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当初は無神論を標榜する共産主義革命に対して激烈に非難する姿勢を示したモスクワ総主教ティーホンだったが、白衛軍統治下においてモスクワの教会の管理に手が及ばなくなると、隣接する教区との合同を条件として独自の教会管理局設置を追認した。しかし、新設の教会管理局はまもなくロシア革命に反対し、帝政の再興を呼びかけるメッセージを発し始める。ティーホン総主教はそれを非難し、各地の信徒が革命政府から受ける弾圧のあまりの苛烈さから、一定程度の宥和姿勢を保とうとする。ティーホンは在外ロシア最高教会管理局の閉鎖と、これに代わる管理局の設置を要求し、従来の教会管理局では教会会議に一般信徒の参加を認めていたところを、在外ロシア正教会は一般信徒の所属できない、主教シノドによって運営される組織へと再編された。一般信徒を退けた理由とは、聖職者の半数が上述のメッセージに反対であったのに対し、大半の一般信徒は支持したからである。民主的な教会では、重要な事柄に関する投票にすら、教会法に無知な一般信徒の投票権を認めていた。さて、この教会の存在について同時代人はしばしば主教職の亡命の是非を問うた。教会には確かに「主教職は自ら任ぜられた主教区を勝手に離れてはいけない」という規則がある。しかし主教たちが最高管理局設置のためにひとつところに集合した間に、それぞれの主教区が赤軍に占領された場合、また軍隊により捕縛、連行された場合、この規則を適用すべきかどうかは大変、疑問である。もうひとつ同時代人が問題視した課題とは、亡命した主教たちが中心となって設置した最高教会管理局が、在外のロシア正教会すべてを管理することの是非である。先のティーホンが出した条件に従うなら、在外にある限り、ロシア正教会はモスクワの管理を求めるか、あるいはそれが不可能な場合は隣接する主教区と合同の最高教会管理局設置が規定されている。その場合、モスクワの管理を求めるという名目で独自の教会運営を図ると、本来は分派活動と見なされるはずだが、パリを中心とする教会グループは一時、この手法を取った。在外ロシア正教会の管理もソ連のもとにあるロシア正教会の管理も拒否したのがアメリカのロシア系正教会（通称：北米メトロポリア）である。モスクワのロシア正教会との和解は、パリを中心としたグループでは第二次大戦終了直後に済ませており、北米メトロポリアは1970年に成立させ、この時、独立教会アメリカ正教会が成立した。ところが在外ロシア正教会はこの「和解」の非合法性を訴える。その中心には1927年にモスクワのセルギイ・ストラゴロドスキイ府主教が公にした「忠誠宣言」があり、セルギイは忠実な正教徒は同時に忠実なソヴィエト市民であり得ると訴えた。すなわちロシア国内の信徒は「教会に配慮してくださる」ソヴィエト政府に感謝し、在外のロシア正教会聖職者は文書でソヴィエト政府に忠誠を誓うように求められた。ところがこの時、在外ロシア正教会の指導者たちは同政府が教会に為した迫害を訴えてセルギイの要求を拒否したため、府主教およびその後継者たちから「罷免」され分派と看做された。第二次世界大戦で対独戦に協力したセルギイは、ティーホン総主教没後、総主教「選出」の際に初めてヨシフ・スターリンの承認を受ける。在外ロシア正教会指導部の事務局を置いたセルビアに赤軍が接近し、指導部は国外へ脱出。ヨーロッパ各地に移転を重ね、最後にアメリカ合衆国に行き着く。戦後すぐにセルギイは永眠し、その後継のアレクシイ総主教は在外ロシア正教会の指導者に和解を呼びかけたが、拒否されている。
ソヴィエト体制崩壊後、セルギイ府主教の後継者が管理するモスクワ総主教教会と在外ロシア正教会の間で再び和解交渉が行われた。それまでモスクワ総主教教会は、在外ロシア正教会について否定的に叙述した冊子の再版を促していた。ちなみに、著名な作家であるアレクサンドル・ソルジェニーツィンは、かつて在外ロシア正教会とモスクワ総主教の両方に和解を呼びかけたことがある。2007年5月17日、モスクワに出向いた在外ロシア正教会とモスクワ総主教教会の双方が文書に調印して和解が成立すると在外ロシア正教会は主流派正教会における教会法上の合法性を回復し、その信徒にも、他の正教会での領聖が公認された。一方、ブラジルの例では在外ロシア正教会のすべての教区がこの和解を拒否し、ほかにも和解を受け入れなかった教区も多く、現在もアガファンゲル府主教派、ヴィタリイ府主教派などが活動を継続している。
1軒宿の「ピンネシリ温泉ホテル望岳荘」があり、日帰り入浴も扱っている。
測定（そくてい、独: Messung、仏: mesure physique、英: measurement）は、様々な対象の量を、決められた一定の基準と比較し、数値と符号で表すことを指す。人間の五感では環境や体調また錯視など不正確さから免れられず、また限界があるが、測定は機器を使うことでこれらの問題を克服し、科学の基本となる現象の数値化を可能とする。ただし、得られた値には常に測定誤差がつきまとい、これを斟酌した対応が必要となる。ルドルフ・カルナップは1966年の著書『物理学の哲学的基礎』にて科学における主要な概念として、分類概念・比較概念・量的概念の3つを提示した。このうち、量的概念 (quantitative concept) を「対象が数値を持つ概念」と規定し、その把握には規則と客観的な手続きに則った判断が求められるとした。そしてこの物理学的測定は、測定する対象の性質や状態のメカニズム理論に基づいた尺度構成が重要になる。測定に関する理論および実践についての科学は、計量学（英: metrology）と呼ばれる。測定の対象は自然科学だけにとどまらない。会計学においても貨幣的尺度を用いた評価や、企業の財務会計と適切なモデルを対応づけることなどを「測定」とする例がある。より広範な社会構造や地位などを統計学ではなく測定による理解を行う学問は「計量社会学」と呼ばれる。心理学においても量的概念とその測定・解析に関する理論があり、これはグスタフ・フェヒナーが創設した精神物理学 (psychophysics) に始まったと言われる。
測定は、必ず何かしらの基準となる機器を用い、その結果として数と測定単位の組み合わせで表示される。したがって、例えば並んで立つ2人の身長がどちらが高いかを見る事は測定とは言い難い。試験も何らかの評価を下す行為だが、これも「合否」という結果を導き出すものである限り、測定とは言えない。ただし、一連の試験を下すプロセスの中には、何かしらの測定が行われる場合もある。同様な意味で用いられ、日本語において明瞭に区別されていない用語には、計測（けいそく、英: instrumentation）と計量（けいりょう、英: metrology）がある。JIS Z8103の「計測用語」では、計測とはより広い定義がなされ、ある目的のために対象を量的に把握する技術・方法や手段の立案・計画から実行、そして目的の達成、結果を情報として利用できるようにする段階までを含む。同用語定義では、計量とは測定標準における公的な取り決めに基づいた、計る行為そのものとみなすこと出来る。上記のJIS定義は、ISOが定める国際計量基本用語集（VIM, 1993年）との差異がある。VIMでは計量・計測に違いを設けずいずれも英: metrology、仏: métrologieとし、測定に関する理論および実践のすべてを包括すると定める。測定には仏: mesurageが当たり、測定行為を指し示す用語としている。しかし、計量学におけるぞれぞれの名詞は、奥義において重なり合っている部分が多いため厳密に区分できるものではなく、VIMは逆に区分することで表現が枯渇するような事態にならないよう推奨している。近い意味を持つ単語に測量（そくりょう、英: surveying）がある。測量法第3条の規定によると、測量とは地球表面（地表、地中、水中、空中）に存在する自然物や人工物の空間的位置を対象とする測定およびその技術を指す。
測定には「直接測定」 (direct measurement) と「間接測定」 (indirect measurement) がある。直接測定とは対象と基準量となるもの (reference) を直接比較させて測定量を得ることである。間接測定は対象の知ろうとする量と一定の関係を持つ複数の測定量を得て、関係式から計算を通じて目当ての物理量を得る方法である。例えば、コインの直径はものさしを当てて直接測定が出来るが、遠くの星までの距離を直接測ることは不可能であり、例えば年周視差で求めた角度と天文単位からパーセクを単位に距離を求める方法は間接測定となる。間接測定の身近な例では、直接測定で体積と質量を測り、これらから密度を計算する手段も当たる。直接測定は複数の手段に分類される。基本量で作られた単位のみを使う測定を絶対測定 (absolute measurement) と言い、これに対し既知の量で校正され振られた目盛を読み取る測定や何かしらの基準値との差を測定する方法を比較測定 (relative measurement)という。測定系構成での分類では、対象物をものさしの目盛などゼロから連続して開いた基準と並べ、これを順に辿る方法を「偏位法」(deflection method)  と言い、取り扱いが易しい利点があるが、電圧計のように測定対象のエネルギーを奪ったり、ばねばかりのように大きな荷重ではばねが伸び切ってしまうなど誤差が生じやすい。ある測定機器で基準となる量を測り、これと対象を置き換えて測り、基準量に差分を加えて数値を得る方法は「置換法」 (substitution method) と呼ばれ、測定器の狂いによる誤差を避けることができる。「差動法」 (differential method) とは、測定する量と反作用するある量を合わせて相殺し、残った差分を計測して数値を得る。「補償法」 (compensation method) では、測定する量を超えないある程度の計測を置換法で測り、残り部分は偏位法を用いて測定する。「零位法」 (null method) は、対象の量と基準の量が等しくなるように基準の量を加減して測定する上皿天秤やブリッジ回路などが該当する方法で、精度は高いが扱いにくい。測定対象への働きかけ方による分類では、レーザー照射など測定器側から何かしらの働きかけを行うアクティブ法 (active method) と、対象が自然に発する信号など情報を読み取るパッシブ法 (passive method) がある。また、対象との接触の有無でも区分され、接触センシングと非接触センシングがある。後者には写真やカメラ撮影を介して画像を得て測定する方法もあり、対象に影響を与えない。
測定において、その対象は必ずしも不変ではない。経時的に変化するもの、動物のように測定者の意図に逆らう行動を取る場合など、様々な変化をする。また、個別の測定方法にもそれぞれの弱点や限界（測定限界）が存在し、これらの要因が影響し誤った結果を導き出す場合がある。測定者には、測定法の原理を理解し、目的や対象に沿った方法を選択する事が必要となる。他にも、測定しようとする対象のサンプル抽出が適切なものか、また温度や湿度など測定を実施する環境によっても結果が左右されるため、これらの条件の設定も重要となる。
ヒューマンエラーが測定結果を誤らせる場合がある。これには、作業者の単純ミスから、知識・判断力の不足、視力など個人の能力差や癖などが介在する。これらは管理を通じて対策する類のものであり、品質マネジメントシステムの国際規格であるISO 9001:2008 6.2では、測定を行う手順を定める事と同時に、測定を実施する人間に対する教育研修を行い、その力量（りきりょう）を評価することを要求事項に定めている。
測定された値は、不確定なあいまいさが含まれる桁を最小桁として表示し、これは有効数字と呼ばれる。有効数字がどの桁に相当するかは測定器の表示方法に左右され、デジタル表示の場合は最小の桁を、アナログ表示の場合は最小目盛りの1/10までを読み取りこれをあいまいさが含まれる最小桁とする。この有効数字は、解析において加算・積算する際に、あいまいさを拡大させてしまう可能性があるため、桁数の揃えなど取り扱いに注意する必要がある。
例えば特定の天体についてなどの単一対象を、同じ測定器を使い定められた正しい手順で複数回測定を行って得られた数値でも、往々にして一致せずある程度の分散状態が生じる。これは、得られた量には系統誤差（かたより、正確度）や偶然誤差（ばらつき、精度）が存在し、それはどんな精巧な測定方法や測定器でも発生し（方法や機器に付随しない）、いわば測定値に付随する性質のものである。以前、これらはまとめて測定誤差と呼ばれていたが、国際度量衡委員会1993年のガイドラインにおいて再定義が施され、真の値を含むデータの「ばらつきのパラメータ」、すなわちデータの範囲を示す指標を「不確かさ」 (uncertainty) と定めた。そして標準偏差と同じく統計学的な「標準不確かさ」が定められ、この2倍に当たる「拡張不確かさ」を測定の信頼率95%の指標と定めた。標準偏差や信頼限界の間隔で示されるこの不確かさは、試験方法を総合的に判断する重要な尺度となり、ひいては品質のバロメーターとなる。そのため、測定を行う際にはその不確かさの概念理解と把握を行う必要があり、ISO/IEC 17025では、測定者（試験所や校正機関）がこの不確かさを報告することを定めている。ただし、実施時点では要求を充分に満たす技術が開発されていない測定や、費用面で実効的ではない点などは考慮されなければならない。これらは測定者では対応できず、その専門分野である計測工学が取り組む事項である。試験所・検査機関の認定指針を定める国際試験所認定会議 (International Laboratory Accreditation Conference, ILAC)は、このような測定方法開発の支援や促進を行う母体でもある。
測定値が含むさまざまな誤差を修正する最も単純かつ典型的な方法は、複数の測定値の平均を取る事である。これによって真の値を得ることができるわけではないが、その近似値または極限値を知る事は可能である。測定値の集団は初歩の確率論で解析される。分散や確率分布関数および確率密度関数、標本を用いた解析などがその手法に該当する。さらに、最小二乗法も解析の手段に用いられる。
測定がいつどこで始められたかははっきりしないが、数が発明され、その「1」を単位に数えるという行為が測定の始まりとも言える。その後、生活や産業にかかわる単位が定められたが、これらは小国家・地域など限定された範囲でのみ通用するものだった。古代中国の戦国時代でも、度量衡はおろか三進法や十進法など位取り記数法もばらばらだった。これを最初に統一したのが秦の始皇帝（即位：紀元前246年）だった。西欧での統一は、五賢帝時代のローマ帝国（1世紀 - 2世紀）などで行われた。11世紀イギリスのヘンリー1世時代に現在でも用いられる長さの単位ヤードが制定された。1790年にフランスのシャルル＝モーリス・ド・タレーラン＝ペリゴールが提唱した普遍的な物理量基準の必要性に応じ、メートルとキログラムの白金製基準器が製作され、1799年にパリの国立公文書館に収蔵された。この仕事は何度も見直しや変更が加えられ、1954年に採択された国際単位系へ繋がった。
17世紀に、自然科学は測定を基礎に発展した。ガリレオ・ガリレイは『偽金鑑識官』の中で、宇宙を書物に喩え、その言語は数学で書かれており、手段をもってしか知ることができないと述べた。この知の手段こそ「測定」を指した。ガリレオ自身は敬虔なキリスト教徒であり、この言は神の存在否定を意図してはいなかった。しかし、18世紀には神を介さずに人間が自然と直接向き合うことが意識され、その手段として測定が知の技法として認識されるようになった。オーギュスト・コントはこれら厳密な測定や実験などを重視する「科学」を実証主義の段階に達したものとみなし、それ以前の学問は「非科学」として区分した。物理学者ウィリアム・トムソン（ケルビン卿）は「測定をする事ができない人物の知識は貧弱である」と述べ、測定は知に到達する上で必須な方法論となった。さらに誤差の問題についても、カール・フリードリヒ・ガウスやピエール＝シモン・ラプラスらが天文観測において確率論を用いた対策に取り組み、アドルフ・ケトレーが近代統計学を開闢することで対応と測定結果の説明法を立ち上げた。これらを含む測定方法の向上は近代科学を進歩させる原動力のひとつとなった。
ケトレーは、天文学における測定結果から誤差を確率論的に処理し客観的な法則を導く手法は、人間集団の行動など社会科学にも適用できると考えた。この思考の結実は1835年に刊行された『人間に就いて』であり、人間に関する法則を測定で導き出す試みとなり、「社会物理学」へ数値化の手法を持ち込んだ。チャールズ・ブースの貧困層の研究もまた同様の手法を社会へ向けた測定の成果と言える。19世紀に興ったこのような自然科学に続く社会科学の動きは、12世紀以来のヨーロッパにおける従来のキリスト教的枠組みの中で思索を重ね、哲学を基本に神学・医学・法学などを修める「科学」とは大きく異なるものであった。また、従来の「科学者」とは神の召命によって選ばれた特別な人間という認識にも変革を与えた。
20世紀に入ってから構築された量子力学は、それまでの測定の考え方に変更を要請した。古典物理学では不可能な素粒子など微細な世界を高い精度で説明する量子力学は、物理量には状態による確率振幅があり、一様ではなく常に変動すると定めている。つまり、物理量の実在値（固有状態の物理量）はどのような観測を持ってしても確認は不可能なものとしている。この解釈は「量子力学の観測問題」として、現代でも論争が起こる課題である。
産業のあらゆる分野に導入されている機械が問題なく稼動したり、工事が図面通り正確に行われたりするためには制御が欠かせず、この制御を正確に実行するためには測定が必要になる。生産における原料の計量を例にすると、先ず量の「目標値」が設定される。取り分けるような場合では、機械（制御器）が一度操作して取り出した「操作量」が目標値と合致しているかどうかを測定し、一致していない場合は再度操作する量（2度目の「操作量」）を決定して加え、合計の「制御量」を再度測定する。この制御によって目標値の量を得る。これはフィードバック制御と言う。タンクに目標値の水を自動で溜めるような場合には、必要な操作量（例えば時間あたり水量）を計算し、測定を行いながら制御量が目標値となるまで制御器を稼動させる。これはフィードフォワード制御という。このような制御を行う際の測定には、正確性・迅速性・耐久性の3つが求められ、同時に的確な制御器への指示が必要となる。このため、それぞれの測定内容に適した測定法や機器（センサー）の選択や設定が検討される。
本作の制作が進められていた1982年当時、メンバーのブラッド・ギルスは4月から9月までオジー・オズボーンのツアーに参加していた。オズボーンのツアーでギルスと共演したルディ・サーゾによれば、当時は「レンジャー」というバンド名だったが、ギルスは9月の時点で改名の可能性があると語っており、デビュー直前に「ナイト・レンジャー」に改名している。本作からは「ドント・テル・ミー・ユー・ラヴ・ミー」（全米40位）、「シング・ミー・アウェイ」（全米54位）がシングル・ヒットした。「ドント・テル・ミー・ユー・ラヴ・ミー」は、2009年にVH1の企画「100 Greatest Hard Rock Songs」で92位にランク・インした。
チャイニーズ・クレステッド・ドッグ（英：Chinese Crested Dog）とは、南米もしくはアフリカ原産といわれているヘアレス犬種である。世界で最も人気のあるヘアレス犬種である。チャイニーズクレストとは昔の中国の男性の髪型である辮髪のことであり、飾り毛がそれに似ていることから名付けられた。中国では鬣や足先の毛の生え方などが伝説上の霊獣である麒麟に似ていることから麒麟狗（中文；チィ-リン-コウ）という変わった別名も持っている。なお、チャイニーズ・ヘアレス・ドッグはこれとは別の絶滅犬種である。それは被毛が完全に無いが、クレステッドは局所的に被毛が生えている。
生い立ちは近年まで明確には分かっておらずさまざまな仮説が憶測されていたが、近年のDNA検査によってペルー原産の古代ヘアレス犬種であるペルービアン・ヘアレス・ドッグとは血統的な関わりが無いことが判明し、ペルー起源説は否定された。その代わりに有力視されたのはアフリカ起源説で、クレステッドのDNAはコンゴ共和国原産のバセンジーに最も近かった。しかし、バセンジーはスムースコートを常時持っている有毛の犬種であったため、バセンジーではなくそれと近縁のヘアレス犬種、アフリカン・サンド・ドッグがクレステッドの先祖であると考えられている。このアフリカン・サンド・ドッグが中国に輸出され、中国の愛玩犬と交配されて出来上がった。身分の高い人の愛玩犬として飼育され、不思議な頭の毛を満州人の辮髪（クレスト）に喩えて現在の犬種名で呼ばれるようになった。変わった容姿をしているため、海外にも多く輸出されたが、そのおかげで絶滅の危機を逃れることができた。第二次世界大戦中に中国政府が国内で飼育されている飼い犬を犬種を問わず全て撲殺するという非常に残酷な命令を下したため、多くの犬種とともに中国国内のものはほぼ絶滅してしまった。しかし、ほかの国々に渡っていた個体や、当時イギリスの植民地であった香港・マカオで飼育されていた個体を戦後命令が解かれてから取り寄せてブリーディングを行い、異種交配を行うことなく頭数を回復することができた。現在では世界中のヘアレス犬種の中ではもっとも人気の高い犬種となり、世界中でペットやショードッグとして飼育されている。日本でもペットとしてやや多く飼育されていて、2009年の国内登録頭数順位は136位中35位と高い。毎年安定した人気を誇っているものの、日本ではあまり見かけない犬種である。これにはいくらか理由があり、ひとつは毎年若しくは数年に一度ぽつぽつと登録される珍犬種が多いため、小数でも毎年安定した人気を保って登録を出来れば年間登録頭数順位を高順位に位置させることが出来るためで、もうひとつは特定犬種の国内登録頭数が非常に多い（ダックスフントやチワワ、プードルなど）ため、多く飼育されていてもその陰に隠れて目立たないためであるといわれている。
ヘアレス犬種のため、容姿はヘアレスタイプのものとパウダーパフタイプの2タイプが存在する。ヘアレスタイプの犬は、頭の頂点にまるで人間の髪の毛が生えているかのような不思議なタテガミがある。大きい立ち耳にもパピヨンの耳に似た飾り毛が生えていて、足先と尾（形はサーベル形の垂れ尾）にも短めの飾り毛が生えている。しかし、これらの場所以外には全く毛が無く、暖かくなめらかな肌が露出している。肌の色は胴色で、所々にピンクの斑がある個体もいる。すらりとした体型で脚が長い。コートの手入れの必要はないが、その代わりに肌の手入れが必要で、保湿クリームを塗って肌を保護する必要がある。また、寒さに弱いので冬の散歩時には洋服の着用が不可欠である。パウダーパフタイプの犬は全身が絹のようにしなやかで細いロングコートに覆われている。このコートは定期的な手入れやトリミングを必要とする。毛色は指定がないが、ショータイプのものはホワイト一色かホワイト地に有色の模様があるものが使われる。なお、大きい立ち耳でサーベル形の垂れ尾、すらりとした体型で脚が長いという点はヘアレスのものと同じである。両タイプ共にスタンダードは同じで、体高28～33cm、体重5.5kg以下の小型犬で、性格はやや内向的でマイペースである。ただし、仔犬の頃から他の犬と接させる事により内向性を改善する事が可能である。同様に人とも多く接させる事によって友好的な性格にすることも出来る。毛がロングか局所的なヘアレスかの違いで全く外見が異なっており、別の犬種に見られてしまうことも少なくはない。しかし、このヘアレスタイプの犬とパウダーパフタイプの犬を別の犬種として扱うことは出来ない。その理由は交配の際に必ずこの2タイプの犬を交配させる必要があるからで、ヘアレスタイプのものは遺伝的に通常の他犬種よりも歯が数本足りず、ヘアレス同士のものを交配させると流産や早産の危険性も高まる事から、遺伝的に健全なパウダーパフタイプの犬とかけ合わせて犬質の安定を行う必要があるからである。ちなみに、パウダーパフタイプのもの同士を交配させても遺伝的な問題は起こらない。なお、同じタイプの両親をかけ合わせて生まれた一腹の仔犬のうち、数頭は親と違うタイプの仔犬が生まれるのが普通である。ちなみに、このことは他のヘアレス犬種も同じである。
森 健兒（もり けんじ、1937年8月13日 - ）は、広島県福山市生まれ、広島市育ちの元サッカー選手。木之本興三と共にJリーグを創設した最大の功労者である。前Jリーグ専務理事、前日本サッカー協会専務理事、前日本体育協会理事。現日本サッカー協会特別顧問。森孝慈は実弟。元スポーツキャスターの森陽詩夏は実娘。
両親とも教師。父・芳磨は広島県庁の体育主事で、日本体育協会の仕事もしていた。また、産業報国会のメンバーでもあり1945年、太平洋戦争末期に単身広島市へ転勤の後、原爆投下の1ヶ月前に産業報国会の東京本部に転勤、このため被爆を免れた。県庁の同僚はほとんどが亡くなった。父親はこれを「自分は生かされた」運命と信じ、終戦後街をうろつく原爆孤児を引き取り、広島湾・似島に似島学園を設立した。森兄弟もこれに伴い似島で育った。兄弟で子供の頃からサッカーに熱中し、修道中学、修道高校と進んだ。健兒は、1953年、広島修道高校1年の時、国体で韮崎高校を自身の決勝ゴールで降し優勝。ハードタックルで有名で、小さな選手を三回転させて吹っ飛ばしたという逸話が残っている。翌年1954年、同大会準優勝。1956年、慶應義塾大学経済学部進学。慶應義塾大学ソッカー部で1年時に天皇杯優勝、2年時準優勝に貢献。4年時には主将を務めた。1960年卒業後、慶應の1学年上の二宮寛に特別枠で三菱重工業に誘われたが断り、経済学部推薦で三菱入社。まだ社員の同好会だった三菱重工業サッカー部（現浦和レッドダイヤモンズ）に入部はするが籍を置いただけ。産業エンジンの営業の社業を主とした。ところが1965年日本サッカーリーグ(JSL)創設で部員が足らず、無理やり選手登録された。この頃の三菱サッカー部の年間部費は10万8000円。サッカーボールを30個買ったら底をついた。このため選手としてよりサッカー部の環境改善に奔走。1967年二年で現役を引退した後は社業と並行し、二宮寛監督を支えるサッカー部コーチと自らマネージャーを買って出て、他チームに先んじて練習環境の改善、練習時間の確保、後援会作りなどに奔走した。これらはアマチュアリズム全盛時代に於いて画期的であり、その成果は、弟・孝慈、杉山隆一、横山謙三、片山洋、落合弘らを擁し1971年天皇杯初優勝、1973年JSL・天皇杯二冠獲得で結実した。1974年、三菱操業100周年の記念事業の命をうけ、三菱養和会の総合スポーツクラブ(巣鴨)を建設。「地域密着型総合スポーツクラブ」を32億円をかけて造るという、当時としては非常に先駆的な施設で、森はここを三菱グループ社員だけの福利厚生施設にせず、地域住民にも門戸を開いて少年サッカー教室、水泳教室、体操教室などをスタートさせた。また、ここで現在のなでしこジャパンの源流とも言える第1回全日本女子サッカー選手権が開催された他、全国ミニサッカー選手権（現・日本フットサル連盟）や全国中学生選抜サッカー大会など多くのサッカー大会が開催され、またここから多くのJリーガーを生んだ。後年、Jリーグの目指した地域に密着した総合スポーツクラブを巣鴨の地で、Jリーグが発足する20年近く前に立ち上げた。
社業と平行し同年4月から日本リーグ(JSL)の常任運営委員となり、リーグ全体の運営に携わる。JSLの運営は実質的に森、石井義信ら、5名程度の常任運営委員からなる常任運営委員会が司っていた。トップの総務主事（現在のJリーグチェアマンにあたる）は日立（現柏レイソル）の名将として知られた高橋英辰だったが、当時、三菱重工の広報課課長で、運営に精通した森がリーダー格となり改革を進めた。また、森は日頃から大手広告代理店とも付き合いがあり、広告宣伝というものは何か、代理店と一緒に仕事をするということはどういうことなのか、を誰よりも知悉していた。1977年、日本サッカー協会傘下にできた日本ミニサッカー連盟（現・日本フットサル連盟）の発足で岡野俊一郎、平木隆三らと共に設立発起人、初代理事長（会長・竹腰重丸）。1979年3月、日本女子サッカー連盟（現在はサッカー協会内委員会）設立で同じく初代理事長、黎明期のサッカー日本女子代表（現・なでしこジャパン）を支える。日本女子代表初の専任監督・鈴木良平から頼まれ三菱自動車社長から強化費捻出の仲介をした。1983年、JSLの活性化には、どうしてもプロ化が必要と提唱。この頃、日本サッカー協会の事務局内にあったJSL事務所を強引に引っ越す。当時のサッカー協会は狭く整理されていない書類の山から長沼健が「おー森ケン来たか」と顔を出すようなところで、こんなところではいい知恵が出ないと考えた。また同部屋だと何かと都合の悪い事も多かった。この後この場所でプロ化に向けての活発な議論が度々行われたため、結果的に大きな出来事だったと言われている。同年12月、当時、古河電工（現ジェフ千葉）のJSL運営委員だった木之本興三を事務所に専従の事務局長に抜擢。これはJSL発足に尽力した長沼健や平木隆三、西村章一の強い推薦によるものだった。1982年スペシャル・ライセンス・プレーヤー制度の導入を申請し、日本体育協会を説いてプロプレーヤーを認知させた。日本体育協会は「アマチュアスポーツの統括団体」を謳っており、日本体育協会の加盟団体である日本サッカー協会に所属した選手たちがプロだなんてとんでもない、と大変な抵抗を受けたが、以来、アマ規定がスポーツ憲章となり、競技団体によってはアマチェアリズムが崩れる先鞭となったので、これも大きな業績だった。この頃、アマチェア規定で、スポーツを職業とする事は禁じられていたが、外国人選手を含め実際はプロプレーヤーがおり大きな問題となっていた。
1985年、日本リーグ(JSL)の総責任者・総務主事（現在のJリーグチェアマン）、日本サッカー協会理事となり、協会にプロ化の案件を提出。日本のサッカーはJリーグが始まる七年前、1986年から正式に選手のプロ化が始まり、Jリーグ誕生前には日本のトップリーグは選手のプロ化を完了していた。森は「JSLができてもう20年以上経っているのにずっと成果が出ていなかった。それはサッカーだけじゃなくて日本のスポーツ界全体の問題でした。日本独特のアマチュアリズムという空気があって、それを錦の御旗に掲げながらわずかしかいないメダリストたち自分たちのプレゼンスを誇示して役職を行き来しているだけです。そのくせ文部省にゴマばかりすって。そういう状況でそっちからの改革は絶対にできっこない。プロ化は選手からやらなきゃダメだと考えていました。それにはまずプロ化ということを平気で論じられる空気にすることが大事だったんです」と話している。後のJリーグの構想は「もうプロ化するしかない」と森が発言を始めたところから動き出したものである。1986年、社業で名古屋に転勤。総務主事には留るが、事務局になかなか顔を出せなくなる。また森に次ぐNo2的な石井義信が日本代表監督に抜擢されたことで、森の不在時には木之本がJSL事務局の責任者となり、木之本の立場が必然的に責任の重いものになる。選手のプロ化は進んでいったが、日本リーグの人気低迷は続き、日本代表チームも、1985年のワールドカップアジア予選、1987年のソウルオリンピック予選と、連続して「あと一歩」のところまで迫ったが、結局はアジアの予選を突破できず。日本リーグ所属チームの代表者による「実行委員会」や「運営委員会」の議論を聞きながら、森は「機が熟した」と感じ、JSL内に1988年、活性化委員会（プロリーグ化検討委員会）を設置、「スペシャル・リーグ」への移行を打ち出す。1988年3月17日、JSL内で活性化委員会が開催される。5年後にスタートするJリーグはこの瞬間から生を宿した。会議の骨格と人選は森と木之本の間で話し合われたが、会議の趣旨がプロリーグの創設を目指すものであることを対外的には伏せておく必要があった。選手のプロ化のときとは違い、今度はサッカー部の存続に直接関わってくる話であり、企業も協会も神経質になることは間違いない。具体的な提案を出す前に圧力がかかるのを避けるため、会議の名称を「JSL活性化委員会」とした。メンバー9名は森と木之本の二人で決めたもの。二人と石井義信、森孝慈、小倉純二、村田忠男、浅野誠也、杉山隆一、佐々木一樹だった。委員長にはバランスを重視して小倉を指名した。この後このメンバーと後に加わった4人の計13人で討議を重ね細部を決定。1988年3月17日に、この会議の第1回会合が行われ、その後約二週間おきに計6回会合が開かれ、同年7月21日に最終報告書をまとめて、サッカー協会の理事会に提出した。この報告書は26頁に過ぎなかったが、1993年に発足したJリーグの基本理念のほとんどは、すでにこの中に盛り込まれていた。川淵が正式に総務主事に就任したのは1988年8月1日で、川淵は「1988年3月の第一次活性化委員会で『スペシャルリーグ』の設立検討が答申され、プロ化の機運は高まっていた」と話している。この年4月に勤務先で部長に昇格していた森は、社業の激務と連携の不便さから5月、4年間サッカーを離れ、サラリーマン生活を送っていた旧知の川淵三郎を後任の総務主事に抜擢した。川淵が正式に総務主事に就任したのは1988年8月1日。川淵はたまにテレビ中継の解説で呼ばれるくらいで、サッカーはほとんど見ていなかった。森が川淵を後継者にすることを決意させたのは、強化本部長時代に見せた川淵のリーダーシップだったという。森は「せっかくプロ化の入り口くらいまで進めているのに、上の世代の人たちに従来のやり方でやって欲しくなかった。川淵さんは少し考えさせてくれと言いました」「ただ川淵さんはおそらく古河電工の役員として東京に戻れると思っていたんでしょう。ところが東京に戻ることになったものの、本体の古河電工ではなく系列の古河産業に出向だったんです。もしこれが本体の役員だったら彼はそっちに行ってサッカーに関わっていなかったと思いますよ。権力志向の強い人だから。これからどうなるかわからないサッカーより彼はそっちを選んだでしょう」と述べている。川淵は「プロリーグの出発点はJSLが1988年2月に立ち上げた第一次活性化委員会だ」と話しているが、川淵は7回あった「第一次活性化委員会」の会議の間は、サッカーを離れて、まだ名古屋でサラリーマンをしていて一度も出席しておらず、活性化委員会の参加は、この後川淵が正式に総務主事に就任した直後の1988年10月に、川淵が設置した「第二次活性化委員会」からとなる。「活性化委員会」は、森が総務主事だった時代に開催されたものを後に「第一次活性化委員会」、川淵が総務主事に就任し、森らに倣い再開させたものを「第二次活性化委員会」と呼ぶ。この「第二次活性化委員会」が翌1989年6月に解散し、川淵がJFAの副会長になっていた長沼健に要請し、JFA内に「プロリーグ準備検討委員会」が設置され、プロリーグ発足に大きく前進した。この「プロリーグ準備検討委員会」は、委員長が川淵、副委員長が「第一次～第二次活性化委員会」を通して委員長だった小倉純二。森はここで委員11人のメンバの一人として参加した。2007年『日刊ゲンダイ』での森の連載では「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている。また、「私自身の生き方が、そのまま日本サッカーの変わり方と一致していた」と森は話している。
1990年、三菱重工の子会社で、宇宙ロケットの燃料を扱う日本液体水素という関連会社の社長に出向し、四年間にわたった名古屋との二重生活にピリオドを打ち東京に戻る。1993年のプロリーグのスタートへ向け、準備作業に引き出され1991年、Jリーグ専務理事に就任。川淵を補佐する管理本部の統括者となり、Jリーグホームタウン委員長、資格委員会（選手契約担当）委員長などの役職を兼ね、Jリーグ胎動期の実務の多くを取り仕切った。1991年に初年度からのJリーグ加盟団体を選定する際、清水エスパルスのホームスタジアム・静岡市清水日本平運動公園球技場日本平運動公園球技場の改修を要求した。特筆すべきは、映像及び著作権ビジネスに精通し、NHKをパートナーとして取り込んだ点。1993年4月NHKと民放各社と共同で「Jリーグ映像」を設立し代表取締役社長。これにより試合中継映像の品質を確保し放映権販売に寄与。また公式スポンサーの獲得や広告の質の向上などをもたらした。1993年4月、33年間勤務した三菱重工を退社しJリーグ専務理事に専任。1997年、福島県に開設された日本サッカー界初のナショナルトレーニングセンター「Jヴィレッジ」の総合企画、施設建設及び運営、事業性の確保など全般にわたり指導性を発揮した。1998年、日本サッカー協会専務理事、1999年、日本体育協会理事などの要職を務めたが、2000年のトルシエ解任騒動から川淵とギクシャクし始め2002年日韓ワールドカップ終了後に、サッカー協会専務理事、Jリーグ理事、日本体育協会理事を全て退任した。現在は日本サッカー協会特別顧問。何度となく起こった川淵降ろしに、反・川淵グループが対抗馬に担ぎ出そうとしたのがこの森だったが、川淵が余りに太くなった為、実現に至ることはなかった。
世界恐慌による大不況により都市に失業者が溢れ、誰もが希望を失いかけていた1930年代のニューヨーク。孤児院で育ったアニーは赤毛の11歳。同じ孤児院の女の子たちと共に、院長のミス・ハンニガンからのイジメに耐える辛い毎日を送っていたが、明日は良くなるし、きっと両親が迎えに来てくれると信じて元気に暮らしている。自分より小さい女の子が泣いていると傍に行って歌ってあげるアニー。そんな彼女が大富豪ウォーバックスの秘書グレースにつれられて大邸宅へ招待される。マスコミ向けのPRで孤児を招待したウォーバックスだったが、アニーと一緒に暮らす中で家族の存在が欠けていたと気づかされる。彼は真剣にアニーへ養女になって欲しいと申し出るがアニーは見たことのない両親を待ち続けたいと断る。落胆したウォーバックスだが、健気な彼女の心に打たれ、アニーのために両親探しを始める。アニーの親を探し当てた人に報奨金を支払うと公表するが、ハンニガンの弟のルースターとリリーが金儲けのためにその善意を利用しようとするのだった。
1997年に「安藤綾」としてAVデビュー。同時期にストリッパーとしてもデビュー。流星ラムとして活動するまえに一時休業をしていた。 翌1998年よりAV女優の活動は「流星ラム」の名前で行う。自身のサイト（引退後に閉鎖）にて、2001年5月10日を持って引退すること表明。
岩津 資雄（いわつ もとお、1902年(明治35年)10月16日 - 1992年(平成4年)3月13日）は、日本の歌人、国文学者。 三重県宇治山田市出身。号は不言舎（いわずのや）。斎藤拙堂の外孫である岩津海三郎の長男。1921年早稲田高等学院に入り、早稲田大学国文科に進む。在学中より窪田空穂に師事し、稲垣達郎、尾崎一雄、都筑省吾らと短歌文芸誌『槻の木』創刊に参加。1933年第二早稲田高等学院講師、49年早大教授。73年定年退任、名誉教授。
全身は黒褐色で細長い。体長は雌で10-15mm、雄は8-10mm。性的二形は明確で、雄は雌を縮めたような姿。以下の説明は、雌成虫についてのものである。頭胸部はやや細長い。腹部はおおよそは円筒形で前後に細長く、前方がやや幅広くなり、後方は糸疣の上にやや突き出す。さらに前方背面に二個、後方に六個の円錐状の突起がある。足も黒く、ややごつごつしている。同属のものには腹部に円錐形の突起を持つものは数多いが、日本ではこの種の8つが最大で、他にはいない。
ごく普通のクモで、人家周辺にも住んでいる。網は垂直の円網で、軒下などに張っているのをよく見かける。網の目は細かい。特徴的なのは、網の中央に垂直方向の縦糸に沿って、網の大きさの八割くらいにわたり、食べかすなどのゴミを集めてあることである。ゴミのかたまりは全体としては中央がやや幅広くなった線形になっている。クモはゴミに紛れるようにして、歩脚をすべて曲げて体に寄せて止まっている。そうしていると、腹部の斑紋や突起、足の様子など、全くゴミに紛れて見分けがつきにくく、『完璧な擬態』との声もある。普段は多少とも歩脚を緩めているが、近づくと足を完全に縮めて動かなくなる。指で触れてもじっと動かず、一般のオニグモ類のようにぽろりと網から落ちてしまうことがない。ちなみに、クモの定位置は、他のコガネグモ科のクモと同様に、円網の中央に当たるので、それを頼りにすれば見つけられる。なお、網の中のクモは見つけづらいが、網そのものはゴミのためにむしろ探しやすい。卵嚢は楕円形で、ゴミの中に吊るされる。連続して数個の卵嚢を作り、ゴミの中に縦に並べる。クモの背中に蛆がとまっているのがたまに見られるが、これはクモヒメバチというハチの幼虫が寄生しているものである。尚、このハチの幼虫は、やがて寄主であるクモを食い殺し食い尽してしまう(捕食寄生)。
1959年（昭和34年）10月14日、新たな県道として稲敷郡美浦村大字大山を起点とし、稲敷郡江戸崎町（現、稲敷市）を終点とする区間を本路線として茨城県が県道路線認定した。1995年（平成7年）に整理番号122に変更されて現在に至る。
道路法の規定に基づき、稲敷郡美浦村大山（一般県道上新田木原線交差） - 同村大谷（大谷交差点）間は、緊急輸送道路として機能を維持するため、災害発生時の被害拡大防止を目的に道路用地内に電柱を建てることが制限されている。
2016 WBSC U-23ワールドカップ メキシコ代表は、2016年10月28日から11月6日に開催されたWBSC U-23ワールドカップ第1回大会に出場したメキシコ代表である。
事故機のボーイング707-349C（PT-TCS）は製造番号19354、ライン番号503として製造された。4基のプラット・アンド・ホイットニー JT3D-3Bターボファンエンジンを搭載しており、1966年6月9日に初飛行を行っていた。製造から22年10ヵ月が経過した機体であり、61,000時間の飛行を経験していた。事故機は、フライング・タイガー・ラインでの運用中に映画大空港で使用された機体であった。その後、エアリンガスやブリティッシュ・カレドニアン航空で運用され、トランス・ブラジル航空に売却された。
当時の民間航空省によって行われた調査によって、事故原因はパイロットエラーであると結論付けられた。また、事故機は墜落の2ヶ月前に点検を受けており、異常はなかったと考えられた。トランス・ブラジル航空は約7ヶ月後に、遺族に対して補償を行った。
州兵（しゅうへい、英語: National Guard of the United States、州軍とも）は、アメリカ合衆国における軍事組織の1つ。平時は州知事の指揮下にあり、郷土防衛隊として治安出動や災害派遣など緊急事態対処にあたっているが、必要に応じて連邦政府によって動員されることになっており、アメリカ軍の予備役部隊としての性格もある。なお現在の正式名称を正確に訳すると「国家警備隊」となるが、日本語圏では、歴史的経緯を踏まえた「州兵」という訳語が定着している。
アメリカ合衆国の植民地時代、それぞれの植民地は民兵隊（Militia）を結成した。これは基本的には入植民による自警団であったが、独立戦争では大陸軍とともに重要な戦力を担い、また独立後も国内外の紛争・事案にたびたび動員されたことから、順次に中央統制の強化が図られていった。そして1916年の法改正によって規定されたのが州兵（National Guard）である。このような経緯から、州知事の指揮下で治安出動や災害派遣など緊急事態対処にあたる郷土防衛隊としての性格と、大統領の指揮下で連邦軍を補完する予備軍部隊としての性格を兼ね備えている。普段は州知事の指揮下にあるが、予算は基本的に連邦政府によって支弁され、連邦政府による動員に備えた訓練や装備も施されており、この面では国防総省の州兵総局により監督されている。実施部隊は、陸軍に対応した陸軍州兵（Army National Guard; 州兵陸軍とも）と、空軍に対応した空軍州兵（Air National Guard; 州兵空軍とも）で構成されている。連邦軍と同等の戦闘能力を発揮できるような実質を備えており、特に空軍州兵はアメリカ本土防空を一手に担っている。
アングロ・サクソン系諸国で一般的なコモン・ローでは、「全ての市民は、治安維持の任務に従事する基本的責任を有する」という伝統的思想があり、イギリスでは、古くより、州奉行 (Shire-reeve, Sheriffとも) やコンスタブル (constable) の求めに応じて集まった市民が、その指揮のもとで集団警備力としての任に当たるという民警団 (Posse comitatus) の伝統があった。またその延長線上として、「全ての健康な市民は、共同防衛のため、いかなるときにも武器をとって戦える状態にあるべき義務と責任を有する」という民兵思想が生じた。アメリカ合衆国の植民地時代の1636年12月、マサチューセッツ湾直轄植民地において、インディアンなどの外敵から身を守るため、入植者たちによる自警団が設置された。これがアメリカでの民兵制度の端緒とされており、同年から1754年にかけて、アメリカ東部の入植地の大部分に同様の組織が設置された。1775年、レキシントン・コンコードの戦いで独立戦争の戦端を開いたのはマサチューセッツ植民地民兵隊であった。以後、ジョージ・ワシントン司令官の求めに応じて多くの民兵隊が馳せ参じ、8年に渡る戦役で約16万人にものぼる民兵が動員されて、主要な戦闘を戦い抜いた。ミニットマンのように、即応性を高めた民兵部隊もあった。またアメリカ植民地人の間では大規模な常備軍への反発が強かったことから、独立後も、連邦政府の軍事力は最低限に留められており、軍事作戦の必要が生じた場合は、各州が独自の組織として保有する民兵組織に依存せざるをえなかった。このため、1792年民兵法 (Militia Acts of 1792) によって、これらの民兵組織の位置付けが明白化されるとともに、軍隊としての組織化を図る法的根拠が与えられた。またこのように軍事組織としての活動の一方で、国内での集団警備力としての運用もなされており、1794年のウィスキー税反乱で、さっそく治安維持のため大規模に動員されている。またアメリカ合衆国の警察は、郡保安官や自治体警察といった地域の公安職を原則としており、20世紀に入るまでは州警察をもたない州も多かったが、地域の公安職は地域住民の民意に忖度する傾向があったことから、郡保安官や自治体警察が地域住民に不評な州法の執行を拒否するのに対して、知事が州兵を用いて無法状態を回復することもしばしば行われていた。
1860年代の南北戦争や1898年の米西戦争など、独立後もアメリカでは多くの戦役が経験された。戦争の規模拡大に伴って、民兵組織は連邦軍を補完する補充戦力として期待されるようになっていったが、従来の民兵組織では近代戦に対応できないことが問題になった。このことから、まず1903年民兵法 (Militia Act of 1903) によって、連邦政府による民兵組織への関与が強化された。そして1916年国防法 (National Defense Act of 1916) において、連邦軍を補完する「州兵」（"National Guard"）として明文で規定された。翌年の第一次世界大戦参戦に際して派遣された外征軍には、連邦軍とともに多くの州兵部隊も参加した。兵力にしておよそ40パーセントを占め、交戦相手であるドイツ参謀本部が「最も優秀な米軍部隊」と称した8個部隊のうちの実に6個が州兵部隊であったとされている。この活躍を受けて、1933年には1916年国防法が改正されて、州兵への中央統制が強化された。また第二次世界大戦の際には、欧州情勢の急迫を受けて、参戦以前の1940年から既に州兵の動員が開始されており、最終的に戦闘師団18個規模に達する動員がなされた。これによって陸軍の兵力はほぼ倍増し、州兵部隊は全ての戦域に派遣された。
1947年、国家安全保障法の制定によって、アメリカの安全保障体制は大きく改編・整頓された。このとき、陸軍航空軍が空軍として独立改編されるのとあわせて、州兵でも、既存の航空隊を独立改編して空軍州兵が編成された。これにより、州兵は陸軍州兵と空軍州兵という2つの組織をもつ体制が整備された。黎明期には頻繁に行われていた治安出動は、州警察の体制が整うにつれて減少していき、かわって国内任務としては災害派遣が重視されるようになった。しかし1950年代・1960年代の学生運動・公民権運動に際しては、雑踏警備・暴動鎮圧のため、州兵による集団警備力が度々動員されている。またリトルロック高校事件の際には、黒人生徒の登校に反対するアーカンソー州知事によって州兵が動員され、高校を封鎖した。これに激怒した当時の大統領ドワイト・D・アイゼンハワーはそれら州兵を連邦軍に編入し、駐屯地へ帰還するように命じた。州兵達はこの命令に従ったため事態はこれ以上悪化しなかった。アメリカ合衆国の軍事的プレゼンスの増大とともに、州兵の遣外任務も増加しており、朝鮮戦争には陸軍州兵13万8,000人と空軍州兵4万5,000人が動員された。またベトナム戦争では、戦争への国民的支持が希薄だったことから、戦争の長期化にも関わらず州兵の大規模動員はなされなかったものの、少数ながら陸軍州兵1万2,000人と空軍州兵1万人が動員されている。またこの戦争では、戦争の長期化による連邦軍の人員損耗を補うため、補充要員としての州兵や予備役の比重が増加したことから、1973年、常備軍と予備部隊間の差異を小さくし、一体的な運用を行えるようにする総戦力方針 (Total Force Policy) が採択された。これを受けて、州兵の訓練・装備面での更なる充実が図られ、連邦軍に見劣りしないほどの人員装備を擁するようになった。湾岸戦争でも陸軍州兵6万3,000人と空軍州兵1万人が動員されたほか、コソボ紛争、アフガニスタン侵攻、イラク戦争にも参加している。またアメリカ同時多発テロ事件後には、国内の重要防護施設に対して、大規模な警護出動もなされた。
州兵の中央管理組織として、国防総省に州兵総局 (National Guard Bureau) が設置されている。これは陸軍省と空軍省の共同の機関であり、州兵組織をめぐる連邦軍と各州との連絡窓口として、各州が州兵部隊の維持管理を適切に行っているかを監察し、軍政面の監督にあたっている。大統領によって任命された州兵総局長 (Chief of the National Guard Bureau) のもとに、それぞれ陸軍長官と空軍長官によって任命された陸軍州兵局長（Director, Army National Guard）と空軍州兵局長（Director, Air National Guard）が配されている。なお州兵総局長は統合参謀本部のメンバーでもある。連邦任務に動員されない限り、州兵は州知事の指揮下にある（コロンビア特別区州兵は平時より大統領指揮下）。各州州兵の制服組トップとなるのが州兵総監 (State adjutant general) であり、連邦軍における統合参謀本部議長と同様、州知事の最高軍事顧問となるほか、日常の州兵管理などにあたっている。一般的には州知事により任命されるが、サウスカロライナ州では州民の直接選挙、バーモント州では州議会によって任命される。州兵総監を長とする内部部局として州兵局（State Military Department）が設置されており、多くは知事直轄の独立機関であるが、公安局や防衛局に属している場合もある。なお州兵総監は、陸軍長官および空軍長官に対して所定の報告をする義務がある。
陸軍州兵は、2001年度において35万人の人員を擁する。これらの人員は、8個師団を基幹として、砲兵や工兵、後方支援などの独立旅団37個が編成されている。また2016年より、これらとは別に、3個旅団戦闘団およびいくつかの部隊が常備軍に編入されている。空軍州兵は、2001年度において16万人の人員を擁する。戦略爆撃飛行隊2個､ 防空専任飛行隊４個､ 戦闘攻撃飛行隊33個､ 輸送飛行隊26個､ 給油飛行隊23個のほか､ 特殊作戦飛行隊1個などが編成されている。州兵隊員は定期的な訓練への参加が義務付けられている。基本的には連邦任務に備えたものであるが、治安出動や災害派遣のような州の任務のための訓練もなされている。週末に開講される訓練集会と年次定例訓練期間があり、年間に48単位の訓練集会と15日の年次定例訓練期間が義務付けられてきた。このことから、「ひと月に週末1回、年間に2週間」 (One weekend a month, two weeks a year) という標語も造られた。しかし2000年代以降のアメリカ軍においては、対テロ戦争やイラク戦争の影響もあり、州兵を含む予備部隊が多数動員され、国内外で活動を行っている（テネシー州兵部隊は1950年代の装備のままで半年も派遣されていた）。そのため、フルタイム勤務が増加し、先の標語のような勤務状態ではなくなった。
アメリカ合衆国では、「全ての健康な市民は、共同防衛のため、いかなるときにも武器をとって戦える状態にあるべき義務と責任を有する」という民兵思想を背景として、権利章典修正第2条で人民の武装権が規定され、「規律ある民兵」が果たす役割の重要性を定めている。またアメリカ合衆国は連邦制をとっており、連邦政府よりも州のほうが多くの権限を有していることもあり、州兵以外にも、テキサスのテキサス州防衛隊のように、州政府独自の民兵組織が設置されている場合もある。これらの民兵組織は、通例、各州の州兵局に属し、州知事を最高指揮官とするが、州兵とは違って連邦政府からの関与は受けていない、完全に州独自の民兵組織である。また、ニューヨーク海軍民兵のように、海軍民兵を設置している州もある。港湾・河川での警備・救難を任務としており、州政府の指揮下にある点では州防衛軍と同様だが、こちらの要員の多くは、海軍・沿岸警備隊の予備役にも二重に登録している。ただしオレゴン州のように、州法に規定はあるものの、実際には編成されていない州も多い。なお、これらの州の民兵組織の他に、同じく連邦予備役軍（非常勤軍）組織として、陸・海・空・海兵隊の予備役隊が全米に基地を持つが、これらは『全米各地に駐屯地を持つ予備役隊』というだけであって、『州に指揮・運営権を委譲している予備役隊（州兵）』とは別の組織である。
放送映画批評家協会賞 主演男優賞は、放送映画批評家協会がその年の優れた主演男優に贈る映画賞である。
三左衛門事件（さんさえもんじけん）は、源頼朝急逝直後の正治元年（1199年）2月、一条能保・高能父子の遺臣が権大納言・土御門通親の襲撃を企てたとして逮捕された事件。「三左衛門」とは、捕らえられた後藤基清、中原政経、小野義成がいずれも左衛門尉であったことに由来する。
事件から一年前の建久9年（1198年）正月、通親は土御門天皇の践祚を強行したが、『玉葉』建久9年正月6日、7日条には新帝の候補として後鳥羽上皇の兄である二宮（守貞親王）と三宮（惟明親王）の名が挙がったこと、幕府が幼主の即位に難色を示したことが記されている。また『延慶本平家物語』には文覚が守貞親王擁立を企て、頼朝に働きかけたが実現しなかったという記述がある。河内祥輔は頼朝が持明院家や一条家を通じて守貞親王擁立を図った可能性があり、事件は通親に対する守貞親王派の不満が噴出したもので、頼朝死後の幕府首脳部は後鳥羽上皇との関係改善のために、守貞親王派の持明院家、一条家、文覚を切り捨てたのではないかと推測している。ただ『玉葉』『愚管抄』には頼朝が守貞親王を推したとは明記されていないため、頼朝の真意は定かでない。頼朝に皇位継承問題に積極的に介入した様子が見受けられないこと、一条家は守貞親王と直接の接点がなくむしろ後鳥羽上皇に近い立場にあることから、守貞擁立構想が存在したとしても頼朝と一条家が関与したかどうか疑問視する見解もある（塩原浩「三左衛門事件と一条家」『立命館文學』624、2012年）。