によって変化する、定員と実数で違うのが普通）など。
排水量は船の重量に等しい。単位は重量トン。詳細な解説は排水量のページへ。実際の排水量は物品の搭載や弾薬、燃料の消費などで常に変化するため、代表的な値をきめるが、各国、各年代によってその規定が違う。日本海軍では以下の基準、軽荷、常備、公試、満載の5つを使用した。
英語でStandard Displacement。燃料、予備水を含まず、その他の消耗品は搭載した状態の排水量で、ワシントン軍縮条約で各国艦艇の比較のため定められた統一基準。「船体・機関・防御・兵装・艤装・斉備品・乗員・弾薬・糧食・機関用真水・乗員用飲料水・その他戦闘航海に必要な全ての物件を搭載した状態ではあるが、ただ燃料と予備給水を全く積み込まない状態の排水量」と規定されている。単位は英トン(=約1,016kg、文献には「噸」や略号「T」で表記）が用いられた。
常備状態排水量(Displacement at Normal Loaded Condition)。燃料は1/4、弾薬3/4、水1/2など一定比率で搭載した状態の排水量で、戦闘開始直前の状態を想定した。大正末期までは設計のベースとなっており、公試もこの状態で行っていた。しかし、戦闘状態の排水量と合っておらず、次項の公試排水量(公試状態排水量)を使用するようになった。またこの頃まで、水上艦艇はヤード・ポンド法で設計されていたので英トンが単位とされた。
公試状態排水量(Displacement at Trial Condition)は別名3分の2状態(Two-third loaded condition)とも呼び、弾薬を満載、燃料と水を2/3搭載した状態であり（目的地に到着し、戦闘開始直前の状態を想定）、大正末期以降は常備排水量に代わって設計の目標とした。同じ頃に日本海軍はメートル法に切り替えたので仏トン(=1,000kg、文献には「瓲」や略号「t」で表記）が単位とされた。
満載状態排水量(Displacement at Full Loaded Condition)は全ての物件を搭載し、バラスト水のみを積まない状態の排水量を指した。
軽荷状態排水量(Displacement at Light Loaded Condition)は「船体・機関・防御・兵装・艤装・斉備品などはすべて搭載されており、ただ乗員とその手回り品・弾薬・糧食・真水・飲料水・機関内部とタンク内の水・燃料・予備給水などのすべてを積み込んでいない状態の排水量」と規定されていた。また1943年（昭和18年）頃にまとめられた「一般計画要領書」には軽荷補填状態(軽荷状態からバラスト水を積み込むことで復元安定性を向上させた状態)の排水量も計算されている。
潜水艦にも浮上時の場合は水上艦艇と同様に常備、満載、軽荷の各状態が規定されているが、戦闘航海等ではバラスト水で吃水(排水量)、トリムを調整し常に潜航可能な状態にする。これを日本海軍では標準状態と呼び、『総テノ「メインタンク」ヲ満水セバ潜航ニ移リ得ル如ク艦ノ浮力、釣合ヲ調整セル状態ヲ謂フ 常備、満載又ハ軽荷ノ各状態ヲ前項ノ状態ト為シタルヲ常備標準状態、満載標準状態、軽荷標準状態ト称ス』と規定されている。この状態で排水量は一定(満載状態排水量にその時のバラスト水等の重量を加えた値)になる。例えば波201型潜水艦の場合、常備標準状態(海水その他14.2トン)、満載標準状態(同12.4トン)、軽荷標準状態(同49.6トン)の排水量は全て等しく376.7トン(全てメインタンク残水5.7トンを含む)となっている。
潜水艦の基準排水量はロンドン軍縮条約で規定され、『潜水艦ノ基準排水量トハ乗員充実セラレ、機関据附ケラレ且航海準備（一切ノ武器及弾薬、斉備品、艤装品、乗員ノ糧食、各種ノ需品並ニ戦時ニ於テ搭載セラルベキ各種ノ要具ヲ含ム）完成シ、唯燃料、潤滑油、清水又ハ「バラスト」用水ハ如何ナル種類ノモノタルヲ問ワス之ヲ搭載セザル工事完成セル艦船（非防水構造物内ノ水ヲ含マズ）ノ水上排水量ヲ謂フ』。水上艦艇とほぼ規定は同じで、バラスト水を含まない満載時の排水量から燃料、潤滑油、清水の重量を引いた値。単位のトンは明記しない場合「英トン」を指す。
貨客船の大きさを表す量の1つ（詳細な解説はトン数のページへ）。船の総容積から計算する総トン数(グロストン、Gross tonnage)、貨物や旅客に使用する容積から計算する純トン数(ネットトン、Net tonnage)などの種類がある。トン数の1トンは1000/353立方メートルで体積を表しており、重量の指す排水量と単純に比較できない。また、海外での入港時や運河通行時の課税はトン数で決まるため、軍艦でも総トン数と純トン数(登簿トン数)が計算されている。艦艇の記録はあまり残っていないが、元が貨物船で有った場合や運送艦、給油艦などでトン数のわかる場合がある。「若宮」(1920年時排水量7,600トン)は拿捕時（1894年）で総トン数4,421トンの記録が残る。
英語でDead weight tonnage。貨物船などに使われ、積荷や燃料などの積載品の最大合計重量。単位は重量トン。当時のタンカーと大きな相違が無い給油艦や、同じく貨物船に近い運送艦などに載貨重量トンの記録が残る。例えば第一次世界大戦中に購入した給油艦「野間」の載貨重量トン(計画時)は8,450トンだった。
船体の船首から船尾までの長さ(Length)。記号はLが使われる。以下のいろいろな定義があり、単に長さというと水線長のことが多いが、明治初期の艦船ではどの定義かはっきりしない場合も多い。昭和期での日本海軍は垂線間長を公表していた。
英語でlength overall、記号Loa。日本海軍では「船体前後端間を1WL(基本計画公試状態の吃水線)に平行に測った長さ」と説明されている。あくまで船体の長さなので、例えば空母「伊吹」の場合は全長(200.6m)より飛行甲板長(205.0m)の方が長いという日本語で矛盾することになった。
または吃水線長。英語でwater line length、記号Lwl。日本海軍では「吃水線における船体の長さ」。吃水線は「船体浮泛時の水面を表す線」と説明される。
英語でbreadth、記号B。船体の幅を示す。
記号Bex。日本海軍では「船体の外板(甲鈑)外面より外面までの最大幅」。