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基本的には接近戦用の対人兵器であるが、前述したように熟練したフォース・センシティブが使い手となることで、様々な戦況に対応することができる。ただしそれにも限界はあり、特にジャンゴ・フェットのような早撃ちの達人や、ドロイディカなどの連射砲を備えた相手は不得手とする。ライトセーバーの刀身そのものは非実体的な光刃ではあるが、これを覆うアーク波によって、触れた物体の密度に比例した抵抗を生むため、ある程度の膂力が無ければその威力を十分に発揮する事はできず、鍔迫り合いにも相応の応力を要する。また、アーク波の作用によって刀身は微妙に回転しており、また柄自体も決して軽くはないため、剣術のように両手で持って構えるのが主流となっている。ただし、単に起動して物を切断するだけであれば特に技術は必要なく、『エピソード5/帝国の逆襲』ではハン・ソロがトーン・トーンの腹を裂くのにルークのライトセーバーを使用している。また出力を上げれば、頑丈な特殊鋼の扉などを焼き切ることも可能であり、ジェダイやシスは、しばしば抜け穴作りなどの用途にも使用する。このように高い汎用性を持つものの、手元に伝わる感覚は柄の重みのみで、アーク波で保護されている光刃にも輻射熱がないため、すぐそばに刃があるという実感が湧きにくく、加えてアーク波の回転作用による独特のバランス感覚もあり、下手をすれば使い手自身を切りかねない。そのため、未熟な者が持つ武器としては甚だ不適当で、人間の反射速度を超えて飛来するビームなどに対しては、フォースによる洞察力と先読みの能力が無ければ全く対応できない。よって、『スター・ウォーズ』の世界において、この武器をフォースの加護なしに使おうなどと考える者は殆ど存在しない。ただしグリーヴァスはその数少ない例外であり、彼は生来高い身体能力と格闘センスを備え、さらにサイボーグ化によって電子頭脳によるアシストと苦痛への強い耐性とを得たため、4本のライトセーバーを自在に使いこなすことができる。また『フォースの覚醒』では、元ストームトルーパーの識別番号「FN-2187」改めフィンが、元々兵士として訓練を受けていたことから実戦でも自在に使いこなし、フォースのダークサイドの使い手であるカイロ・レンとの戦いでは、レンの負傷に加え彼が父・ハンを殺害したことによる精神的動揺で本調子ではなかったとはいえ、実力に勝る彼に軽傷すら負わせている。その一方、フィンに続いて彼のライトセーバーを手にレンと戦ったレイは、フォースやライトセーバーの訓練を受けていない身ながら、内なるフォースの才覚によりレンと互角に戦った末、最後にはレンの顔に傷を負わせた。幼いジェダイのパダワンは、修行の手始めとして「トレーニング・リモート」と呼ばれる球形の小型トレーニング・ドロイドと、視界を覆うバイザー付きのヘルメットを使用して、視覚に頼らずにフォースの感覚のみでリモートのビームを防御する訓練を行っており、『エピソード4』でルークもオルデランへ向かうミレニアム・ファルコンの船内でこの訓練を行った。
人気シリーズ『RESISTANCE』のスピンオフ作品となる、PlayStation Vita専用タイトル。開発はシリーズクリエーターのインソムニアックゲームズの監修のもと、PS3専用ソフトウェア『ガチンコヒーローズ』などを開発したニヒリスティックソフトウェアが担当した。本作は携帯ゲーム史上初となるデュアルアナログスティックを使用したFPSとなる。オンライン対戦を搭載しており、4人対4人の「デスマッチ」の他、「チームデスマッチ」や「サバイバル」といったゲームモードも搭載している。ストーリーは、1951年8月、キメラの侵略を受けたアメリカ東海岸で、主人公「トム·ライリー」のサバイバル劇を描く。時間軸は『RESISTANCE2』と同じだが、一般市民の視点から、キメラとの対抗戦を描いている。映像上の特徴として、クラシックな二色法カラー映画を思わせる、青色成分の欠落した色調で、全編が統一されている。標準のスクリーンショット機能は使用不可となっている。また、PS Vita TVでのプレイには対応していない。
啓蒙思想（けいもうしそう、英: Enlightenment, 仏: Lumières, 独: Aufklärung）とは、理性による思考の普遍性と不変性を主張する思想。その主義性を強調して、啓蒙主義（けいもうしゅぎ）とも言う。ヨーロッパ各国語の「啓蒙」にあたる単語を見て分かるように、原義は「光で照らされること」である。自然の光（ラテン語: lumen naturale）を自ら用いて超自然的な偏見を取り払い、人間本来の理性の自立を促すという意味。時代的に先行するルネサンスを引き継ぐ側面もあり、科学革命や近代哲学の勃興とも連動し、一部重複もするが、一般的には専ら（経験論的）認識論、政治思想・社会思想や道徳哲学（倫理学）、文芸活動などを指すことが多い。17世紀後半にイギリスで興り、18世紀のヨーロッパにおいて主流となった。フランスで最も大きな政治的影響力を持ち、フランス革命に影響を与えたとされる。ヨーロッパで啓蒙思想が主流となっていた17世紀後半から18世紀にかけての時代のことを啓蒙時代と言う。
啓蒙思想はあらゆる人間が共通の理性をもっていると措定し、世界に何らかの根本法則があり、それは理性によって認知可能であるとする考え方である。方法論としては17世紀以来の自然科学的方法を重視した。理性による認識がそのまま科学的研究と結びつくと考えられ、宗教と科学の分離を促した一方、啓蒙主義に基づく自然科学や社会科学の研究は認識論に著しく接近している。これらの研究を支える理論哲学としてはイギリス経験論が主流であった。啓蒙主義は科学者の理神論的あるいは無神論的傾向を深めさせた。イギリスにおいては自然神学が流行したが、これは自然科学的な方法において聖書に基づくキリスト教神学を再評価しようという考え方である。この神学は神の計画は合理的であるという意味で既存の聖書的神学とは異なり、啓蒙主義的なものである。自然神学の具体例としてはイギリスのバーネットをあげることができる。バーネットは聖書にある（ノアの方舟物語における）「大洪水」を自然科学的な法則によって起こったものであると考え、デカルトの地質学説に基づいて熱心に研究した。また啓蒙主義の時代には聖書を聖典としてではなく歴史的資料としての文献として研究することもおこなわれた。キリスト教的な歴史的地球観とは異なった定常的地球観が主張され、自然神学などでも支持された。啓蒙主義は進歩主義的であると同時に回帰的である。これは啓蒙主義の理性絶対主義に起因する。理性主義はあらゆる領域での理性の拡大を促し、さまざまな科学的発見により合理的な進歩が裏付けられていると考えられた。しかし自然人と文明人に等しく理性を措定することは、文明の進歩からはなれて自然に回帰するような思想傾向をも生み出した。この時代の思想にローマやギリシャの古典時代を重視するルネサンス的傾向が見られることも、このような回帰的傾向のあらわれである。また時間的な一時代の生活形態が空間的などこかに存在しうるというようなことを漠然と仮定する考え方も指摘できる。具体的な例を挙げれば、地理上の発見により明らかにされたアメリカ原住民を未開的段階にあるとし、ヨーロッパ的文明社会の前史的な原始状態であるとする考え方である。それがユートピア的幻想を伴って原始社会や古典古代を美化する思想をはぐくんだ。とはいえ全体としてみれば思想の主流は進歩主義的であったといえる。政治思想としては自然法論が発達し、とくに社会契約説が流行した。また理性の普遍性や不変性は人間の平等の根拠とされ、平等主義の主張となって現れた。一般的に性善説的傾向が強く、この時代の自然法はほぼ理性法と同義である。理性を信頼する傾向は往々にして実践理性（すなわち良心）の絶対化に進み、政治思想において急進的な傾向を生むこととなった。しかし自然状態に対する分析的研究や認識論の深化によって実践理性の共通性・絶対性は次第に疑われ始めることになる。経験法則の認知主体としての純粋理性と道徳法則の実践主体である実践理性との分裂傾向は徐々に大きな問題となり、啓蒙思想の存立基盤を揺るがすこととなった。
17世紀後半にトマス・ホッブズやジョン・ロックが展開した経験論的な認識論や道徳哲学、理性・自然法・社会契約的な政治思想が、イギリス及び西欧における啓蒙思想・啓蒙時代の幕開けとなる。
スコットランドにおける啓蒙思想は、ジョン・ロックの思想を第3代シャフツベリ伯爵経由で継承したフランシス・ハッチソンに始まる。彼の道徳哲学は、イギリス経験論の最後に列せられるデイヴィッド・ヒュームや、古典派経済学の祖であるアダム・スミスにも影響を与える（道徳感覚学派（モラルセンス学派））。また、ヒュームの懐疑論に対抗する形でスコットランド常識学派（コモンセンス学派）という一派も形成され、啓蒙思想の一翼を担った。
啓蒙主義的な政治哲学は、まずトマス・ホッブズによって体系的にまとめられた。ホッブズは国家理論を形成するに当たって、既存国家をモデルとせず、理念型としての契約国家を想定した。これはまず、現実の人間観察から文明社会以前の原始状態にある人間社会を想定し、それを自然状態とした。さらにこの自然状態と現実的な国家社会の間に一種の飛躍を想定し、それが何らかの契約であるとした。この契約によって規定される人工的な国家の理念型がすなわちホッブズのいう人工生物「リヴァイアサン」である。この人工国家の特徴は主権という形で国家意志をもつことであり、主権は構成員たる国民や宗教、政策など国家に付随するあらゆることを服従させると説かれた。このような原理的な国家モデルを提供し、その契機になんらかの契約を重視する考え方を含んでいるのが啓蒙主義の国家論の特徴である。ホッブズの理論を批判的に発展させたのがジョン・ロックである。ロックは1689年にTwo Treatises of Government『市民政府二論』（あるいは『統治論』）を発表し、ホッブズにあってなお不十分であった主権の分析を徹底した。すなわちホッブズにおいては主権は国家の構成員たる国民の契約で形成されているのにもかかわらず、国民と直接の関係性をもたない第三者的存在であった。これでは国民は契約によって成立した主権に対してはどこまでも従順でいなければならない。しかしロックはこの主権を国民の代表が参加する立法機関によって規定されるものとした。すなわち立法権が主権である。そしてこの立法機関は人民の信託により成立し、決定は多数決によるとされた。同時に主権が国民の意思に反する場合は抵抗権を行使することができると説いた。また清教徒革命の宗教性を批判して宗教的寛容を主張したロックは、国家論においてもその立場を主張している。こののちジャン＝ジャック・ルソーによって啓蒙主義的な国家論が大成される。ルソーは『社会契約説』において、ロックよりも分析をすすめ、国民と政府を機構的に分離させ、主権を国民に設定した。そのためルソーにおいては主権に対する抵抗権は存在しない。政府は主権を保持していないので、国民はよりラディカルな姿勢で政府転覆をはかることが可能である。またルソーの理論に特徴的なことは、ロックにおいて見られた永続的な立法機関が存在しない。立法は人格を備えた立法者によっておこなわれるとされ、このような人格的な立法はライフ・サイクルを伴う。つまり政治的存在である国家は必ず堕落すると考えられていたのである。このようなルソーの理論の特徴はフランス革命を理論的に準備したといえる。さてこのような主権概念に大きく依存した国家観は、ルソーの思想がフランス革命を準備したにせよ、啓蒙思想の時代でさえすでに時代遅れのものと考えられていた。ヴォルテールは社会契約説を歴史的事実として認めていないし、彼は政治的な平等主義を認めていない。ヒュームは国家形成の契機としての社会契約を完全に否定して、個人に社会性を調達するものは共感であり、実践の世界ではあらゆる物事は慣習的な、したがって社会的な基盤をもつと考えた。また国家理性としての主権概念も絶対的な地位から転落していく。マイネッケが指摘しているように、国家理性の利己主義を法や道徳の要求と一致させようという啓蒙主義の試みは基本的に不毛であった。啓蒙主義的政治思想が明らかにした国家理性と国民の道徳意識との乖離は啓蒙主義的な国家観の限界を示し、現実的にはフランス革命の進展に伴って保守主義の立場から深刻な批判が加えられることになる。日本の憲法論や天皇機関説にも大きな影響を残した19世紀の国家学者イェリネックは『一般国家学』のなかで主権概念を国家権力それ自体ではなく、その一部としている。
ロックが『人間悟性論』によって観念の生得性を否定したことは倫理思想においても大きな影響を及ぼした。ロックにおいては倫理学的本質が実在的性質を持ち、経験的に把握されると説かれた。これは純粋理性と実践理性による推理を同質なものと見なす素朴な考え方に基づいており、理性レベルにおける良心の共有というような曖昧な証明にとどまっている限り、認識論の深化によって糾弾されるべきであった。実際啓蒙主義が純粋理性的認識と実践理性的認識を等価値にしていたことは、倫理的な問題をしばしば機械論的人間論に還元してしまったり、社会による人間疎外の問題にしてしまった。純粋に道徳的価値が議論されることは稀であった。モーペルテュイは『道徳哲学試論』のなかで快と不快によって量的にあるいは幾何学的に道徳的価値が判断可能であるとした。またヴォルテールはしばしばパスカルの懐疑論を批判したが、積極的な倫理思想を展開することが出来ず、現実肯定的に「寛容」を主張するにとどまった。パスカルに比べると啓蒙主義の倫理思想は概して表層的であった。ヒュームは『人性論』においてロックの経験論的立場を徹底させ、あらゆる観念の理性による基礎付けを否定した。実在的本質と理性的推理の間に連関はなく、あるのはただ原因と結果のみであり、一般に理性により普遍で不変とされていたその推理過程は、一種の蓋然的な法則にすぎない。すなわち純粋理性の否定である。またヒュームによって実践理性の領域である道徳を純粋理性の真偽と同じように判断することは不可能であるとされ、それらは行為や事物の実践的把握に必然的にともなう印象によるとされた。この印象は共感というかたちで一定の社会あるいは人々の間に共有されているものであり、社会的基盤を持つ。この共感が社会的基盤をもつということは、道徳的価値判断が純粋理性によるものではないことを示しており、ヒュームは純粋理性と実践理性を分離するとともに、啓蒙主義的立場による道徳の把握に根元的な批判を加えた。ヒュームの重要な指摘を継承し、啓蒙主義以後の倫理思想を支えたのはベンサムら功利主義とカントに始まるドイツ観念論である。ベンサムはヒュームの指摘を受けて、道徳的原則が社会基盤を持つという立場をより深化させ、社会的基盤から生じる人間の根本的な要素として快楽と苦痛を設定した。『道徳および立法の諸原理』のなかで快楽と苦痛を数学的に計算することで、道徳的問題は解決可能であるとした。この著作が立法的な問題にも触れているということが示すように、ベンサムはこれらの道徳原則はそのまま社会の立法原則にも適用可能であるとした。ベンサムの理論を批判的に発展させ、ある意味ヒューム的立場に回帰させたのはジョン・スチュアート・ミルである。ミルはベンサムの快楽と苦痛による単純な理論を批判して、勇気や誠実といったような質的な評価も考慮すべきと述べた。また道徳的制裁としてベンサムが法律による規制などの外部的制裁を重視したのに対し、ミルはヒューム的で内面的な良心を設定し、外部的制裁以上に重要なものであると述べた。功利主義は経験論的な伝統に立っており、先験的な超越論道徳論には批判的でその意味においてイギリス経験論の正統な後継者であった。また方法論的には心象を重視する心理学的立場をとった。イマヌエル・カントはヒュームによって打ち立てられた純粋理性と実践理性の分析的立場を継承し徹底した。彼はヒュームに従って純粋理性を否定した。すなわち『純粋理性批判』によって純粋理性の外界である物自体を想定し、それを経験則から分離した。一方で実践理性には物自体や経験則とは別個に実践主義的な原理を想定し、それを格率と名付けた。この格率は個別的に個人に存在するものであるが、同時に何らか普遍的な道徳法則との同一性を目指すものと規定した。カントは普遍的な道徳法則とは、ある行為に対して無条件的に「こうしろ」と命令する定言的命令にあるとした。普遍的な道徳法則の行為主体は目的自体として物自体と同じように個人の実践理性（すなわち格率）の外側に設定した。カント以前の道徳哲学は理性主義を取るにせよ、必ず個人の内面に道徳的原則を設定していたが、カントによって目的自体（定言的命令として表現される）と格率という形で分離が果たされ、同時に不可知論的立場が設定されたため、啓蒙主義的理性主義は道徳哲学からも追放されるに至った。
18世紀が「非歴史的」な世紀であったというロマン主義の主張は正しいものではない。啓蒙思想は諸国家の歴史を等価値にある種の法則性のなかに還元しようとしたが、それは啓蒙主義の「非歴史」性の証明にはならない。なによりギリシャ・ローマの古典古代に対するこの時代の関心の高さは逆に啓蒙主義の「歴史性」を裏付けている。（詳細は啓蒙主義の歴史記述を参照）歴史学において啓蒙主義的転回を実現したのはフランスのベールである。彼は『歴史批評辞典』を著し、事実的なものをそれ自体として愛好する立場を示した。このことは中世的な神学的歴史観が神の意思や客観事実から個々の具体的事実へと考察を始めていたのに対し、具体的事実をそれ自体として尊重する立場を示した。モンテスキューはベールの立場から一歩進めて、歴史的事象から理念型を取り出し、その現実的な社会科学への応用を実践した。『法の精神』における政体論は歴史的に存在する政体を構造的に分析して構築された理念型に基づいている。これらの概念は歴史的政体の共通性を抜き出して一般化した抽象概念ではなく、歴史の研究を通じて得られたそれらの本質である。これらの政体概念は普遍性を備えており、現実社会の評価に適用可能であるとされた。しかしモンテスキューは同時に、このような理性の産物である政体概念をつねに現実の社会状況にさらして批判的に見ることを決して忘れなかった。彼独自の「中庸」な視点はモンテスキューがいまだ啓蒙主義的に徹底されていないことをあらわすとともに、彼の学問的価値が啓蒙主義を超えていたことを示している。ヴォルテールは歴史研究に自然科学的手法をより厳密に適用しようとした。彼は『風俗試論』のなかで、個々の歴史的事件から帰納的に導かれるなんらかの根本原則を想定し、それを把握することに努めた。このことは表面上従来の神学的歴史観への接近を示しているように思われるが、神学的歴史観が目的因の実現過程として歴史を示したのに対し、彼はそのようなものに代わる何らかの心理学的原因を求めようとしたと思われる。彼は神学的歴史観の代表であるボシュエの『世界史論』を激賞しつつ、歴史的事件に神学的な意味づけをしていることが誤りだとして「絶えず純金に贋の宝石を嵌め込んでいる」と批判した。『ローマ帝国衰亡史』を著したギボンもヴォルテールの影響を受けている。ヒュームはヴォルテールに見られた蒙主義的傾向を、自身の理性批判的精神によって批判した。ヒュームは歴史的世界の根本原則のようなものを否定した。ドイツのヘルダーは抽象的な歴史原則を最終的に否定し、啓蒙主義的な歴史観に終止符を打った。彼はライプニッツのモナド論に影響されて、個々の歴史的事実を球になぞらえ、球が重心を持つように、個々の歴史的事実も核心を持つと説いた。
啓蒙主義の具体的成果で最大のものの一つである百科全書派による百科事典『百科全書』が、「科学と技術と技法の理性的な辞書」と自己を定義づけていることは、産業的なもの、経済的なものに対する啓蒙主義の関心の高さを物語っている。理性の性善説に基づく功利主義的な人間観は経済思想において大きな進歩をもたらした。フランスのケネーは経済活動の考察に理性主義的な根本法則を設定した。彼は『経済表』において、財貨の再生産過程を図式化し、富は商業によって得られるという伝統的な重商主義的立場を批判して、富は生産により本当の意味で増産されることを示した。彼のいう生産は農業を念頭においており、その意味で重農主義と呼ばれる。重農主義という名称はデュポンの著作『重農主義』に基づいている。ケネーのいう富が概念として公共的な利益をいうのではなく、個人的な富としての私的な利益にあることはいうまでもない。ケネーは私的な利益の増産を約束したが、それは公的な利益につながるのであろうか。同時代の思想家であるエルヴェシウスは彼の政治理論のなかで漠然と公共の利益と私的利益が立法機関によって調整されなければならないとしたが、この問題は政治理論の問題にとどまらず、経済理論もこれに立ち向かわなければならない運命にあることは明白であった。アダム・スミスは『諸国民の富』のなかでケネーの理論に基づくような経済世界をそれ自体で完結させ、このような社会には「神の見えざる手」というような予定調和的性格を設定した。この社会の運営主体としての統治（すなわち政府）を設定した。スミスにおいては政府は財貨を生み出す経済主体とは扱われず、このような政府の公共性を支える思想としてはヒューム的な共感が考えられている。またスミスは産業革命以前の時代に生きていたにも関わらず、工業化がもたらす分業とその合理性を指摘している。スミスを継承したリカードは『経済学および課税の原理』を著し、スミスの理論を発展させ、最終的に公権力が排除された経済社会を設定し、公権力と経済社会を二元的に分離したことにより、経済社会の法則性に立脚した古典経済学を確立した。また生産物の価値が希少性とそれに費やされた労働によるとし、労働価値を根拠づけた。このような古典経済学は生産の要素として、土地と資本、労働を措定し、それぞれ地主、資本家、労働者という階級を設定していくことになる。ここでは啓蒙思想において顕著であった平等主義はもはや完全に消滅し、万人に平等な事実として階級制度の必然性を提示した。
啓蒙思想の理性主義は人種問題や人間の未開状態に対する問題といったような差別的な問題を育んだ一方、平等主義的な解放思想を生んだ。レッシングは戯曲『賢者ナータン』において、ユダヤ人のナータンを主人公としてその美徳を強調し、偏見からの脱却を説いた。レッシングと親交のあったユダヤ人の哲学者メンデルスゾーンはユダヤ教とキリスト教の信仰の違いが人間的価値に差異をもたらすものではないとしてユダヤ人の法的解放を訴える一方、閉鎖的なユダヤ教の側にも改革の必要性を感じ、ユダヤ教内部での啓蒙活動である「ハスカラー」を展開した。フランス革命においては1791年、ユダヤ人に即時無条件で市民権が認められ、その法的解放がおこなわれた。しかし、のちにナポレオンによりユダヤ人の権利は制限されている。このことに関連して宗教あるいは道徳における解放思想としてはヴォルフの演説「シナ人の実践的哲学について」をあげることができる。当時の中国人の道徳を理性主義的な立場から十分倫理的価値が認められるものとし、キリスト教思想なくしても倫理思想を成立させることは可能だとした。この講演は当時の敬虔的な神学者から激しく非難され、彼はハレ大学の教職を辞さねばならなかった。しかし同じく啓蒙主義に立脚するカントの『単なる理性の限界内の宗教』においてはやや異なった見解が述べられている。彼は内面的な「見えざる教会」こそが真に道徳的価値のある宗教であり、外面的な律法を重視するユダヤ教は「見える教会」であるとして道徳的価値において劣っているとした。彼においては啓蒙主義的な道徳はキリスト教的な道徳と同質なものであった。イギリスのウィルストンクラフトは『女性の権利の擁護』を著した。彼女はこの著作の中で教育制度の改革によって女性の地位向上が図られるべきだと述べた。フランスの劇作家グージュはフランス人権宣言が男性の権利のみを擁護したにすぎないとして批判した。黒人奴隷の問題も啓蒙思想の批判に晒された。ウィルストンクラフトやグージュは黒人奴隷と女性問題を関連のあるものとして扱っているし、ヨーロッパやアメリカでも反奴隷制協会といったような組織がつくられた。とはいえ、黒人奴隷問題や女性解放運動は啓蒙思想において主流を占めることはなかった。
啓蒙思想は17世紀イギリスではじまった。ヴォルテールの「哲学書簡」やモンテスキューの「法の精神」により、啓蒙主義の考え方はフランスに渡り、後にフランスの絶対王政を批判するのに用いられた。ハプスブルク家のマリア・テレジア女帝、プロイセン王国のフリードリヒ大王、ロシア帝国女帝エカチェリーナ2世などが実践している。18世紀に入り、当時フランスやイギリスに比べ遅れをとっていたドイツにおいてもこの考えを普及し、トマジウス、メンデルスゾーンやヴォルフやゴットシェートらを輩出。ヴォルフは理性と啓示(神の教え)に矛盾がないことを説き、人々に人間としての理性でもって見る考え方を主張。ゴットシェートは、この影響を受け、ヴォルフのように啓示と理性を並存させるのではなく、啓示の内容は理性へと還元され、理性によって解明されうると考えた。啓蒙思想に触発されたカントも「責任ある自己」の必要性と根拠付けを行った。カントによれば、Aufklärungとは「人間が自分自身に責任を持ち、未成年の状態から抜け出ることである。」そして、他人に依存することなく自身の悟性を使用する決断と勇気を身につけ、最後に「知ることを敢えてせよ！自己自身の悟性を使用する勇気を持て！」という標語に帰結されるとしている。(カント"Was ist Aufklärung?"『啓蒙とは何か？』より)この標語には、まず個人が自分自身の知性の行使に勇気をもつようになって初めて社会が改良され得るとの考えが背景にある。近隣諸国に経済的・文化的に遅れをとっていたドイツにおいて、啓蒙思想はより強く表現されたのである。一方で啓蒙思想は、国家・社会・宗教などあらゆるものに対して理性一辺倒主義で、数学的で平板的な合理主義的なのが特徴であった。この考えは普及すると、やがて「理性ならざるもの」、すなわち感情や信仰あるいは生命的エネルギー（生そのもの）のような理性の枠に収まらないものへの説明に対しては、不十分なものであるということが露呈してきた。（いわゆる生の哲学のはしりとも解せる）この流れは、反啓蒙思想の流れを生み出し、ドイツの詩人ハーマン(彼は、カントの友人であった)などに厳しく批判されたほか、ゲーテ・シラーなどの古典時代を規範とした、古典主義文学などへと展開されていった。また、啓蒙思想に触発されたカントも、やがて批判哲学における著作(「純粋理性批判」など)でやがて理性の限界を論ずるようになり、啓蒙思想の超克を計った。しかし、この「自らの悟性を使用する決断と勇気」のあり方は、カント以降、ドイツ観念論などの19世紀のドイツ哲学の課題であったともいえる。このヨーロッパでおこった啓蒙思想は、その後世界各国で普及した。また近代教育学の成立にも影響を与えるなど、多大な影響をあたえた。
1913年（大正2年）11月8日、山口地方裁判所検事局次席検事団藤安夫（1878年 - 1935年）の長男として、山口県吉敷郡山口町で誕生した。翌1914年（大正3年）、父が弁護士に転身するにあたり、父の郷里の岡山県高梁に近い岡山市へ家族で転居した。以後、団藤は高等学校卒業まで岡山において成長する。団藤自身が出身地を岡山であると言及するのは、山口での生活は物心つく前の短期間にすぎず、幼少期を過ごしたのが岡山だからである。1925年（大正14年）岡山県女子師範学校附属小学校を飛び級で卒業（第5年で卒業）。1929年（昭和4年）旧制第二岡山中学校（現岡山県立岡山操山中学校・高等学校）第四学年を飛び級で修了。第六高等学校を経て、1935年東京帝国大学法学部を首席で卒業。専門は刑事法全般に及び、戦後の日本刑事法学の第一人者である。また死刑廃止論者の代表的人物でもあった。
団藤の研究は刑事訴訟法から始まった。当時、民事訴訟法学においては基礎理論の研究が既にドイツでなされていたが、これに対して刑事訴訟法学の基礎理論研究は全くなされていなかった。そこで、法学部生時代に聴いた兼子一の講義の中で、兼子がジェイムズ・ゴルトシュミットの説を引用していたことに示唆を得て『法律状態としての訴訟』を読み込み、またヴィルヘルム・ザウアーの『訴訟法の基礎』を読み込み、民事訴訟法学の基礎理論を構築し、これを刑事訴訟法に応用しようとした。ザウアーが訴訟の発展過程を訴追過程、手続過程、実体形成過程の三面に分けたのに対して、団藤はそのような区分に疑問を呈し、刑事訴訟手続を手続発展過程と実体形成過程の二面として分析した。また、そのような観点から、刑事手続上の訴訟行為として実体形成行為と手続形成行為の概念を提唱した。以上の研究は助手論文として「刑事訴訟行為の無効」（法学協会雑誌55巻1 号～3 号、1937年）にまとめられた。その後も団藤は刑事訴訟の基礎理論の研究を進め、その構築を自身の学問上の最も重要なテーマの一つと位置づけるに至った。前述の助手論文など、刑事訴訟基礎理論に関する論文は『訴訟状態と訴訟行為』（弘文堂、1949年）に収められている。
団藤は、師である小野清一郎と同じく後期旧派にたち、刑罰を道義的応報とした上で、犯罪論において、構成要件を違法有責類型であるとする小野理論を継承するが、小野理論が犯罪限定機能を有しなかったことから、戦時中全体主義に取り込まれた点を批判し、罪刑法定主義の見地から構成要件を形式的、定型的なものであるとしてその自由保障機能を重視する定型説を提唱した。かかる見地からは、みずから実行行為に出ていない共謀共同正犯は定型性を欠くものとして否定されるが、団藤は後掲のとおり後に改説することになる。違法性の実質については、小野と同じく規範違反説をとりつつも、その内容を小野が国家的法秩序違反としていた点を批判し、法は道徳の最低限を画すものであるとの考えから、国家の制定法とは独立した社会倫理秩序違反をさすとして行為無価値論の立場をとり、後に結果無価値論に立つことを明確にした平野龍一と対立した。責任論において、小野がとる道義的責任論とその師である牧野英一がとる新派刑法理論に基づく性格責任論との争いを止揚することを企図して、道義的責任論を基礎としつつも、二次的に背後の行為者の人格形成責任を問う人格的責任論を提唱した。以上のように、団藤は、新派と旧派に分かれて大きく対立していた戦前の刑法理論を発展的に解消した上で継承し、戦後間もない刑法学の基礎を形成した。刑事訴訟法においては、小野と同じくドイツ法に由来する職権主義構造を本質とする立場をとるが、現実の審判の対象は訴因だが、潜在的な審判の対象に公訴事実が含まれるとの折衷説をとる。この点を当事者主義構造を本質とする平野から徹底的に批判された。
団藤の法哲学は著書『法学の基礎 第2版』（有斐閣、2007年）に記されている。団藤の思想の根本にあるのは「主体的」な人間の存在である。人間は権利義務ないし法律関係の主体として、その立場から法を捉える点で主体性を有すると同時に、客観的な法を動かす原動力でありかつ担い手であるという点でも法において主体的であるとする。団藤によれば、罪刑法定主義の根拠や刑法が自己の責任に帰することができる場合にのみ刑罰を科する責任刑法であることも、根源的には人間を主体的に見ていくで根拠付けられるものとされる。
戦後の新憲法制定に伴う法制改革の際に、各種の立法に関与した。刑事訴訟法（1948年制定）の立案担当者の一人である(その他の担当者として、中野次雄、植松正、岸盛一、西村宏一、佐藤藤佐など)。
東大退官後、1974年から1983年まで最高裁判所判事に就任した。強制採尿令状は彼の考えによるものと言われる。大阪空港訴訟では、毎日午後9時から翌日午前7時までの空港の利用差止めを認めるべきか否かという問題について、訴えを却下した多数意見に対して、差止めを認めるべきとの反対意見を述べた。自白の証拠採否について「共犯者の自白も本人の自白と解すべきである。」という補足意見を書いて、捜査における自白偏向主義に一石を投じた（もっとも、共犯者の自白が相互に補強証拠になりうるとしているため、当該事案の結論に影響はない。最判昭51.10.28参照）。学者時代は共謀共同正犯を否定する代表的な論者であったが、最高裁判事としては、実行行為に出ていないものの、犯罪事実について行為支配を持った者を正犯として評価することを是認する肯定説の立場にたった。この点について、団藤は実務家としては判例の体系を踏まえなければならず、学者としての良心と実務家としての良心は必ずしも一致しないという見解を示している。そして団藤は、肯定説に立ちながら行為支配の理論等による修正を提唱している。
団藤は死刑廃止論者として知られているが、従来は死刑に賛成の立場であった。しかし、ある事件（この事件を名張毒ぶどう酒事件とする見解もあるが、同事件は就任前の1972年の最高裁判決であるため誤りである。実際は1976年の波崎事件の最高裁判決である。）で陪席として死刑判決を出した際に、傍聴席から「人殺し」とヤジが飛んだ。この事件では、団藤は冤罪ではないかと一抹の不安を持っていたうえに、被告人も否認していた事件であった。これを契機として、被告人が有罪であるとの絶対的な自信がなかったこと、そして冤罪の可能性がある被告人に対して死刑判決を出したことへの後悔と実際に傍聴人から非難されたことなどから、死刑に対する疑念が出てきたとのことである。最高裁判事退官後は、東宮職参与、宮内庁参与を歴任しながら死刑廃止運動や少年法改定反対運動関連の活動など、刑事被告人の権利確立のための活動に重点を置いた。「人間の終期は天が決めることで人が決めてはならない」と発言している。
2015年9月に音楽番組『ミュージックステーション』（以下『Mステ』と記す）の放送開始30年目突入を記念して、9月23日（水曜日・秋分の日）昼（正午）から夜（ゴールデンタイム・プライムタイム）にかけて、中断時間含め約10時間（第3回は10時間半）（実際の放送時間は9時間33分）に渡る、初の超大型特別番組『30年目突入! 史上初の10時間SP MUSIC STATION ウルトラFES』として放送。メイン司会のタモリにとっては、2014年3月31日に『森田一義アワー 笑っていいとも!』（フジテレビ系列）が放送終了して以来、1年半ぶりに昼の生放送番組への登板となり、同番組の終了によりこの番組が放送できるようになった。また、1986年10月24日の『Mステ』放送開始以来、これまでの最長放送時間は年末年始恒例の『ミュージックステーションスーパーライブ』の4時間強だったが、それを超える10時間は史上初となった。また『Mステ』の特番で昼間からのスタートもこれが唯一てある。国内外・音楽のジャンルを問わず、大物アーティスト・歌手・バンド・アイドルグループ・演奏家が約60組前後が出演し、ライブを行うほか、日本を代表するJ-POP・歌謡曲の名曲・ヒット曲のベスト100ランキングを発表する。その他、データ放送やスマートフォンなどを駆使した特別企画も行われる。第1部はテレビ朝日本社1階アトリウムに作られた特設セットから放送、続く第2部以降は通常生放送を行っているテレビ朝日第1スタジオから放送を行う（ただし、第2部でも一部、アトリウムを使用する場合がある）。また、テレ朝のスタジオ以外にも、EX THEATER ROPPONGIや、日本・世界各地を生中継で結ぶ。ただし、一部事前収録の場合もある。2015年の成功を受けて以降、2016年には放送開始30周年を記念して、9月19日（月曜日・敬老の日）に『30周年記念特別番組 MUSIC STATION ウルトラFES』として放送された。以後2017年も9月18日に『MUSIC STATION ウルトラFES 2017』、2018年も9月17日に『MUSIC STATION ウルトラFES 2018』として放送されており、3年連続で月曜日、且つ敬老の日の放送となっている。2019年は金曜日のゴールデンタイムの大改編により本編の金曜21時枠に移動する影響からか、放送が見送られた。
番組放送を記念し、7月16日から8月28日まで開催された夏イベント「テレビ朝日・六本木ヒルズ 夏祭り SUMMER STATION」の会場の一つ、テレ朝本社アトリウム2階にて、CG化されたタモリが、AKB48の「恋するフォーチュンクッキー」や三代目 J Soul Brothers from EXILE TRIBEの「R.Y.U.S.E.I.」に乗せて踊る特別映像を公開するアトラクション「ダンシングタモリ」が行われた。この年の放送ではスペシャル企画、及び番組連動データ放送など随所に「ダンシングタモリ」を採り入れた。夜の部にて、三代目 J Soul Brothersとのコラボダンスを実施。また、専用アプリによるAR技術を駆使したスマートフォン連動企画も実施。さらには、テレビ朝日本社ビルの屋上にもCGタモリ像が置かれるという演出も行われた。放送に先駆け、テレビ朝日系列局にて当日午前まで随時「ダンシングタモリ」を取り入れた告知スポットが流れた。また、東京・新宿アルタのアルタビジョンにて9月17日より3日間限定で「ダンシングタモリ」による番組PR映像が放映された。
本番組を放送している関係上、2014年まで放送していた10月改編期の特別番組『ミュージックステーション 3時間SPECIAL』（19:00 - 21:48、3時間）は放送されていない。これにより『ウルトラFES』期間前後、『Mステ』のレギュラー放送再開までの間、テレビ朝日系列の金曜ゴールデンタイムには他のレギュラー番組も含む各特別番組が約1か月に亘り編成されている。ただし2017年のレギュラー放送再開は、2時間SPECIAL（20:00 - 21:48、2時間）として放送し、10月改編期の『ミュージックステーションSPECIAL』が3年ぶりに放送された。
朝鮮咸鏡南道永興郡生まれ。生家は植民地朝鮮の元山市で商店を営んでいたが、彼が中学に入学した年に敗戦となり、日本に帰国した。その引き揚げの途中で父と祖母を失った。このことは作品の幾つかに散見される。旧制福岡県立朝倉中学校に転入し、早稲田大学第二文学部露文学科を卒業。大学在学中の1955年に『赤と黒の記録』で「文藝」の全国学生小説コンクールに入選。大学卒業後、福岡に戻るが不況のため就職できず、翌年に再上京し、博報堂を経て平凡出版（現・マガジンハウス）に勤務。1959年から1965年にかけて、榊山潤主催の文芸同人誌「文芸日本」「円卓」に参加。1966年、立原正秋主催の文芸同人誌「犀」に参加、岡松和夫、高井有一、加賀乙彦等を知る。1962年に『関係』で文藝賞佳作。1967年、「文學界」に発表した『人間の病気』で芥川賞候補となる。1968年には『Ｓ温泉からの報告』と『私的生活』で候補となり、退社。1969年に『笑い地獄』で4度目の芥川賞候補となるが、受賞はしなかった。1977年に『夢かたり』で平林たい子文学賞、1981年に『吉野大夫』で谷崎潤一郎賞、1990年に『首塚の上のアドバルーン』で芸術選奨文部大臣賞を受賞した。1977年より、（内向の世代と名づけられた）古井由吉、坂上弘、高井有一とともに責任編集者として、平凡社から季刊雑誌『文体』を刊行した。当時、編集者だった村松友視の作品を「文体」に掲載させたのも彼である。1989年には、近畿大学文芸学部設立にあたって世耕政隆に招かれて教授に就任し、文芸研究、文芸創作の指導にあたった。東京から大阪の通勤をしていたが、のちに大阪へ移住。1993年より同学部長を務めた。「内向の世代」の作家の一人であり、事物や人間の関係性へ意識を向けた批評的でユーモラスな作品を著した。「グロテスク」という観点からニコライ・ゴーゴリとフランツ・カフカに影響を受けており、ゴーゴリの『外套』を起点とした『挾み撃ち』(1973年)は秋山駿、柄谷行人、蓮實重彦に評価され、文壇での地位を確立した。『小説―いかに読み、いかに書くか』では自らの小説作法について、小説を書く理由は小説を読んだためだと説明している。百科事典『日本大百科全書』の「小説」の項目を担当執筆した。
日本全国の郵便局で提供される簡易保険・かんぽ生命の各種保険商品は、各郵便局において契約を管理しておらず、簡易保険事務センター（サービスセンター）にて管理が行われる。簡易保険事務センターはもともと郵政省本省直轄の地方支分部局で「地方簡易保険局」という名称であったが、1984年6月30日に郵政省設置法が改正され、翌・7月1日より同じ地方支分部局である「地方郵政局」の事務の一部を分掌する組織（附属機関）として「簡易保険事務センター」と改称された。なお、日本郵政公社となった際の組織改革によって本社簡易保険事業本部直轄の組織となり、現在は、かんぽ生命保険の組織の一部となっている。郵政民営化に伴い、平成19年10月1日に「簡易保険事務センター」から「サービスセンター」と組織名が改称された。なお簡易保険局庁舎（1929年築）だった東京サービスセンターは再開発事業により東京都品川区の大崎ブライトタワーに機能を移転、跡地は森ビルの虎ノ門麻布台再開発事業として日本最高層の超高層ビルが2022年度に竣工予定となっている。
サービスセンター（簡易保険事務センター）では、保険契約の締結・各種届出受付事務、保険金の支払決定などを行っている。
1969年、武蔵野音楽大学音楽学部声楽学科卒業。1970年、武蔵野音楽大学専攻科声楽専攻修了。1973年、ウィーン国立音楽大学リート・オラトリオ科卒業。その後、高松短期大学音楽科教授を経て、現在は高松大学発達科学部教授。全四国大学音楽学会会員・日本シューベルト協会会員・四国二期会会員などを歴任。
改マル5計画の潜水艦甲、仮称艦名第5091号艦として計画。当初は伊号第十三潜水艦と同様、伊号第十二潜水艦と同型となる予定だったが、建造中の1943年後期に、建造隻数が削減された伊四百型潜水艦を補うため設計変更された。1943年5月18日川崎造船所で起工、12月22日伊号第十四潜水艦と命名、伊十型潜水艦の5番艦に定められ、本籍を横須賀鎮守府と仮定。1944年3月14日進水。1945年3月14日竣工し、本籍を横須賀鎮守府に定められ、第一潜水隊に編入。
1945年5月に鎮海で燃料を搭載、同年7月11日に大湊を出港しトラック諸島へ偵察機（彩雲）2機を輸送する任務に就く。同年8月4日にトラック諸島に到着、その地で終戦を迎えた。戦果等は特になし。同年9月15日除籍。戦後はアメリカに回航されて試験や実験に用いられた後、1946年5月28日自沈させられた。現在ハワイ沖に沈んでいる。
本来英語では第一次世界大戦の連合国と同じく「Allies」（連合国）と呼んだが、1941年12月にフランクリン・ルーズベルトが「United Nations」（国家連合、合衆国）と呼び、1942年1月1日の連合国共同宣言以来この呼び名が広まった。
第一次世界大戦後、イギリス、フランス、大日本帝国、アメリカ、イタリア王国の五大国を代表とする戦勝国は新たな安全保障体制を構築しようと国家間での連携を強めていった。大規模な国家連携の試みである国際連盟が設立されたのもこの一環であった。またドイツを警戒するフランスはドイツの周辺国との連携を強め、チェコスロバキア・ルーマニア王国・ユーゴスラビア王国の小協商への接近や、1921年にはポーランドとの同盟（en）を結んだ。1925年にはロカルノ条約が結ばれ、イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・ベルギーの連携が強められる事となった。一方でアメリカ合衆国はモンロー主義が台頭し、孤立主義の風潮が高まったため国際連盟にも加入しなかった。1933年、ドイツでナチ党が権力を掌握して再軍備を始め、国際連盟の脱退などロカルノ体制を破壊する動きを見せた。1935年、フランスはドイツを警戒してソ連と仏ソ相互援助条約を締結したが、ドイツはこれを口実としてラインラントに進駐し、ロカルノ体制は事実上崩壊した。しかしその他の周辺国はこれに宥和政策で答えた。イギリスは英独海軍協定を締結してドイツ再軍備を容認し、ポーランドもドイツ・ポーランド不可侵条約を締結して対チェコスロバキア政策などで共同歩調をとった。またアジアでは、1931年に勃発した満州事変とその後の1933年の日本の国連脱退以降、中国大陸での利権をめぐり日本とイギリスやアメリカとの間で緊張が増した。これを受けて日本とドイツ、イタリアが急速に接近し、1936年には日独間で防共協定を締結、さらに1937年には日独伊防共協定に発展したことで、これらの3国は事実上の同盟関係を結ぶに至る。さらに同年に日本と中華民国との間で日中戦争が勃発したが、アメリカやイギリスは中華民国を全面的に支持し、これ以降日本とイギリス、アメリカなどとの間は修復不可能なほど険悪になっていた。
1939年3月にドイツがミュンヘン協定を反故にしてチェコスロバキアを併合すると、ポーランド回廊やダンツィヒ自由都市といった係争地を抱えるポーランドとドイツの対立は明らかになった。イギリスは従来からの宥和政策から転じ、3月31日にはポーランドに対する軍事的脅威が迫った際には参戦すると声明し、8月15日にはイギリス・ポーランド軍事条約（en）が結ばれた。また、フランスも5月15日に新たな協定を結んで関係を強化した。一方で英仏とソ連との間では協調も模索された。チェコ併合直後にソ連は欧州集団安全保障体制を提案したが、イギリスに拒否された。4月15日、英仏はソ連に対してルーマニア・ギリシャへの片務的安全保障体制を提案した。ソ連外相マクシム・リトヴィノフはこれを拒否し、4月17日には代案として英仏ソ三国同盟を提案した。しかしこの交渉中の5月1日にリトヴィノフは事実上更迭され、人民委員会議議長（首相）ヴャチェスラフ・モロトフが後任の外相となった。これはソ連の外交体制変更を告げるものであり、スターリンはドイツとの秘密交渉を開始した。英仏とソ連の交渉は対ソ不信の強いポーランドの拒否もあって成立せず、一方でドイツとソ連は8月24日に独ソ不可侵条約を締結した。この条約にはポーランドを独ソで分割する秘密協定も付属していた。
9月1日、ドイツがポーランド侵攻を開始した。イギリスはフランスと共同して参戦する予定であったが、ドイツと直接国境を接するフランスの対応は慎重であった。交渉がまとまった9月3日11時30分にイギリスはドイツに宣戦し、フランスも同日午後5時に宣戦を行い、両国の自治領・植民地も追随した。しかし英仏の動きは活発ではなく、イギリスがイギリス海外派遣軍（BEF）をフランス国内に派遣したが実際の交戦はせず、独仏国境地帯でのにらみ合いが続いた。この様子はまやかし戦争と呼ばれている。ポーランドは独ソ両国に占領され、9月17日に政府が国外に亡命し、一部の兵士はフランス軍やイギリス軍に入って戦争を継続した（ポーランド亡命政府）。またイギリスはチェコスロバキア亡命政府を承認し、亡命チェコ・スロバキア人も戦闘に参加するようになる。ソ連が11月にフィンランドに宣戦すると（冬戦争）、連合諸国の間で反ソ感情が高まった。フランス首相エドゥアール・ダラディエはソ連との断交を提案したが、イギリスは拒否した。
2月17日にはドイツ海軍のタンカーアルトマルクが、ノルウェー領海でイギリス海軍に拿捕され、捕虜を奪還されるという事件が起きた（アルトマルク号事件）。この事件を容認したノルウェーは親連合国的であるとドイツは判断し、侵攻の準備を本格化した。一方でフランス軍はなおもフィンランド救援をあきらめず、陸軍総司令官モーリス・ガムランなどはバクー油田を含むカフカース地方への攻撃を考慮していたが、イギリスを説得することは出来なかった。フィンランド国内への援軍派兵も軍を通過させるスウェーデンの拒否に遭い、実現しなかった。3月13日、フィンランドがソ連と休戦協定を結ぶことを余儀なくされると、フランス国内ではフィンランドを救援できなかったダラディエ首相への批判と、即時対ソ宣戦を求める動きが起きた。3月20日、ダラディエ内閣は総辞職し、ポール・レノー内閣が発足した。レノーは政治基盤を左派に頼ったため、ミュンヘン会談でダラディエと決裂したように対独戦争に強硬だった。4月9日、ドイツはヴェーザー演習作戦を発動し、ノルウェーとデンマークに侵攻を開始した。デンマークは即日降伏し、ノルウェーもドイツの激しい攻撃を受けた（ノルウェーの戦い）。国王ホーコン7世とその政府は英仏に協力を要請したが、オスロをはじめとする全土の大半はドイツの手に落ち、ヴィドクン・クヴィスリングの親独政権が樹立された。北大西洋がドイツの管制下に置かれることを恐れたイギリス軍は、5月7日にデンマークの同君連合国家であったアイスランドに侵攻し、占領下に置いた。5月10日、ドイツは黄色作戦を発動し、ベルギー・オランダ・ルクセンブルクへの侵攻を開始した。ルクセンブルク政府は即日、オランダ政府は5月12日に亡命し、軍は降伏した（オランダにおける戦い (1940年)）。フランスやベルギーでもドイツ軍は猛威を振るい、5月27日にはベルギー国王レオポルド3世と軍がドイツに降伏し、政府はロンドンに亡命した。イギリス海外派遣軍とフランス軍の一部はダンケルクで包囲され、殲滅の危機にあったが、ダイナモ作戦によって救出され、イギリス本土に渡ることが出来た（ダンケルクの戦い）。6月8日にはノルウェー最後の拠点ナルヴィクが陥落し、ノルウェー政府も亡命に追い込まれた。フランス軍は各地で撃破され、6月16日にはパリが占領された。フランス政府内では降伏の機運が高まり、抗戦を主張するレノー首相は辞職に追い込まれた。後継首相のフィリップ・ペタン元帥は降伏を指示し、6月18日にフランスは降伏した。休戦協定によってフランス北部は占領下に置かれ、フランス政府は南部を統治するヴィシー政権となって戦争から離脱した。しかしシャルル・ド・ゴールを始めとする一部のフランス将兵は国外に脱出し、交戦団体自由フランスとして戦争を継続した。また7月2日にはフランス海軍の艦艇を接収しようとしたイギリス軍とヴィシー政府海軍との間で交戦が発生し、フランス人の間で反英感情が高まった（メルセルケビール海戦）。ヒトラーはイギリス本土攻略作戦（アシカ作戦）において航空機爆撃を重視し、さかんに空襲作戦を行った。この間の空における戦いはバトル・オブ・ブリテンと呼ばれ、ドイツ側に多大な損害を与えた。イギリスを屈服させられないヒトラーの視線は東に移り、ソ連攻略を計画し始めた。この間、ソ連は6月30日からラトビア・リトアニア・エストニアを占領したが、これは独ソ不可侵条約の秘密条項によるドイツの承認を受けたものだった（バルト諸国占領）。9月27日に日本とドイツ、イタリアの3国は日独伊三国同盟を締結した。これは第二次世界大戦における枢軸国の原型となり、その後11月にハンガリー、ルーマニア、スロバキア独立国が加盟した。10月28日、イタリアがギリシャに宣戦し、侵攻を開始した。しかしイギリスの援助を受けたギリシャ軍は優勢であり、イタリア領のアルバニアに逆侵攻するほどであった（ギリシャの戦い）。
アメリカの世論では孤立主義がなおも根強く、ヨーロッパ戦線への関与を求める声は少数であった。しかし大統領フランクリン・ルーズベルトは1937年10月5日の隔離演説で日独伊の三国を「侵略国」として暗に非難し、「平和愛好国」を守らねばならないと演説したように、日独伊の行動を容認する考えは全く持っていなかった。このためアメリカ政府は連合国への支援を開始した。ポーランド侵攻時には中立を守ると宣言した一方、1939年5月と11月には中立法を改正し、交戦地域を通過して武器を輸出できるようになった。1940年9月2日にはイギリスに旧式駆逐艦50隻を送るかわりに、一部英領基地の使用権を得る協定を締結した（en:Destroyers for Bases Agreement）。12月18日にはルーズベルト大統領が炉辺談話でアメリカは「民主主義の兵器廠」であると宣言した。1941年3月11日にはこれに基づいてレンドリース法が成立し、アメリカは連合国への武器貸与を開始した。同年5月27日には無条件非常事態を宣言し、6月にはドイツ・イタリアとの外交関係を断絶した。独ソ戦の発生以降はレンドリースの対象がソ連にも拡大され、莫大な軍需物資が貸与された。また、4月にはデンマーク大使ヘンリク・カウフマンと協定を結び、グリーンランドにアメリカ軍が進駐した。7月にはアメリカ＝アイスランド防衛協定を結び、イギリスが占領したアイスランドにも進駐した。8月にはイギリス首相ウィンストン・チャーチルとルーズベルトが会談し、大西洋憲章が締結された。これはドイツの侵略に反対するとともに戦後の世界構想を提示したもので、将来の国際連合設立の基礎となるものであった。ルーズベルトはアメリカ・イギリス・ソ連・中華民国の4カ国、すなわち「四人の警察官」で戦後世界の平和を保つべきと主張した。チャーチルは中国の参加には消極的であったが、結局は受け入れた。
3月にブルガリアとユーゴスラビアが日独伊三国同盟に加盟したが、その直後の27日にユーゴスラビアに政変が起き親独派の政権が倒れた。ドイツはユーゴスラビア侵攻を決め、4月6日に侵攻を開始した。4月17日にユーゴラビア全土が占領され、4月23日にはギリシャも降伏した。両国政府は亡命政府となって連合国に参加し、ユーゴスラビア王国亡命政府は海外からチェトニックを支援して抵抗運動を開始した。6月1日にはクレタ島を失陥し、イギリスは地中海の戦いで不利な状態となった。4月3日にはイラク王国で親独派のラシード・アリー・アル＝ガイラーニーが政権を握り、親英派の摂政アブドゥル＝イラーフを追放したため、イギリスは5月にイラク全土を占領して摂政イラーフを復帰させ、1947年10月26日まで駐留を続けた。6月にはクロアチア独立国が日独伊三国同盟に加盟した。6月22日にはドイツがソ連に侵攻し、独ソ戦が開始された。ソ連と連合国は提携し、8月25日には補給線を確保するためイランに侵攻、占領下に置いた（イラン進駐 (1941年)）。ポーランド亡命政府もソ連と協定を結び（en）、ソ連軍に捕虜となっていたポーランド軍将兵を再編成することとなった。しかし到着した将兵は捕虜総数にはるかに及ばず、ポーランド側はソ連に不信感を持った。9月13日、イタリア軍はイギリスの保護領エジプト王国を攻撃し、北アフリカ戦線が形成された。11月28日にはイタリアの統治下にあったイタリア領東アフリカが連合軍によって占領され、エチオピアでは皇帝ハイレ・セラシエ1世の統治が再開された。同月にはデンマークも日独伊三国同盟に加盟した。12月8日、日本がマレー作戦及び真珠湾攻撃を開始し、イギリス（とオーストラリア、ニュージーランド、イギリス領インド帝国などのイギリスの植民地）とアメリカ、オランダとの間に開戦した（なお宣戦布告はされていない。これは天皇大権であって政府には出来ない。一部で昭和天皇の開戦詔書がそうだということにされているがこれは国内向けで誤り）。第二次上海事変以来日本と交戦状態にあった（支那事変/日中戦争）中華民国も連合国として続けて日本と戦うとともに、ドイツとイタリアとの間にも宣戦布告をし連合国側に加わった。その後ドイツとイタリアもアメリカに宣戦し、戦域はほぼ全世界に及ぶ事となった。12月26日からはワシントンD.Cでアルカディア会談などの会議が開催され、連合国側で参戦していた26カ国による宣言が準備された。
1942年1月1日には連合国共同宣言が発表され、単独不講和などが取り決められた。2月にはアメリカとイギリスで作戦を協議する連合参謀本部が設立され、指揮統合のための準備が行われた。東南アジアでは日本軍の攻勢が続き、2月15日には英領マレー半島およびシンガポールが陥落、3月9日にはオランダ領東インド、6月9日にはアメリカの植民地のフィリピン全土が占領された（フィリピンの戦い (1941-1942年)）。海戦でもジャワ沖海戦やセイロン沖海戦など連敗が続いたが、6月25日のミッドウェー海戦で日本海軍の主力空母を4隻撃沈するなど初めて勝利したが、以降もアメリカ本土空襲やオーストラリア空襲が行われるなど日本軍の攻勢が続いた。独ソ戦ではドイツ軍の進撃も鈍り、スターリングラードを攻略しようとしていた第6軍は完全に包囲された（スターリングラード攻防戦）。また北アフリカではエルヴィン・ロンメル率いるドイツ軍に押され続けていた連合軍は10月24日のエル・アラメインの戦いで勝利し、11月8日にはトーチ作戦でフランス領アルジェリアに上陸、ヴィシーフランス軍の指揮官フランソワ・ダルラン将軍を寝返らせるなど、ようやく攻勢に転じ始めていた。