geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
1932年10月、ハワーデン（Hawarden, Iowa）が代用通貨を発行した。これは取引するたび3セントの印紙を貼るスタンプ貨幣であった。モデルとなった本来の自由貨幣は周期的なスタンピングで減価し流通を促進するものであった。しかしハワーデンの代用貨幣は長く保有しても減価しないので消費させる仕組みを欠いていた。それでもアメリカで発行されたスタンプ貨幣は、使うときまで減価しないハワーデン方式を踏襲することが多かった。実施は短期間であったが、無担保貨幣でも信用次第で流通することを証明した。本来の自由貨幣はロングアイランドのフリーポート（Freeport, New York）で失業対策委員会が3種類の通貨単位で5万ドル分を発行した。元来の自由貨幣を導入することはカンザス・アイオワの州議会でも検討され、法律も整備された。1933年2月18日、アラバマ出身のバンクヘッド上院議員（John H. Bankhead II）は、緊急のとき連邦政府も代用通貨の発行を認める法案を提出した。4日後インディアナ州の下院議員ピーテンヒル（Petenhill）も提出した。これらは実施されることがなかった。自由貨幣で年金基金を再建する計画もあったが（Ham and Eggs Movement）、州議会で否決された。本来の自由貨幣、支払うときだけスタンプが押される貨幣およびその他をふくむ緊急通貨を、アーヴィング・フィッシャーが理論的に支えていた。彼がディーン・アチソンに緊急通貨を後押しするよう打診した。しかしアチソンは地方分権につながることを危惧し、後述のルーズベルト大統領と協議した。1933年3月4日、ルーズベルトは緊急通貨を禁止した。
民主党のフランクリン・ルーズヴェルトは、修正資本主義に基づいたニューディール政策を掲げ、1932年の選挙に当選し大統領となった。ルーズベルトは公約通りテネシー川流域開発公社を設立、更に農業調整法や全国産業復興法を制定した。ニューディール政策はその後労使双方の反発があり、規模が縮小されるなどした。それでも記録的なものとなり、フーバー政権の1930会計年度の歳出予算は対GDP比3.4%程度だったが、1934年にルーズベルト政権は10.7%まで引き上げた。農業調整法のトマス附属書は、大統領がマネーサプライを増やそうとするとき連邦準備制度の連邦公開市場委員会に30億ドルまで米国債を買わせることができるようにした。資金は財務省の発行するグリーンバックという政府紙幣であった（greenbacks）。これは金銀比価にルーズな金銀複本位制であった。欧州各国が第一次世界大戦で合衆国に負った債務の一定額を銀貨で弁済する便宜がはかられたのである。1930年代後半には再び危機的な状況となった。多くの労働組合が賃金の切り上げを要求、実質賃金の切り上げ（ワグナー法）は他の大勢の労働者の解雇につながった。1936年、すでにインフレ傾向にあったことを警戒したFRBは金融引き締めに転じ預金準備率を2倍に引き上げた。米国の債務残高はGDP比40％という前代未聞の水準に達したため、ルーズベルト大統領とヘンリー・モーゲンソー財務長官は財政均衡に舵をきった。1936-38年にはGDP比5.5%の財政赤字を解消した。しかしこの1937年の財政支出大幅削減予算により1938年は不況になり、実質GDPは11%下がり失業率は4%上昇し、「ルーズベルト不況」と呼ばれることになる。アメリカのGDPは1936年に恐慌前の水準に回復したものの37年不況により再び34年の水準まで逆戻りして、1941年まで恐慌前の水準に回復することができなかった。ニューディール期間中財政支出赤字の対GNP比が10%を超えた年は2度である。アメリカ経済の本格的な回復はその後の第二次世界大戦参戦による莫大な軍需景気を待つこととなる。太平洋戦争が起こり、連邦政府はようやく見境のない財政支出を開始し、また国民も戦費国債の購入で積極財政を強力に支援した。1943年には赤字が30%を超えたが失業率は41年の9.1%から44年には1.2%に下がった。しかしダウ平均株価は1954年11月まで1929年の水準に戻らなかった。
未曾有の恐慌に資本主義先進国は例外なくダメージを受けることになったが、その混乱の状況や回復の過程・速度については各国なりの事情が影響した。植民地を持っている国（イギリス・フランス）やアメリカは金本位制からの離脱や高関税による経済ブロックによる自国通貨と産業の保護に努めたが、必ずしも成功しなかった。ソビエト連邦や日本、ドイツといった全体主義国家の場合、産業統制により資源配分を国家が管理することで恐慌から脱したが、全体主義政党や軍部の台頭が宗主国諸国との軋轢を生んだ。この中で経済政策で対応し、かつ満州を経済圏として持った日本のGDPは1934年に恐慌前の水準に戻った。恐慌の発生以降も各国での通貨問題を解決するための多くの試みがなされたが恒常的な協調体制が構築されたわけではなく、結局外為相場の国際的調整は第二次世界大戦後のIMF設立を巡る議論の中に送り込まれることとなった。第一次世界大戦後、世界恐慌まで続いていた軍縮と国際平和協調の路線は一気に崩れ、第二次世界大戦への大きな一歩を踏み出すこととなった。
世界恐慌のあおりでシティ・オブ・ロンドンの債権は焦げついた。即座に短資が逃げ、イングランド銀行には兌換のため人が殺到した。ここで二つの報告書が提出され、ポンドの安定とシティの権威を揺さぶったのである。報告書の一つをマクミラン報告という。1929年、金融産業委員会（通称マクミラン委員会）が設置された。スコットランド出身の元裁判官であるマクミラン卿（Hugh Macmillan）が座長となり、英国の経済実態を精査して、ジョン・メイナード・ケインズを主筆に報告書を作成した。マクミラン報告は、シティの資本がイギリス国内の産業に振り向けられず海外投資へ傾いていたことを糾弾した。もう一つをメイ報告書という。1931年2月にメイ委員会が設置された。保険業界の重鎮であったジョージ・メイ（George May）が座長となり、財政収支展望と歳出削減案を提示することになったのである。作成されたメイ報告書が「抜本的な」歳出削減案の必要性を唱えた。世界の投資家と内外の世論が報告書に解釈を与えた。ポンドは国内へ投下されないから、この価格を伝統的なデフレ政策で支えても財政赤字を免れないというのである。金本位制の瓦解は時間の問題となり、空前の金流出がおこった。労働党のマクドナルド内閣は失業保険の削減など緊縮財政を敷くがその政策から労働党を除名され、代わりに保守党と自由党の援助を受けてマクドナルド挙国一致内閣を組閣する。それとほぼ同時期の1931年9月21日、ポンドと金の兌換を停止、いわゆる金本位制の放棄を行った。なおイギリスが金本位制の放棄を行ったのをきっかけに金本位制を放棄する国が続出、1937年6月にフランスが放棄したのを最後に国際的な信用秩序としての金本位制は停止した。勢力にかなりの蔭りが出ていたイギリスでは広大な植民地を維持していくことができずウェストミンスター憲章により自治領と対等な関係を持ち、新たにイギリス連邦を形成した。イギリスはこれを母体にブロック経済政策を推進していくことになる。ただしインド帝国はブロック経済下でも東アジアと密接な経済関係にあったことが知られる。
イタリアは元々第一次世界大戦直後から経済混乱に陥りミラノ株式取引所も不振が続いていたため、逆に世界恐慌の影響はほとんど受けず、多くのイタリア人は株価大暴落の知らせを聞いても、「ああそうか」というだけで今までどおり暮らしていたと言う。1861年に統一されたばかりのイタリアは第一次世界大戦で領土を獲得できると期待していたが徒労に終わった。イタリアでは共産主義と国粋主義の対立が長引いていたが、ムッソリーニの組閣によりファシスト党の一党独裁が始まって以降、イタリアでは共産主義者の大半は国外に逃亡し、ストライキによる鉄道の遅延は解消された。ファシストは古代ローマの栄光を取り戻すことを目指していたが、現実のイタリアは荒廃しており、国民が豊かになるためのチャンスは他国へ移民することであった。ファシスト政権は公共土木工事と産業統制による中小企業の整理統廃合に注力し、政権は独身者への課税と母親への褒賞により出生率は向上した。
フランスは第一次大戦の賠償金として1320億金マルクをドイツに請求し、約200億金マルクに相当する現物給付を受けていたが、現金での支払いをもとめ1923年1月11日にルール地方を占領していた。フランス政府はドイツからの賠償支払いを前提に大幅な赤字財政をとっており、賠償金の支払いが期待できないことが明らかになり始めた1923年以降、フランは為替相場で下落しインフレが昂進した。1924年6月、ガストン・ドゥメルグが大統領となった。1926年から翌年にかけて景気後退を示すような諸指標がみられたが、1927年春以降改善に向かい、フランスの工業生産は1930年まで上昇した。1928年には金為替本位制に復帰したがイギリスが旧平価で復帰したのに対し、フランスはフラン安の新平価で復帰したため経常収支は黒字化し、また金為替本位制に否定的な立場から金の流入政策をとり、対外投資を引き上げ、経常収支の黒字を金で受け取ることを求めた。このフランスの金の吸収はとりわけロンドンの金準備への圧力となった。フランス経済は世界恐慌の影響を1931年まで逃れる事に成功した。すなわち、フランス植民地金融社の経営危機まで堅調だった。1931年9月21日にイギリスが金本位からいちはやく離脱しポンドの平価切下げ（チープマネー政策）を実施して以降、フランス経済は明確に下降し、すべての指標が恐慌の進行を示した。外国貿易は持ちこたえフランス銀行の金準備はなお増え続けたが、失業は増大し物価は卸売物価も小売物価も著しく低下した。労働時間給はゆるやかに下降を始め、株式相場の崩壊は顕著であった。1931年7月に始められた原料と食料品に対する輸入数量割当制度が、イギリスの金本位離脱に続く6ヶ月間にさらに拡大され、1932年2月にはフランスで小麦粉に使用される小麦の90%が国内産であることを義務付ける法案が成立した。1935年5月、仏ソ相互援助条約を締結。そしてコミンテルンの指導を受けたレオン・ブルム人民戦線内閣を組閣する。人民戦線内閣は当初平価切り下げを渋ったが、やがて物価の不安定なまま実施して国際連盟から失策を指摘された。
ヴァイマル共和政時代のドイツは第一次世界大戦の敗戦で連合国から巨額の賠償金を請求され、フランスのルール占領にともなうハイパーインフレーションにより、従来の賠償金徴収体制が崩壊したことは明らかとなった。このためアメリカを賠償金支払いプロセスに参加させることで円滑な支払いが可能になり、またアメリカをはじめとする外国資本がドイツに導入され、ドイツ経済は回復傾向が続いていた。しかし大恐慌によってドイツ経済は深刻な状態へ陥った。アメリカ資本は次々と撤退し、復興しかけていた経済は一気にどん底に突き落とされた。失業率は40パーセント以上に達し銀行や有力企業が次々倒産、大量の失業者が街に溢れ国内経済は破綻状態となる。さらに1931年3月23日に、ドイツがオーストリアと締結した関税同盟をヴェルサイユ条約違反だと非難したフランスが、制裁としてオーストリアから資本を引き揚げたことがきっかけとなりオーストリア最大の銀行クレジット・アンシュタットが破綻したことは欧州全体に深刻な金融危機をもたらした。さらに賠償問題を解決するため、新たに検討されたヤング案に対する反発は、国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）の躍進をもたらした。ハインリヒ・ブリューニング首相はこの危機にデフレーション政策で対応しようとしたため、かえって経済危機は深刻となった。ブリューニングが解任された後のフランツ・フォン・パーペン内閣とクルト・フォン・シュライヒャー内閣では、雇用拡大政策による経済安定化を図ろうとしたが、政権基盤が不安定であったために十分な成果を上げられないまま退陣した。1933年、1月30日ヒンデンブルク大統領はヒトラーを首相に任命した。ヒトラーらとナチ党は、ドイツ国会議事堂放火事件を口実にドイツ共産党やドイツ社会民主党を弾圧し、ドイツ国内の権力を掌握した（ナチ党の権力掌握）。この間、前内閣で採用された雇用拡大政策と、6月からの第一次ラインハルト計画、9月からのアウトバーンの建設、秘密再軍備などで失業者は急速に減少した。ドイツの恐慌からの回復はイギリスやアメリカに比べても極めて早く、同時代人の注目を集めた。これらの資金はメフォ手形などの手形を利用する特殊なものであった。しかしヒトラーにとって経済政策は「すべてを軍に」向かわせるためのものであり（ナチス・ドイツの経済）、1936年から開始された第二次四カ年計画では自給自足経済（閉鎖経済）体制と、さらなる軍備拡大が継続された。チェコスロバキア問題などの軍事行動で政府の債務はふくらみ、1938年には2度支払い不能になる事態となった。インフレ圧力が再び強まる中、拡張政策が継続されることになる。
ソ連は共産主義国家だったため、主要国の中でただ一国、世界恐慌の影響を全く受けず非常に高い経済成長を続け、1930年にはGDP2523.3億ドルでイギリスを超えて世界第2の経済大国になった。以後、スターリンの推進する五カ年計画で着々と工業化を進めていった。ソビエトのプロパガンダもあり、自由主義諸国の研究者の中には社会主義型の計画経済に希望を見出す者も多く出たが、実際にはホロドモールや食糧の徴発でポーランドに脱出するロシア人の漸次増加が起きていた。極東・シベリア開発には政権により意図的に作り上げられた「にわか囚人」が大量に動員された。世界各国が大恐慌に苦しむ中、計画経済で経済発展を続けるソ連（ソビエト社会主義共和国連邦）とヨシフ・スターリン書記長の神格化傾向が進んだ。大恐慌下で救いを求める人々の一部は共産主義に希望的な経済体制を夢見た。特に英国の上流階級で裏切りが続出し、スパイになる人材が輩出された事は冷戦時代に大きな意味を持った。
1929年2月に金本位制に復帰したばかりの日本は色々な思惑から、世界経済混乱の中で正貨を流出させた。第一次世界大戦の戦勝国の1国となったものの、その後の恐慌、関東大震災、昭和金融恐慌によって弱体化していた日本経済は、世界恐慌（昭和恐慌）の発生とほぼ同時期に行った金解禁の影響に直撃され、それまで主にアメリカ向けに頼っていた生糸の輸出が急激に落ち込み、危機的状況に陥る。株の暴落により、都市部では多くの会社が倒産し就職できない者や失業者があふれた（『大学は出たけれど』）。恐慌発生の当初は金解禁の影響から深刻なデフレが発生し、農作物（特に繭）は売れ行きが落ち価格が低下した。1935年まで続いた冷害・凶作、昭和三陸津波のために疲弊した農村では娘を売る身売りや欠食児童が急増した。1935年に公共土木事業が打ち切られ、生活できなくなり大陸へ渡る人々も増えた（昭和農業恐慌）。高橋是清蔵相による積極的な歳出拡大（一時的軍拡を含む）や1932年より始まる農山漁村経済更生運動（自力更生運動）、1931年12月17日の金兌換の停止による円相場の下落もあり、インドなどアジア地域を中心とした輸出により1932年には欧米諸国に先駆けて景気回復を遂げたが、欧米諸国との貿易摩擦が起こった。1932年8月にはイギリス連邦のブロック政策（イギリス連邦経済会議によるオタワ協定）による高関税政策が開始されインド・イギリスブロックから事実上締め出されたことから、日本の統治下となっていた台湾や、日本の支援を受け建国されたばかりの満州国などアジア（円ブロック）が貿易の対象となり、重工業化へ向けた官民一体の経済体制転換を打ち出す。日中戦争がはじまった1937年には重工業の比率が軽工業を上回った。さらには1940年には鉱工業生産・国民所得が恐慌前の2倍以上となり、太平洋戦争におけるイギリスやアメリカ、オーストラリアなどに対する優勢が続いていた1942年夏まで景気拡大が続いた。ただし戦時下の統制経済下であり、生活物資不足となっていた。1931年12月の高橋蔵相就任以来、積極的な財政支出政策（ケインズ政策）により日本の経済活動は順調に回復を見せたが1935年頃には赤字国債増発にともなうインフレ傾向が明確になりはじめ、昭和11年（1936年）年度予算編成は財政史上でも特筆される異様なものとなった。高橋（岡田内閣）は公債漸減政策を基本方針とした予算編成方針を1935年6月25日に閣議了解を取り付けたものの、軍部の熾烈な反発にあい、大蔵省の公債追加発行はしないとの方針は維持されたものの特別会計その他の組み換えで大幅な軍備増強予算となった。結局この予算は議会に提出されたものの、翌1936年1月21日に内閣不信任案が提出され議会が解散し不成立となった。実行予算準備中の2月26日に二・二六事件が発生し高橋の公債漸減主義は放棄されることになった。経済政策では1931年（昭和6年7月公布）の重要産業統制法による不況カルテルにより、中小産業による業界団体の設立を助成し、購買力を付与することで企業の存続や雇用の安定をはかった。また大企業を中心に合理化や統廃合が進んだ。重要産業統制法はドイツの「経済統制法」（1919年）をもとに包括的立法として制定され、同様の政策はイタリアの「強制カルテル設立法」（1932年）、ドイツの「カルテル法」（1933年）、米国の「全国産業復興法」（1933年）などがある。1930年代には数多くの大規模プロジェクトが実施された。
中国は当時南京国民政府の成立（1928年）当初であり、清朝以来の幣両制を元制に移行させつつある段階であった。中国の主要な港湾はすべてイギリスにより支配されており、関税自主権を持たない状況にあった。中国は銀元を用いる最後の銀本位制採用国であった。世界恐慌で銀価格が暴落し輸入商品の価格を騰貴させたが、世界では銀需要国として銀相場が比較的高かったので世界中の銀が中国へ流れ込み（1929年から1931年に3.4億元）さらに物価を上昇させ、農村から経済を破壊してゆき、やがて工業製品も売れなくなっていった。1931年9月に立て続けに発生した満州事変とイギリスの金本位制度離脱は中国の経済にとって負の画期であり、国際交易ではそれまでの銀流入傾向が流出に転じ、物価の下落や商工業・海外貿易の縮小に見舞われた。ここでアメリカのトマス附属書が影響する。アメリカが銀の法定備蓄を開始すると（Silver Purchase Act of 1934）、国際市場での銀価格は急騰した。中国から大量の銀が流出し、国内金利は高騰した。そして物価が下落したり、銀行が倒産したりした。
世界恐慌は「基軸通貨交替」「覇権国交替」に伴う当然の、あるいは必然的な事態と考えられる。英仏を中心とする世界体制が第一次世界大戦で崩れ、米国が覇権国になる途中の出来事であった。世界の富を集めた結果として世界的に通貨が必要であったが、金本位制のもとで通貨創造が出来ない各国は米国からの資金還流を待つしかなかった。しかし米国には覇権国の責任を受ける準備が出来ておらず、国際連盟には参加せず、ドイツなどの経済的苦境を放置した。さらに「真正手形説によるデフレ政策」を取り、米国の繁栄を世界各国に分かち合うことがなかったため、世界各国の経済的苦境が結局米国自身に跳ね返った。貨幣収縮によって米国の生産量に見合うだけの支払うべき資金（有効需要）がどこにもないからである。米国はインフレを受容して、その本位金保有高以上の資金創造を海外に投資することで国際分業を促進しなければならない立場にありながら、むしろ投資資金を引き上げる事で世界各国の流動性を枯渇させた。モンロー主義（孤立主義）が優勢で、ウッドロウ・ウィルソンの国際主義ではなかった。第一次世界大戦の参戦も、ルシタニア号事件とツィンメルマン電報事件が必要であった。第一次世界大戦後でさえ、ウィルソンが設立に尽力した平和のための国際組織「国際連盟」には上院の反対で参加できなかった。レンテンマルクを発行しドイツの天文学的インフレ（レンテンマルク発行直前で1$=4兆2000億マルク）を収束させたワイマール共和国のグスタフ・シュトレーゼマンの功績は結局彼の死とともに水泡に帰し、国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）の勃興を促した。軍事ケインズ主義を取ったドイツ・イタリア・日本などが急速に復興し、米国のニューディール政策は景気の回復に結び付くには小さすぎたため、状況を好転させたが完全に癒すには至らなかった。ニューディールはケインズ主義の需要喚起策の成功と考えられ、事実、状況を好転させたが、「真正手形説」のFRBが貨幣発行を金準備にあわせて、激しくマネーサプライを削った悪影響を完全に消去するに充分な、財政・金融拡張政策は組まれなかった。ケインズ自身も自覚していたように、戦争と戦時国債発行によるマネーサプライが強力に余剰生産力を解消したのである。そういう意味でも「デフレ的」な「真正手形説論者」によって1929年に始まった世界恐慌は第二次世界大戦の素地を作ったと言える。事実、ニューディールは世界経済の需給ギャップを埋めるにはあまりにも小さく、財政出動に慎重でありすぎ、期間も十分ではなかった。アメリカは第二次世界大戦によってようやく後先を考えない政府支出を始め、国民もまた強力に政策を支持したことによりようやく不況から脱却し、飛躍するのである（参照:軍事ケインズ主義）。
マルクス経済学では、資本主義諸国の経済の有機的連関によって、資本主義経済の矛盾も世界的に爆発的に広がる危険性を持つという。当時は「市場は自身で調整を行う機能を持っており、政府の介入は極力すべきではない」という自由放任主義の考え方が主流であった。また、オーストリア学派などによって大恐慌は蓄積した市場の歪みを調整するための不可避の現象であるという見方もなされた。しかし、このような考え方では1930年代に世界が直面した大恐慌を説明し世界経済を救い上げる手立てを提供することができず、新しい経済理論が求められた。行政府による財政出動による経済刺激策はフランス革命前後の啓蒙思想の頃から盛んに議論されてきた論題であったが、古典派経済学の過少消費説への勝利以降、政府の介入は民間の経済活動を圧迫するだけであるとの考えが通説となった（クラウディングアウト）。大恐慌の発生以降、再びこの論題がアメリカおよびイギリスで盛んに論議され、アメリカでは共和党のフーバー政権が赤字財政と国債発行に反対し、均衡予算主義のためにクラウディングアウトの議論を援用した。また、イギリスでは保守党政権下の財務省が同様の理論でジョン・メイナード・ケインズの立案になる自由党の提案と対立した。ケインズは『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1936年）の中で、政府による財政出動によって、失われた雇用の創出と有効需要の創出が可能であり、投資の増加が所得の増加量を決定するという乗数理論に基づき、減税・公共投資などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、回復可能であることを示した。また経済学的により重要な貢献は、通貨の価値を金塊から切り離し、物価と金融市場の需給（名目金利）に通貨の価値を直接むすびつける管理通貨制度の有効性を論証してみせた点にある。後者の理論的価値についてはアメリカ議会や国際会議では十分に理解されず、ケインズの提唱するバンコールは採用されず、戦後の国際通貨体制は金塊との兌換を保証されたドルを機軸とし各国通貨がそれにリンクするブレトンウッズ体制が採用される。反ケインジアンの筆頭とされるマネタリストのミルトン・フリードマンは、ニューディール政策が直接雇用創出を行ったことは緊急時の対応として評価するものの、物価と賃金を固定したことは適切ではなかったとしている。
島の名前の「コルシカ」 (Corsica) はイタリア語での呼称であり、フランス語では「コルス」 (Corse) 、コルシカ語では「コルシガ」 (Corsica) となる。
フランスの地域圏の一つとされるが、1991年以降は他の地域圏にはない権限が付与されたコルス地方公共団体 (Collectivité Territoriale de Corse, CTC) がコルシカ島全体の行政を統括する。島は南部のコルス＝デュ＝シュド県 (Corse-du-Sud, 2A) 及び北部のオート＝コルス県 (Haute-Corse, 2B) に分けられる。2018年1月、コルシカ島では県が廃止され、上記2県の議会、県庁の機能と権限がコルス地方公共団体に統合された。これにより、CTCは、「コルス単一地方公共団体（Collectivité unique de Corse)」、「コルス公共団体（Collectivité de Corse)」とも呼ばれるようになった。
南北183km、東西83kmに及ぶ島は2億5千万年前に西側で隆起した花崗岩に5千万年前に東側の堆積岩が押し付けられ片岩が出来たという地質からなり、ほとんどが急峻な山岳で占められ、2500メートルを超える高峰が連なる。最高峰はチント山（コルシカ語ではモンテ・ヂントゥ）で2710メートル、ついでロトンド山（同モンテ・ロドンドゥ、2625メートル）、アル・バルダート山（同カブ・アウ・ベルダードゥ、2583メートル）、ビアンコ山（同カブ・ウィアンク、2562メートル）、ミヌータ山（同プンタ・ミヌーダ、2556メートル）である。これら高峰は島を2つに分けるように西北から南東へ連なっており、その西側と東側では風俗や社会形態、言語などが対照的に異なっている。沿岸部の気候は他の地中海沿岸地域と大差なく年中温暖で少雨であるが、山岳地域は冷涼多雨で冬季には雪が積もり、スキー場が4箇所ある。沿岸部の地形は東部（東海岸）と西部（西海岸）でまったく異なっている。東海岸は極めて単調で、コルシカに数少ない平野も広がり、ラグーン（潟）も所々で見られる。ラグーンのうち主なものは北部にある全域が自然保護区に指定されているビグリア潟（コルシカ語で「ビグーヤ」）、中部アレリア近辺にありカキやムール貝の養殖が行われているディアヌ潟（同「ディアナ」）、ウルビノ潟（同「ウルビーヌ」）である。一方西海岸は断崖絶壁が続き、平野は中部のグラヴォナ川（コルシカ語で「ア・ラウォーナ」）河口付近にあるのみである。西海岸北西部のポルト湾は奇岩群で知られ、「ピアナのカランケ、ジロラータ湾、スカンドーラ自然保護区を含むポルト湾」として世界遺産に登録されている。コルシカ島は面積の割に急峻な山岳地帯が大半を占め、それほど大規模の農業・産業が展開できない土地であるため居住人口は少なく、沿岸部および山岳部には手付かずの自然が残されている。島全体の4割近くがコルシカ地域自然公園 (PNR) に指定されており、夏にはハイカーが大勢訪れる。
主要な都市はアジャクシオ（コルス＝デュ＝シュド県、南西部）とバスティア（オート＝コルス県、北東部）、カルヴィ（オート＝コルス県、北西部）、コルテ（オート＝コルス県、中央部）、サルテーヌ（コルス＝デュ＝シュド県、南部）が挙げられる。これらのうち、コルテとサルテーヌは内陸部の都市だが、ほかは沿岸部の都市である。都市の規模はいずれも小さい。最大の都市アジャクシオでも人口は6万に満たない。バスティアも同様である。カルヴィやコルテに至っては1万人にも満たない。
太古の昔は山岳部に居住する先住民と外来の支配者に明確に区分されていた。先住民についてはその詳細は未だ解明されていないが、ケルト先住民と共通する文明、例えば巨石文明や人物の彫塑のある石柱が島の南部に多数見られる。一方、外来者は紀元前にはフォカイア、エトルリア、カルタゴなどが、中継貿易拠点としてコルシカ島の沿岸地帯の覇権を争った。島東部海岸にあるアレリアにはエトルリアの遺跡がある。最終的に島に対する覇権を握ったのはカルタゴだったが、ポエニ戦争で古代ローマに敗れたため、紀元前3世紀頃から島の支配権はローマに移る。ローマはアレリアに都市を建造し、さらに北部バスティア南郊にマリアナを築く。ローマによる繁栄はしばらく続くが、ローマ帝国が東西に分裂し、ゲルマン勢力の侵入が始まると、コルシカ島には外部勢力、特に海賊による襲撃が始まる。6世紀後半頃から、十字軍によるイスラム勢力のヨーロッパからの駆逐が完了する11世紀頃までこの状態が続き、島ではこの期間を「暗黒時代」と呼んでいる。山岳部の先住民たちはローマ時代には平地に降りて、ローマ人と共存した時期もあったが、暗黒時代になると外部民族の襲撃を恐れて、再び山岳部の小集落（パエーゼ）に身を潜めて自給自足の生活にもどる。近代以降フランスではコルシカの独自の風習が取り上げられているが、その独自性はこの暗黒時代に遡ると思われる。
中世になるとイタリア半島の都市国家、ピサとジェノヴァがコルシカ島を植民地支配する。ローマ教皇の命により11世紀にピサがコルシカ島を統治するが、その後ジェノヴァが徐々に島の沿岸地帯に城塞都市を建造し、ピサからその支配権を奪い取ってゆき、13世紀にはジェノヴァの支配が確立する。現在のコルシカにある都市のほとんどがジェノヴァ統治時代にジェノヴァによって建造されたものである。ジェノヴァの支配は過酷であり、島民はたびたび反乱を起こした。中世では16世紀のサンピエール（サンピエロ・コルソ）の反乱が最大のもので、これはジェノヴァによって鎮圧された。
1729年に始まるコルシカ独立戦争はかつてなく大規模かつ組織的な闘争だったためにジェノヴァはこれを抑えられず、1768年にジェノヴァとフランスはフランス軍をコルシカに派兵するかわりにジェノヴァは一定期間のコルシカ統治権をフランスに譲るという内容の、ヴェルサイユ条約を締結した。一方のコルシカは1755年、独立運動の指導者パスカル・パオリを首班とする独立政府を樹立し、コルシカの国歌や国旗、憲法、通貨や大学、徴兵制など近代国家の原型ともいえる制度も創出していった。フランス軍とコルシカ軍との間で戦争が始まると（en:French conquest of Corsica、1768年 - 1769年）、1768年10月のボルゴの戦いではバスティア南郊でコルシカ軍はフランス軍を駆逐したが、1769年5月のポンテ・ノーウ（ポンテ・ヌオーヴォ）の戦い（フランス語: Bataille de Ponte Novu、イタリア語: Battaglia di Ponte Nuovo）では、フランス軍の圧倒的兵力の前にコルシカ軍は敗れ去り、パオリは英国に亡命する。これ以降、コルシカ島は完全にフランス領になった。のちにフランス皇帝となるナポレオン・ボナパルトが生を享けるのは、この戦役から3か月後のことである。
こうした歴史的背景もあって、コルシカ島ではフランス併合後、断続的に民族主義運動が起きている。しかしそれはフランスからの独立というよりは、その経済規模の小ささとフランス国家への歴史的な依存性からフランス共和国の中にとどまりながら立法権など政治的決定権を獲得する自治主義が中心である。1975年8月に自治主義勢力（ピエ・ノワール）とフランス治安当局との間で激しい闘争（アレリア闘争）が展開され、自治主義勢力が非合法化されると、分離主義勢力のFLNC（コルシカ民族解放戦線）が組織されるが、1982年に地方分権政策の一環としてコルシカ地域議会が設置されると求心力を失い分裂する。そして現在繰り広げられている武力闘争は独立戦争などではなく、民族主義を名乗るグループ同士の内部抗争であり、近年は失業で悶々としている島の若者たちを徴用するなど非行問題化しつつある。一般の島民は民族主義には理解を示しつつも、政治運動からは一線を画しており、コルシカ人がフランスからの独立を望んでいるという指摘は不正確である。
コルシカ住民は文化や言語の面で、大陸部のフランス本土とは異なった面を持っている。近年はコルシカにおけるアイデンティティの高まりにより、コルシカの文化やこれを基盤にした芸術などを見直すさまざまな活動が行われているが、その代表がかつての即興詩吟をベースにしたポリフォニーである。複数人が楽器を使わずに奏でる多声の男声合唱がその中心で、グループ「イ・ムヴリニ」(I Muvrini) がその代表格である。それ以外に「ア・ヴィレッタ」(A Filetta)、「ティアミ・アディアレージ」(Chjami Aghjalesi)、「カンター・ウ・ボーブル・ゴールス」(Canta u Populu Corsu)、「スルディアンティ」 (Surghjenti) などのグループがある。伝統的な男性多声合唱については、2009年「パディエッラ風の歌謡」(Cantu in paghjella) としてユネスコの無形文化遺産に登録されている。現在の住民の日常語はフランス語である。コルシカ語も依然として、学校教育やテレビ・ラジオ放送、広告・商標、文化活動などで盛んに用いられている。コルシカ語は公用語ではないものの、コルシカ語を含むフランスの地域語（詳細はフランスの言語政策を参照）は、2008年のフランス共和国憲法改正により、フランスの文化遺産であると新たに規定された（第75条の1）。
コルシカ島の特産物は豚および豚肉燻製品、クリの粉から作った菓子類である。ワインやチーズの産地としても有名で、ワインは「パトリモニオ」や「ミュスカ・デュ・カップ・コルス」、チーズではフレッシュチーズのブロッチュが有名である。クリで作られたビール「ピエチュラ」（ピエトラ）もある。観光・サービス業といった第三次産業に大きく頼らざるを得なくなっている。だが、観光はシーズン期が7月と8月のみで、また近隣にコート・ダジュールやイビサ（スペインのバレアレス諸島の一つ）、イタリアのリグーリア海岸など国際的リゾート基地に囲まれている。サービス業はスーパーマーケットなどの小売業の他、運輸・公務関係者が圧倒的に多い。なお、コルシカ島内では食料品をはじめとして衣料品、石油製品、住宅関連費用、電気、ガス、水道などにかかる付加価値税がフランス本土よりも低く設定されている。
コルシカ島には四つの空港があり、パリ、ニース、マルセイユなどのフランスの地中海沿岸の都市と航空路で連絡されている。一方、航路はマルセイユ、ニース、トゥーロン、イタリアのサヴォナ、ジェノヴァ、サルデーニャ島との連絡があり、最高35ノットを誇る高速フェリー路線もある。入島税・出島税が課せられる。島内の都市間を結ぶ交通はアジャクシオ、バスティア、コルテ、カルヴィを連絡するコルシカ鉄道があるものの便数は決して多くなく、ほかに1日に1、2便しかない都市間路線バスもあるが、それ以外には公共交通機関はない。よって、島内の移動には、自動車（レンタカー）による移動、タクシーの利用が交通機関利用よりも便利で効率的である。島内には国道193、194、196、197、198、200号線があるが、高速道路はない。国道の道路事情は極めて悪かったが、1990年代以降は徐々に改善されている。
島の一般道を閉鎖して行われるラリーは『ツール・ド・コルス』と呼ばれ、1956年から毎年開催。1973年から始まったWRC（世界ラリー選手権）のラウンドにも組み込まれている。「直線が200mあったらコルスではない」とまで言われる、荒れた路面のテクニカルなターマック（舗装路）ラリーコースとして数々の名場面を生み出している。山岳地帯を縫うように走る断崖路で行われるこのイベントでは、ワークスドライバーであってもしばしば大事故を引き起こす。グループB時代の1985年、1986年には2年連続でランチアのワークスドライバーが死亡。1985年にはランチア・ラリー037を駆るアッティリオ・ベッテガが立ち木に衝突し、死亡。1986年にはランチア・デルタS4を駆るヘンリ・トイヴォネンが崖からコースオフ、転落し木に衝突した瞬間、発火・爆発し、死亡している。これらの事故はグループBカテゴリ消滅のきっかけとなった。ほかにも1997年にはこの年のワールドチャンピオン、三菱のトミ・マキネンが路上に出てきた牛に衝突し崖下に転落してリタイアしている。
282年（太康3年）に同安県が設置されるから1973年まで泉州に属した。1997年5月に同安県が廃止され同安区に改編された。
1986年、文化放送（MBC）に入局。時事教養部門に配属され、のち調査報道番組『PD手帳』のプロデューサーとなった。2005年、生物学者黄禹錫による胚性幹細胞論文不正事件を告発した番組を制作し反響を呼んだ。2012年、解雇されニュースサイト『ニュース打破』開設に参加。2017年8月17日公開のドキュメンタリー映画『共犯者たち』で監督を務め、李明博政権・朴槿恵政権の約9年間にわたるメディアへの介入、これに迎合する韓国放送公社（KBS）やMBCの上層部、彼らの「共犯関係」と闘うプロデューサーやジャーナリストなど、映像や証言を通じて何が起きていたのかを明らかにした。2017年9月に始まった経営首脳退陣を求めるMBC労働組合の長期ストライキ闘争終結後、同年12月MBC社長に選任された。
盛岡中学、二高、東京帝国大学（現東京大学）卒業後、田中鉱山株式会社に入社し、同社の釜石鉱業所庶務部長などを歴任。戦時体制に向けた製鉄大合同に伴い日本製鐵が発足し、戦後、日本製鐵社長、八幡製鐵初代社長となる。全国鉄鋼復興会議議長、日本鉄鋼連合会会長など業界活動や、経済復興会議副議長、日本経営者団体連盟会（日経連）第2代会長として財界活動も歴任。和の精神の経営者とされる。1952年（昭和27年）4月9日、日航機もく星号墜落事故で遭難死した。
東京都青梅市で出生。中学時代に相撲部屋からスカウトが来たが断り、東京都立農林高等学校卒業後、国鉄に就職。プロレスラー力道山の逆三角形の肉体に憧れてボディビルに打ち込む。1966年10月、友人が出場したボディビル大会の会場で、国際プロレス社長・吉原功と出会い、その場で吉原とマティ鈴木にスカウトされ、団体旗揚げ間近の同年11月1日に入門。ヒロ・マツダの付き人として全国巡業に同行。翌1967年7月27日、マスクマンの「覆面太郎」として大磯武を相手にデビュー。日本でデビューした覆面レスラー第1号となるが、1968年1月3日、TBSによる国際プロレスのテレビ放映開始と同時に素顔になった。当時のブッカーだったグレート東郷が国際プロレスと決別して帰国する際、東郷からアメリカ行きを打診されたが、その誘いを断り、1968年10月にヨーロッパへの初の海外修行へ出発。その後、帰国と遠征を繰り返す中で実力を上げ、パリでのIWA世界タッグ王座奪取（1969年5月18日、豊登と組んでモンスター・ロシモフ&イワン・ストロゴフに勝利）、東京でのUSAヘビー級王座獲得（1969年10月14日、バディ・コルトから奪取）、アメリカ合衆国ミネソタ州ダルースでのIWA世界ヘビー級王座戴冠（1971年6月19日、前王者はビル・ミラー）、1972年の第4回IWAワールド・シリーズ優勝（決勝の相手はモンスター・ロシモフ）などの実績を築き、国際プロレスのエースに君臨する。当時の国際プロレスの提携団体だったAWAの総帥バーン・ガニアのAWA世界ヘビー級王座にも、1970年2月に大阪と東京で連続挑戦。1971年のアメリカ遠征においても、ミネアポリス、シカゴ、デンバー、ウィニペグ、ミルウォーキーなど各地で再三挑戦した。IWA世界ヘビー級王者として凱旋帰国する際も、ガニアからはアメリカに残るよう慰留されたという。IWA世界ヘビー級王座は1971年6月の獲得からワフー・マクダニエルに敗れる1973年11月9日まで2年6か月間保持、ブラックジャック・ランザ、レッド・バスチェン、バロン・フォン・ラシク、ジェリー・ブラウン、ダスティ・ローデス、ダン・ミラー、カーティス・イヤウケア、ビル・ロビンソン、クラッシャー・リソワスキー、ホースト・ホフマン、マッドドッグ・バション、エドワード・カーペンティア、イワン・コロフ、ディック・マードック、前王者ミラー、そして同門のラッシャー木村などの強豪を挑戦者に、25回の防衛を記録している。この記録は、ジャイアント馬場のインターナショナル・ヘビー級王座21回連続防衛を破る当時の日本人新記録であった（後に馬場がPWFヘビー級王座の38回連続防衛を達成し抜き返した）。その間の1972年7月7日には、木村の返上で空位となっていたIWA世界タッグ王座決定戦において、グレート草津との新コンビでミラー&バロン・シクルナを破り、同王座への2度目の戴冠を果たす。以後、シングルとタッグのIWA2冠王として、1973年4月18日にバション&コロフに敗れるまで、バディ・オースチン&ビル・ドロモ、ディック・ザ・ブルーザー&クラッシャーなどのチームを相手に6回の防衛戦を行った。国際プロレスの象徴でもあった金網デスマッチには、1971年10月26日のダニー・リンチ戦で初挑戦（国際所属選手では木村とサンダー杉山に次いで3人目）。以降、IWA世界ヘビー級王座の防衛戦では1972年1月27日のイヤウケア戦、同年11月28日のクラッシャー戦、1973年1月16日のザ・プロフェッショナル（ダグ・ギルバート）戦、同年3月16日のバション戦の4試合は金網デスマッチで行われた。ノンタイトル戦でもオースチン、ドロモ、ベンジー・ラミレス、バスチェン、ターザン・タイラー、ラーズ・アンダーソン、ローデス、スカンドル・アクバ、マードック、ブラックジャック・マリガンなどと金網デスマッチで対戦した。
1973年11月30日にマクダニエルからIWA世界ヘビー級王座を奪還し、1974年1月14日と1月19日にカウボーイ・ビル・ワットを相手に2度の防衛に成功。団体の屋台骨として順調に活躍していた矢先、『'74パイオニア・シリーズ』最終戦当日である1974年2月1日に国際プロレスへ辞表を提出。同年2月13日、小林はフリー宣言してジャイアント馬場とアントニオ猪木への挑戦を表明し、IWA王座を返上して国際プロレスを退団した。この事件は小林の引き抜きを画策していた新日本プロレスが仕組んだシナリオであったと目されているが、離脱の背景にはマッチメーカーのグレート草津との確執があり、小林自身も「誰かの横槍で吉原社長に冷遇されるようになり、以前から離脱を考えていた」などと語っている。小林の国際プロレス退団直後に新日本プロレスはすぐさま動き、新間寿が小林との極秘交渉を開始した一方で、全日本プロレスも『月刊プロレス』編集長であった藤澤久雄に依頼して、新日本参戦を阻止するよう依頼した。これを受けて、同年3月8日には吉原社長が会見上で小林の契約違反を主張し、国際プロレスは小林に対し移籍金を要求するという事態に発展したが、東京スポーツ新聞社が仲介に入り、東京スポーツが1000万円を国際プロレスに支払うことで和解、一時的に小林は同社所属のレスラーとなる。小林の国際プロレス退団後におけるTBS『TWWAプロレス中継』における小林出場試合の中継は問題なく同年2月16日・3月9日・3月16日にそれぞれ放送された。同年3月19日、蔵前国技館において猪木とのシングルマッチが行われ、猪木の保持していたNWF世界ヘビー級王座に挑戦。日本人選手同士・団体エース同士のタイトルマッチとして、大きな話題を呼んだ（同門対決のタイトルマッチとしては、小林は1973年7月9日に大阪府立体育館においてラッシャー木村を相手にIWA世界ヘビー級王座の防衛戦を行っている）。結果は猪木のジャーマン・スープレックス・ホールドに敗れる。なおこのときのジャーマンは猪木がブリッジの際に首だけで二人分の体重を支え、猪木のレスラー人生の中で最も危険かつ美しい角度で決まったといわれている。試合当日は、新間同伴の上で会場入りしたという。その後、WWWFなどへの海外遠征を経て、同年12月12日に同じく蔵前国技館で再戦が行われたがまたもや敗退、1975年5月、新日本に正式入団した。なお、WWWFではフレッド・ブラッシーをマネージャーにヒールとして活動し、1974年9月21日にフィラデルフィアにてブルーノ・サンマルチノのWWWFヘビー級王座に挑戦。ニューヨークのマディソン・スクエア・ガーデンにおける定期戦では、10月7日にキラー・コワルスキーと組んでアンドレ・ザ・ジャイアント&ビクター・リベラと対戦、11月18日にはペドロ・モラレスとのシングルマッチも組まれた。WWWF入りする前の1974年5月から7月にかけてはNWAフロリダ地区（エディ・グラハム主宰のチャンピオンシップ・レスリング・フロム・フロリダ）を短期間サーキットし、韓国人選手パク・ソンのタッグパートナーとして覆面レスラーの「コリアン・アサシン」に変身、覆面太郎以来となるマスクマンに扮した（マネージャーはゲーリー・ハート）。同時期、フロリダに遠征してきたジャイアント馬場とも邂逅しており、その際に全日本プロレス入りを打診されたという。しかし、前述の経緯から小林は東京スポーツに恩義を感じており、新日本プロレスのリングに上がることにした。新日入団後は坂口征二とタッグを組み、1976年2月5日にNWA北米タッグ王座を獲得。以後3年2か月に渡り、モラレス&リベラ、コロフ&スーパースター・ビリー・グラハム、パット・パターソン&ラリー・ヘニング、スタン・ハンセン&ザ・ハングマン、ブルート・バーナード&キラー・カール・クラップ、ピーター・メイビア&ヘイスタック・カルホーン、ボブ・ループ&クルト・フォン・ヘスなどの強豪チームを相手に防衛。タイガー・ジェット・シン&上田馬之助とも同王座を巡り抗争を繰り広げ、新日本プロレスにおいて猪木と坂口に次ぐ主力レスラーとして人気を博した。当時のキャッチフレーズは「怒濤の怪力」。しかし、腰痛の悪化もあって1979年には坂口のパートナーの座を長州力に譲るなど、徐々にトップグループから退いていった。なお、1978年以降の新日本と国際の対抗戦に際しては新日本の一員として国際勢と戦っており、1979年8月26日のプロレス夢のオールスター戦では、当時の国際のエース・ラッシャー木村との久々の対戦が実現。1980年6月29日には、アニマル浜口が返上して空位となっていたIWA世界タッグ王座の新王者チーム決定戦に永源遙と組んで出場、ジプシー・ジョーら外国人選手の乱入でマイティ井上&寺西勇を下し8年ぶりに同王座に返り咲いたが、半月後の7月15日に井上&浜口に奪還された。新日本プロレスでは役員にも就任するが、1981年10月16日の大分県立総合体育館での試合（星野勘太郎と組んでのアブドーラ・ザ・ブッチャー&バッドニュース・アレン戦）を最後に、腰痛を理由に長期欠場し、レスラー活動はセミリタイア状態となる。同時に俳優・タレントとしての活動を始め、1982年に映画『伊賀忍法帖』に出演した際、役名が「金剛坊」であったことから「ストロング金剛」に改名し、スキンヘッドとなる。以降、試合に出場することはなかったが、同年9月21日、大阪府立体育館における猪木vs木村の髪切りデスマッチにおいて観客席から国際軍団に加勢し、場外乱闘の際にセコンドの浜口にハサミを渡して観客のヒートを買った。その後も復帰が期待されたものの、参戦は果たされぬまま1984年8月26日、福生大会にて引退興行が行なわれ、正式に引退した。
引退後は芸能界に転身し、『痛快なりゆき番組 風雲!たけし城』や『超電子バイオマン』で怪人役を演じるなどした。愛嬌のあるキャラクターでお茶の間、子供に親しまれる。スキンヘッドの怪人で「ストロング○○」という名を持つパロディキャラクターも多数誕生した。国際プロレス社長であった吉原功が死去する直前に、小林は吉原の元へ見舞いに訪れ3時間会話した。その際、吉原から「私が育てたレスラーの中で小林が一番だった」と言われた際には、小林は感謝の気持ちで一杯だったという。1992年3月1日、横浜アリーナにて開催された、新日本プロレス設立20周年記念大会の企画として、坂口征二とタッグを組みエキシビション・マッチに出場、タイガー・ジェット・シン&上田馬之助と対戦した。なお、現役時代に使用したガウンやタイツ、リングシューズなどのコスチュームは、ファンや知人にプレゼントしてしまい残っていなかったため、作務衣をガウン代わりに、唯一手元に残っていたWWWFに遠征した際に着用した田子作タイツを着用し、裸足で試合に出場している。バラエティ番組『天才・たけしの元気が出るテレビ!!』で、沖縄の海岸で島崎俊郎と走っているときに落とし穴へ落とされるという企画で穴に落ちるが、2メートルの深さだったことから右足を悪くした。プロレス時代に腰痛とともに左足も悪くしており、これで小林は走ることができなくなったという。このときに制作会社との補償の仲介をすると俳優協会から持ちかけられたものの、「大ゴトになるからいいよ」と断っている。1995年4月に母親が突然死したことをきっかけに、自分の自由な時間を大事にして健康で長生きしようと以降は芸能活動を縮小し、表舞台に姿を見せる機会は減っていった。2003年に芸名をストロング金剛からストロング小林に戻した。現在でも首と脚のトレーニングを毎日1時間行い、体重も100キロ以上を保っており、痛めた腰の影響で歩行に杖が必要である以外はいたって健康である。
1863年にモンタナのバナック地域で金が発見され、白人開拓者にとって金鉱脈に辿り着く経済的な経路を見つける動機が生まれた。移民によってはソルトレイクシティから北のモンタナに向かう者もおれば、開拓者のジョン・ボズマンはララミー砦から北にビッグホーン山脈東のパウダーリバー郡を抜けてイエローストーンに至り、そこから西に現在ではボズマン峠と呼ばれる場所を越えて行く「ボズマン道」を発見した。この道はラコタ族などスー族にとって狩猟場であるパウダー川を抜けて行くものだった。もう一つ「ブリッジャー道」はビッグホーン山脈を西に抜けるが、距離が長いためにあまり好まれなかった。「パウダー川カントリー」は多くの川に跨っており（ビッグホーン川、ローズバッド川、タング川、およびパウダー川）、これらの川はビッグホーン山脈からイエローストーンに向かって北東に流れている。北の平原の多くは白人開拓者に占領されており、この地域はダコタ族やラコタ族の様々なバンドにとって最後の犯されていない狩猟場になっていた。1865年、アメリカ陸軍のグレンビル・M・ドッジ少将がラコタやダコタのスー族、シャイアン族およびアラパホー族の各族に対するパウダー川遠征を命じた。パトリック・E・コナーに率いられた部隊がタング川の戦いでアラパホー族を破った。この戦いでアラパホー族がボズマン道に戦争を仕掛ける能力を奪ったが、この遠征隊はスー族と戦闘に及ぶことができず、その後の闘争の前哨として機能したに過ぎなかった。
1866年晩春、スー族とアメリカ政府の間の協議会がララミー砦で開催され、パウダー川カントリーを通行する権利と、通行の警護のための軍事基地建設についての条約を検討した。この協議が続いている間に、第18歩兵連隊を指揮するヘンリー・B・カーリントン大佐がその連隊の2個大隊（16個中隊の約1,300名）と建設用資材と共にララミー砦に到着した。カーリントンは第18連隊第2大隊を使ってパウダー川カントリー内に砦を建設するよう命令を受けており、一方第3大隊はオレゴン道、この時はプラット道路に沿ってある基地に守備隊として入った。第2大隊は南北戦争後の再編成時にその古参兵全て220名がこの大隊に統合されたので、カーリントンはこの大隊を選んだ。アメリカ連邦政府の「和平調停委員」は、狩猟地を奪われ、飢餓状態だったスー族に食糧年金支給を提案することでスー族をなだめようとしたが、ボズマン道に砦を建設する計画には触れずにいた。和平委員会は、スー族の部族員であるマアピヤ・ルタ（レッド・クラウド）と知り合い、その交渉術の才を認め、彼を条約協定の中心人物に決めた。彼やシチャング・スー族のスポッテッド・テイルは以前から白人の砦に出入りして便宜を図ってもらい、他の部族員から「腰抜け」、「白人の砦にたかるやつ」と罵られていた。レッドクラウドは酋長ではなく、ダコタ・ナコタ・ラコタのスー族の長老と賢者の会議である「でか腹（ビッグ・ベリー）」という組織にも所属していない、単なる部族員だった。当時最も尊敬を受けていた長老はオールド・マン・アフレイドであり、レッドクラウドが長老たちを差し置いて条約交渉の中心に置かれたことは、スー族にとって承服できないことで、のちの条約交渉では様々な禍根を部族に残した。白人の指名で、部族のしきたりを破って協議会に出席していたレッドクラウドは、ラコタ族がパウダー川カントリーを抜ける軍事道路に同意する前にアメリカ軍が部隊を連れてきたことに激怒した。最終的にレッドクラウドとその追随者達は、パウダー川カントリーを抜ける道を使うことやその占領を目論む白人に抵抗すると言って、協議会の場を去った。
これら警告があったにも拘わらず、カーリントン大佐は750名の歩兵（その内500名は訓練の足りない新兵）と第7アイオワ騎兵隊と第13ネブラスカ騎兵隊のどちらも新しく徴兵されたばかりの騎兵約200名と共にパウダー川カントリーに行軍していった。カーリントンはリノ砦を修復し、冬の間その砦を守っていた第5アメリカ志願連隊（ガルバナイズド・ヤンキース）の2個中隊を解放するために自隊の2個中隊をそこに残した。続いて北に進み、現在のワイオミング州北西部になる場所のパイニー・クリーク沿いにフィル・カーニー砦を造った。そこからは第18連隊の2個中隊が北西に91マイル (146 km) 進んで、8月13日にビッグホーン川添いに3番目の基地であるC・F・スミス砦を建設した。これに対しスー族、シャイアン族およびアラパホー族の戦士団が、フィル・カーニー砦とC・F・スミス砦の戦力を探った。インディアン達は実質的にボズマン道の白人の通行を止めた。こうして木材伐採隊、郵便配達、移住者および交易業者がインディアンの抵抗の標的になった。リノ砦とC・F・スミス砦にはそれぞれ175名、フィル・カーニー砦には400名の守備隊が駐屯したが、その大半は訓練が足りていなかった。カーリントン唯一人がその基地と補給隊を守ることのできる者であり、道中の護衛や積極的な作戦に打って出るということはできなかった。カーリントンは技師であり、政治的に任命された者だったので戦闘経験がなかった。インディアンと戦うよりも砦の防御を固めることにその活力の多くを費やした。これにはこの地域に7月半ばに到着したことも一部原因があった。ワイオミングの冬の厳しさを考えれば戦略的に不合理なものとは言えなかったが、それが部下の士官達の多くを激高させた。これら士官の大半はインディアンの戦い方を知らない南北戦争の古参兵であり、「スー族など容易に打ち破れる」と考え、カーリントンが明らかにインディアンと戦おうとしないことを臆病風に吹かれていると揶揄した。一方でカーリントンは、地形を熟知したインディアンの戦闘能力、自軍を遙かに上回るその勢力に一目置いていた
1866年11月、ララミー砦の第18歩兵連隊本部からフィル・カーニー砦にウィリアム・J・フェッターマン大尉とジェイムズ・パウェル大尉が到着し、このころ任務が明けた士官数人と交代した。カーリントンとは異なり、フェッターマンは南北戦争の間に相当な戦闘経験があったが、インディアンと戦ったことは無かった。フェッターマンはカーリントンの戦略に同意できなかった。それが「消極的」と考え、「80名」あれば、「スー族を従わせてみせる」と豪語した。12月6日、第2騎兵隊C中隊を指揮していたホレス・S・ビンガム少尉が、材木伐採隊を攻撃しロッジ道の尾根を逃亡したインディアン部隊を追っているときに戦死した。カーリントンはその士官達がインディアンの囮部隊を盲目的に追いかける性癖があることを心配していた。フェッターマンは、プラット方面軍指揮官フィリップ・セントジョージ・クック将軍から攻撃的な冬季作戦を行うよう命令があったことに照らして、カーリントンの指導力の無さと考えるものにさらに怒りを増した。1866年12月21日、午前11時頃に木材伐採隊が再度攻撃された。救援隊は第18歩兵連隊の49名の歩兵と第2騎兵隊の27名の騎兵であり、木材伐採隊を救い出すよう命令された。2日前にも同じような任務に就き尾根を超えての追跡を諦めていたジェイムズ・パウエル大尉が、カーリントンの報告書に拠ればこの部隊を指揮するよう指示されたが、フェッターマンは「名誉少佐のパウエルに対して名誉中佐の自分は上官である」と主張し、救援隊の指揮を譲り受けることを求め、受け継いだ。パウエルは後方に残った。第18歩兵連隊のもう1人の士官でカーリントンの批判者だったジョージ・W・グラモンド中尉が、ビンガム少尉の死後空席になっていた騎兵隊指揮官になった。カーリントン大佐はフェッターマンに、砦からの救援が困難なロッジ道の尾根を越えないよう命令したとも述べている。フェッターマンの下には、その頃まで基地の補給係将校でありやはりカーリントン批判者だったフレデリック・ブラウン大尉も加わった。カーリントンはグラモンドに（騎兵は歩兵隊に付いていく前に乗馬を引き出しておく必要があった）、フェッターマンにはロッジ道の頂を超えるなという命令を思い出させるよう告げた、とも述べている。救援隊は総勢79名の士官と兵卒だった。ジェイムズ・ホイートリーとアイザック・フィッシャーという2人の文民がフェッターマン隊に加わり、全部で81名になった。フェッターマンは、木材伐採隊を救出するために森の中の道を行軍する代わりに、まず北に向かいサリバントヒルズを超えてロッジ道の尾根に向かった。