1947年、GHQ統治下の日本。大蔵省次官として復興財源を集める日々を過ごしていた池田勇人は、旧知の運輸省次官・佐藤栄作と共に白洲次郎に招かれ、首相の座を追われたばかりの吉田茂の邸宅を訪れる。吉田が2人を呼び寄せた目的は、党内基盤が脆弱な現状を打破するため、高い政策運営能力を持った精鋭を結集させた為政者集団「吉田学校」を作り、マッカーサー率いるGHQを日本から追い出し独立を自らの手で果たすことにあった。吉田の志に共感した2人は学校に加わり、官僚を辞して政治家への転身を決意。吉田はまず政界工作に乗り出し、炭鉱国家管理法案の問題点を突くことで寄り合い所帯の片山哲政権を分裂させ内閣総辞職に追い込む。続く芦田均政権も池田と田中角栄が昭電疑獄を暴くことで窮地に立たせ、同時に芦田の背後にいるGHQ民政局のケーディス大佐の謀略を潰しスキャンダルによって追放。これにより吉田は政権を取り戻し、第2次吉田内閣を樹立させた。1949年、池田と佐藤は第24回衆議院議員総選挙に初当選して衆議院議員となり、前尾繁三郎ら新人・若手も大量に加わって吉田学校は盤石なものとなった。池田は宮島清次郎の推薦によって一年生議員にもかかわらず大蔵大臣に抜擢され、大蔵官僚時代の部下だった大平正芳と宮澤喜一を秘書官に任命する。就任直後、GHQへ派遣されてきたドッジ公使はインフレ抑制策としてドッジ・ラインの実施を命令。この強硬政策の影響で起こったドッジ不況により日本経済は激しく混乱し、国鉄の大規模人員整理は下山事件などの大事件を引き起こした。政府の責任者としてラインの実施や予算・減税案の編纂に当たる池田は、GHQとの折衝に八面六臂の活躍を見せ政界にその存在感を示しながらも、悪役として国民に憎まれるようになってゆく。1950年、通産大臣兼任となった時の就任会見における不用意な発言から「"中小企業の五人や十人自殺してもやむを得ない"と放言した」と報道される。この「中小企業発言」は多方面から激烈な非難を浴びせられ国会に不信任決議まで提出される騒動になるが、吉田の計らいで不問に付され不信任決議も否決された。4月、白洲・宮澤と共に日本政府特使として訪米。アメリカの商工業の視察とドッジ・ラインの緩和交渉のためとされた渡米の真の目的は、講和の下地作りのため吉田の密使として国務省・国防総省と秘密裏に交渉することで、マッカーサーも言外に承認していた。「独立を果たした後、日本の自主的要請に応じて米軍を国内に駐留させる」という吉田の案はそれぞれ異なる方針を執っていた国務省と国防総省の双方に受け入れられ、またドッジ公使との交渉でもラインの緩和と減税措置を勝ち取り、特使団は意気揚々と日本へ帰国した。帰国直後の5月、GHQの頭越しに本国と経済交渉をしたことに経済科学局局長マッカートが激怒、民政局局長ホイットニーと連名で強烈な警告を発する。第2回参議院選挙を応援するつもりで京都を訪れていた池田は急遽東京へ戻り、訪米の真の目的が講和の下交渉だったことを明かしてマッカートの恫喝をはねのけ、池田が頭を下げGHQの顔を立ててやる形で事態を終息させた。6月、北朝鮮軍が38度線を越えて侵攻を開始し、朝鮮戦争が勃発。日本経済は降って湧いた朝鮮特需に活況を見せるが、池田は特需によるインフレと戦争終結後の経済混乱を危惧、やがて予測通り米軍の需要過多によるインフレが始まり、激化する戦況に苦慮しながらドッジらと協力して対策を推し進める。この一連の政策にまつわる国会答弁が「貧乏人は麦を食え」発言として報道されたことで池田は「麦飯大臣」の悪名で呼ばれるようになる。1951年1月、吉田とダレス特使による正式な講和交渉が開始される。米軍駐留に加え、先立って設立されていた警察予備隊を大幅に増強する30万人規模の即時再軍備を求めるアメリカに対し、冷戦が激化する世界情勢と立ち直りきっていない日本経済を鑑みた吉田はこれを拒否、かわりにアジア諸国への賠償を済ませた後で5万人規模の保安隊を創設したいと提案する。トルーマン大統領の足元を見る形で出されたこの代案はダレスに受け入れられ、やがて交渉は最終段階へと突入した。しかし4月、講和案の国会採決に向けて気を引き締める吉田学校に飛び込んできたのは、マッカーサーがGHQ総司令官を解任されたという突然の知らせだった。マッカーサーがトルーマンとの対立で解任され日本を去り、講和交渉に俄かに暗雲が立ち込めたように思われたが、幸いにも交渉プロセスに大きな変化は顕れなかった。朝鮮戦争も司令官交代により38度線で膠着し、やがてアメリカ・ソビエト連邦間で休戦交渉が行われ始める。7月、講和条約の草案と日米安保条約案の存在が公表され、アメリカは超党派挙国一致の全権団の派遣を日本に要求。池田は吉田の命を受け、国民民主党の代表を全権団に参加させるべく三木武夫との交渉に臨むも、売り言葉に買い言葉で三木の説得に失敗しあわや講和を台無しにしかけ、吉田を激怒させてしまう。最終的には国民民主党の代表参加を取り付け、東側諸国も含む全面講和を主張していた日本社会党からのオブザーバー派遣も約束させたが、池田は自らの政治生命の終わりを覚悟。しかし吉田が6人の全権委員のひとりとして指名したのは、他ならぬその池田だった。そして9月、サンフランシスコにて行われた講和会議にて、アメリカ主導の講和を破壊しようとするソ連の妨害を退け、吉田首相と全権委員はサンフランシスコ講和条約に署名。日本はついに悲願の独立を成し遂げ、ここに新生日本の夜明けが訪れた。しかし吉田学校にとってそれは、GHQの公職追放が解けた「戦前の妖怪」との戦いの始まりも意味していた。1951年秋、大蔵大臣池田の尽力の甲斐あって日本財政はようやく健全化し、ドッジも最早アメリカの力は必要ないと太鼓判を押した。この時期から池田に、総理大臣として国政を指揮したいという願望が芽生え始める。自由党前党首・鳩山一郎は自らの公職追放令の解除を受け、「復帰したら党首の座を返す」というかつての約束を盾に政権交代を迫るが、国内外の情勢を無視した鳩山の政治観を危惧した吉田はこれを拒否、吉田学校と鳩山派の政争が始まる。鳩山派は学校の筆頭格である池田に狙いを定め、池田の師匠・石橋湛山が池田の政策を公の場で次々と論破。世論に鳩山待望論が芽生え、党内抗争でも鳩山派が台頭し始める。1952年8月、池田の提案により衆議院の抜き打ち解散が行われる。鳩山派への不意打ちとして強行されたこの解散総選挙は、期間中に石橋と河野一郎を除名したことが逆効果となって鳩山派が続々当選し、政局のキャスティングボートを完全に握られる結果に終わった。国民からの不人気が決定的となった内閣のさらなる支持率低下を防ぐため池田は、自ら蔵相の座を下り専任通産大臣となる。しかし中小企業発言を蒸し返された時の問題発言で国会が紛糾した結果、2019年現在も史上唯一となる、国務大臣の不信任決議可決という事態を招いてしまう。一時はショックで自宅にひきこもる池田だったが、大蔵官僚下村治から手渡された論文の経済予測に大きな感銘を受けて一転立ち直り、漠然とした願望ではなく明確な野心として、総理大臣を目指す決意を固める。1953年、吉田首相の国会答弁での一言がバカヤロー解散を引き起こし、鳩山派は分自由党を設立し自由党を割って独立。分自由党は解散総選挙に勝てなかったが自由党も議席を大きく失い、かろうじて首班指名を受けられる程度の少数与党に転落してしまう。11月、渡米した池田が1ヶ月間に亘るアメリカとのMSA協定締結交渉をまとめている間に、自由党と分自由党は連立し鳩山らは自由党に復帰、議席を大きく取り戻す。しかし翌1954年、造船疑獄で佐藤の政治生命を守るため指揮権を発動したことにより内閣支持率が急落、さらに鳩山が反吉田勢力を結集させて日本民主党を作り改めて独立したことで、内閣不信任が避けられない情勢となる。池田の涙の説得により吉田は解散総選挙を断念し、内閣総辞職を決断。吉田学校設立から7年、日本の独立発展を推し進めた吉田茂政権はついにその幕を下ろした。1954年12月。新しく誕生した鳩山政権に、吉田学校の居場所はなかった。再び世界に激動の萌芽が始まった1955年、池田は捲土重来を初日の出に固く誓う。