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1941年（昭和16年）12月8日（現地時間12月7日）、ハワイ時間午前6時30分に航行制限区域に侵入した特殊潜航艇が撃沈される「ワード号事件」、日本のイギリス領マレー侵攻の後、大日本帝国海軍は真珠湾攻撃を行った。しかし生産力の弱さなどから戦争の前途に確信があったわけではなく、開戦当初から山本五十六連合艦隊司令長官は1年間は戦況を維持しうるが、それ以上は無理であろうと語っていたといわれ、表面的な派手な宣伝にもかかわらず、事態の認識は最初からより悲観的であった。日本海軍は開戦当初、今でこそ一般的な航空母艦（空母）の艦載機という航空機を主力とする新しい戦法を用い、また連合国側を大きく上回る技量を備えたパイロットらを率いて、史上初めて航空機のみの攻撃によって行動中の戦艦を沈めるなど連合国軍相手に常勝無敗であり、日本国民はこの初期の大勝利に酔いしれた。1942年（昭和17年）、東條英機首相率いる東條内閣は、初戦での勝利を利用して翼賛選挙（第21回衆議院議員総選挙）を実施し、翼賛政治体制を確立した。また大日本産業報国会・農業報国連盟・商業報国会・日本海運報国団・大日本青少年団・大日本婦人会の官製国民運動6団体を翼賛会に従属させた。さらに町内会と部落会に世話役を、隣組に世話人を置いた。世話役は町内会長が兼任し、全国で約21万人、世話人は隣組長兼任で約154万人であった。町内会は生活必需物資の配給機構をも兼ねていたので、国民生活は隅々まで統制と監視に晒されることとなった。当時日本は石油備蓄量がたったの2年分であったことから、南方の石油天然資源の制圧に乗り出した。当時、東南アジアはまだまだ欧米諸国の植民地であったために、この戦争を独立の機会として日本軍に賛成する動きもあったが、日本側の資源搾取や現地住民をかり出した重労働、また日本軍が劣勢になるにつれて支持も離れていった。日本はアジアにおける権利の正当性を訴えるため、1943年（昭和18年）10月、東京で大東亜会議を開き、自主独立、東アジア各国の相互協力などを謳った大東亜共同宣言を発表した。これは東アジアで初めて開かれた国際的会議である。しかしながら実態は日本主導であり、未完成であった。日本海軍は開戦当初は連戦連勝であったが、ミッドウェー海戦では戦況の読み誤りから最重要の主力兵器である正規航空母艦4隻を損失し、開戦後初の大敗北を喫した。この敗北を機に日本海軍とアメリカ海軍による一進一退の攻防が始まり、戦線は次第に後退していった。この時から国民には虚偽の戦況が伝えられ、国民は日本海軍が敗北していることを知らされず、戦況を知ることができなくなっていた。このころすでに、中国戦線は敗北こそ無かったものの、中国軍によるゲリラ戦術で戦力が分断され、泥沼の膠着状態に陥っていた。また、最重要資源となっていた石油も、制海権をなくしつつあることで日本への輸送が困難となっていたことから備蓄は底をついていった。兵器・戦略物資の損失を補充するための財政力、工業生産力ともにアメリカの数十分の一でしかない日本の戦況は、目に見えて悪化していった。大政翼賛会は本土決戦体制への移行のため、1945年（昭和20年）に解散し、国民義勇隊に改組された。1944年（昭和19年）7月9月には、サイパン島が陥落しこのサイパンの戦いでの敗退の責任を取る形で、7月22日に東條内閣は総辞職し、小磯國昭首相率いる小磯内閣が成立する。これにより日本本土は連日のように空襲に晒されるようになり（日本本土空襲）、1945年（昭和20年）3月10日には東京大空襲が行われた。日本国内ではすでに燃料と材料不足で稼動停止していた工場群や道路・港湾・鉄道等の社会資本も徹底的に破壊され、生活物資すら窮乏するようになった。同年4月7日に小磯内閣は総辞職し、元侍従長の鈴木貫太郎首相率いる鈴木貫太郎内閣が成立する。事ここに至り各種和平工作が企図されるが、この頃の連合国は全日本軍の無条件降伏以外は承認しない方針を決定しており、日本の和平努力は実らなかった。同年7月26日、連合国はポツダム宣言を発表するが、日本政府は直ちには正式回答せず（黙殺）、結果戦争継続の意思を示した。
1945年（昭和20年）、アメリカ軍の戦略爆撃機・B-29により、8月6日に広島市への原子爆弾投下が実施され、非戦闘員を含め十数万人が死傷した。8月9日には同様に長崎市への原子爆弾投下が実施され、さらに十数万人の死傷者が出た（以上、日本への原子爆弾投下）。これは、世界初の核兵器による爆撃であった。日本は、主要な国で当時唯一、日ソ中立条約により交戦国とはなっていなかったソビエト連邦政府の仲介での和平工作を試みたが、ヨシフ・スターリン率いるソ連はヤルタ会談での連合国の申し合わせに従い8月8日の夜に宣戦布告をした（ソ連対日参戦）。翌9日未明からソビエト連邦軍が満洲や朝鮮半島北部、樺太、千島列島に進撃した。満洲では関東軍は総崩れとなり、またこの時にソ連兵による満洲での大規模な略奪行為も頻発するに至った。戦後も長らく解決を見なかった中国残留孤児問題は、この時に生じた。ソ連の参戦により、講和の望みが絶たれ万策尽きた政府は、8月9日の最高戦争指導会議ではポツダム宣言が要求している日本軍の無条件降伏を問題とせず、「天皇の地位の保障」を条件とする外相案と、それに加え「自主的な武装解除、日本による戦争犯罪人の処罰、占領制限など」の条件を付けよとする軍部案とが対立した。9日深夜に開かれた御前会議でも両案が対立したが、昭和天皇の裁断によって「天皇の地位の保障のみ」を条件に付けることが決定された（昭和天皇自身が天皇としての地位保障を求めたわけではない）。8月10日に「天皇の国家統治の大権に変更を加うる要求を包含し居らざることの了解の下に」ポツダム宣言を受託するという申し入れをラジオと中立国を介して行われた。8月14日の昭和天皇臨席の御前会議で、いわゆる「聖断」によってポツダム宣言を受諾するとの結論に達した。この決定は翌8月15日、昭和天皇自ら「終戦の詔勅」を音読・録音し、同日正午に日本放送協会のラジオ放送（いわゆる玉音放送）により内地・外地の国民に伝えられた。その2日後の8月17日には鈴木貫太郎内閣は総辞職し、皇族の東久邇宮稔彦王首相率いる東久邇宮内閣（日本の内閣史上、最短政権）が成立する。こうして日本だけでも300万人、関係諸国を入れると2千万人から3千万人（実数不明）の死者を出したと言われる未曾有の大戦争は終わりを告げた。なお、8月15日以降も、千島列島の占守島や南樺太では、ポツダム宣言受諾後に侵攻してきたソ連軍と日本軍守備隊との熾烈な戦闘が行われた。樺太での地上戦が終了したのは、8月23日のことだった。9月2日には、ポツダム宣言に調印し、日本は主権を制限され、連合軍 (GHQ) の占領下となった。またソ連軍の侵攻が終了したのは9月5日である（同日までに北方領土全てが占領される）。
終戦後、日本はそれまで統治権を持っていた、台湾・朝鮮・南洋群島、日本本土（内地）の一部であった南樺太・千島列島および色丹島・歯舞群島・小笠原諸島・南西諸島の北緯30度以南を失った。このうち、南西諸島と小笠原諸島は後にアメリカから返還された。千島列島については、樺太・千島交換条約によって領有権を確定しているため全千島が日本に属するとの見解もあるが、日本政府は現時点では千島列島のうち、南千島の国後島・択捉島の2島についてのみ日本固有の領土であると主張し、歯舞群島および色丹島の2島は北海道に属すると説明している。1945年（昭和20年）から1952年（昭和27年）までの7年間にわたって、日本史上初めて他国 (GHQ) に占領され、最高司令官としてマッカーサー元帥が着任した。マッカーサーは政治的には共和党右派で、本来反共主義的な傾向があったが、戦後直後の民主化は戦争直後の内閣として組閣された皇族の東久邇宮稔彦王首相率いる東久邇宮内閣の予想を超える急進的な内容を持っていた。東久邇宮稔彦王内閣は戦時中の政治の継続を行っただけで、民主化の進展に対応できず総辞職し、現在に至るまで歴代内閣の中で最短政権を記録している。アメリカの占領下で幣原内閣（幣原喜重郎首相）、次いで吉田内閣（吉田茂首相）を通じ、農地改革・財閥解体・労働改革の三大経済改革と呼ばれる民主化措置が実施された。また婦人参政権が認められる一方で、治安維持法が撤廃されるとともに二次にわたる公職追放によって、社会の指導者層の20万人が軍国主義者として公職からの追放処分となったことに加えて被選挙権が停止処分となった。吉田茂と首相の座を争う位置にいた鳩山一郎の場合、戦前の京大滝川事件時の文部相（現在の文科相）であったことから、政治的活動が制約された。また、占領軍によって検閲が徹底され、連合国や朝鮮人について批判する報道は禁止された。また1946年（昭和21年）には、極東国際軍事裁判（東京裁判）が開廷され、戦争犯罪人とされた人は、戦争を計画し遂行した平和への罪（A級）、捕虜虐待など通例の戦争犯罪（B級）、虐殺など人道に対する罪（C級）としてそれぞれ処断された（A級戦犯・B級戦犯・C級戦犯とは罪の大小を表すものではなく、それぞれの罪を分類するものである）。連合国の日本占領政策は、ソ連が自国領に編入した南樺太・千島列島を除き事実上のアメリカ合衆国の単独で行われたが、直接統治方式による軍政（アメリカの高等弁務官による統治）は沖縄に施行されただけで、日本本土は間接統治方式によって日本政府を通じて占領政策が実施された。占領を巡って、連合国内部にも意見の相違が表れ始め、ソ連のスターリンは北海道の北半分のソ連占領を提案したが、アメリカのトルーマンがこれを拒否した。一方、トルーマンは「共産主義」封じ込めの必要を強調する「トルーマン・ドクトリン」を発表してギリシャでの内戦に介入し、イギリスのチャーチルが「鉄のカーテン」演説で予測した東西「冷戦」が本格化した。日本では、同じ敗戦国でも東西に分割されたドイツやオーストリア（ウィーン、ソ連の単独占領となったルーマニア、ブルガリア、ハンガリー、チェコ、スロバキアなどとは異なった占領形態が採られた。1951年（昭和26年）、マッカーサーは朝鮮戦争で原爆を使用せよなどの強硬な主張を行ったことなどからトルーマンと対立して解任され、マッカーサーの後任にマシュー・リッジウェイ中将が着任した。日本では、表面的にはソ連占領地域（南樺太、千島列島）およびアメリカ占領地域（琉球列島、小笠原諸島）を除く日本政府統治地域（北海道、本州、四国、九州、伊豆諸島およびそれらの付属島嶼）では、日本にも主権があったが、全ての法令、文書は連合軍の厳しい事前検査と許可が必要であった。第1次吉田内閣下の1946年（昭和21年）11月3日に日本国憲法が公布、翌1947年（昭和22年）5月3日に施行され、1951年（昭和26年）9月8日調印の日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）で連合国との講和が完了して後の翌1952年（昭和27年）4月28日に日本は主権を回復した。しかし在日米軍はほぼそのまま残留し、全土基地方式と呼ばれる方法によって日本各地に米軍基地が残された。日本国憲法第9条は、国権の発動である戦争と武力による威嚇または武力の行使は「国際紛争を解決する手段としては」放棄する平和主義を定めている。そのため、日米安全保障条約や自衛隊の設置が、同条に違反しないかについては、戦後古くから議論があり、また国の自衛権についても議論がある。大戦によって国内経済は壊滅し、国民生活は混迷の極みにあったが1949年10月1日に国共内戦に勝利した毛沢東率いる中国共産党により中華人民共和国が建国されて大陸に共産主義政権が樹立したことで中国革命が進展したことと朝鮮戦争の勃発により事態は一変した。朝鮮戦争には、占領軍の要請の下で官民8000名以上を国連軍の作戦に参加させ、多くの犠牲者を出した。アメリカは当初、日本の完全武装解除により、非軍事化を遂行し、極東のスイスを建設すると言明していた。しかし政治反動の傾向は1947年（昭和22年）には早くも現れ始めていた。その上、1949年（昭和24年）に中国大陸で蒋介石に代わって毛沢東政権が成立すると、対日戦略を完全に転換し、日本の再武装を進め、東アジアの最重要軍事戦略拠点として位置付け、「逆コース」とも呼ばれる政策の転換が次々と生じた。戦後の変化の特徴を示すのは労働運動の盛り上がりで、国鉄や読売新聞等では労働組合による自主管理も行われた。1952年（昭和27年）1月18日に韓国が竹島の領有を主張する李承晩ラインを宣言すると、数千人に上る漁民が抑留され、翌年には竹島を軍事占領された。文化面においては日本映画が全盛時代を迎え、東映・大映・松竹・東宝・日活のメジャー5社が毎週競って新作を2本平均で上映する映画館は最大の娯楽施設となった。またラジオ放送も広範に普及し、歌謡曲やバラエティ、相撲や野球の実況放送が好んで聞かれた。同時にアメリカを初めとする外国映画やジャズ・ポピュラーも急速に流入した。一方、国語のローマ字化は断念され、1946年（昭和21年）には現代かなづかい・当用漢字の制定が行われた。同年に公布された日本国憲法を初めとして、法令や公文書も現代かなづかいによって表記されることとされた。
自由主義陣営諸国の旗頭である米国にとって最前線の重要拠点となった日本は、農地改革や労働改革によって戦前に比べて国内市場が広がったこと、有刺鉄線やドラム缶などの補給物資の生産や輸送による特需、そして膨大な駐留米軍の生活消費など需要の増大も少なからず影響したが、奇跡的な速度で経済が復興し、さらに昭和30年代（1955年（昭和30年） 〜1964年（昭和39年））に続く驚異的な高度経済成長（昭和30年代〜昭和40年代の名目経済成長率が世界1位の15.4%だった。昭和30年度の8兆5000億円だったGNP（国民総生産）は昭和45年度には70兆円となり、15年間に8.5倍以上の規模となり世界第2位の経済大国となる）を遂げるに至る。都市部には高層ビルが立ち並び、鉄筋コンクリートのアパートや郊外の高級建売住宅に住む人が急増した。日本中から蒸気機関車が消えて、綺麗で速い電車やディーゼルカーが走り回るようになった。主要道路はアスファルトで舗装された。東海道筋には新幹線（東海道新幹線）と高速道路（東名高速道路・名神高速道路）が完成した。ほぼ全ての家庭にテレビ・電気洗濯機・電気冷蔵庫・電話が普及して、自家用車も珍しくなくなった。デパートやホテルに行ったり、特急列車に乗ればエアコンの恩恵を受けるようになった。パンや肉・ケーキといった洋食や洋菓子も普段食べるようになった。平均寿命は世界有数となり、大学進学率も激増した。そのかわり大都市部では人口過密、農村部では過疎という現象が生じて、公害や交通戦争が社会問題となった。戦後の混乱期と戦後復興期には敗戦直後のインフレーション（戦後インフレ）と経済も民主化などの戦後改革が行われた。傾斜生産方式 を採用して、ドッジ・ライン（安定恐慌）が起きる。朝鮮戦争勃発で朝鮮特需（特需景気）が起きる。1954年（昭和29年）から高度経済成長が開始されて、ガチャマン景気による繊維産業の好景気があり、以下の経済現象があり好景気と不景気を繰り返しながら日本経済は順調に成長した。1955年（昭和30年）に右派社会党と左派社会党による社会党再統一がされた日本社会党と自由党・日本民主党が合同した自由民主党が結成されたことで、与党自由民主党と野党日本社会党の対立があった55年体制が成立した。
昭和元禄と呼ばれ、週刊誌や月刊誌の創刊が目立った。手塚治虫・石ノ森章太郎・藤子不二雄・長谷川町子・水木しげる・赤塚不二夫など人気漫画家の（子供向けの）漫画を原作としたアニメなどの作品や黒澤明・円谷英二が映画監督となった邦画などの昭和文化や大衆文化が生まれた。流行歌が普及して美空ひばり・藤山一郎などの歌手や石原裕次郎や渥美清などの俳優がスターとなり戦後の芸能界で活躍をした。漫画・映画などの戦後文化と並んでテレビ放送も普及して、昭和40年代（1965年（昭和40年） 〜 1974年（昭和49年））はプロ野球のV9時代であり、大相撲は昭和30年代から昭和50年代にかけて栃若時代〜柏鵬時代〜北玉時代〜貴輪時代〜輪湖時代〜北若時代で、プロレスラーの力道山の活躍などの格闘技人気があった。そのことから、当時子供たちから人気があった「巨人・大鵬・卵焼き」などの流行語が誕生した。東海道新幹線開業（1964年〔昭和39年〕）名神高速道路開通（1963年〔昭和38年〕）東京オリンピックの開催（1964年〔昭和39年〕）日本万国博覧会（1970年〔昭和45年〕の大阪万博）の成功によって最高潮を迎えたが、中東戦争がもたらしたオイルショックによって成長が終わる。
この奇蹟の復興は、アメリカの戦略上の必要から国内治安と国土防衛のために微小な規模で警察予備隊（後に自衛隊）を保持したとはいえ、憲法では戦力の保持を禁じていたことにより、当時の自由主義諸国の国防費の対GDP比でいえば、完全に国防費負担から解放されているというに等しい財政上の僥倖が大きく寄与している。このことはドイツ、イタリアはもちろん、大戦後独立した多くのアジア諸国が、通常の国防費を支出しながらの日本と同じような速度での経済成長を望み得なかったことでも明らかである。その反面、日米安保条約と日米地位協定によってアメリカ軍が日本各地に残されており、駐留国負担（後の思いやり予算）の出費も大きく、アメリカ軍犯罪時の裁判や事故などを巡ってトラブルも絶えず生じた。特に沖縄県ではこうした問題がしばしば起こった。また、「核兵器を持たず、作らず、持ち込ませず」という非核三原則が国是とされた一方で、日本政府とアメリカ政府との間で、有事における日本国内への核持ち込みを黙認する密約が結ばれたことも、明らかにされつつある。
若い人の農家離れによって、農民（特に青壮年の男性）が農家から会社員になるようになり、「母ちゃん、爺ちゃん、婆ちゃん」のいわゆる「三ちゃん農業」が急増して、機械化が進んで専業農家より兼業農家の方が多くなった。学校給食がパン食になって育った戦後世代の日本人の主食が米からパンとなり、米余りになると減反政策を行い、転作によって小麦の輸入が増加し、その結果日本の食料自給率が低下した。戦後期は捕鯨が盛んで鯨肉が主流の肉食であったが、昭和50年代以降、反捕鯨国の多数が加入をしていたIWC（国際捕鯨委員会）で商業捕鯨が禁止されたことによって牛肉・豚肉・鶏肉が主流の肉食となった。
戦後の住宅事情は、戦災による住宅焼失と復員や引揚げによる人口増加で住宅が不足する住宅難となっていた。1950年（昭和25年）には、持ち家を建設することを支援するために住宅金融公庫が創設された。日本住宅公団を設立して、大都市近郊に鉄筋コンクリートのアパート群なるニュータウンを建設して公団住宅が誕生した。1951年（昭和26年）には田中角栄を中心とする議員立法で地方自治体が住宅を建設する公営住宅法が成立した。1955年（昭和30年）には、第2次鳩山一郎内閣によって日本住宅公団が創設された。昭和30年代の高度経済成長期には、昭和一桁世代の夫婦2人と新人類世代の子供2人の合計4人の家が平均家族モデルとなった。核家族化した昭和一桁世代と新人類世代の親子家庭が都市部の郊外に購入した住宅団地では、ダイニングキッチンと和室2つと水洗トイレが完備されていて、団地で洋風生活をする団地族が出現した。
女性史では、1948年（昭和23年）に優生保護法が成立して人工妊娠中絶が合法化されたことで中絶が容易となり人工中絶が急増して少子化が進行した。また離婚の自由やお見合い結婚から親の承諾がいらない恋愛結婚も許される結婚の自由を獲得した。民法が改正されて遺産相続が男女平等となった。戦後になって女性参政権を獲得した日本女性が、更なる地位向上を目指してフェミニストを中心に女性解放運動が活発化した。1970年（昭和45年）にウーマンリブ運動が開始されたことに続いて、1975年（昭和50年）が国際連合が制定した国際婦人年とされて女性の地位向上が人類的な課題となった。1956年（昭和31年）に売春防止法が成立したことで公娼制度が完全に廃止された。1958年（昭和33年）4月1日には売春防止法が施行されて赤線が廃止された。1947年（昭和22年）10月26日の刑法の改正で姦通罪が廃止された。1947年（昭和22年）には民法の大幅な改正で男尊女卑だった家制度が廃止された。昭和20年代に主流だった産婆の補助による出産から、昭和30年代には産婦人科での出産が増加するなど多数の女性政策が実施された。ファッション面では、パンティーやブラジャーなどの洋風下着類が普及し、ナプキンやタンポンなどの生理用品が普及した。昭和30年代に戦時中のモンペからアッパッパと呼ばれる筒型のワンピースが普及した。昭和40年代には団塊の世代の女性を中心にミニスカートブームがあり、スカートや着物以外に女性がズボンを着用することが公認された。女性が肌を露出する水着の着用が認知されて、若い女性の間で水着が普及した。髪型ではショートカットが社会的に認知されて、美人になるための化粧品や美容院・美容整形などの女性ビジネスが普及した。生活面では、昭和30年代にミシンが普及して経済面では個人店や百貨店主流のショッピングから主婦が買い物しやすいスーパーマーケットが普及した。男女平等や高学歴化が進んでいなかった戦後世代の昭和一桁世代からしらけ世代の女性は、夫がサラリーマンで子供が平均2人の家族が平均的なモデル家庭とされた。戦後世代の女性は専業主婦が主流だった。高等教育を受ける女性が急増した新人類世代以降の20代の高学歴女性ではOLが増加するなどの変化があった。
急速な高度経済成長に合わせて高齢化の進行と乳児死亡率など病死の減少が進み、都市の人口の急増が進んで日本の人口はさらに増加した。戦後すぐの第1次ベビーブームを経て、昭和40年代には日本の総人口がついに1億人を超えた。ベビーブームで生まれた世代は団塊の世代と呼ばれ、戦争を知らず、その膨大な世代人口の中で勝ち残るための競争に身を捧げることになり、自己主張はどの世代よりも激しくなった。地方出身者は口減らしのために都市部へ集団で送り込まれ（集団就職）、彼らは「金の卵」と呼ばれ、集団就職列車も運行された。都市部の中小企業に就職したかれらの豊富な労働力が日本経済を支えた。
一方、都市出身者や金銭的に余裕のある者は高校と大学へ進学して、高等教育の大衆化が進んだ。この時期に起こったのは、「60年安保」1960年（昭和35年）安保闘争と、「70年安保」1970年（昭和45年）安保闘争をピークとする左翼運動の高潮であり、それは欧米のベトナム戦争反対闘争や五月革命などと期を一にしていた。こうした時代の雰囲気の中で、全共闘世代と言われる若者たちの一部は、「既成左翼」（日本共産党および日本社会党）の平和革命路線に反発した新左翼運動に身を投じ、機動隊や日本共産党系、右翼系の若者と暴力的な衝突を繰り返し、その激しい自己主張をぶつけ合った。新左翼運動は、団塊の世代などの戦後生まれの若者が行った東大紛争や日大紛争など全学共闘会議による日本の学生運動の挫折を経て、運動は孤立化して、日本赤軍・連合赤軍・よど号グループなどの左翼は過激化して、内ゲバや一般市民を巻き込む犯罪の日本赤軍事件・あさま山荘事件・成田空港管制塔占拠事件・連続企業爆破事件・よど号ハイジャック事件などのテロ活動へと追い込まれていった。彼らの起こした数々の事件は、それまで比較的同情的な面もあった世論の反発を引き起こした。若者たちの多くも東大紛争が失敗に終わると過激化した学生運動から距離を置くようになり、都市部の市民の多くは支持政党を持たない無党派層となった。
昭和30年代（1955年（昭和30年） 〜1964年（昭和39年））には、国民皆保険体制が整備されて、高度経済成長の弊害として、以下の4つの名称の①四日市ぜんそく②イタイイタイ病③水俣病④新潟水俣病の4つの公害裁判となった公害病を指す『四大公害病』と言う言葉が誕生した。昭和30年代から1970年代の昭和50年頃にかけて三重県四日市市で発生した四日市ぜんそく（別名は塩浜ぜんそく・四日市公害）・神奈川県川崎市で発生した川崎公害（主な公害病名は川崎ぜんそくである）などの大気汚染が深刻化した。熊本県水俣市で発生した水俣病（別名は熊本水俣病）・新潟県阿賀野川流域で発生した新潟水俣病（別名は第二水俣病・阿賀野川水銀中毒）などの企業犯罪による水銀中毒が発生して、また、富山県神通川流域で発生した奇病のイタイイタイ病も問題化した。深刻な公害に対応するために公害対策基本法が成立した。鉄道中心の交通から自動車中心の社会となり日本国有鉄道はローカル線を中心に赤字経営となった。昭和30年代から昭和40年代にかけて鉄道の電化工事が行われて、気動車から電車に代わり、明治時代からの乗り物で、大日本帝国期に主流だった蒸気機関車が全廃された。モータリゼーションにより子供や老人が犠牲となる交通事故も激増して、交通戦争と言われるようになった。こうした時代状況で自民党以外の野党は、日本社会党や日本共産党が社会主義革命を唱える労働者政党から都会住民を支持基盤とする革新政党に変化して、中道政治を唱える民社党や創価学会を支持基盤とする公明党は都市部で支持者を増やして、労働者の地位向上や公害対策や高齢者などの福祉政策に積極的に取り組んだ。自民党以外の野党は昭和40年代に主婦層や商工業者、サラリーマンなどの都市住民に支持を広げた。大企業優先の成長路線だった保守勢力の自由民主党も、佐藤栄作首相の強力なイニシアチブの下、1971年（昭和46年）に環境庁を新設した。
臨時北部南西諸島政庁が設置されていた南西諸島地域が、1952年（昭和27年）2月10日にトカラ列島がアメリカ合衆国から日本に返還されて、奄美群島が1953年（昭和28年）に12月25日アメリカから日本に返還された。1968年（昭和43年）6月28日に南方諸島及びその他の諸島に関する日本国とアメリカ合衆国との間の協定により小笠原諸島がアメリカから返還された。1972年（昭和47年）5月15日に、アメリカによって琉球政府が創設されていた沖縄県が日本に復帰した。県民の祖国復帰運動が実った結果だが、沖縄のアメリカ軍基地がそのまま在日米軍基地として残されたことは後に禍根を残した。
高度経済成長の進展とともに燃料が石炭から石油へ転換するエネルギー革命が開始されて、これまで有力産業の一つであった炭鉱業界の合理化が迫られて1959年（昭和34年）〜1960年（昭和35年）に三井三池争議があった。1973年（昭和48年）の第一次オイルショック（石油危機）に伴い、狂乱物価抑制のための総需要抑制策が執行されて、高度経済成長は終焉することとなった。田中角栄内閣は石油や天然ガスなど海外からの資源に依存する火力発電から脱却して原子力発電を推進するために、電源開発促進税法・特別会計に関する法律・発電用施設周辺地域整備法の電源三法を成立させた。
高度経済成長により日本は、世界有数の人口密度に由来する過剰人口問題を解決して国民の生活は有史以来初めてといえる豊かさになった。2度のオイルショック後の急激なインフレーション（狂乱物価）と不況は短期間で終わり、素材産業など一部の重厚長大産業は没落したが、省エネルギー化を推進して、ハイテク産業・サービス業が成長して、安定成長へと順調に移行することができた。欧米諸国がスタグフレーションに苦しむ中、自動車や電化製品の生産を激増させ、集中豪雨的な海外輸出の拡大によって貿易黒字は増大の一途を辿り、ついに日本の経済は昭和40年代にソ連・西ドイツを抜き世界第2位の経済大国となった。昭和50年代の1980年（昭和55年）には、戦後わずか30数年にしてGNPレベルではアメリカ合衆国の経済に次ぐ規模を持うようになり、国民の生活レベルは一億総中流と呼ばれた。この間、コンビニ・ウォークマン・カラオケが普及して、昭和50年代に日米貿易摩擦が問題となった。日本の人口の増加は戦後急速に進んでいたが、団塊の世代の結婚が増加した影響で（昭和46年度〜昭和49年度）に第2次ベビーブームが発生したのが日本の人口構造の転換点となった。出生数が一時的に増加した団塊ジュニア世代が誕生した直後の1975年（昭和50年）以降の昭和50年代にはしらけ世代の女性の未婚率の上昇で出生率が2人を下回った。昭和50年代から日本国は少子高齢化社会へと移行していく。
都市部の人口流入と農村部の人口減少が続き、農村部における過疎と都市部における過密が社会問題となった。昭和40年代（1965年（昭和40年） 〜1974年（昭和49年））には、大都市部を中心に革新勢力が台頭して、社会党と共産党の革新統一のための協定が結ばれ、東京都の美濃部亮吉を初めとして、京都府・大阪府・神奈川県などの主要地方自治体で続々革新自治体が生まれた。中でも京都府では、蜷川虎三が7期28年にわたり知事を務めた。こうした中、保守勢力（自由民主党）は三大都市圏や太平洋ベルトの工業地域で深刻化した過密と農村部で深刻化した過疎の人口問題や地域格差の解決と、革新勢力への対抗のため、都市部のインフラ整備を急ぐとともに、農村部にも道路や圃場整備などの公共事業投資を増加させ、農村部の保守層からの支持を取り付ける利益誘導政策を行った。社会保障面でも、1961年（昭和36年）に国民皆保険が実現して、1973年（昭和48年）には老人医療自己負担無料化が実現して、本格的な福祉国家実現への機運が高まった。こうしてGDPの約1割を占めるほどに膨れ上がった公共事業投資と高齢化に伴い増加した社会保障投資は、財政悪化の主な要因となった。
1972年（昭和47年）には、日本列島改造論を唱えた田中角栄内閣が成立した。ロッキード事件を経て、三角大福中の自由民主党の派閥争いや金権政治の時代となった。保革伯仲国会で中道政党（公明党・民社党）と革新政党（日本社会党・日本共産党）の野党が勢力を伸ばす中、影の実力者の田中角栄が闇将軍として君臨した。1976年（昭和51年）以降は自由民主党出身の政治改革派が分離した新自由クラブや日本社会党から構造改革派が分離した社会民主連合などの議員数が少数の新党が結成されて多党化が進んだ。一党優位政党制で複数政党制だったのが戦後の日本国の政治史であったが、昭和30年代の自由民主党と日本社会党の保守・革新の二大政党制の時代から、昭和40年代から昭和50年代にかけて中道政党や都市型新党が勢力を伸ばして多党化が進んだ。1980年（昭和55年）のハプニング解散による衆参同日選挙で自由民主党が大勝して保守政権が安定した昭和50年代に社共共闘が消滅したこともあり、保守勢力の巻き返しが顕著となる。昭和50年代になり政治的な思想面では靖国神社問題や歴史教科書問題で右翼と左翼の対立が激化して、朝日新聞社への赤報隊事件などの右翼によるテロ事件が起きた。昭和22年の時点で元号が法制度上廃止されていた。1947年から1979年までの昭和22年から昭和54年までの期間は昭和が慣習として広く普及していただけで法制度上は昭和ではない状態だったので、左翼の間で1970年代に元号廃止の動きがあった。元号の昭和に法的根拠を与えるために1979年（昭和54年）6月6日に大平内閣が元号法を成立させて、元号法によって次の元号の平成改元の法的準備ができた。1979年（昭和54年）6月12日に元号法が公布されて、即日施行された。
文化面では芸能界のニュースが注目されて、昭和50年代に森昌子・桜田淳子・山口百恵の花の中三トリオやキャンディーズ・ピンクレディー・松田聖子などの昭和30年代生まれの芸能人が国民の間で話題となった。バブル景気が始まった昭和60年代にはおにゃん子クラブなどのアイドルブームがあった。
教育面では、受験競争・偏差値教育・学歴社会・管理教育が進行して、1986年（昭和61年）の中野富士見中学いじめ自殺事件で注目されたいじめによる自殺問題・少年犯罪・非行などの教育問題がマスコミから非難されて、詰め込み教育から個性重視教育への転換と平成時代に実施されるゆとり教育が唱えられて、子供たちの娯楽となった任天堂のテレビゲーム機「ファミリーコンピュータ」などのゲームが誕生した。
鈴木内閣から中曽根内閣時代に行政改革が叫ばれて臨調が設置された。中曽根内閣の行革路線を皮切りに、老人医療の無料化制度を廃止するなどの福祉の縮小が行われた。三公社民営化（日本専売公社から → 日本たばこ産業 に移行する。日本国有鉄道から → 日本国有鉄道清算事業団とJRグループに移行する。日本電信電話公社から → NTTグループに移行する）と消費税導入計画が構想されて、日本社会党など野党の猛反対があったが、1988年（昭和63年）に消費税法案が可決した。福祉国家路線は見直されて新自由主義路線へと舵が切られた。西側諸国のイギリスのサッチャリズム政策とアメリカ合衆国のレーガノミックス政策の実施、東側諸国のペレストロイカや改革開放政策、そしてアジアNIEs諸国の躍進などの世界経済の大転換期の中で、日本の経済はプラザ合意を発端とする円高の進行で日本銀行による円高不況対策が行われて内需拡大が続くバブル景気に突入した。1986年（昭和61年）に男女雇用機会均等法が執行されて、昭和60年代（1985年（昭和60年） から〜1989年（昭和64年）まで）に女性の社会進出が進んだ。学生は就職売り手市場でありバブル世代と呼ばれた。好景気の中、昭和の時代は平成へと移り変わり、冷戦の終結を迎える。
戦後、日本は国際的には終始アメリカを筆頭とする西側諸国（自由主義陣営）に属し、日米安全保障条約に基づく同盟国としてソ連を筆頭とする東側諸国（社会主義陣営）に対抗して、冷戦期を乗り切ることができた。政治体制・外交関係・経済構造・家族制度が太平洋戦争が終結した1945年（昭和20年）を境に大きく変化をして、歴史学的には戦前は近代に、戦後は現代に属するとされる。戦前の国家体制は大日本帝国憲法下であり天皇主権体制の時代だった。戦後は日本国憲法と冷戦下にあって、国民主権体制と日米安保条約体制の時代となった。1956年（昭和31年）に経済企画庁の『経済白書』が「もはや戦後ではない」と述べて、流行語となった。ただし、文化的・経済的には戦前と戦後の連続性も少なからずあり、むしろ戦時体制の時期（十五年戦争が開始された1930年代の1938年（昭和13年）の国家総動員法制定及び1940年（昭和15年）の大政翼賛会と大日本産業報国会が結成された時期から 〜大東亜戦争が終結した1945年（昭和20年）まで）の時期と高度経済成長を達成した時代の（神武景気が始まった1954年（昭和29年）から〜オイルショックがあった1973年（昭和48年）頃まで）の時期による変化も大きい。高度経済成長に伴い多くの伝統的な日本文化が変容を余儀なくされた。昭和後期にはハイカルチャーの教養主義的権威も緩やかに解体に向かい、商業的な昭和文化や大衆文化が隆盛を極める。
咲花 莉帆（さきはな りほ、1989年3月31日 - ）は元宝塚歌劇団・宙組娘役。東京都港区出身。川村学園出身。身長160cm。宝塚時代の愛称は「きょうこ」、「くりきょう」。
多重世界において、かつて勇者としての責を終えた者達が、後進の勇者達への協力や援助を目的として設立した『勇者互助組合』。そこでは、数多の異なる世界に存在する勇者もしくは元勇者の交流を深めるべく掲示板が設置されていた。現役の勇者たちが立てる「現役勇者板（通称・なう）」。勇者としての活動を終えた者たちの集う「退役勇者板（通称・いたり）」や、双方がスレを立てられる「総合勇者板」など。各々が元居た世界や召喚された異世界における独特のルールや、自身が陥った珍妙な状況に対する相談等々、世界を越えた駄弁り合いが今日も始まる。
オーランドー・ファイジズ（Orlando Figes、1959年11月20日-）は、イギリスの歴史学者、ロンドン大学バークベック・カレッジ教授。専門は、ロシア史。ケンブリッジ大学ゴンヴィル・アンド・キーズ・カレッジで歴史学を学び、同大学トリニティ・カレッジで博士号を取得。1987年から1999年まで同大学で講師を務めた後、ロンドン大学バークベック・カレッジの教授に就いた。
それぞれHDR10+をサポートする6.1と6.4インチの1440p（S10eのみ1080p）の"ダイナミックAMOLED"ディスプレイと "ダイナミックトーンマッピング"を特徴としている。また、以前のGalaxyとは異なり、Infinity-O Displayとしてフロントカメラは画面右上に配置されている。また、従来モデルと比べて色を変えずに有害なブルーライトを42%カットしている。そして、S10、S10+、S10 5Gはディスプレイの側面が湾曲した「edge」形状を採用。また、超音波式画面内蔵型の指紋認証センサーが採用されている。S10eはフラットな画面形状、右側面に電源キーを兼ねた静電容量方式指紋認証センサーを採用。また、全て顔認証にも対応。Galaxy S9/S9+で対応していた虹彩認証及びインテリジェントスキャンは非対応。2019年10月18日までにイギリスのザ・サンなどは、S10のセキュリティの要となる生体認証機能が、安価なディスプレイ保護フィルムを貼ることで回避できてしまうことを報道。この不具合についてサムスン側は、ソフトウェアの誤作動を修正するパッチを配信して対応するとしている。
内部ストレージはS10eでは128GB、256GBから、S10、S10+では128GBまたは512GBから選ぶことができ、さらにS10+では1TBのモデルも用意されている。その他、それぞれ512GBまでのmicroSDカードに対応しているが、S10 5Gでは外部ストレージが非対応となっている。
バッテリー容量はS10eが3100mAh、S10が3400mAh、S10+が4100mAh、S10 5Gが4500mAhとなっており、Qiのワイヤレス充電に対応している。また、「ワイヤレスパワーシェア」により、他のワイヤレス充電対応製品をS10シリーズの端末に載せることで他のワイヤレス充電対応製品に給電することができる。日本版ではS10が3300mAh、S10+が4000mAhと表記されている。
S10シリーズのカメラはモデルによって性能が異なり、アウトカメラはS10eがデュアル、S10、S10+がトリプル、S10 5Gがクアッドという構成になっている。フロントカメラはS10e、S10がシングル、S10+、S10 5Gがデュアルとなっている。それぞれ、光学式手ブレ補正を搭載し、被写体の背景をぼかすライブフォーカスが利用できる。S10、S10+、S10 5Gではアウトカメラで望遠、広角、超広角(ウルトラワイド)の切り替えが可能。動画ではそれぞれアウトカメラで4K解像度、HDR10+での撮影に対応する。フロントカメラでも4K UHD撮影に対応するまた、それぞれ720p/960fps・1080p/240fpsのスローモーション動画にも対応し、デュアルアパチャーによりf/1.5とf/2.4の切り替えが可能。さらに、シーン判別機能により被写体によって画像を最適化する。その他、Bixby Visionによって被写体の検索、翻訳が可能。
正面のディスプレイはInfinity-O Displayによって極限までベゼルを無くしている。また、背面は従来のNoteシリーズのようにカメラが横向きに配置されている。Galaxy S9/S9+などに存在した背面搭載の指紋認証センサーは画面内に移動したため無くなっている。Galaxy Sシリーズに伝統的に搭載されている心拍数センサーは今回も搭載されている。側面は電源キー、音量キー、Bixbyキー、スピーカー、USB Type-C端子、3.5ミリイヤホンジャック、SIMカードとmicroSDカードリーダーが配置されている。また、S10、S10+、S10 5Gはエッジディスプレイが搭載されているが、側面から背面にかけての曲面もエッジディスプレイと同じ角度で曲がっている。S10eはディスプレイがフラットなので背面もフラットな仕上がりとなっている。カラー展開は国やキャリアによって大きく異なるが、アメリカや新興国における展開カラーを含むすべてのカラーは以下の通りである。なお、このカラーすべてを販売する国はない。S10e: プリズムホワイト、プリズムブラック、プリズムグリーン、プリズムブルー、カナリアイエロー、フラミンゴピンク、カーディナルレッド、プリズムシルバーS10: プリズムホワイト、プリズムブラック、プリズムグリーン、プリズムブルー、フラミンゴピンク、カーディナルレッド、スモークウェーブブルー、プリズムシルバーS10+: プリズムホワイト、プリズムブラック、プリズムグリーン、プリズムブルー、フラミンゴピンク、カーディナルレッド、プリズムシルバー、スモークウェーブブルー、セラミックホワイト、セラミックブラックS10 5G: マジェスティックブラック、ロイヤルゴールド、クラウンシルバー
世界で初めてWi-Fi 6(IEEE 802.11ax)に対応。さらに、S10 5Gは次世代通信規格である第5世代移動通信システム（5G）に商用スマートフォンとしては、世界で初めて対応し、5G通信サービスが開始されているアメリカ、韓国など10ヶ国以上で発売されている。
AKGチューニングのステレオスピーカーを搭載。さらにドルビーアトモスに対応している。付属しているイヤホンもAKGがチューニングしており、本体にも3.5ミリイヤホンジャックが搭載されている。
S10シリーズはAndroid 9 Pie、Galaxy S10から標準UIとなったOne UIを搭載している。One UIにより片手操作がしやすくなり、純正アプリの見た目が統一され、ナイトモードの利用が可能になった。また、カメラアプリではInstagramへの共有をしやすくするInstagramモードが搭載された。他にも、Android 9 Pieの新機能であるデジタルウェルビーイングがGalaxyではS10シリーズ限定で解禁され、アプリの使用時間やアプリ制限の設定などが可能になった。その他、S10 5Gでは3D深度カメラを活かした拡張現実(AR)を利用して空間を検知・計測する Quick Measureアプリが利用できる。
日本ではGalaxy S10、Galaxy S10+のみの展開となる。また、カラーはS10がプリズムホワイト、プリズムブラック、プリズムブルー、S10+はプリズムホワイト、プリズムブラックの展開となる。その他、日本版ではFeliCa、おサイフケータイ、フルセグ、ワンセグなどに対応している。また、初期予約・購入・ウェブ応募特典でキャンペーンとしてワイヤレスイヤホン「Galaxy Buds」がプレゼントされた。その他にも購入特典としてYouTube Premiumが4ヶ月無料、ゲーム「フォートナイト」の限定スキンが手に入るという特典がある。なお、日本版においてはバッテリー容量がS10が3400mAhから3300mAhに、S10+が4100mAhから4000mAhと表記され、Wi-Fi 6(IEEE 802.11ax)に関しては発売時は非対応だが、後に本体アップデートで対応予定となっている。また、楽天モバイル向けに納入され、2019年12月に発売されるGalaxy S10は、日本で初めてのフラグシップシリーズのSIMフリーモデルとなる。2020年東京オリンピックのワールドワイドパートナーを務めるGalaxyは、東京2020オリンピック限定モデルGalaxy S10+ Olympic Games Editionを、2019年7月24日から10,000台限定でドコモから発売した。これまでもいくつかのオリンピック限定モデルを発売しているが、Olympic Games Editionは、仕様自体はGalaxy S10+をベースとした限定モデルで、型番も通常モデルとは別に「SC-05L」となっている。東京オリンピックのUI、公式キャラクター「ミライトワ」のAlways On Display（AOD）専用コンテンツ、起動と終了のアニメーションがOlympic Games Editionではオリジナルに変更された。またオリンピックロゴ入りの「Galaxy Buds」も付属する。また、2019年8月1日からは、東京2020オリンピックに関連し、Galaxy S10, Galaxy S10+, Galaxy S10+ Olympic Games Editionを購入するとオリンピック観戦チケットが当選するキャンペーンも行った。
西郷 吉二郎（さいごう きちじろう、天保4年（1833年） - 慶応4年8月14日（1868年9月29日）は、幕末に活躍した薩摩藩士で、西郷吉兵衛の次男。西郷隆盛の弟で西郷従道の兄。諱は隆広、幼名は金次郎。吉二郎は通称。
当初、福岡県の日テレ系列は八幡市（現・北九州市）に本社を置いていたテレビ西日本（TNC）であった。これは当時、TNCに日テレが資本参加していたことが主な理由としている。また当時のTNCは朝日新聞社も資本参加していたので、福岡市にある九州朝日放送（KBC、当時は日本教育テレビ（NET、現・テレビ朝日）とフジテレビジョンの2つのキー局のクロスネット局だった）と合併させて福岡県全域をカバーする朝日系テレビ局を開局することを条件にTNCは関門地域、KBCは福岡地域を主対象として開局させた。しかし、その後朝日新聞社はTNCから資本撤退した事でKBCとの合併は撤回、互いに相図ってサービスエリアの相互乗り入れをして両局は全県放送を開始したが、入れ替わる形で山口放送（KRY）が下関市に関門テレビ放送局を開局（当初はTNCのサービスエリアを考慮し、日テレ系の徳山=現・周南本局とは番組内容を代えて事実上はNETメインの独立局扱いとして開局）。さらに読売新聞西部版の創刊で、TNCとの資本関係が強い西日本新聞に重圧を与えることになる。更にTNCとKBCが全県放送を開始したことにより、同じように毎日新聞資本でラジオ九州（福岡市）と西部毎日テレビジョン放送（小倉市=現・北九州市）の統合で誕生したRKB毎日放送側が反発。その事から毎日側がUHFによる新テレビ局を開局させる計画につながって、読売側も資本参画する動きまで出る事態となった。そのため、TNCと西日本新聞はこのまま日テレ系で続ける事が難しいとしてスポンサーからの反対を押し切って1964年（昭和39年）10月にフジ系列への1本化を強行し、またKBCもフジ系列とのクロスネットを捨てNET系に1本化。日テレ系フルネットのテレビ局が福岡県から一旦消滅することとなった。それとほぼ同時に、山口放送も事実上NETメインだった関門局も徳山本局と同じ日テレ系に1本化し、FBSが開局するまでは事実上福岡県での日テレ系列を補完する役割を持っていた。また福岡県でも日テレ系列の一部の番組は番販の形でRKBなどがネット受けしていた。また報道に関しては、九州地区のNNNのフルネット局がこの期間中消失してしまっていた関係で、日本テレビが福岡に九州分室を設置して取材を担当していた。4年後の1969年（昭和44年）4月1日、福岡初のUHFテレビ局となるFBSが開局。TNCのネットチェンジから4年半、読売新聞と日本テレビにとって待望のフルネット局が誕生したが、上記の経緯から最初は福岡と久留米だけの開局であり、北九州局の開局は、KRY関門局とのエリア調整に時間を要し5か月遅れで開局した（ちなみに、その後開局したTXN九州（現・TVQ九州放送）は福岡・久留米・北九州同時に開局している）。
2000年（平成12年）11月1日から採用している新しいシンボルマーク（参考リンク）は福岡県久留米市出身のミュージシャン藤井フミヤがデザインした。コンセプトは「family・家族」で、FBSの頭文字「F」をモチーフに子どもを抱いた聖母をイメージしている。
アナウンサーはアナウンス部が編成局に設けられるまで（かつての契約アナを含めて）報道部の所属であった。
全区間片側1車線。鞍手町から北九州市への最短経路となっている。なお鞍手町古門から木月地区（木月大橋西十字路）までの区間は県道55号の旧道である（県道55号は旧室木線廃線跡をバイパスに転用し旧道は町道に降格）。
1997年にメジャー昇格を果たし、シカゴ・ホワイトソックスやボストン・レッドソックスでメジャー4年間に通算10勝7敗、防御率5.04を記録している。2002年、福岡ダイエーホークスに入団。188cmの長身と150km/hの直球で先発投手として期待されたが、公称112kgと太りすぎで1軍では全く投げられなかった。右肘痛を訴え7月11日に米国に帰国すると、そのまま解雇されてしまった。その後2007年のシーズン途中に「凱提歐」の登録名で台湾の誠泰コブラズに入団し、6試合に登板。2010年2月には、台湾の兄弟エレファンツの春季キャンプに参加し、入団テストを受験したが不合格に終わった。しかし、ドーピング違反により解雇されたトレーシー・ソープの代役として、4月5日に「卡斯帝」の登録名で兄弟に入団し、同年は14勝で最多勝・最優秀防御率の2冠に輝いてチームの台湾シリーズ優勝に貢献した。しかし翌年は、不振に加え足の負傷にも見舞われ、シーズン開幕直後の4月2日に解雇された。
多田 憲之（ただ のりゆき、1949年(昭和24年)9月6日 - ）は、日本の実業家。東映株式会社社長。
マレーシアでは植民地時代のソドミー（同様にオーラルセックス）を犯罪とする規制が残っており、異性間・同性間を問わずに広く明確に禁止され、罰金や最長20年の収監、むち打ち刑などの刑罰が科されている。さらに男性が他の男性に対してみだらな行為を行った場合の追加刑罰も規定されている。加えてムスリム市民はシャリーアに則ったカーディー裁判により処罰される場合がある。成人同士の私的で非商業的な性行為について、法律適用の除外を求める公開討論が各地で行われている。Latheefa Koya など主要野党の政治家の一部はこの動きに賛同を表明しているが、政党としての公的立場にはなっていない。政党や議員から公式な法改正の定義は未だなされていない。1994年に政府は国家の管理するメディアにおいて、同性愛者・両性愛者およびトランスセクシャルの人物の取り扱いを全面的に禁じる方針を示した。1995年に、セランゴール州の宗教相は同性愛などの「反イスラム」活動を行った人物7,000人を逮捕したバンダー地域のイスラム自警団に称賛を行った。2001年に当時首相であったマハティール・ビン・モハマドはマレーシアに滞在する同性愛の外国閣僚や外交官について追放を行う可能性を示唆した。マハティールはまた同国を訪れる海外の同性愛の閣僚に対して、パートナーを伴っての訪問を控えるよう警告を行った。マハティールの娘 Marina Mahathir は性的指向による迫害を止めるべきだとする内容の声明を出した。2005年にマレーシア海軍の長官 Mohammad Anwar Mohammad Nor は海軍における同性愛者の受け入れ拒否を表明した。2010年にマレーシア映画検閲委員会は同性愛者キャラクターが映画に登場する許可の条件として、キャラクターが「後悔をしている」または死亡する場合にのみ認められるとの指針を発表した。
1998年に、統一マレー国民組織のメンバーによる同性愛の厳罰刑を緩和するためのロビー活動団体が組織された。民主行動党はマレーシアで政治政党として初めてLGBT権利問題を擁護する方針を打ち出した。
1998年に当時マレーシア副首相であったアンワル・イブラヒムがソドミーなどの容疑で有罪判決を受けた。2000年には19歳の運転手男性や元スピーチライター男性とのソドミー容疑で懲役9年の実刑判決が出た。国内外からの批判にも関わらず、アンワルは連邦裁判所による無罪判決が出る2004年まで収監された。釈放後にアンワルは自分の無罪と政府による政治キャリア失墜の陰謀であったと主張した。また同性婚は尚早としつつも、同性愛を犯罪とする刑法は成人のプライバシーへの干渉問題であるとして法改正するべきとの考えを表明した。2007年にアンワルの民事訴訟にて、アンワルの運転手とスピーチライターがアンワルと性的関係を持っていたことを法廷で証言したことでマハティール元首相はアンワルの同性愛指向を知り、マハティールは政府要人に同性愛者を入れるべきではなかったと反応した。2008年にアンワルはかつての補佐官とのソドミー罪を理由に再逮捕される。3月の選挙にて野党との連立政権樹立を目指す表明をした直後の拘留であったが短期間で釈放された。アンワルは保釈金を払い釈放され、選挙では議席を確保し、野党の先導する立場に収まった。
NGO団体が弱いマレーシア国内で、性の権利を謳う年次イベント「Seksualiti Merdeka」の参加を口実に芸術家や個人が集まっている。Seksualiti Merdeka は「性の独立」を意味し、毎年トークイベントやパフォーマンス、スクリーニング検査やワークショップおよびフォーラムなどが行われ、人権啓発の一部としての性の権利啓発が行われている。同イベントに関連するグループは、人権擁護の一部としてLGBTの権利の啓発活動を行っている。これらのグループの例として Malaysian Bar の人権委員会、SUARAM、PT Foundation、KRYSS、Women's Candidacy Initiative、Persatuan Kesedaran Komuniti Selangor (Empower)、Purple Lab、Matahari Books、The Annexe Galleryなどがある。Sisters In Islam、Women's Aid Organisation、アムネスティ・インターナショナルなど様々なグループが公衆衛生の支援に関連して性的指向問題への支援を行っている。AIDS-HIVの関連教育においては、性的指向や性自認および人権についての公開議論が認められている。PT Foundation はマレーシア国内でHIV/AIDS 教育の提供や感染対策、看護および支援プログラムを提供、セクシャリティ関連のプログラム提供を行っている。MSM、トランスジェンダー、セックスワーカーおよび薬物中毒者のHIV感染者を対象としており、"LPG" （ゲイ団体）や "OutDo" （レズビアン団体）といった対象コミュニティの活動団体と連携が行われている。
マレーシアの公式記録では1985年に最初のAIDS患者が見つかり、政府は教育や感染対策キャンペーンを推進している。しかしながら一部専門家の予測では2015年に30万人以上のHIV感染者が見込まれている。2006年に政府は新たな包括的対策を開始し、薬物使用者に対するセラピーや注射針の交換プログラム、政府医療機関における抗レトロウイルス薬提供の無償化などの対策が行われた。しかしながらコンドーム使用の推奨するキャンペーン、婚外の性交渉を政府が推奨することと同等との理由で2007年に保健省は認めなかった。
古賀正紘 - サッカー選手古賀誠史 - サッカー選手
最寄りの駅は、西鉄蒲池駅。(柳川市蒲生)車で約13分。(5.5km)
ルキウス・コルネリウス・スッラは紀元前138年に首都ローマで上流貴族の1つであるコルネリウス氏族のスッラ家に生まれた。しかしスッラ家は過去に執政官を1人出した以外は目立った功績がなく、経済的にも裕福な方ではなかったという。従って一家は貴族でありながらヴィッラ（別荘）はもちろんドムス（邸宅）すら持たず、青年期のスッラは平民向けの賃貸住宅であるインスラで過ごしていた。一種の没落貴族という立場は後年までスッラについての噂や評伝に付いて回った。スッラは風貌の面でも目立った要素があり、周りの噂を更に掻き立てた。肌は常に少し紅潮したように赤みがかっており、所々に痣のような斑点があったという。目は灰色の瞳であり、肌の特徴と相まって周囲に威圧感を与えたと伝えられている。敵対者からは冗談の対象にされ、「食卓に撒かれたクワ」と嘲笑されたという。青年期のスッラは自堕落な生活を送り、酒色に溺れては酒場で道化師や役者などと冗談を言い合いながら暮らしていた。私生活で退廃的な生き方を好んだスッラは、独裁官時代ですらこうした酒色・色欲を捨てなかった。妻帯者であったが同性の恋人もしばしば持ち、晩年にもメトロビウスというギリシャ人の男娼を妾にしている。スッラ自身も肌の事を除けば優美な風貌の青年であり、社交的な性格もあって異性から好意を持たれた。彼はこれを自らの武器として活用し、ある資産家の女性の愛人となってその財産を相続している。