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ロンドン会議決裂後の1864年6月28日に普墺軍はアルス島上陸作戦を成功させた。これによって大勢は決し、7月12日にはデンマーク政府が普墺に講和交渉を申し出るに至った。8月1日に仮講和条約、10月30日にウィーン講和条約が結ばれ、デンマーク王の三公国に関する権利はすべてプロイセン王とオーストリア皇帝に譲渡されることになった。この条約はアウグステンブルク公を無視しているが、両公国をデンマークから解放したものだったので、ドイツ・ナショナリズムの重要な勝利と看做され、普墺のドイツ内における威信は高まった。ドイツ世論全体としては依然としてアウグステンブルク公独立公国支持が根強いが（普墺がロンドン会議でアウグステンブルク公擁立を提案したこともこの期待感を高めた）、その一方でプロイセン国内においては併合論も高まりつつあった。プロイセン国内の自由主義者も徐々にビスマルクに歩み寄りを見せ始めた。自由主義右派の新聞『ナツィオナールツァイトゥング』紙は「ビスマルクはプロイセンをピエモンテ（イタリア統一の中心となったサルデーニャ王国）たらしめた」と評価した。ビスマルクが成功させつつあるドイツ問題の解決を憲法闘争より優先すべきという意見が強まっていった。憲法闘争を軍事クーデタで解決すべしと主張していた政府内の強硬保守派の発言力も弱まり、政府内におけるビスマルクの地位も強化された。軍事内局局長マントイフェル中将はなおも議会に対するクーデタにこだわり、また親墺の立場からビスマルクの反墺政策に反対する姿勢を示したが、彼はビスマルクとローンの策動で1865年6月にシュレースヴィヒ総督に「栄転」させられて中央から追い出された。王妃の腹心である宮内相シュライニッツは1865年10月に「人々は成功を収めた暴力行為の前に屈服してしまった」と苦々しげに語っている。また1864年10月には関税問題でプロイセンの関税同盟がオーストリアの関税連合構想に対して最終的な勝利を収め、この成果も自由主義ブルジョワの支持を得るのに役立った。プロイセン議会は1864年1月に閉会されてから憲法闘争を激化させまいとしたビスマルクの遅滞戦術によって丸々1年召集されていなかったが、今度こそ自由主義派も政府と協調するだろうと考えたビスマルクは1865年1月にふたたび議会を招集した。しかし期待に反してこの段階でも衆議院は憲法闘争における政府の屈服を求め、再び軍事予算の減額を要求して国王の統帥権を干犯しようとした。ビスマルクが議会に提出した予算案や兵役法案は成立することなく6月に議会は閉会し、無予算統治が継続された。
オーストリア外相レヒベルクはプロイセンとの関税交渉に失敗したことが原因で1864年10月末に失脚した。親プロイセン派の外相が解任されたことは大ドイツ主義者の期待感を高め、それを背景にオーストリア内相シュメルリンクや外務省幹部ビーゲレーベンらが中小邦国や西欧との連携強化を志向するようになった。これ以降ビスマルクもオーストリアとの反革命連帯という選択肢を最終的に断念し、プロイセンの地位を守るためにナショナリズム変革の先頭に立つ道を選ぶことになった。シュレースヴィヒとホルシュタインはプロイセンにとっては近しい位置にあり、海権拡張の拠点となる要衝だが、オーストリアにとっては遠隔地に過ぎなかった。そのため、オーストリアでは同地の統治権をプロイセンに渡す代わりに代償地をもらうべきという意見が強く、オーストリア政府もその交渉にあたっていたが、その代償地をめぐってオーストリア内で意見が統一できず、ビスマルクも対オーストリア開戦の口実を失いたくなかったので解決させる意思がなく、実現に至らなかった。レヒベルク失脚後、オーストリアはこの無益な係争地を早期に手放しつつ、ドイツ内における威信を低下させぬ方法として中小邦国に人気のあるアウグステンブルク公独立公国構想への傾斜を強めていく。プロイセン国内でも皇太子ら自由主義者を中心にアウグステンブルク公支持が根強かった。ビスマルクとしてもこうした声をないがしろにはできず、1865年2月に「2月宣言」（Februarbedingungen）を出した。これは形式的にアウグステンブルク公の独立公国を認めつつ、実質的にはプロイセンに併合されるも同然の軍事的支配下に置く内容だった。アウグステンブルク公とオーストリアはこの宣言に強く反発したため、プロイセン国内ではアウグステンブルク公やオーストリアへの批判が高まっていった。国王もオーストリアへの不快感を強め、5月29日の御前会議で親墺派のマントイフェルの上奏を退ける形で「両公国の併合は国民が求めている」と宣言した。その席上でビスマルクは「普墺戦争勃発の場合、露仏は好意的中立の立場を取るだろう」との見通しを発表した。しかし実際にはフランスとロシアの立場は不透明だった。また依然として自由主義者のアウグステンブルク公支持は根強く、両公国の併合という目的がプロイセン内外に広く認められたものとは言い難かった。単純な領土拡張戦争と認識された場合、「兄弟戦争を起こす者」と不評を買う恐れもあった。ビスマルクの1865年から丸1年にわたる開戦のためらいはこのような状況のためであろうとロタール・ガルは主張している。
1865年7月、オーストリアでシュメルリンクの自由主義政権がハンガリー問題に躓いて退陣し、代わってハンガリー大貴族モーリッツ・エステルハーツィ伯爵を中心とする保守政権が誕生した（首相はエステルハーツィ腹心のリヒャルト・ベルクレディ伯爵）。エステルハーツィは封建主義的・教権主義的な保守派であり、シュメルリンクが推し進めていたドイツ人中心の中央集権化政策や大ドイツ主義政策に反対し、プロイセンとの保守的連帯を熱望していた。これを利用してビスマルクは8月14日にオーストリア側代表グスタフ・フォン・ブローメ伯爵との間にガスタイン協定を締結した。これによりシュレースヴィヒをプロイセン、ホルシュタインをオーストリアが管理し、ラウエンブルクに関するオーストリアの権利はプロイセンに売却されることが決まった。アウグステンブルク公の独立公国を認めていないこの協定は中小邦国や自由主義者の目の敵にされたが、その批判はプロイセンより、最近まで独立公国を支持しながら手の裏を返す形となったオーストリアに集中した。「裏切り者」扱いされるようになったオーストリアの威信は大きく損なわれた。ガスタイン協定を結んでもビスマルクのオーストリア打倒の決意は変わらず、フランスの好意的中立の確保を急いだ。フランスでは皇帝ナポレオン3世が比較的親普的であったが、皇后ウジェニーと外相エドゥアール・ドルアン・ド・リュイスは親墺的だった。ただナポレオン3世もガスタイン協定のことは不快に思っていた。この協定はプロイセンが独立公国を認めずに民族主義を蹂躙していることの象徴であり、また普墺の対立から漁夫の利を得られなくなったと考えたためである。普墺が親密な関係になることでその矛先がフランスに向いてくることも恐れていた。ビスマルクはナポレオン3世の警戒感を解こうと8月末に駐ベルリン・フランス公使代理エドゥアール・ルフェーヴル・ド・ベエーンと会見し、ガスタイン協定は暫定的なものに過ぎないことを強調した。その証拠に協定は意識的に曖昧な表現をしており、近いうちに必ずや普墺対立が再燃することを確約した。さらにプロイセンがドイツの覇権を握た際には「フランスが人種や言語を同じくする地域に領土拡張を図ることに反対しない」とも述べた。さらに10月には南フランスの保養地ビアリッツを訪問し、同地に滞在中のナポレオン3世の引見を受けた。この会談の詳細はよく分かっていないが、ビスマルクの国王への報告書によれば、ガスタイン協定が一時的なものに過ぎないこと、プロイセンが両公国を併合することはプロイセンが終始フランスとの友好関係を必要とするようになる点を強調してナポレオン3世のプロイセンへの不信感を取り除くことに努めたという。またナポレオン3世はヴェネト州領有権問題についてオーストリアに何らかの保証を与えたか質問してきたので、そういう保証はないことを明言したという。またビスマルク当人は報告書の中で否定しているが、この会談でナポレオン3世とビスマルクの間に「ビアリッツの密約」が結ばれたとする説がある（成文は存在しないので、密約があったとしても口約と考えられる）。密約の内容としてよく主張されるのが、フランスが中立の立場をとる見返りとしてライン川左岸をフランスに割譲することが約定されたというものである。フランス国内のライン川左岸への領土欲は1863年頃から本格的に高まっており、ナポレオン3世がプロイセンから最も引き出したい物もそれと考えられるからである。密約の実否は定かではないが、ナポレオン3世もビスマルクもマキャベリスト的鉄面皮で知られていたので、何か重大な密約が結ばれたのだろうと同時代人たちからも噂されていた。
オーストリアではドイツ人・非ドイツ人問わず反プロイセン論調が支配的になっていた。オーストリア政府もガスタイン協定を結んだにもかかわらず、その後徐々にプロイセンとの連携路線から離れ、中小邦国の支持を取り戻すことを目指すようになった。それが表面化したのが、1866年1月23日にオーストリア当局の許可の下、アルトナでアウグステンブルク公派の集会が開催されたことだった。ビスマルクはこれを「ガスタイン協定を撤回させようとする運動へのオーストリア当局の加担」と批判し、もしオーストリアがそれを止めないなら「あらゆる政策」を辞さない旨を伝達した。しかしいまやオーストリアも徹底抗戦の構えであり、2月21日に皇帝出席の下に開催されたオーストリア閣議はプロイセンに一切の譲歩を行わないことを決定した。プロイセン側も2月28日に御前会議を開催したが、皇太子を除く全員が対墺開戦不可避の認識を示した。またイタリアやフランスと協定を結ぶことを目指すことが確認された。ビスマルクはこの席上で改めてドイツ・ナショナリズムのためにオーストリアを打倒する意思を示した。イタリアではイタリア統一戦争の結果、1861年にサルデーニャが母体となってイタリア統一国家イタリア王国が誕生していたが、いまだローマ周辺の教皇領とオーストリア領ヴェネトがイタリア統一の課題として残されていた。ヴェネト領有権を餌にイタリアを味方に引き入れ、1866年4月8日にはナポレオン3世の了解のもとに普伊秘密協定を結んでイタリア参戦の約束を取りつけた。またドイツ中の自由主義・民主主義・ナショナリズムの支持を得るべく、普伊協定締結の翌日の1866年4月9日にドイツ連邦議会に対して普通・直接・平等選挙によるドイツ国民議会を創設することを提案した。オーストリアが反対するのは分かりきっていたので、それによって「民族に背を向けるオーストリア」「民族のために戦うプロイセン」を自由主義者に印象付けようとした。4月25日にオーストリア政府はプロイセン政府に対してガスタイン協定を破棄し両公国のことはドイツ連邦議会に委ねるべきと提案した。もちろん連邦議会にかければアウグステンブルク公独立公国が可決されるし、プロイセンがそれを認めない事は明らかなので、これは事実上の宣戦布告だった。緊迫する情勢の中の5月7日にビスマルクは革命家カール・ブリントの養子でテューリンゲン大学学生フェルディナント・コーエン＝ブリントに狙撃される暗殺未遂を受けた。ビスマルクはこの暗殺未遂事件をもロシアの取り込みに利用し、自分は革命勢力から命を狙われるほどの熱心な君主主義者であることがロシア皇帝の耳に入るようにするよう駐ロシア大使ハインリヒ・フォン・レーデルン伯爵に命じている（ビスマルクが普通選挙によるドイツ国民議会を提案したという話を聞いたロシア皇帝は、彼を革命主義者ではと疑うようになっていた）。他方でロシア皇帝に知られたら今度こそ革命主義者と疑われるであろう交渉、すなわち亡命中の反墺ハンガリー革命家との交渉にもあたった。一方ナポレオン3世は開戦直前の6月12日にオーストリアとの間に墺仏秘密協定を締結した。これはフランスが中立を守る代償としてオーストリア勝利後にはオーストリア領ヴェネトの領有権をフランスを介してイタリアに渡すことを約定したものだった（フランスから条件を付けてイタリアに渡すことでフランスがイタリア統一をコントロールできる）。またこの際にオーストリアは口頭でだが、バイエルンやヴュルテンベルクなどライン諸邦国がかつてのライン同盟に類似した新ドイツ連邦を作り、フランスと近しい関係になることに反対しないことを約した。ナポレオン3世はプロイセンが不利と見ていたのでプロイセンからは事前の秘密協定を取らず、プロイセンが危機に陥ったのを待ってそれ以上の要求を行うつもりだったと見られる。ナポレオン3世の企みを阻止するためにはフランスが介入する余地のない素早い軍事的成功が必要であった。
1866年6月1日にオーストリアがガスタイン条約に違反してシュレースヴィヒ・ホルシュタイン問題を連邦議会に委ねたことで普墺両国は最終的に決裂した。ビスマルクはこれを「挑発行動」と批判し、6月9日にもシュレースヴィヒ総督マントイフェル率いるプロイセン軍をホルシュタインへ進駐させた（戦闘は無し）。オーストリアは6月11日に「ドイツ内部の安全と連邦加盟国の権利を守るため」の連邦軍動員案を提出し、6月14日にはその修正案が大多数の中小邦国の支持を得て決議された。結局のところ、ドイツ連邦における影響力は最後までオーストリアの方が上だったことになる。ビスマルクはプロイセンの軍事的威圧を直接に受ける隣国ザクセンやハノーファーさえ寝返らせることはできなかった。プロイセン側に付いたのは北ドイツ・中部ドイツの小邦国だけだった。連邦軍動員決議を受けて連邦議会プロイセン公使カール・フリードリヒ・フォン・サヴィニーはビスマルクからの事前の指示通り、本動議は連邦規約に違反した宣戦布告に等しいこと、したがって連邦規約は消滅して拘束力もなくなったと理解していること、プロイセンは自らの連邦改革案に賛成してくれたドイツ諸国とともに新たな連邦を形成することを宣言し、ドイツ連邦から脱退した。これをもって事実上の開戦となった。
ビスマルクが対墺戦争を目指す外交をしている間、参謀総長モルトケはその軍事的準備を行っていた。分散進撃・集中攻撃というモルトケの戦略を実施しやすいように鉄道と電信に力を入れた。これは軍制改革で動員能力が上がっていたことと合わせてプロイセンの軍事的効率性を大いに高めていた。開戦直前の1866年6月2日に軍司令官への命令権が認められていたモルトケは、指揮権もないのに軍の命令系統に介入してくるビスマルクを抑えながら全軍の指揮を執った。プロイセン軍は6月15日より北ドイツ三国のザクセン王国、ハノーファー王国、ヘッセン選帝侯国に侵攻し、6月27日のランゲンザルツァの戦いでハノーファー軍を破った。さらに7月にはバイエルン軍も撃破して、連邦議会のあるフランクフルト・アム・マインを占領した。ビスマルクは7月1日に国王とともに対オーストリア戦線の大本営に入った。こちらの戦線もプロイセン軍が有利に戦況を進め、7月3日のケーニヒグレーツの戦いでオーストリア・ザクセン連合軍に決定的勝利を収めた。皇太子フリードリヒ率いる援軍が間に合ったことが大きく影響したため、ビスマルクは国王の侍従武官から「閣下、閣下は今や偉大な人物になられました。もし皇太子殿下の軍の到着が遅すぎたら、閣下は最大の悪人になるところでした」という戦勝報告を受けた。皇太子はこの戦争に反対していたが、一たび開戦した後は軍司令官の役割をしっかり果たした。ビスマルクも戦勝後に真っ先に皇太子と会見して彼を称えた。二人は生涯を通じて仲が悪かったが、この戦争中には稀に見る友好的な雰囲気だった。オーストリア軍は包囲を脱して撤退に成功したものの、すでに趨勢は決しており、プロイセンと講和に入るしかなかった。一方プロイセン軍の方はウィーン進軍の機運が高まっていたものの、占領地域の拡大により補給不足に陥っていた。プロイセン軍による現地調達が容赦なく行われ、ボヘミア、モラヴィア、シュレージエンなどではそれに反発する地元民の蜂起が発生していた。これらが拡大すればこの戦争がオーストリアの反プロイセン国民戦争と化す恐れがあった。ビスマルクにとっての主目標（ドイツ連邦解体、オーストリアの覇権除去、プロイセンの北ドイツにおける行動の自由）はすでに達せられており、ビスマルクは早急の講和を希望していた。
7月5日にフランス皇帝ナポレオン3世が調停者になると申し出てきた。フランスでは政府も世論も普墺戦争への参戦意欲はほとんどなく、戦争準備もできていなかったが、フランスを公然と敵に回すことはこの段階では危険だったので、ビスマルクもナポレオン3世の介入を了承せざるをえなかった。ビスマルクは、ドイツ統一を恐れるナポレオン3世の感情に配慮して、駐フランス大使ロベルト・フォン・デア・ゴルツ伯爵を通じて北ドイツにおける覇権のみ要求し、南ドイツ諸国は独立させたまま、場合によっては南ドイツ連邦を作ってもらっても構わない旨をナポレオン3世に伝えて彼を安堵させた。シュレースヴィヒ北部についても住民投票の上で帰属先を決めようと考えている旨を伝えた。またビスマルクが承諾してのことかどうか不明だが、ゴルツは1814年国境（ナポレオン1世最初の失脚時に確定された国境）をフランスが回復することを支持する用意がある旨も伝えている。これはナポレオン3世の領土拡張への期待感を高めた。普仏の交渉は順調に進み、7月14日までに普仏共同作成の普墺休戦案がオーストリアに通知された。オーストリアは自国の独立と最も忠実な友邦ザクセンの領土保全を条件としてこれを受諾し、7月22日から普墺両国は休戦、ニコルスブルクで講和交渉がはじまった。ビスマルクはオーストリアを将来に渡るまで敵に回さないため、寛大な講和条約案を提示すべきと考えていたが、これは国王から反対があった。国王はザクセンがこの戦争の主犯と考えており、オーストリアとザクセンの二国に罰を与えるべきであって、それは領土割譲と多額の賠償金だと考えていた。しかしビスマルクは、墺仏の要望に従ってこの二国の領土には手出しすべきではなく、ザクセン以外の北ドイツ敵国を併合（王位廃絶）すべきと主張した。しかし国王は正統主義の立場から君主家の廃絶を嫌がり、また真の敵国が免罪され、従っただけの国が罰せられることに納得しなかった。ビスマルクはプロイセンは裁判官ではなく政治を行っていること、オーストリアが納得できる条件でなければ第三国の介入なしには戦争を終結させられなくなることを訴えて説得を続けた。この論争は結局、皇太子がビスマルクを支持する介入をしたことで7月25日になって国王が折れる形で終結した。こうして7月26日にニコルスブルク仮条約が締結され、さらに8月23日にはプラハ本条約が締結された。これによりドイツ連邦は解体され、今後オーストリアはドイツ統一に不干渉の立場を取ること、北ドイツ敵国はザクセンを除きプロイセンに併合されること、オーストリアは2000万ターレルの賠償金を支払うことが取り決められた。全体的には敗戦国に寛大な講和条約だった。またフランスに対する配慮から、今後南ドイツ諸国は単独でやっていく場合も南ドイツ連邦を結成する場合も国際的に独立した存在とし、創設が予定されているプロイセン中心の北ドイツ連邦はその独立性を侵してはならない旨の規定や北部シュレースヴィヒの帰属は住民投票を持って決する旨の規定も盛り込まれた。ビスマルクにとってはこれらの譲歩は大した問題ではなかった。シュレースヴィヒの住民投票はプロイセン政府が意のままに投票方法を決定できるため、どうにでも操作できたし（ちなみに結局この投票は行われなかった）、南ドイツ諸国を独立させることについても、むしろ彼らに対仏安全保障上の不安感を植え付けやすくなると考えていた。実際オーストリアとの講和交渉と並行して行われた南ドイツ諸国との講和交渉の中でバイエルン王国、ヴュルテンベルク王国、バーデン大公国に対仏秘密攻守同盟を締結させることに成功している（ヘッセン大公国とは1867年4月に締結）。一方ナポレオン3世は国内右派の人気取りのためライン川左岸を欲していたが、それによってドイツ・ナショナリズムを憤慨させて反ボナパルトを共通項にしたドイツ統一運動が燃え広がらないよう配慮する必要があった。そうした立場からナポレオン3世は南北ドイツが連合しない保証やライン川左岸の割譲を要求しながら、ドイツ民族主義が燃え上がりそうになると慌てて譲歩するといった不明瞭な態度に終始することになった。ナポレオン3世が仮講和条約後の8月5日に最終的な講和条約案に向けて、バイエルン領プファルツ全域とライン左岸ヘッセン領のフランスへの割譲を要求した際にはビスマルクは「必要とあればドイツ・ナショナリズムを解き放ちフランスと対決する」と公然と脅迫して阻止している。
普墺戦争の勝利によってビスマルクのプロイセン国内における地位は大幅に強化された。ビスマルクの1866年の国家運営は敵も味方も「上からの革命」と評した。ドイツでは1860年代から大衆雑誌が成長していたが、そうしたメディアからビスマルクは英雄視され、ビスマルクの写真や胸像が数多く売れるようになった。ビスマルクは戦時中に総選挙を行えば有利な国内状況を作れると踏んで1866年5月9日にプロイセン衆議院を解散させていたが、ケーニヒグレーツの戦いの日に行われた総選挙では、進歩党・中央左派は148議席（改選前247議席）に激減、一方保守党は148議席（改選前35議席）に急増した。政府と妥協的な旧派自由主義も24議席（改選前9議席）を獲得したため、反政府派は衆議院の過半数を失った。保守党の中でも正統主義に固執する強硬保守勢力は勢力を弱め、ビスマルクを支持する自由保守党が最有力勢力となった。この選挙結果を受けてビスマルクは1862年以来の無予算統治に事後承認を与える事後承認法を議会に議決させ、憲法闘争を終結させた。この事後承認法の賛否をめぐって進歩党は分裂し、賛成する議員たちは進歩党を出て国民自由党を結党した。自由保守党と国民自由党は北ドイツ連邦帝国議会でも多数派を占め、ビスマルク政府の与党的勢力となった。【↑目次へ移動する】
1866年8月終わりにプロイセンと北ドイツ諸邦国は連邦規約を締結して北ドイツ連邦を立ち上げた。その規約において普通選挙で民選された憲法制定議会を設置することが取り決められた。ビスマルクは早速、憲法制定議会に提出する北ドイツ連邦憲法草案の作成を開始した。ビスマルクは諸侯への配慮から邦国の独立性を守ることを表明していたので、少なくとも外見上はそう見えるように草案を作る必要があったが、変革を無にしないためには、実態はベルリンが中央集権的に支配する体制にせねばならなかった。これについてビスマルクは「形式的には国家連邦を尊重せざるをえないが、実際には柔軟に目立たないように包括的な表現で連邦国家という性格を付与することになろう」と述べている。プロイセン政府が1866年12月15日に連邦諸国会議に提出した北ドイツ連邦憲法草案はブハー、サヴィニー、マクシミリアン・ドゥンカーらによって練られ、ビスマルクが修正を加えて完成させたものだった。その内容は保守的であり、民選の立法機関帝国議会の力は制限されていた。帝国議会は普通選挙で選出されるが、加盟諸国代表から成る連邦参議院の同意がなければ法律を可決させることはできなかった。また連邦総歳出の9割は陸海軍に配分されるが、帝国議会には軍事予算の審議権を認めていなかった。連邦参議院における各国の票配分は旧連邦議会と同じだが、プロイセンは併合した諸国の票も所持し、43票のうち17票を占めた。決議に必要な票数は単純過半数なので、プロイセン政府はいくつかの小邦の支持さえ得れば連邦議会を掌握できた。連邦の盟主はプロイセン国王が兼務する連邦主席であり、連邦主席は連邦首相の任免権を持ち、首相を通じて執行権を行使するとされた。連邦首相は連邦主席に対してのみ責任を負っており、帝国議会に対しては責任を負わなかった。また連邦陸海軍はプロイセン国王が統帥権を有するものとされていた。この憲法案を見た諸邦は自国の独立性が失われることを懸念したが、ビスマルクは憲法審議議会選挙が1867年2月12日に予定されていることを利用して、諸侯が揉め事を起こすつもりなら民主派と連携せざるを得なくなると脅迫して彼らの反対運動を牽制した。2月12日に行われた憲法制定議会選挙は、国民自由党が80議席、保守党が59議席、自由保守党が39議席、進歩党が19議席を獲得するという中道右派の勝利に終わった。ビスマルクは召集された憲法制定議会に憲法草案を提出したが、最大勢力である国民自由党から様々な部分について自由主義的な修正を求められ、ビスマルクも多くの部分で譲歩した。これにより帝国議会の定期的な召集と1年ごとの予算審議が保証された。軍事予算審議権についても1871年12月31日から認められることになった。また選挙方法として秘密選挙が盛り込まれた。連邦主席の国事行為には連邦首相の副署が必要とされ、これによって行政の責任の所在を首相に明確化し、首相は帝国議会の質問に対して答弁義務を負うことになった。その一方でビスマルクが譲歩を拒否したのは、責任内閣制を作る提案や議員歳費を支給する提案であった。前者を拒否したのは国王の首相任免権を守るため、後者を拒否したのは「職業国会議員」が現れて帝国議会が活性化することを防ぐためであった。
北ドイツ連邦首相となったビスマルクの次なる課題はプロイセン一国覇権の下に南ドイツ諸邦国を北ドイツ連邦と統一することであった。ビスマルクは当初これを二つの方向性から目指した。一つは南ドイツ諸国の軍制改革を促すことでプロイセン軍制に同化させること、もう一つは関税同盟によって現に存在している南北ドイツの経済的結び付きを政治的にも利用することである。ビスマルクはバイエルン王国首相クロートヴィヒ・ツー・ホーエンローエ＝シリングスフュルスト侯爵（親北ドイツ連邦派）が推し進める南ドイツ諸国共同してのプロイセン型軍制改革計画を積極的に支援した。ホーエンローエの提唱とビスマルクの後押しで1867年2月にシュトゥットガルトで南ドイツ三国（バイエルン、ヴュルテンベルク、バーデン）による会議が開催され、ここでプロイセン型軍制改革を行うことが決議された。これにより北ドイツ連邦軍と南ドイツ諸国軍の同化を推し進めることに成功した。続く1867年6月、ビスマルクは関税同盟の中に普通選挙による民選議会「関税議会」を設置することを提案し、加盟国にこれを認めさせた。これは南ドイツ諸国の選挙制度が制限選挙であるが故に邦国分離主義的な旧支配勢力が支配力を維持している現状を踏まえて、大衆ドイツ・ナショナリズムを旧支配勢力の邦国分離主義にぶつけようという意図だった。しかしビスマルクの期待に反し、1868年2月から3月に南ドイツで行われた関税議会選挙は独立派が圧勝し、小ドイツ主義統一を拒否する南ドイツ国民の世論がはっきり示された。彼らが反対した理由は個々政治思想によって様々だが、概して保守派は邦国分離主義と反プロテスタント感情（南ドイツはカトリックが多数）、自由主義派は大ドイツ主義感情とプロイセンの官憲絶対的体質への反発によるところが大きかった。関税選挙後もこの傾向は続き、1869年のバイエルン議会選挙でも独立派が勝利し、ビスマルクと連携関係にあったホーエンローエが辞職に追い込まれた。大ドイツ主義も再び高まり、ビスマルクはこれに対抗すべくメディアを総動員してオーストリア＝ハンガリー帝国首相フリードリヒ・フェルディナント・フォン・ボイストの改定主義（普墺戦争の結果生まれたプロイセン優位のドイツの状況を改定しようという運動）に激しい批判を加えた。ドイツ・ナショナリズムを高めることができるのは、ドイツ外から侵攻があった場合か、民族的自尊心を傷つけられた場合に限られることを改めて思い知らされたビスマルクは、フランスがドイツ・ナショナリズムを煽る行動に出るよう誘導することを目指すようになった。
フランスとの関係は1867年3月に発生したルクセンブルク問題によってかなり悪化していた。そんな中で起こったスペイン王位継承問題からビスマルクはドイツ・ナショナリズムの起爆剤を手に入れることができた。スペイン王位継承問題は1868年9月に教権主義的なスペイン女王イザベル2世がフアン・プリム将軍らスペイン軍部のクーデタによりパリへ追われたことに端を発する。プリム将軍は新国王の選定を開始し、やがてホーエンツォレルン＝ジグマリンゲン家のカール・アントン侯（「新時代」期のプロイセン首相）の息子レオポルトが候補の一人として浮上した。ビスマルクは1869年から1870年にかけての冬にプリム将軍との折衝に本腰を入れ、1870年2月にはスペイン枢密顧問官エウセビオ・デ・サラザール（Eusebio de Salazar）が訪普し、レオポルトのスペイン王立候補が正式に要請されるに至った。国王はフランスの感情に配慮してこの計画に否定的だった。ビスマルクは3月に上奏文を提出し、その中でレオポルトがスペイン王冠を継げばホーエンツォレルン家はカール5世（スペイン王を兼ねた）以来のハプスブルク家に匹敵する高い世俗的地位を得ることや、スペインに共和政体を置く危険性を説いたが、国王の意志を変えることはできなかった。カール・アントン侯とレオポルトも4月20日にスペイン王位継承を拒否する回答を出した。しかしビスマルクは事前に側近ブハーをスペインに送りこんでおり、彼を通じてプリム将軍に事態は流動的であると信じ込ませた。さらに5月にブハーの報告書を受けたビスマルクは今一度国王やカール・アントン侯の説得にあたり、ついに6月半ばにレオポルトが立候補を決意し、国王もそれに承諾を与えた。7月2日にプリム将軍は駐マドリード・フランス大使にレオポルト立候補の件を報告した。反普的な教権主義者だったフランス外相アジェノール・ド・グラモン公爵はこれに憤慨し、7月6日にもフランス下院でこの件について演説を行い、断固として阻止する旨を宣言した。これによりフランス国内の反普感情は大いに高まった。不安になったレオポルトは立候補を断念し、国王もそれに承諾を与えた。しかしフランス国内はそれだけでは収まらず、7月13日に駐ベルリン・フランス大使ヴァンサン・ベネデッティが国王の滞在するバート・エムスを訪れ、そこでフランス国民に対する弁明と今後二度とホーエンツォレルン家からスペイン王候補者を出さない旨の誓約を国王に要求した。しかしこれは国王にとって自尊心の許容範囲を超える要求であり、拒否した。国王はベルリンのビスマルクにこの件についての電報を送り、適当と思う形で公表する権限を彼に与えた。グラモンの下院演説やフランスメディアの反普報道の影響でドイツ国内では反仏世論が高まっていた。国際状況も今開戦すればロシア、イギリス、オーストリア、イタリアのいずれも反普的介入をしてこない可能性が高かった。ビスマルクは対仏戦争開始の好機と判断し、国王から送られた電報を一部省略してドイツ・ナショナリズムとフランス・ナショナリズムの双方を煽るような電報の公表を行った。さらにビスマルクはフランスにいかなる平和的な逃げ道も与えぬようドイツ諸邦だけではなく諸外国にも電報をばらまいた。フランスがこの電報を入手したのもスイスのベルンを通じてだった。このエムス電報事件によりナポレオン3世は自らの国内的地位を守るためプロイセンに宣戦布告しないわけにはいかなくなった。またこの電報でフランスの横暴な要求を知ったドイツ諸邦は南北問わず反仏感情を爆発させ、プロイセンを支持する世論で埋め尽くされた。このドイツ世論状況に各国（特にオーストリアは最後まで介入の可能性があったが）も最終的に介入の意志を無くした。
フランス政府は1870年7月14日に動員を決定し、7月19日にプロイセンに宣戦布告した。南ドイツ諸国は攻守同盟に基づいて自国軍をプロイセン王の下に送った。フランス軍の戦争準備は杜撰で動員も遅かったが、ドイツ側は南ドイツ諸国がプロイセン型軍制改革を行っていたおかげで素早い動員が可能だった。戦況は激戦続きだったがドイツ軍優位に進み、9月2日のセダンの戦いではフランス皇帝ナポレオン3世が直接率いるフランス軍を下し、ナポレオン3世を捕虜にした。ナポレオン3世が捕虜になった後、パリではジュール・ファーヴルを首班とする第三共和政政府が発足したが、燃え上がったドイツ・ナショナリズム世論は第二帝政崩壊だけでは満足せず、アルザス＝ロレーヌ地方を併合することでフランスの脅威を半永久的に除去することを求めていた。ビスマルクはアルザス＝ロレーヌ併合に伴う外交上の危険や同地の反普感情を理解していたものの、同地を併合しなくてもこの戦争後に普仏が良好な関係に戻ることはないと確信していたので、ならばフランスの復讐に備えて国防上重要な同地を併合すべきと判断した。だがこの割譲要求にはフランス国民の反発が強く、フランス政府も拒絶したため、第二帝政崩壊後も戦争は継続された。英露墺もフランス弱体化を懸念していたが、ロシアが10月31日にパリ条約破棄を一方的に宣言したことで英露関係が悪化したため、英露が結束してプロイセンを妨害してくる事態は避けられた。戦争中ビスマルクはよく軍事への介入を図ったが、国王や軍部から疎まれた。国王は軍事は自分の管轄と考えていたし、モルトケ以下将軍たちも政治家の軍事介入を嫌った。そのため軍議はビスマルクがいない時に行われることが多かったという。この頃、ビスマルクが妻に送った手紙も将軍たちへの不満の記述が多い。しかもビスマルクは軍人たちよりも苛烈な意見を表明することが多かった。たとえばパリ包囲戦でモルトケは兵糧攻めを主張したが、中立国の介入を恐れるビスマルクは早期終結のためとしてパリ砲撃を主張し、陸相ローンの支持を得てモルトケに譲歩させてパリ砲撃を強行した。またゲリラ部隊に対してビスマルクは容赦ない取り扱いを主張し、「ゲリラ兵をただちに銃殺している」バイエルン軍を褒め称えた。またフランス領アルジェリアから連れて来られたアルジェリア人兵士を「撃ち殺さねばならない害獣」と評した。占領地の民間人にも冷酷であり、「戦争の苦しみが和平を促す」「恐怖を与えて屈服させる」と称して住民に「耐えがたい重圧」を与えることを主張した。1871年1月19日、包囲されるパリ駐留軍が包囲突破を試みて失敗したことで、ファーブルはプロイセンに停戦を申し出た。ビスマルクは停戦条件をめぐっては寛大だった。モルトケがパリ駐留軍から武器・軍旗・鷲章を奪い、捕虜はドイツへ移送することを条件とすべきと主張したのに対し、ビスマルクはこれを退けて、捕虜からは武器だけ奪い、ドイツへ送るのではなくパリ市内に拘留することを条件とした。このおかげでフランス政府も条件を呑みやすくなり、1月28日には停戦条約が成立した。これに基づきドイツ軍はパリ西部を占領した。中心部や労働者街は、プロレタリアの国民軍が形成されていたが、その武装解除はフランス政府に任せた。2月8日に行われたフランス国民議会選挙では平和を訴える王政復古派が大勝し、アドルフ・ティエールがフランス首相に選出された。ティエールは2月28日にもドイツ軍大本営が置かれているヴェルサイユでプロイセン政府の要求を全て受諾する講和条約を結んだ。
1870年10月から11月にかけてヴェルサイユの大本営において南ドイツ4邦国と交渉を行い、11月に全ドイツ連邦創設のための条約の締結にこぎつけた。ついで新たな国名は「連邦」ではなく「ドイツ帝国（Deutsches Reich）」、またその盟主は「連邦主席（Bundespräsidium）」ではなく「ドイツ皇帝（Deutscher Kaiser）」とすることが決まった。出征軍統領選出制度の先例に倣って敵地のヴェルサイユにおいてプロイセン王ヴィルヘルム1世がドイツ皇帝に即位することとなったが、南ドイツ諸邦国、特にバイエルン王国とヴュルテンベルク王国にはドイツ帝国に加盟してもらう代償として他の邦国には認められていない厚い自治権を保証せねばならなかった。また正統主義に固執する国王に配慮してバイエルン王ルートヴィヒ2世を推戴者にしたが、そのための交渉においてプロイセンはバイエルンに巨額の資金を支出した。ビスマルクは1870年12月12日の妻への手紙の中で「諸侯がそれぞれ勝手に動き、私を苦しめる。私の国王さえも細かい問題を持ち出して私を苦しめる」と愚痴をこぼしている。1871年1月18日にヴェルサイユ宮殿鏡の間においてヴィルヘルム1世のドイツ皇帝即位式が挙行された。ビスマルクはヴィルヘルム1世のドイツ国民への布告を読み上げ、「連合したドイツ諸侯と自由都市の要請によってドイツの帝位につく」と宣言した。4月16日にはドイツ帝国憲法が発布されて新帝国の体制が最終的に定まった。同憲法は北ドイツ連邦憲法とほとんど変化はなく、新たに加盟する南ドイツ諸国の特権について付記しただけであった。【↑目次へ移動する】
ドイツ統一によってドイツ各国の市場が緊密化し、またフランスから巨額の賠償金を獲得したことでドイツ資本主義は急速に発展しはじめた。そうした経済成長の中で資本主義の更なる発展に邪魔な封建的諸制度の改廃を求める声が自由主義者から盛んに起こるようになった。これに対応してビスマルクは、帝国首相府長官ルドルフ・フォン・デルブリュックに帝国議会多数派である国民自由党党首ルートヴィヒ・バンベルガーと連携しての自由主義化・近代化改革を実施させた。貨幣の統一、様々な関税の引き下げ、中央銀行の創設、法律と裁判制度の統一化、郡条例（Kreisordnung）制定によるユンカーの領主裁判権・警察権の廃止、県条例（Provinzialordnung）改正による地方自治の一定の実現など、数多くの自由主義化・近代化改革が1871年から1877年にかけて推し進められた。後述する文化闘争もこの流れの一つであった。しかしこの一連の自由主義化・近代化改革はプロイセン保守主義者の離反を招いた。特に県条例に反対するプロイセン貴族院を押し切るために同法案に賛成する新議員を増やす「貴族院議員製造措置」をとった1872年にそれは最高潮に達した。この強引な措置は陸相ローンさえも反対している。そのような時期の1872年12月20日にビスマルクは突然プロイセン首相職をローンに譲るという行動に出て世間を騒がせた（ドイツ帝国首相・プロイセン外相職には在職）。これは軍務経験しかない高齢者で首相の職務に堪えないであろうローンをわざとプロイセン首相に就任させることで自分が欠けたらいかに政治的空白が生じるかを示し、不服従な保守派や閣僚の支持を取り戻す意図だったと考えられている。結局ローンは、鉄道協会設立の経費をめぐる疑惑を追及されて1873年11月に全ての役職を辞し、ビスマルクがプロイセン首相に復した。
1871年3月30日に行われた帝国議会選挙でカトリック政党の中央党が投票総数の5分の1を獲得して国民自由党に次ぐ第二党になった。カトリックは南ドイツや西南ドイツ、ポーランドに多いため、反プロイセン的な分邦主義ないし分離主義と結びつきやすかった。またカトリック人口が多い墺仏と結び付く恐れもあり、ドイツ統一にとって潜在的な脅威であった。カトリックの長たるローマ教皇ピウス9世はイタリアとドイツの統一を「自由主義的」と見て敵視していたし、自由主義勢力の側もピウス9世の誤謬表や教皇不可謬説など反近代的な宗教思想を嫌悪していた。ビスマルクとしてはカトリックを弾圧すればいまだ彼を不信の目で見ている自由主義者からの支持獲得が期待できた。かくしてビスマルクは1871年からカトリック弾圧政策「文化闘争」を開始した。まず1871年6月にプロイセン政府内でカトリックの代弁していたプロイセン文部省カトリック局を解散させ、つづいて11月には帝国法で刑法に『教壇条項』を追加し、聖職者が「公共の安寧を危うくするような方法」で教壇から国事について論じることを禁止した。1872年1月23日には国民自由党系の反カトリック派アダルベルト・ファルクを文相に任命し、教会の教育への介入を排除した帝国法『学校監督法』を制定させた。1871年秋には新しい駐バチカン・ドイツ大使にピウス9世の誤謬表と教皇不可謬説に反対する枢機卿グスタフ・アドルフ・ツー・ホーエンローエ＝シリングスフュルストを任じ、ピウス9世を公然と挑発した。1872年5月に教皇庁がこの人事を拒んだことについて、ビスマルクは帝国議会で「我々はカノッサへは行かない。身体的な意味でも精神的な意味でもだ。」と演説し、自由主義者の反カトリック機運を盛り上げた。自由主義派が嫌悪していたカトリック強硬派のイエズス会は1872年夏に制定された帝国法『イエズス会法』によって国外追放処分となった。こういった例外法は本来自由主義思想に反するが、自由主義派のイエズス会への嫌悪感は強く、帝国議会ではエドゥアルト・ラスカーなど一部の自由主義左派を除いて大多数の自由主義派議員がこの法律に賛成している。さらに1873年5月には「5月法」と総称される4つのプロイセン法を制定した。これによりプロイセンで聖職者になるには3年間大学で学ばねばならなくなった。また聖職者の任命にはプロイセン州総督が介入できるようになった。またプロイセン市民は自由に教会を脱退できることになった。教皇ピウス9世は5月法の無効を宣言したが、ビスマルクは1874年と1875年にもカトリック抑圧のプロイセン法制定を継続した。『追放令』によってプロイセン政府に聖職者の追放権限を与えた。『パンかご法』によってカトリック教会へのプロイセン政府の補助金を打ち切った。『修道院法』によってプロイセン国内にある修道院をすべて閉鎖させた（医療目的の修道院のみ存続が許された）。さらに宗教儀式に依らない民事婚制度をプロイセンに導入した。しかし民事婚制度はプロテスタントからも強い反発を招いた。またイエズス会禁止や修道院閉鎖などは自由主義改革というより前近代的な宗教弾圧だったため、カトリックの抵抗運動に正当性を与えた。その結果カトリック勢力は一向に衰えなかった。さらに1870年代半ばから政府と自由主義勢力の協調関係が終焉し中央党の協力が必要になってきたこと、また中央党より危険な社会主義勢力が台頭したことなどによりビスマルクはカトリックとの和解を考えるようになるが、対独強硬派の教皇ピウス9世の在位中は不可能だった。1878年2月9日にピウス9世が帰天し、ドイツと対話の意思があるレオ13世が新教皇に選出された。レオ13世は5月法の撤廃と文相ファルクの辞任のみ要求したため、ビスマルクはこれに応じて1879年7月にファルクを辞職させ、ついで1880年から1887年にかけて順次5月法の撤廃を行い、文化闘争を終焉させた。文化闘争の諸政策で維持されたのはカトリック局の解散、イエズス会禁止、学校監督法、民事婚制度、教壇条項であった。ビスマルクは聖職者の人事に国家が介入するのは誤った政策だったと語り、文化闘争の責任は自由主義者にあるとした。さらに「中央党はその分立主義によって帝国の行きすぎた中央集権主義に歯止めをかけてくれている」と評価さえするようになった。
1875年以降ビスマルク政府と自由主義勢力の協力関係は終焉を迎えた。国民自由党はエドゥアルト・ラスカーをはじめとして反ビスマルク派の自由主義左派を内在していたので常にビスマルクの与党になるわけではなく、彼の政策を阻害することも多かった。皇帝も政府の自由主義への傾斜に不安を感じていた。また自由主義勢力は1873年以降の不況の中で自由貿易維持か保護貿易に転じるかで分裂し始めていた。そのためビスマルクは文化闘争を収束させて中央党と妥協する必要に迫られたのだが、その中央党も無条件でビスマルクを支持するわけではなかった。結局国民自由党の分裂を促進してその多数派を政府派に引きこむのが良策と考えられた。ビスマルクは1875年終わり頃から保護貿易路線へ舵を切る事をほのめかし始めた。1876年4月末には自由貿易を主張する帝国首相府長官デルブリュックが辞職。さらに同年7月には保護貿易を求めるドイツ保守党の結成に携わった。保護関税推進の超党派の帝国議会議員連盟「国民経済連合」が創設されて多数の議員が参加したのを好機として1879年2月に保護関税法案を帝国議会に提出して可決させた。これによって国民自由党は分裂し自由貿易を奉じてビスマルクとの連携を拒否した左派議員たちはドイツ進歩党と合流してドイツ自由思想家党を結成した。1881年と1884年の帝国議会選挙ではこのドイツ自由思想家党が議席を大きく伸ばし、84年の選挙では国民自由党を追い抜いた。社会主義労働者党も議席を伸ばし、ビスマルクにとって危機的な議会状況が発生した。これに対抗してビスマルクは当時不穏になっていた国際情勢を利用してポーランド系住民蜂起の可能性やフランス対独報復主義の危険性など対外脅威論を強調するようになり、それ以外の「取るに足らない」法律論議をしようとする者、軍や政府の要求を受け入れない者はすべて「帝国の敵」「非愛国」であるというレッテル貼りを強化し、自由主義左派勢力や社会主義勢力を追い詰めた。また保守党、帝国党(自由保守党)、国民自由党の三党に選挙制度を利用した「カルテル」と呼ばれる選挙操作協定を作らせた。その結果、軍拡を争点に行った1887年の帝国議会選挙では自由思想家党や社会主義労働者党が惨敗する中、カルテル3党が絶対多数を確保するに至った。ポーランド住民蜂起を煽った結果、1885年冬にビスマルクはプロイセン首相としてロシア国籍、オーストリア国籍のポーランド人をプロイセン領から追放する決定を下した。これによりおよそ3万人が追放処分を受けた。ロシアについてビスマルクは単純にロシアもポーランド人蜂起に悩まされているので歓迎すると考えていたが、ロシアはむしろ自国臣民がこのような非情な扱いを受けたことに衝撃を受け、独露関係悪化の原因の一つとなった。官僚制度や軍隊の保守化も進めた。1881年にローベルト・フォン・プットカマーを内相に任命し、60年代70年代に活躍した自由主義官僚たちを放逐した。貴族出身でない将校が増加して思想が多様化し始めていた軍隊に対しても「軍隊は君主制を守るために存在する」という保守思想の再徹底を図るとともに参謀総長は陸相の同席なしにプロイセン王に上奏できるようにして帝国議会の影響力から軍を遠ざけた。
1875年5月にラッサール派と、マルクス系のアイゼナハ派（アウグスト・ベーベルやヴィルヘルム・リープクネヒトら）という社会主義者の二流が合同してドイツ社会主義労働者党（ドイツ社会民主党の前身）を結成し、1877年の帝国議会総選挙で得票率9%を得て12議席を獲得した。ただちに脅威になる議席ではなかったが、この政党は公然と「大崩壊」を口にするなど革命的であり、革命嫌いのビスマルクは「帝国の敵」と看做して早期の弾圧に乗り出した。またそれ以上に自由主義勢力との連携が崩れていく中、共通の敵である社会主義勢力を攻撃することで国民自由党の分裂を促して自由主義者を出来るだけ与党勢力に引きつけておきたいという意図があった。1878年5月11日と6月2日に二度にわたって皇帝ヴィルヘルム1世の暗殺未遂事件が発生した。どちらの犯人も社会主義勢力との関係は立証できなかったが、ビスマルクは無理やりにでも社会主義運動に結び付けた。一度目の暗殺未遂事件の後、社会主義者の活動を禁止する法案を帝国議会に提出したが、原則として例外法に反対する国民自由党が反対票を投じたために否決された。しかし社会主義者鎮圧法をめぐっては国民自由党内でも心情的賛成派が多数いた（党首ベニヒゼンの権威で押し切った形だった）。直後に二度目の暗殺未遂事件が発生した。その報告をうけたビスマルクは皇帝の身を心配するより先に「それならば帝国議会は解散だ」と叫んだという。保守新聞や政府系新聞によって社会主義者への恐怖が煽られる中、ビスマルクは社会主義者鎮圧法の是非を問うて解散総選挙を行った。しかしこの解散総選挙の真の狙いは直接の攻撃対象である社会主義労働者党ではなく、国民自由党の分裂を促すことだった。選挙戦中、政府系・保守系新聞は社会主義者鎮圧法に反対した国民自由党を「皇帝を守ることを拒否した」として徹底的に批判した。選挙戦中、国民自由党の候補者のほとんどは社会主義者鎮圧法に賛成することを公約した。選挙の結果はビスマルクの思惑通り保守党と帝国党の両保守政党が議席を伸ばし、国民自由党は議席を落とし、保守政党と国民自由党が拮抗する状態となった。こうして10月19日に社会主義者鎮圧法案が「帝国の敵」のレッテルを貼られることを恐れた国民自由党の賛成も得て可決された。しかしラスカーはじめ自由主義左派は、例外法への賛成によって「憲法で保障された国民の権利は放棄したり、縮小されたりしてはならない」とする国民自由党の結党以来の宣言は捻じ曲げられてしまったと考えて意気消沈した。結局前述した保護貿易への転換問題をめぐって自由主義左派勢力は自由貿易を奉じて国民自由党から出ていくことになる。一方当の社会主義者労働者党の党首ベーベルはビスマルクが御用新聞を使って皇帝暗殺未遂事件を無理やり社会主義勢力に結び付けたと批判したが、ビスマルクはそれに対しては何も答えず、代わりに「社会主義者鎮圧法が採択されなければドイツは殺し屋仲間の圧政に永遠に苦しむことになるであろう」と答弁した。またベーベルはかつてビスマルクがラッサールと接触していた事を暴露し、社会主義者鎮圧法は社会主義者に対する忘恩として批判したが、ビスマルクはラッサール個人の人格を称えることで巧みにかわした。社会主義者鎮圧法により社会主義者の活動は帝国議会以外のすべての場で禁止された。また社会主義者は警察によって居住地を追われて悲惨な生活を余儀なくされた。しかし様々な偽装組織や集会が開かれ続け、社会主義労働者党の党勢が衰えることはなかった。
ビスマルクは労働者が社会主義運動に流れるのを防ぐため、社会政策立法を行った。ビスマルクの社会主義者を弾圧しつつ社会政策を行う統治手法は「飴と鞭」と呼ばれた。現在どこの先進国にもある強制加入の社会保険制度はビスマルクのドイツにおいて初めて創出された。現在でも社会保障の中心は社会保険であるから、ビスマルクは「社会保障の創始者」といって過言ではない。ビスマルクは1880年8月28日のプロイセン閣議において労災の労使の損害負担について規定している帝国責任法は訴訟を招きやすく労使ともに満足させることはできず、ただ労使関係を不安定にさせるだけであるとして労災保険制度の創出の必要性を訴えた。1881年3月8日に帝国議会に提出した第一次労災保険法案は保険主体を帝国政府とし、保険料は事業主と労働者で負担し合うが、年収750マルク以下の労働者の場合は事業主と帝国政府で負担することとしていた。低所得者の保険料を国が負担することで国に親近感を持たせることを目的とし、ビスマルクはこれを「国家社会主義」と呼んだ。しかし帝国議会は1881年6月15日に政府提出法案を大幅に修正した法案を可決した。それは保険主体を各邦国政府とし、保険料は一律労使で負担し合うこととして国は支払わない内容だった。これに対してビスマルクは「帝国議会が議決した法案では帝国政府の意図に反して貧しい者に大きな負担を課すことになる」と批判して連邦参議院で否決させ、帝国議会解散に打って出た。しかしビスマルクの意図に反して1881年10月27日の選挙はビスマルクを支持する保守党や帝国党、国民自由党の敗北、国民自由党分離派や進歩党など自由主義勢力の躍進に終わった。低所得者労災保険金国庫負担が予想より人気がなく、むしろその財源とされた煙草専売化が煙草の値上げにつながると有権者に警戒されたのが原因だった。1882年4月に召集された議会に対して第二次労災保険法案を提出し、同法案の待機期間13週間をカバーする保険として疾病保険法案も5月に提出した。この法案は労働者が疾病で就労不能となった場合の保険制度を定めており、保険料の三分の一を使用者が負担するとしていた。疾病保険法案については大きな反発なく1883年5月31日に可決された。一方後回しで審議された第二次労災保険法案の方は各党派の意見がそろわず、ビスマルクの根回しもむなしく廃案となった。ビスマルクは低所得者が無料で加入できる労災保険法案の方が政府の強化に資すると考えていたため、この結果に不満を感じたが、とりあえず疾病保険法案単独で連邦参議院を通過させて6月15日に疾病保険法を成立させた。1884年3月6日に第三次労災保険法案を帝国議会に提出。同法案は保険主体を産業分野別の事業者の集まりである職業協同組合としていた。保守政党のほか、国民自由党も賛成に回り、国民自由党と政府の接近（文化闘争再開）を警戒した中央党も賛成にまわったことでようやく労災保険法が成立した。保険主体を職業協同組合にしたのは各産業を国家が統制する職能団体にまとめあげ、現代版ギルドを作ろうという意図があったといわれる。いずれ反抗的な帝国議会に代わる国民代表機関・立法機関とする構想もあったという。社会問題に関心を持つヴィルヘルム2世が即位した後の1888年11月22日に障害・老齢保険法案を帝国議会に提出した。70歳以上になったか、あるいは労災と無関係な疾病や事故にあって稼得不能になった場合に支給される年金について定めた法案であった。ビスマルクは以前から「老後に年金をもらえる人は、そういう見込みのない人よりもはるかに満足しており、はるかに扱いやすい」と評していた。しかしこの法案にビスマルクが冷淡という噂があったため、ビスマルクはこれを打ち消すべく帝国議会で演説を行い、特に保守党議員に支持を訴えた。賛否に意見が分かれた政党が多く、所属議員全員が賛成票を投じた政党はなかったが、僅差で可決され、障害・老齢保険法（Invaliditäts und Altersversicherungsgesetz）が成立した。これらの保険法は内容に大きな変更が加えられながらも今日のドイツにも受け継がれている物である。しかし根本的な低賃金と保護関税による物価の高騰などで労働者の不満はこれだけでは収まらず、結局労働者は社会主義労働者党に流れていった。その一方で社会主義労働者党内部にビスマルクの社会政策に一定の評価を下す勢力も出現し、これによって同党に分裂状態を生み出すことに成功した（後の修正主義派と教条主義派）。ビスマルクの社会政策はあくまで政治効果を狙った物であったから1880年代後半にあまり効果がないと判断するようになるとビスマルクは社会政策に関心を持たなくなった。ビスマルクの回顧録も社会政策立法の件について全く触れていない。また後にヴィルヘルム2世の社会政策によって実現する日曜労働の禁止や婦人や子供の労働制限についてビスマルクは「労働者の労働の自由を奪っている」「農業には労働の制限などないのに都市にだけ労働の制限があるのはおかしい」として否定的だった。
ドイツ統一後、ヨーロッパ諸国は中欧に出現した新大国ドイツに警戒感を高めた。普仏戦争でアルザス＝ロレーヌ地域を奪われたフランスはドイツへの遺恨を募らせ、「対独復讐」が国是となっていった。普仏戦争以前にはドイツと敵対することはなかった英露もこれ以上のドイツの増強とフランス弱体化を許すつもりはなかった。また文化闘争の影響で周辺のカトリック諸国（オーストリア＝ハンガリー、イタリア、フランスなど）でも反独意識が高まっていた。特にオーストリアはドイツ民族を抱える国であるため、自国もプロイセン＝ドイツの傘下に置かれるのではないかという不安に駆られていた。こうした国際情勢の中、ビスマルクはこれまでとは一転して慎重な外交姿勢をとるようになった。「ドイツは満ち足りた」をスローガンに掲げてこれ以上の領土的野心はないことを積極的にアピールした。それは実際にビスマルクの本心であり、ドイツ統一後の彼は「ドイツ語圏は全てドイツ領」という汎ゲルマン主義を厳しく退け続けた。ビスマルクは1877年に「私の中にあるイメージとしては、どこかの領土を得るという事ではなく、フランス以外の全ての列強が我が国を必要とし、また列強相互間の関係ゆえに我が国に敵対する連合の形成が可能な限り阻止されるような全体的政治状況というイメージである。」と述べているが、これはビスマルクの1870年代80年代の外交を最も簡潔に表した物として頻繁に引用されている。フランスが除外されているのはフランスの対独報復主義だけは抑えようがないと考えたためで、ビスマルクはとにかくフランスを孤立状態に置くことに腐心した。しかしロシアとオーストリアは地政学的に対仏に関心がなかった。そこで必要となるのは君主主義国の連帯を訴えてロシア・オーストリアに接近し、両国皇帝にフランスの共和政体にイデオロギー的嫌悪感を持たせることであった。ビスマルクはそのためにフランスの王政復古を全力で阻止し、フランスの共和制の維持を図ろうとさえしたほどである。