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1934年創部。立教大学と共に、日本アメリカンフットボール界のルーツ校である。チーム名のグリフィンとはギリシャ神話に登場する鷲の頭と獅子の胴体に翼を持つ、アポロの聖獣と考えられた伝説上の怪獣。1933年12月25日、明治大学のフラタニティーである「∑ＮＫ」（シグマ・ヌ・カッパ）とハワイ選抜チーム（東京在住の日系二世で編成されたチーム）の間でアメリカンフットボールの試合が行われた。この「∑ＮＫ」が後のグリフィンズの中核となり、その導き役を果したのが松本瀧蔵明大教授である。立教大学や聖路加国際病院の創設母体であった日本聖公会に所属していたポール・ラッシュ博士の発案で発足した明治、早稲田、立教、東京商科、慶応の五大学の英語会（ESS）大学連盟共同代表を明治在学中に務めていた松本が、1934年にフットボールのリーグ戦設立のためラッシュに協力を求め、明治大学と立教大学に体育会アメリカンフットボール部を、それぞれ誕生させた。更に明治、立教、早稲田による、東京学生アメリカンフットボール連盟を設立し、初代理事長をラッシュが務め、松本は書記長（共同）を務めた。グリフィンズは戦前9季で5度優勝するなど、甲子園ボウル設立以前の国内王者であり、1935年には日本の大学を代表して、初の単独国際試合を南カリフォルニア大学と行った 。創部当初は米最新戦術がチーム作りの根幹を成し、その後マルチブル攻撃を続々と登場させ、スピードと技術に支えられたスタイルが現在も受け継がれている。
対関西学院大学（1947年開始）　※1年毎に関東／関西で交互に開催。
多くの什器会社が事務用品を手掛ける中で、専ら家庭用家具を製造し、特に子供向けに特化している。一般商標はコイズミで、学習机ではトップシェアを誇る。一方、照明器具分野はプロ向けの商品もか多く、同社の収益源となっている。またかつては毎年4月の入学時期になると、必ず「6・3・3で12年!コイズミ学習机!」というCMが流れていた。過去には、テレビ東京系の『ポケットモンスター』のアニメ番組がスポンサーについていた。2015年10月には、関連会社の小泉成器株式会社と共有するブランドロゴを刷新し、ブランドステートメントとして「違う発想がある」が制定された。なお、およそ2010年から家電製品ブランドとして『アルファクス・コイズミ』（AL/アルコレ）のブランド名を冠した上で自社開発・製品化した家電製品を日本国内で販売展開をしている。
岡山藩士の息子として生まれる。漢学を修め、大阪の開成学校を経て慶應義塾へ入学。栗原亮一らと共に藩閥打破を目指して新聞を創刊。沼間守一の毎日新聞に入って、板垣退助の自由党創立に参加。1894年（明治27年）衆議院議員に当選し（以後当選8回）、中国進歩党を組織。農務省水産局長に勅任。主戦論を主張し、大同倶楽部へと入党。
湯沢 - 秋田線（ゆざわ・あきたせん）は秋田県湯沢市・横手市と秋田市を結ぶ高速バスである。予約不要。
1931年（昭和6年）の満州事変以後、日本とソ連は満州で対峙するようになった。一連の紛争の経過は、小規模紛争期（1934年以前）、中規模紛争期（1935～1936年）、大規模紛争期（1937～1940年）に区分することができる。初期には回数も少なく規模も小さかったのが、次第に頻発・大規模化し、張鼓峰事件を経てノモンハン事件で頂点に達した。形式的には満ソ・満蒙紛争であっても、日ソ両軍が直接交戦する事態も発生した。最大のノモンハン事件では、双方合わせて4万4千人以上が死傷する大規模戦闘となった。その後、1941年（昭和16年）の日ソ中立条約締結により紛争は一応の終結を見た。日本とソ連は、モンゴル人民共和国と満州国を相互に実質的に承認し、紛争の発生件数も減少した紛争低調期に入った。第二次世界大戦後期に独ソ戦がソ連有利となり、対日全面戦争を視野に入れたソ連軍が活動を活発化させるまで、こうした安定状態は続いた。
1925年（大正14年）の日ソ基本条約により、日ソの外交関係は一応は確立していた。シベリア出兵の終了後、1920年代には日本とソ連は大陸方面では直接に勢力圏が接触する状態にはなかった。日本は租借地の関東州、ソ連は極東の国土と1924年に成立したモンゴル人民共和国を勢力圏に置いて、中間に満州を挟んでいた。ただし、日本は共産主義国家であるソ連に対して、警戒心を持っていた。両国の勢力圏の中間にある満州は、1920年代後半には中国の奉天派が支配する領域だった。満州には日ソ双方の鉄道利権が存在しており、易幟した奉天派の張学良はソ連からの利権回収を試みたが、1929年（昭和4年）の中ソ紛争に敗れた。それ以前から張作霖爆殺事件を起こすなど勢力伸長の機会をうかがっていた日本の関東軍は、奉天派の軍事的実力の低さを見たこともあり、1931年（昭和6年）に満州事変を起こして満州を占領し、翌年には満州国の建国を宣言させて勢力下に置いた。こうして、日ソ両国の勢力圏が、大陸でも直接に接することになった。ソ連は満州国を承認しなかったが、満州国内の権益を整理して撤退する方針を採った。これにより北清鉄路を南満州鉄道に売却する交渉が始まったが、すぐには金額面で折り合いがつかなかった。
満州地域の国境については、満州国建国以前から領土問題が存在していた。対ソ連国境に関しては、清とロシア帝国の間のアイグン条約・北京条約などで画定されていたが、中華民国はこれらは不平等条約であるとして改正を求めてきていた。うちアムール川（黒竜江）については、国境とは別に航路標識に関する水路協定も1923年に中ソ間で締結されていたが、これも中国に不利な内容であったため、問題となっていた。対モンゴル国境に関しても、清の時代の国内行政区分が事実上の国境線となっていたが、草原に人為的に設けられた境界であるのに標識が風化で失われるなど不明確化していた。満州国建国後も、ソ連が満州国を承認していなかったためもあり、領土問題の外交決着はできないでいた。特に対モンゴル国境については、日本側がシベリア出兵中の戦利地図に基づいて、従来の行政区分とは異なるハルハ川などを国境線と認識していて大きなずれがあったが、この見解の相違すら十分確認されない状態だった。なお、満州国南西部の中華民国との国境でも1934年末から紛争が起きていた。そこで、日本は緩衝地帯設置などを意図した華北分離工作を進めつつあった。
1932年（昭和7年）の日満議定書により、日本は満州国の防衛に責任を持つと定められ、関東軍は満州全土に駐留することになった。朝鮮半島に近い地域については、朝鮮軍の管轄下とされた。満州国独自の軍事力として満州国軍が整備されており、1935年時点では歩兵旅団26個と騎兵旅団7個の計7万人と称したが、練度や装備状態は良好とはいえなかった。一方、ソ連は、1929年から特別極東軍（1930年以降は特別赤旗極東軍と呼称）を極東方面に置いており、次第に増強を進めて張鼓峰事件直前の1938年7月1日には極東戦線（極東方面軍）に改編した。モンゴルとは1934年（昭和9年）11月に相互援助に関する紳士協定で事実上の軍事同盟を結び、紛争が増加しつつあった1936年（昭和11年）3月にはソ蒙相互援助議定書として明確化した。ソ蒙相互援助議定書に基づき、1936年夏からソ連軍機甲部隊がモンゴル領に常駐するようになり、翌年には軍団規模に達した。モンゴル独自の軍事力であるモンゴル人民革命軍はソ連の援助で整備され、1933年には騎兵師団4個と独立機甲連隊1個、1939年初頭には騎兵師団8個と装甲車旅団1個を有していた。満州方面における日ソ両軍の戦力バランスは、ソ連側が兵力で優っていた。1934年6月の時点で日本軍は関東軍と朝鮮軍合わせて5個歩兵師団であったのに対し、日本側の推定によればソ連軍は11個歩兵師団を配備していた。それが、1936年末までには日本軍が変化がないのに対し、ソ連軍は16個歩兵師団に増強され、対日戦力比は日本：ソ連＝1：2から1：3に開いた。戦車や軍用機についての兵力差はさらに大きかった。日本軍も軍備増強を進めたが、日中戦争の勃発で中国戦線での兵力需要が増えた影響もあって容易には進まず、1939年になっても日本の11個歩兵師団に対してソ連の30個歩兵師団と差は縮まらなかった。なお、満蒙国境では、日ソ両軍とも最前線には兵力配置せず、それぞれ満州国軍とモンゴル軍に第一義的な警備任務をゆだねていた。
満州事変以後、1934年（昭和9年）頃までは、多少の紛争はあったものの、ごく小規模なものだった。1932年～1934年の3年間に発生した日ソ関係の満州国境紛争は合計で152件あったが、少数の偵察員が潜入したり、住民を拉致したり、航空機が領空侵犯するといった偵察活動や、国境標識を密かに移動するといった程度にとどまっていた。個別の事件名を付するほどの紛争は起きていない。国境問題が意識されていなかったわけではなく、1933年（昭和8年）1月には、日本からソ連に対して国境紛争処理に関する委員会設置が提案されていた。しかし、日本が国境画定を委員会の目的の一つに挙げたのに対して、ソ連は、すでにアイグン条約などで国境は確定済みであるとの立場で、両者は前提からすれ違っていた。日本が同時期に不可侵条約提案を拒絶していたことや、北満鉄路売却問題が優先事項であったことなども影響し、委員会設置は実現しなかった。
1935年（昭和10年）に入ると国境紛争は激増し、1935年と1936年には紛争発生件数は年間150件を超えた。そして、規模も次第に大型化した。この変化は、ソ連側の外交姿勢の高圧化によると考えられる。ソ蒙相互援助に関する紳士協定・ソ蒙相互援助議定書の締結もこの時期であり、ソ連軍の極東兵力増加が進み、日本軍との戦力バランスが崩れたのもこの時期である。この時期の日本側は、陸軍中央と関東軍司令部のいずれも不拡大方針で一致していた。前線部隊でも、騎兵集団高級参謀の片岡董中佐らが、関東軍司令部と密接に連絡を取って慎重な行動を図り、紛争の拡大に歯止めをかけることに寄与していた。
最初の主要な軍事紛争は、1935年1月に、満州西部フルンボイル（ホロンバイル）平原の満蒙国境地帯で発生した哈爾哈（ハルハ）廟事件であった。哈爾哈廟周辺を占領したモンゴル軍に対して、満州国軍が攻撃をかけて戦闘が発生した。月末には日本の関東軍所属の騎兵集団も部隊を出動させるに至ったが、モンゴル軍が退却したため、日本軍が直接交戦することは無かった。その後、西部国境では、同年6月に日本軍測量隊が逮捕されるホルステン川事件（ハイラーステンゴール事件）が起きた。主張国境線防衛のため満州国軍はフルンボイル平原に監視部隊を常駐させるようになり、満蒙両軍の軍事衝突が増えた。ただし、モンゴル軍は、日本軍部隊が出動すれば、哈爾哈廟事件同様に抵抗せずに撤退する行動をとっていた。1935年12月に貝爾湖（ボイル湖）南西へ監視哨設置に向かった満州国軍が、モンゴル軍から銃撃を受けたことから、オラホドガ（オラン・ホトック）付近でにらみ合いとなりオラホドガ事件が始まった。航空部隊まで投入したモンゴル側に対して、翌年2月に日本軍も騎兵1個中隊や九二式重装甲車小隊から成る杉本支隊（長：杉本泰雄大尉）を出動させた。杉本支隊は、装甲車を含むモンゴル軍と遭遇戦となり、戦死8名と負傷4名の損害を受けた。モンゴル軍は満州国側の主張国境外へと退去した。関東軍司令部は不拡大方針を強調する一方、戦術上の必要があればやむを得ず越境することも許すとした方針を決め、独立混成第1旅団の一部などをハイラルへ派遣して防衛体制を強化した。1936年（昭和11年）3月には、警備交代とオラホドガ偵察任務の渋谷支隊（長：渋谷安秋大佐。歩兵・機関銃・戦車各1個中隊基幹）がフルンボイル国境地帯に向かったところ、モンゴル軍機の空襲を受けて指揮下の満州国軍トラックが破壊されたことから、タウラン事件が発生した。このとき、モンゴル軍も騎兵300騎と歩兵・砲兵各1個中隊のほか、装甲車10数両の地上部隊を付近に展開させていた。渋谷支隊はタウラン付近で再び激しい空襲を受け、偵察に前進した軽装甲車2両がモンゴル軍装甲車と交戦して撃破された。モンゴル軍地上部隊は撤退したが、日本軍航空機の攻撃で損害を受けた。この事件で日本軍は13名が戦死して1名が捕虜となり、トラックの大半が損傷した。モンゴル軍も装甲車を鹵獲されるなど、かなりの損害を受けた。本格的機甲戦や空中戦こそなかったものの、双方とも有力な装甲車両や航空機を投入した近代戦となった。
ソ連と接した満州東部国境でも、1935年6月に日本の国境巡回部隊10名とソ連国境警備兵6名が銃撃戦となり、ソ連兵1名が死亡する楊木林子事件が発生した。1936年3月には長嶺子付近でも日ソ両軍が交戦し、双方に死傷者が出た（長嶺子事件）。また、1936年1月には金廠溝駐屯の満州国軍で集団脱走事件が発生し、匪賊化した脱走兵と、討伐に出動した日本軍・満州国軍の合同部隊の間で戦闘が起きていた。その際に脱走兵はソ連領内に逃げ込み、加えてソ連兵の死体やソ連製兵器が回収されたことから、日本側ではソ連の扇動工作があったと非難した（金廠溝事件）。
一連の紛争のうち、外交的に解決されたものは少数であった。例えば1936年に起きた152件の紛争に関して、日本側からは122件の抗議が行われたが、ソ連側から回答があったのは59件にとどまり、遺体返還などのなんらかの解決に達したものは36件だった。この間、哈爾哈廟事件をきっかけに、満州国とモンゴルは独自の外交交渉を開始していた。1935年2月に満州国軍の興安北警備軍司令官ウルジン・ガルマーエフ（烏爾金）将軍がモンゴル側に書簡を送って会合を提案し、同年6月3日から満州里で興安北省長の凌陞やウルジン将軍、モンゴルのサンブー（サンボウ）国防大臣、ダンバ軍団長らが出席した最初の会議が開かれた（満州里会議）。満州里会議は1937年9月9日閉幕の第5回会議まで行われたが、満州国代表団の日系外交官が要求した全権代表の首都常駐相互受け入れ・タムスク以東からの撤兵に対し、モンゴル側が難色を示したこと、タウラン事件後に起きた凌陞の内通容疑での処刑などで難航した。紛争処理委員の現地相互駐在などは妥結しかけたものの、ソ連の指示により1937年8月末から始まった粛清でモンゴル側関係者の大半が内通などの容疑で処刑されたことで、最終的に打ち切りとなった。
1937年（昭和12年）以降も紛争の件数は年間100件を超え続け、1939年には200件近くに達した。外交交渉による解決率はさらに低下し、一定の解決を見たのは1937年には11件、1938年には2件、1939年に至っては0件となった。規模の拡大も止まらず、張鼓峰事件やノモンハン事件が発生した。日本側は、陸軍省軍務局など陸軍中央の大勢が依然として不拡大方針を採ったのに対して、関東軍司令部は断固とした対応を強調した「満ソ国境紛争処理要綱」を策定していた。関東軍司令部としても安易な戦闘拡大は避けるべきとの認識は持っていたものの、劣兵力での国境維持には、一撃を与えて断固とした態度を示すことがかえって安定につながるとの判断も有力だったためである。この処理方針に基づいた関東軍の独走、強硬な対応が、ノモンハン事件での紛争拡大の原因となったとも言われる。他方で、ソ連側には単純な国境紛争で無い政略的意図があったとも言われる。張鼓峰事件では、直前のゲンリフ・リュシコフ亡命事件があったため、ソ連側としては威信を示す必要があった。ノモンハン事件に関しては、日本に局地戦で一撃を加えて対ソ連積極策を抑える狙いを有していたとの見方がある。ソ連は、日本国内での報道やリヒャルト・ゾルゲらによる諜報活動などで日本側の不拡大方針を熟知していたため、全面戦争を恐れることなく大兵力の投入に踏み切れたと考えられるという。
1937年（昭和12年）6月から7月に、ソ満国境のアムール川に浮かぶ乾岔子（カンチャーズ）島周辺で、日ソ両軍の紛争が起きた。アムール川の国境はアイグン条約によって全ての島がロシア帝国領と定められていたが、水路協定では航路が乾岔子島よりソ連領側に設定され、国際法の原則や居住実態からも日満側は同島を満州国領とみなしていた。ソ満間の水路協定の改定交渉は前年に決裂しており、ソ連は、1937年5月に水路協定の破棄を通告した。6月19日、ソ連兵60名が乾岔子島などに上陸し、居住していた満州国人を退去させた。これに対して日本陸軍参謀本部も関東軍に出動を命じたが、石原莞爾少将の進言などにより、6月29日に作戦中止を命じた。同日に外交交渉によってソ連軍の撤収も約束された。ところが、6月30日にソ連軍砲艇3隻が乾岔子島の満州国側に新たに進出したため、日本の第1師団が攻撃を開始し、1隻を撃沈した。再び現場は緊迫したが、それ以上の戦闘とはならず、7月2日にソ連軍は撤収した。
1938年（昭和13年）7月、豆満江近くの張鼓峰で、日ソ両軍の大規模な衝突が発生した。張鼓峰については国境線解釈に相違があったが、従前は日ソ両軍とも張鼓峰自体に兵力を常駐してはいなかった。7月中旬にソ連軍が張鼓峰に部隊を進めたのに対して、日本側の警備担当の朝鮮軍隷下第19師団も警備を強化した。監視任務の日本兵が射殺されたのをきっかけに緊張が高まり、7月29日から戦闘が始まった。日本側が不拡大方針で第19師団の一部のみで対処したのに対して、ソ連軍は戦車や航空機多数を出撃させ、激戦となった。8月に入って日本軍も増援の砲兵部隊などを出動させることにしたが、モスクワでの日ソ交渉により8月11日に停戦が決まった。日ソ双方が停戦時点で張鼓峰を占領していたと主張している。動員兵力は日本軍9千人、ソ連軍3万人に上り、死傷者も日本軍1500人、ソ連軍3500人というこれまでをはるかに上回る規模となった。
1939年（昭和14年）5月、フルンボイル平原のノモンハン周辺でのモンゴル軍と満州国軍の小競り合いから、第一次ノモンハン事件が発生した。ハルハ川東岸を占領したソ蒙軍機械化部隊1500人に対して、騎兵集団から任務を交代していた日本の第23師団が山県支隊2000人を出動させて戦闘になった。日本軍は国境紛争処理要綱に従った包囲殲滅を図ったが、突破退却された。激しい空中戦も発生した。一時は戦闘が収まったものの、ソ蒙軍が再び渡河し、6月下旬から第二次ノモンハン事件が発生した。両軍が師団規模の歩兵や、多数の戦車部隊、航空部隊を投入した本格的な近代戦となった。日本の陸軍参謀本部は越境攻撃を抑制して早期の戦闘終結を求めたが、関東軍は反撃の基本方針を変えなかった。7月中の日本軍の総攻撃は失敗し、8月下旬に大規模な増援部隊を使ったソ連軍の総攻撃が行われて、日本の第23師団は壊滅した。補給困難なフルンボイル平原でソ連軍が大規模攻撃に出る可能性は無いと判断していた関東軍司令部も、状況を見て2個師団以上を増援として送ったが、戦闘には間に合わなかった。モスクワでの日ソ交渉の末、9月15日に停戦が実現した。その後も続いた外交交渉の結果、ほぼ停戦ラインのままの満蒙国境画定がされて、ノモンハン付近はモンゴル側の主張国境通りとなった。動員兵力は日本軍7万6千人と満軍騎兵などに対し、ソ蒙軍は8月攻勢に参加しただけで5万7千人、死傷者は日本軍1万8千人に対してソ蒙軍2万6千人に達した。なお、同じ1939年5月27日には、アムール川方面でも満州国軍とソ連軍の交戦があり、満軍の出動させた騎兵中隊1個と砲艇2隻が全滅している（東安鎮事件）。しかし、ノモンハン事件の拡大誘発を警戒した日本の関東軍が反撃を自重したため、それ以上の戦闘は発生しなかった。
ノモンハン事件の停戦後、小規模な紛争は引き続き起きたものの、大規模な戦闘は生じなくなった。ノモンハン事件末期の1939年9月に第二次世界大戦が始まっている状況の中で、日ソの外交交渉が行われた。そして、1941年（昭和16年）4月に日ソ中立条約が成立し、相互不可侵とモンゴル人民共和国及び満州国の領土保全が定められた。日本陸軍はノモンハン事件でソ連軍の実力を知り、北進論に否定的な見方も出た。それでも、独ソ開戦翌月の1941年7月には関東軍特種演習と称する大規模な対ソ動員を実行したが、開戦には踏み切らず、南進論に基づくアメリカ・イギリスとの太平洋戦争へと向かった。他方のソ連軍も独ソ戦に主力を注いだ結果、紛争の発生件数は1940年の151件から、1941年には98件に減り、1942年には58件まで減った。満州国境の安定は、独ソ戦が峠を越し、日本の戦況が悪化した1943年秋ごろまで続いた。その後、再び紛争は増加し始め、ソ連の対日参戦が近付いた1944年（昭和19年）後半には五家子事件、虎頭事件、光風島事件、モンゴシリ事件などの小規模な国境紛争が起きた。関東軍の戦力の多くを南方や日本本土に転用してしまっていた日本側は、ソ連を刺激しないよう紛争を回避する方針を採った。しかし、最終的には1945年（昭和20年）8月に日ソ全面戦争となり、満州全土がソ連に占領された。
『川原泉の本棚』（かわはらいずみのほんだな）は、川原泉によって選・イラストがなされたアンソロジーシリーズ本で、ブックガイドである。2003年2月に白泉社から同名の書籍が出版され（ISBN 9784592732068）、続いて2004年2月に第二段『川原泉の本棚2』（ISBN 9784592732174）が出版されている。
成田高校から法政大学に進み、1962年から2年間成田の監督を務めた。1970年からは千葉県立我孫子高等学校硬式野球部監督に就任し、甲子園に2回出場。1991年の甲子園出場時には息子・荒井修光（のち日本ハムファイターズに入団、元新庄剛志専属広報、現同球団事業統轄本部コミュニティリレーション部ディレクター）との親子鷹出場で話題を呼んだ。1994年、中央学院高等学校硬式野球部監督に就任。1996年秋季千葉県大会優勝、1998年、エース安原政俊（のち読売ジャイアンツ）を擁して夏の甲子園東千葉大会ベスト4に進出。1999年秋季千葉県大会準優勝、2000年春季千葉県大会優勝、2002年夏の甲子園千葉県予選準優勝、2005年夏の甲子園千葉県予選ベスト8と、安定した成績を挙げ、中央学院を千葉県内屈指の強豪校に育て上げた。類まれな人格者として知られ、「生徒を信頼する」をモットーに独自の野球論で数々の名選手を育て上げた。しかし2006年6月、不祥事により学校を懲戒解雇された。2018年11月29日、我孫子市内の自宅で死去。78歳没。主な教え子には、前述した荒井・安原の他に、押本健彦・菅井聡（元立正大学）らがいる。
光ディスク（ひかりディスク）とは光学ドライブ装置を使い、光（半導体レーザー）の反射により情報を読み書きする情報媒体（電子媒体/ディスクメディア）である。光学ディスク（こうがくディスク）ともいう。
光ディスクは厚さ数ミリ程度の円盤であるが、保護層・記録層・反射層などそれぞれ役割の異なる複数の層が重なる形で作られている。規格により多少異なる要素はあるが、レーザー光を光ディスクに照射するとレーザーは保護層を通り抜けて記録・反射層に到達する。ここでレーザー光は記録層に設けられたピットと呼ばれる凹みにより性質が変えられたうえで反射される。この反射されたレーザー光を光センサーにより解析することで情報を読み取る仕組みである。光ディスクには、生産工場であらかじめ情報が書き込まれているもの（いわゆるプレス版、市販の音楽CDやDVD-VideoやBD-Videoなど）と、ユーザーが任意に情報を記録できるもの（記録型メディア）の大きく分けて2種類が存在する。また、プレス版ディスクと記録型ディスクでは記録層（情報を記録する面）に用いられる材質および記録方式に違いがある。（詳しくは#記録の可否による分類を参照）材料として保護層や基盤にポリカーボネート、ポリメタクリル酸メチル、エポキシ樹脂、環状オレフィン樹脂、ポリ乳酸などが、反射層には銀やアルミニウムなどが主に用いられている。光を使って読み書きするので、埃や指紋の付着によるデータの読み出しに対する悪影響が磁気ディスクよりは少なく、磁気によるデータ損失の影響もない。こうした特性からリムーバブルメディアとしての利用に優れており、オーディオ・ビジュアル分野の機器で使用するための音楽や映像作品の供給媒体として、あるいはパーソナルコンピュータやゲーム機用のソフトウェア供給媒体として幅広く利用されている。最初に市場に登場した光ディスクは、1960年代から研究が進められ1980年に発売されたレーザーディスクである。レーザーディスクにはビデオ信号をアナログデータのまま記録されていて、デジタルデータを記録する後発の光ディスクとは性質が異なる。現在では円盤状のメディアのみが存在するが、1980年代後半から1990年代前半にはキャッシュカードど同程度の幅85.6 mm、高さ54.0 mm、厚さ0.8 mm の Write Once Read Many 方式の光学カードが存在し実用化検討が行われていたが実用化には至らなかった。
光ディスクはソフトウェア（音楽や映像なども含む）の供給媒体としては非常に優秀であり、取り扱いの便利さ、大量生産の容易さ、製造コストの安さなどで幅広い分野において従来の媒体を置き換える形で普及してきた。レコード→CD、カセットテープ→MD、ゲーム機のROMカセット→CD-ROM、VHS→DVD・Blu-ray Discなどがその例である。しかしその一方で光ディスクの特性が足枷となり従来媒体からの置き換えには至っていない、あるいは光ディスクから別方式のストレージへの転換を見せている分野もある。光ディスクは大容量化が難しい。記録密度の限界が半導体レーザーの波長で決まるからである。ブルーレイディスクやHD DVDの世代で既に可視光線の中でも最も短い波長である青紫光の半導体レーザーを使用している。光ディスクの原理をそのままにさらに記録密度を高めるにはそれより短い波長光、すなわち紫外線を使うことになるが、現在の光ディスクの材質に使用しているポリカーボネートなどでは紫外線を吸収し表面劣化を引き起こすため扱えない。記録面の多層化によりある程度の大容量化は実現でき、ブルーレイディスクでは最大で1枚200GB〜400GB程度まで引き上げることができるが、2019年現在一般に入手できるのは片面4層の128GBまでである。こうしたことから、大規模なサーバや汎用機用バックアップ装置では最大で数TBの容量を持つ磁気テープ（LTOなど）を置き換えるにはいたっていない。光ディスクは書き込みが容易ではない。書き込みあるいは書き換え可能な光ディスクであっても一部の規格を除いてフロッピーディスクやハードディスク、MO、USBメモリなどと同様の扱いでは書き込むことはできず消去もできない。パソコンでCD-RやCD-RWなどのブランクメディアに情報を書き込むためには書き込みに対応した光学ドライブのほか、ライティングソフトウェアが別途必要になる。一度だけ記録可能なメディア（CD-RやDVD-Rなど）を使用した場合は書き込んだ内容を消去することはできず、書き換えを視野に入れる場合はCD-RWなどの書き換え可能なメディアを使用する必要がある。書換え可能なメディアを用意しかつパケットライト方式で記録することによってハードディスクなどと同様の扱いができるようになるが多くのデメリットがあり、パソコンの補助記憶装置やビデオレコーダーでは磁気ディスクであるハードディスクが主に用いられている。ディスク型記録媒体は機械的にディスクを回転させるので読み込みにおいて信頼性が低く時間がかかる。光ディスクも例に漏れずこの影響を受ける。また光ディスクの主要な規格（12cmまたは8cmのディスク、あるいはMD）は機器小型化の足枷になる。消費電力を抑え、衝撃に強く小型化が要求されるポータブル音楽プレーヤーやデジタルカメラ、携帯ゲーム機等には内蔵型あるいはカード型のフラッシュメモリの方が相性がよく、こうした分野の一部（ポータブル音楽プレイヤーなど）では光ディスクからフラッシュメモリに主役が交代している。
光ディスクの寿命は製造時の品質にも左右されるが適切な取り扱いおよび保存行為をしていれば最長で100年、多少雑に取り扱っても劣化を進める要素（直射日光（紫外線）、高い温度、強い湿気など）に積極的に晒さなければ10〜30年は保存しておくことが可能とされている。ただし、規格や製造された時代によりディスクの素材が異なる場合があるので一概には言えない（寿命は使用する素材にも左右されるからである）。CD-Rなどの有機色素を利用した記録用メディアはその有機色素が紫外線の影響を受けやすいので、保存方法にもよるが前述の寿命より若干縮む傾向にある。使用する素材を見直すことで、寿命を飛躍的に高めることができる。基板をガラス製にしたガラスCDや、記録・反射層に使用されている金属箔に金を使ったゴールドディスクなどがその代表例である。金銀反射膜の採用は生産コストの問題もあってあまり一般的ではないが近年記録媒体としてCD-RやDVD-RやBD-Rが一般化したことでその信頼性が問われるようになったため、金銀反射膜を採用して寿命が延びたことを宣伝文句とし差別化を図る商品も登場している。音楽用CDが出回り始めた当時は半永久的に保存が可能とされていた事もあったが、前述の通り寿命は確実にある。しかしディスクを雑に扱わず、紫外線や高温多湿を避けて保存するなど細かい配慮をすることでその寿命は大きく延ばすことができる。この一方、下記の石英を用いたディスクの場合保存期間は3億年と見込まれており、事実上、永久保存が可能となる。
光ディスクには、生産工場であらかじめ情報が書き込まれたもの（読み込み専用のいわゆるプレス版）とユーザーが任意に情報を書き込むことができる記録型ディスクに大別できる（記録型ディスクもまた二種に大別することができる）。レーザー光の反射により記録された情報を読みこむ点ではどちらも共通してはいるが、その仕組みや構造は細部で異なる。
生産時において記録・反射層の薄い金属箔にピットと呼ばれる無数の小さい凹みを設け、このピットの並ぶパターンにより情報を記録したものである。ユーザーが任意に情報を消去したり改変したりすることはできないが、読み取りは可能である。著作権者による映像や音楽作品などの供給媒体として利用されている。CDでは市販のCD-ROMや音楽CD、DVDでは市販のDVD-ROMやDVD-Video、その他BD-ROMやHD DVD-ROMなどがこれに当たる。CDやDVDは、元来は読み込み専用メディアとして開発されたものである（記録型のCD-RやCD-RWなどは後から追加導入された）。Blu-ray DiscやHD DVDは規格策定当初から記録型メディアを視野に入れて開発されたメディアであるが、このタイプが存在する。
記録型メディアには大きく分けてライトワンス（WORM）とリライタブルの2種類が存在する。
ライトワンスは一度しか書き込みができずその書き込んだ情報は消去も改変も不可（空き容量がある限りは追記が可能）なメディアで、人為的ミスや誤動作による情報の消去や改変といった事故は起こらない。ゆえに、長期に渡り改変予定のない情報を保存する用途に向く。CD-R、DDCD-R、DVD-R、DVD+R、BD-R、HD DVD-R、UDO WORMがこれに当たる。ライトワンス型のメディアは金属箔に有機色素が塗布されており、これをレーザー照射によって化学変化させることで情報を記録している（ただし、BD-Rのように無機系の素材が利用されているものもある）。
リライタブルは複数回に渡って書き込みができ、書き込んだ情報の消去も改変もできるメディアで、書き換え可能回数（メディアの規格や個体差、保管方法、使用方法によって上下する）を上回らない限りは再利用が効くので、ライトワンスメディアに書き込む前の試し書きや情報の一時保管メディアとしての利用など短期的に情報を記録しておく用途に向く。CD-RW、DDCD-RW、PD、DVD-RW、DVD-RAM、DVD+RW、MVDISC、BD-RE、HD DVD-RW、HD DVD-RAM、Professional Disc、UDO RWがこれに当たる。リライタブル型メディアはアモルファス材を使っており、レーザー照射でアモルファス材を結晶化させることで情報を記録している（結晶化をレーザー照射で解くことにより、記録された情報は消去される）。この技術は相変化記録技術と言われる。
2014年10月20日、日立製作所と京都大学は共同で石英ガラスにデータを記憶する技術を開発したと発表した。この技術を応用すれば半永久的（3億年）なデータ保存が可能となる。 JAXAは同年11月に打ち上げる人工衛星に試作チップを搭載する。
光磁気ディスクは光を使って読み出す部分は光ディスクと共通だが、磁気を使って記録する点で異なる。音楽用途で使われるミニディスク（MD）は光磁気タイプの録音用ディスクが主に流通しているが、盤面の一部若しくは全部が再生専用の光ディスクとなっているものも存在する。
新世代の光ディスクが市場に登場する際は、ライセンス収入などをめぐって大手メーカー同士で激しい規格争いが生じる場合が多い。Blu-ray Disc 対 HD DVDがその典型例である。ただし2007年には両メディアに対応する再生機種も発表されている（「ユニバーサルプレーヤー」を参照）。
パソコンの普及と共に、データをCD-R/DVD-RやFDの形で保存する機会も増えたため、特にCD-R/DVD-Rは消去不可なので、メディアがある限り残ってしまう。
国家地方警察新潟県本部（こっかちほうけいさつにいがたけんほんぶ）は、旧警察法時代に存在した新潟県の都道府県国家地方警察で、自治体警察を設けない地域を管轄区域とする。また国家地方警察東京警察管区本部の行政管理を受ける。1954年（昭和29年）の新警察法の公布により廃止され、新たに都道府県警察として新潟県警察本部が発足した。
ハーバート・モーンドレル（Herbert Maundrell、1840年 - 1896年11月3日）はイギリス教会宣教会(CMS)の宣教師である。1840年にイギリス・ウィルトシャーに生まれ、キャノン・ガスリー(Canon Gathrie)牧師の推挙により、シズリントンのチャーチ・ミッショナリー神学校で学び、1863年に卒業し、執事になる。1864年に祭司按手礼を受け、マダガスカル島に行き、10年間伝道に従事する。その後、CMSの伝道本部より、日本宣教師を命じられて、1875年（明治8年）に長崎に上陸する。長崎で日本語を習得し、水科五郎伝道師の助けで、長崎を中心に伝道する。また、神学校の設立を計画し、1876年に堅信礼を受けた8名の信徒のうち3名を選び神学教育を始める。1877年（明治10年）にCMS本部より神学校開設の許可を受け、11月30日CMSの資金をもとにして、出島神学校を開校する。出島神学校では、木庭孫彦、洪恒太郎などの人材を育成する。1879年（明治12年）には女子塾（後の長崎女学校）を開設する。その後、佐賀県、熊本県、鹿児島県で教会を開拓し伝道者を定住させる。1893年（明治26年）病気のために引退し帰国する。
1992年10月16日に、JR東日本にカード事業部が発足し、翌1993年2月2日に、クレジットカード「ビューカード」の発行が開始された。当初は、JR東日本本体が発行していた。しかし、経営環境が厳しくなった事から、収益力や競争力の強化を目的として、クレジットカード事業を子会社化。2009年10月1日に、JR東日本の完全子会社として、株式会社ビューカードを設立。2010年2月1日に、JR東日本が会社分割（吸収分割）を行い、株式会社ビューカードがJR東日本からクレジットカードに関する事業を承継した。クレジットカードの審査業務はキュービタスに業務委託している。なお、日本の鉄道事業者のうち、国際ブランドのクレジットカードを自社で発行したことがあるのはJR東日本の他にはJR西日本と小田急電鉄のみである。JR西日本と小田急電鉄は、2019年4月現在でも自社でカードを発行している。
ビューカードが発行する基本的なカードである。国際ブランドは、株式会社ジェーシービーと提携したJCB、ユーシーカード株式会社と提携したMasterCard・VISAの各ブランドから選ぶことが可能。なお、どの国際ブランドも加盟店開放型であるため、ジェーシービーやユーシーカードが独自に提供するサービスは利用できない。ただし、JCBブランドカードについては「JCB PLAZA」や「ショッピング&ダイニングパスポート」等、国際ブランドとしてのJCBが提供する海外旅行向けサービスは利用可能。現在は、Suicaを搭載した「ビュー・スイカ」カードを主力としている。
※ビューTypeII提携カードは、JRE POINTサイトにおいてビューカード会員限定の商品への交換はできないほか、VIEWプラスも適用されない。1993年のカード発行当初から実施されており、通常1,000円のショッピング利用につきJRE POINTが5ポイント（ビューサンクスポイント時代は1,000円につき2サンクスポイント（5円相当））加算される。有効期限はJRE POINTの最終のポイント利用日（貯めるもしくは使うのいずれかを行った日）から2年後の月末まで有効である。当初はポイント獲得翌年度の1月末まで（サンクスチャージは3月末まで）だったが、2015年3月以降に付与されたポイントは獲得された月から24ヶ月後の月末まで有効であった。ビューカードのVISA加盟店におけるポイント付与率は、1,000円につき5ポイントである。VIEWプラス制度が始まる前、定期券購入時については付与率を半分の1,000円につきビューサンクスポイント1ポイント（JRE POINTに換算すると2.5ポイント相当）にしていた制度の名残である（VIEWプラス制度開始により、定期券のポイント付与率は6倍に引き上げられた）。また、当初は、現金払いでもカードを提示すればポイントが付与される制度もあったが、のちに廃止されている。獲得ポイントに応じて、食品やグリーン車利用券・商品券などの景品と引き換えることができる（ポイント引き換えによるSuicaへの入金についてはVIEW Suicaカードを参照）。2012年10月より、ビューカードでの楽天Edyチャージ、nanacoチャージ、SMART ICOCAクイックチャージ、SAPICAオートチャージ利用分は、ポイント付与の対象外となる。2018年6月28日よりビューサンクスポイントはJRE POINTに統合されたほか、一部のビューカードについては新規発行、カードの更新や再発行を行った際にJRE POINTカードとしての機能も追加される。
JR東日本の駅窓口と自動券売機によるJR全線の乗車券類購入およびSuicaチャージ（入金）は特典ポイントが3倍に優遇され、同社エリアにおいてJR線を有利に利用できる。JR東日本が2001年10月から一般クレジットカード利用による乗車券類発売を開始するにあたり、自社カードをより有利なポイント付与で利用促進するため制定されたものである。Suicaチャージ（私鉄利用時でのオートチャージを含む）、モバイルSuicaに対するクレジット決済、JR東日本の駅やえきねっとでの乗車券類・「『びゅう』旅行商品」の購入はVIEWプラス制度で、対象外加盟店での利用時に比べ3倍の付与率（1,000円につき15ポイント。決済額の1.5%相当）となる。そのため、JR東日本およびPASMO事業者の駅構内店舗（駅ナカ）やSuica・PASMO電子マネー加盟店舗等など、Suicaショッピングサービス（Suica電子マネー）が利用できる場所での支払いは、いったんビューカードでチャージしたSuicaで支払う方が（現金・ビューカードで支払うのに比べ）ポイント付与でより有利となるほか、ビックカメラや駅ビル内のテナントとして営業しているマツモトキヨシなどでは、それぞれのポイントカードで現金払いに準じたポイントが付与されて得である。また、事前に「Suicaポイントクラブ」に登録したVIEW SuicaカードとモバイルSuicaに限られるが、2007年6月からJR東日本リテールネット（旧東日本キヨスク）やジェイアール東日本フードビジネス（ジェフビー）などの「駅ナカ」の対象店舗や、市中の対象店舗で「Suicaポイント」が加算されるようになり、さらに有利になった。加えて2010年3月13日からは、Suica定期券やMy Suica（記名式）など、同サービスへの登録が可能なSuicaの種類が拡大された。現在はこれらのサービスはJRE POINTのサイトにSuicaとビューカードを登録することでJRE POINTとしてビューカード利用のポイントとSuica利用のポイントがまとめて加算される。
プロパーの「ビューカード」は、発行当初から「VIEW Suicaカード」となった現在まで、年会費は477円（消費税抜き）だが、リボルビング払い専用の「VIEW Suicaリボカード」および一部の提携VIEW Suicaカードでは、年会費が無料となっている。
口座自動振替に利用することができる金融機関は、次の通りである（2014年1月31日現在）。但し一部インターネット支店での口座振替ができない金融機関がある。
発行開始当初はハウスカードで、利用可能なのはJR東日本の乗車券類購入や関連する日本テレコム・東京デジタルホンの料金決済、一部の東急ホテルズ店舗に限られていた。また、募集対象も、JR東日本の営業地域内在住・在勤者に限定されていた。この当時のインフラは丸井の赤いカード（現：エポスカード）の旧システムを買い上げて改修した物とされている。一方、同社グループ企業との提携で「ルミネカード」をはじめとする駅ビルやホテル(ホテルメトロポリタン・ホテルメッツチェーン)との提携カードが発行され、多くの会員を獲得するなど、さらなる事業展開の基盤が築かれていた。次いで1998年からは、北海道旅客鉄道（JR北海道）の駅窓口・同社グループの駅ビルなどを「ビューカード加盟店」として利用可能とした。2000年4月1日に、旧ユーシーカード株式会社（2006年にクレディセゾンが吸収合併）と提携し、同社の発行権を用いたVISAブランド（加盟店開放型）付帯のビューカードである「ビュー・VISAカード」の発行を開始し、ハウスカードのビューカード（プロパーカード）既存会員は、一斉に「ビュー・VISA」カードが送付され、切替となった。なお、旧ユーシーカードは2005年に事業分割が行われ、現在は旧社から分割設立されたユーシーカード（2代目）およびキュービタスのインフラで、ビューカード発行のVISA/MasterCardブランドの運営・与信がされている。2000年後半には「えきねっと」（インターネットとれTEL）がサービス開始となり、2001年からはジェイアール東日本情報システムが構築する基幹システム「VENUS (View card Effective Network and Universal System) =ビーナス=」を稼動し、10月からは「VIEWプラス」制度を開始した。
「ビュー・スイカ」カードの申込受付を2003年5月19日に開始し、同年7月1日から利用が開始された。当初は、JCBと提携したJCB又はユーシーカードと提携したVISAの各国際ブランドから選ぶ事が出来たが、ユーシーカードと提携したMasterCardブランドの申込受付を2004年2月16日に開始し、同年3月1日に発行を開始している。同年には、リボルビング払い専用の「VIEW Suicaリボカード」を発行開始し、このカードに限りリボルビング払の取扱を開始（現在はこのカードでなくてもリボルビング払可能）。また、JALやビックカメラなど他企業と提携したカードを発行している。2005年からプロパーカードが「定期券機能付きVIEW Suicaカード」となった。2006年10月1日から、あらかじめ基準額と入金額を「ビューアルッテ」で登録の上、自動改札機（PASMO相互利用時も含む）への入場時にVIEW Suicaカードのストアードフェア残額が基準額を下回っているときに、その場で登録金額を自動決済してチャージするオートチャージも開始された。現在は「Suica」サービスを軸に、多方面へ展開したクレジットカードとして進化している。
発行当初から「VIEW Suicaカード」の登場まで、3～4月や10月前後を中心に、2年に1～2本のペースで実写のテレビCMおよび駅や雑誌での広告宣伝がなされており、サービス開始時は本木雅弘が、1993年にはピエール・リトバルスキー（JR東日本傘下のジェフユナイテッド市原に所属していた）、1994年～1995年は加藤紀子（挿入曲はSomething ELse）が、2000年～2001年は青山恭子、2013年には高梨臨が起用された。2015年からは植田まさしの漫画作品『かりあげクン』が、2018年からは鳥山明のテレビアニメ『Dr.スランプ アラレちゃん』がイメージキャラクターに起用されていた。1995年の「とれTEL」サービスのCMは、ビューカードと絡めた作品だが、付随事業の「びゅう商品券」や関連事業の「Suica」・「えきねっと」（「とれTEL」が発展）のCMは出演者やストーリーがタイアップしない、まったくの別作品となった。ただ、1998年からの「ルミネカード」のCMには、ルミネカードのために創られたとされるオリジナルキャラクターの「ルミ姉」、2004年～2005年の「VIEW Suicaカード」絡みのテレビCMではSuicaのペンギンが、2005年からの「大人の休日倶楽部（ダブルフェイスカード）」の広告（テレビCMを含む）には、吉永小百合が出演したものが展開されている。
アクチビン (activin) は卵胞刺激ホルモン (FSH) の合成と分泌を促進し、月経周期を調節する役割を持ったペプチドである。インヒビンとは逆の作用を持つ。性腺、下垂体、胎盤や他の臓器で産生される。
アクチビンは2つのβサブユニットを含み、それらはインヒビンのそれ（AまたはB）と同一で、アクチビンA、AB、Bの3種類の形を取ることができる。インヒビン（および抗ミューラー管ホルモン AMH）のようにアクチビンはトランスフォーミング増殖因子β (TGF-β) ファミリーに属する。
銀河鉄道999の停車駅（ぎんがてつどうスリーナインのていしゃえき）では、松本零士の漫画『銀河鉄道999』およびそれを原作とするアニメ作品などに登場する停車駅（天体）について解説する。本稿では便宜上、少年キング連載分をアンドロメダ編、90年代後半に入って執筆されたビッグゴールド連載分ならびにウェブコミック連載分をエターナル編として区分し、登場順に記載している。また、999号が臨時停車した天体など、本来の停車駅ではない天体なども併せて記載している。
フランクフルト空港近距離駅または地域駅、ローカル駅（ドイツ語: Frankfurt (Main) Flughafen Regionalbahnhof, 英語: Frankfurt Airport regional railway station）はフランクフルト空港ターミナル1内にある、Sバーンとレギオナルバーンなど近距離列車が乗り入れる地下構造の鉄道駅である。夜間は長距離列車も停車する。遠距離駅とはターミナル1内の連絡通路を介してつながっている。乗り場はプラットホームが2面3線である。開業はターミナル1と同時期の1972年3月14日で新ターミナルの中央部に開設された。空港ターミナルビル内に出来た駅としては当時西ドイツ初であった。1980年代、デュッセルドルフへ向け採算性の悪い国内短距離便の効率化を目的とし403形を使用したルフトハンザ・エアポートエクスプレスが運行されていた。この考え方はその後のICEを利用した"AirRail”サービスに受け継がれている。
ダラス・フォートワース複合都市圏（ダラス・フォートワースふくごうとしけん、Dallas/Fort Worth Metroplex）、正式名称: ダラス・フォートワース・アーリントン大都市統計地域（ダラス・フォートワース・アーリントンだいとしとうけいちいき、Dallas-Fort Worth-Arlington, TX Metropolitan Statistical Area）は、アメリカ合衆国テキサス州北部の都市圏。全米第9の都市である同州ダラス市に郡庁を置くダラス郡、およびフォートワース市に郡庁を置くタラント郡の両郡を中心に11郡にまたがり、その面積は22,000km²を超え、北関東4県（茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県）をあわせた面積にほぼ相当する。人口は6,366,542人（2010年国勢調査）で、ニューヨーク、ロサンゼルス、シカゴの各都市圏に次いで全米第4という規模である。この都市圏にシャーマン・デニソン都市圏、および周辺の7つの小都市圏を加えた広域都市圏は19郡（うち1郡はオクラホマ州内）にまたがり、その面積は約40,000km²、人口は6,807,747人（2010年国勢調査）を数える。
metroplexという語はmetropolis（大都市）とcomplex（複合）のかばん語で、北テキサス理事会（North Texas Commission、NTC）と協働していた3つの広告代理店のうちの1つで、ダラスに本社を置くトレイシー・ロック社で副社長を務めていたハーブ・チャップマンが、この地域のマーケティング戦略の一環として創ったものである。NTCは1972年2月に、「北テキサス」というありふれた、しかし州外では認知されづらい名称に代わって、このmetroplexという語を用いた"Southwest Metroplex"という語に著作権を登録した。事実、NTCが州外の大手企業役員を対象として行った調査では、ダラス・フォートワースが「北テキサス」の一部であると回答した者はわずか38%にとどまった一方で、28%が州の北端にあたる北西部のパンハンドル地域等を指すと回答し、また34%はどこを指すのか判らないと回答した。
ダラス・フォートワース複合都市圏の大部分はプレーリーに位置し、少しだけ起伏はあるものの概ね平坦で、森林の中に大小の川を堰き止めて造られた人造湖が点在する。都市圏の東半分はメキシコ湾岸平原のブラックランド・プレーリーにかかっており、その名が示す通り、ダラス郡をはじめ、エリス、カウフマン、コリン、ハント、ロックウォール各郡の農村部には肥沃な黒土が分布している。一方、都市圏の西半分、タラント郡をはじめ、サマーベル、ジョンソン、デントン、パーカー、フッド、ワイズの各郡はグランドプレーリーにかかっている。クロス・ティンバーズやフォートワース・プレーリーとも呼ばれるこの地帯の土壌は、ブラックランド・プレーリーほど肥沃ではなく、より軟岩質である。そのため、この地帯の農村部は、その大部分が牧場となっている。また、この地帯の地下にはバーネット頁岩層が広がっており、大規模なシェールガス田となっている。タラント、デントン、ワイズ各郡には多数の天然ガス井が掘られ、操業している。また、この地帯では土地利用が変化し続けたため、住宅地や商業地に囲まれて農地が点在する形になっている。ダラス・フォートワースの南には、州中央部のテキサス・ヒル・カントリーに似た、起伏に富んだ丘陵地帯が、南北24kmほどにわたって広がっている。
ダラス・フォートワース複合都市圏の第1空港は、ダラス・フォートワース両市の中間に立地するダラス・フォートワース国際空港（IATA: DFW）である。同空港は1974年に、それまで使われていたが手狭になった、ダラスのラブフィールド空港（IATA: DAL）、およびフォートワースのグレーター・サウスウェスト空港（廃止）に代わる、複合都市圏の統一空港として開港した。同空港は17,207エーカー（6,963ha）の敷地に7本の滑走路を有し、その広さはマンハッタン島よりも広く、全米の空港の中でもデンバー国際空港に次ぐ。同空港はその隣に本社を置くアメリカン航空最大のハブ空港であり、同社やワンワールド加盟航空会社の便を中心に国内外200都市以上からの直行便が就航し、発着便数、利用客数ともに全米4位（前者は世界でも4位、後者は世界12位）である。ダラス・ラブフィールド空港は、その隣に本社を置くサウスウエスト航空のハブ空港として使われている。ダラス・フォートワース複合都市圏ではI-20、I-30、I-35、およびI-45の4本の州間高速道路が交わる。I-35は複合都市圏内で東西に分かれ、I-35E（東）はダラスを、I-35W（西）はフォートワースをそれぞれ通る。これらの高速道路や、その支線であるI-345、I-635、I-820、また高速道路規格になっている国道および州道をあわせて、複合都市圏内には大規模な高速道路網が構築されている。これらの高速道路の一部には、相乗り促進のために、規定人数以上を乗せた車両のみ通行可能なHOVレーンも設けられている。ダラスのユニオン駅、およびフォートワースの複合交通センターの駅には、シカゴとサンアントニオ（うち週3便はサンセット・リミテッド号に連結してロサンゼルスへ直行）を結ぶアムトラックの長距離列車テキサス・イーグル号が停車する。また、フォートワースの駅はオクラホマシティへと向かう中距離列車ハートランド・フライヤー号の南の起点/終点ともなっている。ダラス高速運輸公社（DART）は、ダラスを中心に4本のライトレール路線を運行している。そのうちの1本、オレンジラインはダラス・フォートワース国際空港へと向かい、空港連絡鉄道としての役割を果たしている。加えて、都市圏内ではダラスとフォートワースを結ぶトリニティ・レールウェイ・エクスプレスや、デントンとキャロルトン（トリニティ・ミルズ駅でライトレールのグリーンラインに接続）を結ぶAトレインといった通勤列車も運行されている。
2004年、鈴鹿サーキットクイーン26期生のオーディションに応募し、グランプリに選ばれて活動するも、2年間の任期途中4ヵ月で退任。サーキットクイーンの同期には後にアップガレージに勤務していた福島アグネスがいた。その後はレースクイーンの他モデル・イベントコンパニオンとしても活動。2008年、ネットアージュへの所属を機に「松沢 玲香」（まつざわ れいか）に改名したが、2010年8月に元の名前に戻した。2010年10月からは、三栄書房発行のゴルフ雑誌「GOLF TODAY」のイメージガールに当たる“GTバーディーズ”の1期生として誌面に登場していたが、2013年4月1日、自身のブログで同年1月に入籍したことを発表。現在は1児の母となっている。
マンガUP!で連載。2018年6月現在はガンガンONLINE、ニコニコ静画（ガンガンちゃんねる）でも遅れ連載されている。元々原作において性的描写が多いという事情もあり、連載版では際どい描写については黒ベタ（通称「黒海苔」）で当該箇所を隠す処置がとられているが、単行本では「黒海苔」が全て外されている。
2005年、遠藤、吉田、タクローにより結成。当初は神奈川を中心にライブ活動を行っていたが新宿へと拠点を移す。ナッパの家族(2010年2月解散)などと『新宿の音楽シーンをつくる』を合言葉にライブを続ける。ボーカル遠藤の高校時代の先輩である北島康雄がボーカルを務める四星球とも交流が深く、遠藤の地元徳島での初凱旋ライブは、北島康雄企画として2007年11月に行われた。尚、独立リーグの野球選手との交流も多く、中でも富山サンダーバーズとは縁が深い。最初に入場曲としてテンションパーマの曲を使ったのが富山サンダーバーズの生出投手。『それが人生』を2007年に使用したことに感銘を受けた遠藤がオリジナルの『日本海に咲く花』を製作。2008年～2009年に使用された。その縁で富山サンダーバーズ主催の試合前に球場ライブを務めた。2008年8月、となみチューリップスタジアム、2009年8月、アルペンスタジアム、2010年8月城光寺野球場。また、遠藤の地元徳島インディゴソックスの2選手との交流もあり、2008年8月、あなんアグリスタジアム、2009年8月、鳴門ポカリスエットスタジアムにて球場ライブ開催。また、『日本海に咲く花』は四国放送サービス『エクスペリエンスギフト』のCM曲として2008年4月～2009年5月まで使用された。2009年5月～2011年までは、同CMに『空は青』が使用された。同CMにはボーカル遠藤も出演していた。2010年12月31日　タクローが脱退。2011年7月18日　國定が新メンバーとして加入。2012年1月　吉田の家庭事情により3月10日のライブを最後に活動休止を発表。以後、遠藤の弾き語りライブは各地で行われていた。2013年10月14日　ホームページにて解散を発表。2014年1月26日　最後の活動として鳴門D-BOXにて遠藤と國定の二人でライブを行った。
遠藤は、プライベートで訪れた富山で『富山ブラック』を食べて『メンマが噛みついてくる』という名言を残す。また、四星球のサポートギターをしていたこともあり、現四星球ギターのまさやんにライバル意識を燃やしている。 吉田は、鮨が大好き。プライベートでよく行く富山では表面を軽く炙った鮨を好み、『炙りの吉田』と呼ばれているとかいないとか。牛丼にフレンチドレッシングをかけて食べるらしい（本人曰く、ロコモコ風）。酒は基本的に飲まないが、梅酒にはうるさいらしい。立山梅酒を好んで飲む。 國定はナッパの家族解散後、ピザ屋の店長として働くが、お客様からのクレームを多数いただき本部で大問題となる。そんな時、遠藤の「テンションパーマに入れば髪の毛が生える」との言葉を鵜呑みにし、加入する。