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戦前の日立鉱山では、鉱山で働く労働者は社員と鉱員に大きく二分されていた。社員は地質や工学、冶金などの技術を持っているか経営の知識や実務経験がある人々を指し、鉱山の企業経営を担った人材だった。日立鉱山の創成期、経営の地固めのために各種の人材が求められ、その結果社員の構成比が全従業員の10パーセントを越えた時期もあったが、おおむね社員は全従業員の5-6パーセントの割合で推移した。鉱員は日立鉱山の労働者のほとんどを占め、社員との待遇には明確な格差が存在した。まず賃金については、社員は基本的に月給制であったのに対して鉱員は日給制であった。また労働時間や休暇、諸手当にも大きな格差が存在した。また社宅や供給所などの福利厚生面でも大きな格差が設けられていた。社宅は社員の住宅については役宅、鉱員は長屋と呼ばれ、役宅は水道、トイレ、風呂付であったのに対して、鉱員は全て共同であった。そして役宅と長屋は違う地区に建設され、双方が混在することはなかった。供給所での購入についても鉱員は限度額が決められていたのに対して社員は制限額がなく、しかも社員の役宅には供給所の従業員が「御用聞き」に日参し配達も行っていた。鉱山電車でも社員と鉱員は乗車する車両が区別されていた。そして社員、鉱員の内部にも階級が存在した。社員は職員、雇員、見習生の三つに区分され、鉱員は職頭、小頭、鉱夫のやはり三階級であった。つまり日立鉱山ではピラミッド型の階級社会が形成されていた。時代が下るに従って上下の格差は幾分縮小するが、結局戦後になるまで社員と鉱員の区別は続けられた。このような階級制度は、鉱山と鉱山社会の秩序維持に貢献したと考えられる。しかしあまりにも明確な格差は緊張感を生み出すため、それを緩和する手段として日立鉱山の一山一家主義が持ち出されることになった。また1909年（明治42年）に創立した日立鉱山夜学校に3年間通い、卒業した鉱員は見習生に採用されることとした。夜学校は1919年（大正8年）日立鉱山甲種夜学校と改称され、鉱山の中で優秀な鉱員を対象に中学校卒業程度の教育を行ったが、授業内容は厳しく入学者の10分の1程度しか卒業できなかった。そして夜学校を優秀な成績で卒業した場合、大学で専門教育を受ける本社留学生制度が1915年（大正4年）に設けられた。これは東京の本社に勤務しながら夜間大学に通う制度であり、鉱山での中堅幹部職員の養成を図った制度であった。つまり狭き門であるとはいえ鉱員から社員になる道は設けられていて、これは社員全てを鉱山外から雇用することが困難となったために内部登用の道を開き、向上心を持つ若い鉱員を社員採用して労務管理策の一環を担うようにするといった目的とともに、鉱山の階級社会への不満を幾分なりとも和らげる効果があった。そして1919年（大正8年）、鉱夫の中でも小学校を卒業していなかったり高等小学校に通わなかった人々の中で、希望者を対象に教育を行う日立鉱山乙種夜学校が創立された。ここでは基本的な読み書きや算数とともに修身の時間が設けられ、基本的な学問とともに日立鉱山の従業員教育の場としても活用された。そのため鉱山当局は誰でも年齢に関係なく乙種夜学校の通学を認め、入学の勧誘にも努めている。なお、日立鉱山乙種夜学校を卒業すれば日立鉱山甲種夜学校に進学することが可能であり、理屈の上では全く無学の鉱員でも努力次第で社員や中堅幹部職員になる道は閉ざされていなかった。日立鉱山乙種夜学校の存在は日立鉱山の標榜する一山一家主義を強化するものであったとも言える。
赤沢銅山時代、鉱山の排出する鉱毒水による住民被害が最も深刻な鉱害問題であった。久原房之助の前経営者であった大橋真六と松村清吉、常二親子は、鉱毒水被害の対応が困難になったことが事業撤退の一因になった。つまり久原房之助が日立鉱山の経営を開始した時点で、効果的な鉱毒水の予防措置は取られていない状態であった。そのような中で日立鉱山の大躍進が始まったため、鉱山下流域の鉱毒被害はますます激化した。こうした事態を受けて、日立鉱山側が取った施策はまず被害を蒙った田畑の所有者に金銭補償を行うことであった。そして鉱毒水による被害が続く中、日立鉱山側は被害の著しい地区の被害者から、半永久的に土地を借り受ける契約を結んだり土地の買収に乗り出すようになり、1917年（大正6年）頃までには鉱毒被害地の買収・借地は完了し、鉱毒水問題は一応の解決を見た。日立鉱山の発展によって、鉱山施設の相次ぐ増設、鉱山で働く労働者たちの住宅建設、そして鉱山労働者が利用する供給所や病院、学校などの生活関連施設の建設が必要となっていて、鉱毒水のため荒れ果てて放棄された宮田川流域の農地の多くは、鉱山関連施設や鉱山で働く労働者たちの住宅、そして生活関連施設へと変わっていくことになる。やがて日立鉱山や日立製作所の発展に伴い日立市街地が形成されていく中、残った農地も次々と買収されていった。日立鉱山は、渡良瀬川の上流部にあって流域の広い範囲に鉱毒被害を広げることになった足尾銅山と異なり、わずか8キロの長さしかない宮田川流域の鉱山であった。このため鉱毒の被害を蒙った土地を半永久的に借り受けたり、土地を購入するという手段を取ることが可能であった。つまり鉱山が鉱毒の被害地を占有するという方法で鉱毒被害をある意味、解決に導くことになった。そして鉱毒被害地は日立鉱山や日立製作所の施設や、鉱山や工場で働く労働者たちの住宅や生活関連施設、そして産業の発展に伴い拡大していった日立市街地となっていった。また、日立鉱山から排出される鉱毒水は磯焼けを発生させ、日立沿岸の漁業に打撃を与えた。日立鉱山はこの問題でも漁業組合に補償金を支払うことで解決を図った。土地の占有によって鉱毒水問題が一応の解決をみた後も、選鉱時の廃滓など鉱山廃棄物の宮田川への投棄は継続されていたため、宮田川の汚染と日立沿岸の漁業への悪影響はなかなか改善せず、戦後も日立鉱山から漁業関係者に対する補償は行われた。宮田川と日立沿岸の水質汚染問題が改善を見せるのは、1970年代に入って環境保護への意識が高まり、選鉱時の廃滓の投棄中止など汚染防止の具体策が取られるようになってからである。
まだ赤沢銅山時代の1904年（明治37年)4月、日立村民が農商務省に提出した陳情書に鉱山の煙害について触れているが、日立鉱山となって銅の生産高が急上昇する中で、精錬時に発生する亜硫酸ガスの煙害が深刻化した。鉱山の裏手にある中里村入四間では早くも1906年（明治39年）に煙害が発生し、1907年（明治40年）5月には農作物の被害に対して損害賠償を求める運動に発展し、8月には実際損害賠償が支払われることになった。入四間住民の中で煙害被害の交渉役となったのが関右馬允で、関の持つ鉱山と地域住民の共存共栄という考え方は、鉱山側の一山一家という家族主義的な経営思想と結びつき、加害者である日立鉱山と被害者側が第三者の介入や政治的解決を避け、当事者間の直接交渉で平和的な問題解決に当たることにつながった。これは煙害被害地全体の運動の方向性と日立鉱山の煙害対策に大きな影響をもたらした。日立鉱山側は煙害問題の解決に補償をする方針を採った。これは赤沢銅山時代から鉱毒水問題で被害補償を行った前例があるなど、鉱毒被害者と鉱山側との間で補償による問題解決が慣例化されていたこと、当初被害農民たちの要求が鉱山の操業停止ではなく被害の補償であったこと、久原房之助が小坂鉱山で煙害被害の補償について経験していたこと、鉱毒水問題で支払った補償額が比較的少額であったこと。そして当時、足尾銅山など他の鉱山で発生していた鉱害問題が大きな社会問題となっていたことなどが理由であった。1908年（明治41年）に被害農民と直接交渉し、煙害の被害基準を定めてその基準に従って補償金を支払うという契約を煙害の被害者である農民の代表者と結ぶ方式を開始し、翌年には日立鉱山内に地所係が設置され、煙害被害と補償金支払いを専門に担当するようになった。日立鉱山の煙害補償の特徴としては、鉱山近隣には手厚くかつ交渉内容も丁寧で、鉱山から距離が離れた地区には対応もぞんざいであり、鉱山近隣とそれ以外の地域では対応を変化させていたと考えられる。これは一山一家主義を唱える日立鉱山としては、鉱山の近隣を重視する考え方に傾きがちであったことが理由として考えられる。1908年（明治41年）の大雄院精錬所の開設によって煙害被害は著しく拡大する。まず鉱山近隣のみならず被害が周辺の町村に拡大し始めた。1915年（大正3年）には茨城県北部の4町30村に被害が拡大した。被害の拡大と深刻化は補償金額の不満と補償の遅れを招き、被害農民と鉱山側との対立が激化することになった。農民たちは帝国議会への請願や郡や県に対して煙害被害の救済を求める運動を始めた。また1911年（明治44年）9月には被害農民600名が日立鉱山に押しかけ、保証金の増額を要求する事態も発生した。1912年（大正元年）と1913年（大正2年）、茨城県北部で産する葉たばこに大きな被害が出た。葉たばこは当時、国税収入の中で大きなウエイトを占めていたため、この事態に水戸専売支局長が遺憾の意を表明する事態となり、葉たばこ農家たちは煙害予防工事の早急な実現か葉たばこ成育時の精錬中止を要求した。この頃には精錬所のある大雄院から鉱山の本拠地である本山付近にかけて樹木が全く枯れたはげ山と化し、土砂の崩壊が相次ぐ事態となった。そして精錬所の西北の集落では林業や農業が不可能な状態に追い込まれ集落移転が話題となった。実際、入四間地区は栃木県那須野への集団移転が真剣に検討された。日立鉱山側は激化する煙害反対運動に対して補償金を支払うことで対応を続けていたが、その結果として補償金が膨れ上がることになって、増大する補償金は鉱山経営を圧迫するようになった。そして日立鉱山近隣は、はげ山となったために土砂崩れが頻発して鉱山の操業に障害を与えるようになっていた。煙害は鉱山労働者やその家族の健康にも悪影響をもたらしており、鉱山経営上からも煙害問題の抜本的な解決方法が求められることになった。
日立鉱山側としても煙害に対してただ手をこまぬいていたわけではなく、煙害が深刻化した1911年（明治44年）には神峰煙道を建設し、大雄院精錬所からの排煙は神峰煙道から排出されるようになった。神峰煙道は精錬所から神峰山山頂に向けて総延長1630メートルの煙道を海抜400メートルの地点まで延ばし、煙道の途中に十数か所の排煙口を設け、送風機で煙を排出して有毒な亜硫酸ガスを拡散させて濃度を下げることをもくろんだ。しかし排出された煙は空気より重たいために沈み、谷間に再び集められ集落方向に下りていくために目立った効果がなく、神峰煙道が入四間地区に近い場所であったこともあって、入四間地区ではかえって被害が激化した。また、排煙中に含まれる亜硫酸ガスを除去するアイデアも試みられた。1911年（明治44年）に排煙から硫酸を製造する工場を設立したが、肝心の排煙からの亜硫酸ガスの除去は上手くいかず、しかも化学工業が未発達であった当時、せっかく製造した硫酸はあまり売れず、結局1915年（大正4年）末に閉鎖されることになった。続いて神峰山の山頂付近まで神峰煙道を延伸させる計画も立てられた。そのような中、1912年（明治45年）6月に政府から排煙中の亜硫酸ガス濃度を下げるように命令された。この命令に基づき、低くて太い煙突を用いて亜硫酸ガスを希釈して放出する計画が実現された。計画では煙突を三基建設する計画であったが、神峰煙道の結果から日立鉱山側では効果を疑問視しており、まず一基を先行して建造し、効果を試すことになった。そのずんぐりした形状からダルマ煙突と呼ばれた政府の命令によって建設された煙突は、1913年（大正2年）6月に完成して使用が開始された。煙突から排出される亜硫酸ガスの濃度は政府の命令を満たす濃度にまで低下していた。しかし空気よりも重い亜硫酸ガスは煙突から排出された後は拡散せず地上に広がるため、全く煙害防止の役に立たなかった。このためダルマ煙突はいつしか阿呆煙突とも呼ばれるようになってしまった。そのような中、ようやく煙害被害の拡大に効果的な対策が講じられるようになった。制限溶鉱の開始である。これは気象条件上農業被害が生じやすい時に溶鉱炉の運転を調整して、排出される亜硫酸ガスを押さえるという対策であった。しかし当時、煙害の範囲は広域化かつ深刻化しており、より抜本的な解決策が強く求められた。煙害に対する有効な対策法が見つからず苦悩する中、久原房之助は大煙突の建設を提唱した。久原のアイデアは「煙はまっすぐ上に昇るものなので、高い煙突から煙を排出すれば高層気流に乗って拡散して煙害は軽減される」というものであった。大煙突による煙害問題の解決案は賛否両論を巻き起こしたが、神峰山山頂で上層の気流について観測を行い、更に風洞での実験を踏まえ、大煙突建設計画は固められていった。当初、久原は350フィート（約106メートル）程度の高さの煙突を想定していたが、大煙突建設のために集めた上層の気流観測データなどから、500フィート（約152メートル）の高さにすることが決定された。500フィートの煙突は標高約380メートルの丘に建設されることになったため、標高500メートルを越える高所から精錬所の排煙を放出する計画となった。実際には当時アメリカにあった世界最長の煙突が505フィートであったため、その長さを越える511フィート（約155.7メートル）の煙突が建設されることになった。大煙突は1914年（大正3年）4月に農商務省に対して建設の許可を申請し、同月中に建設許可が下りて建設が開始された。大煙突の設計は石岡第一発電所の建設時に活躍した宮長平作が当たった。鉄筋コンクリートで造られた大煙突は同年12月末には完成し、大煙突の付帯工事も翌1915年（大正4年）2月末に完成、3月1日から使用開始されることになった。大煙突の完成によって特に日立鉱山近隣の煙害は激減した。しかし梅雨時に多く見られる北東側からの風が吹くときは排煙が風下に流れて被害が発生し、また大煙突の上に逆転層が形成されるような時も排煙は上昇することなく地表に下り、被害が発生した。そこで日立鉱山は神峰山山頂を始め各地に気象観測所や観測見張所を設置して気象観測を行い、観測データをもとに煙害発生が予報されると制限溶鉱を実施して排煙の量を減らした。大煙突と気象観測に基づく制限溶鉱の組み合わせによる煙害防止策は着実な成果をもたらし、煙害は減少して日立鉱山が支払う補償金の額は減少していった。大煙突完成後の1915年（大正4年）末から、久原房之助の命令によって高層気象観測を本格的に開始した。これは第一次世界大戦による好景気を背景に銅の生産量が増大したのを受けて、久原は1000フィートの新たな大煙突建設の構想を抱いたことによる。しかし戦争終了後の不況によって銅の生産量は減少し、新しい大煙突を建設する理由が失われたため、高層気象観測も1919年（大正8年）をもって中断された。煙害は結局、排煙に含まれる亜硫酸ガスなどの有毒物質の除去技術の発達によって最終的な解決がなされた。まず1936年（昭和11年）にはコットレルという排煙中の煙塵を除去する装置が取り付けられ、続いて1939年（昭和14年）には亜硫酸ガスから硫酸を製造する硫酸工場が完成し、1951年（昭和26年）には硫酸工場増設が行われて亜硫酸ガス濃度は低下した。そして酸素精錬法を行う自溶炉による精錬が1972年（昭和47年）に開始され、精錬時に発生する亜硫酸ガスはほぼ全量硫酸にすることが可能となり、日立鉱山での煙害問題は終結した。
日立鉱山での煙害対策で特徴的なのが、煙害について研究する試験農場を設けたことと煙害によって荒れ果てた山林に積極的な植林事業を展開したことである。まず試験農場は1909年（明治42年）に設置され、日立鉱山の煙害による植物への影響を研究した。これは煙害による補償を行う際、作物の受けた被害が本当に煙害によるものかどうかや補償額の算定基準で被害農民との間で多くの場合論争になったため、煙害の認定と賠償の基準を作るためのデータを得るために試験農場が必要とされた。そして試験農場では排煙による植物への影響を研究するばかりでなく、煙害に強い品種を選び出し、その種子を煙害被害地の農民たちに有償ないし無償で配布した。また試験農場での研究によって、煙害は施肥の工夫によってかなり防ぐことができることが判明したため、1911年（明治44年）、日立鉱山は被害農家に対して補償として肥料を支給することになった。また試験農場は地域の農民に対して農業経営の改善のために農場の施設を利用するように勧めていて、農場の技術者から直接助言や指導を受けることが可能であり、新品種の導入や栽培技術の研修のために試験農場を利用した地域の農民もいた。激しい煙害のため、鉱山付近の山林は完全にはげ山になっていた。1910年（明治43年）には東京大林区署から煙害による荒廃地に緑化を行うよう通達があり、鉱山の直接監督官庁である東京鉱務署からも同様の命令が出されたことをきっかけに、日立鉱山は植林事業を開始した。伊豆大島の三原山からの噴煙の中で成長する樹木が煙害に強いのではないかとの想定のもと、試験農場で調査を行った結果、オオシマザクラが煙害に強いことが判明し、まずオオシマザクラの植樹が進められた。また土砂崩壊を防止するために効果があるとされたヤシャブシの植樹も試み、最初は上手く行かなかったが近隣の山に自生するヤシャブシから苗木を育成して植樹を行い好成績を挙げた。大煙突と制限溶鉱によって煙害対策が軌道に乗ると、日立鉱山は植林事業を大々的に取り組んだ。当初、オオシマザクラを大量に植林したが、単一の植物を大量に植えたことにより、昭和初期に大虫害が発生したためにその後は多種の植物をバランス良く植えることとなった。日立鉱山の植林は鉱山の所有林ばかりではなく国有林にも及び、更に特徴的なこととして煙害の被害を受けた山林所有者に対して、日立鉱山が無償で苗木を頒布したことが挙げられる。鉱山の苗木の無償配布は1937年（昭和12年）まで続けられ、合計約513万本もの苗木が配布された。そしてオオシマザクラの植樹に始まった桜の植樹は、やはり日立鉱山の試験農場で苗木の育成が行われるようになったソメイヨシノが学校や社宅の近隣に植えられ、やがて日立市の各地に桜が植えられるようになった。日立市は桜の名所として知られるようになり、現在、桜は日立市の花とされている。
第一次世界大戦の終結後、いったん戦後の好景気となるものの、ほどなく深刻な不況が世界全体を覆うようになった。1920年（大正9年）には恐慌が発生し、その後関東大震災、昭和金融恐慌、昭和恐慌と、景気好転の糸口がつかめないまま日本は不況状態が継続することになる。そのような中、銅の価格は第一次世界大戦中の高値と打って変わって暴落する。ニューヨークの電気銅市場価格は1917年（大正6年）3月の最高値と比べると、1930年（昭和5年）には四分の一にまで下落した。第一次世界大戦中の銅の増産は必然的に労働者の賃金上昇をもたらし、また物価の上昇もあって日本の銅山の生産費は割高となっており、技術革新や合理化の面で立ち遅れていた日本産の銅は国際競争力を失っていた。日本の銅鉱山での銅生産高は1917年（大正6年）をピークに減少を始め、安価なアメリカ産の銅の輸入によって日本国内の銅価格も下落し始めた。1919年（大正8年）以降、日本の銅の生産者は採算割れに陥り、1920年（大正9年）からの不況下では銅の生産に要する物資や人件費も下落したが、銅価格の下落はそれらの下げ幅を上廻った。従業員解雇や賃金カットなどにも限度があり、日本の産銅界は窮地に追い込まれた。当時、アメリカでは技術革新や合理化の進展によって銅の生産コストの軽減が進んでおり、更に1910年代半ば以降、アメリカの産銅企業はメキシコやチリの銅山を買収して大規模な開発に着手していた。中南米の銅山は規模が大きく、また現地の労働力を用いての生産コストも低廉であり、銅の世界市場ではアメリカが圧倒的な力を持つに至った。当時、輸入されたアメリカ産の銅は日本で生産される銅よりも1割程度割安であり、その結果割安のアメリカ産銅が1919年（大正8年）から大量に輸入されるようになった。日本の銅業界は大量の在庫を抱えるようになって投売りが相次ぐ惨状を呈し、国内の中小の銅鉱山は閉山するところが相次ぎ、大手の銅鉱山も大規模な減産を余儀なくされた。その結果、1921年（大正10年）には日本の産銅量は1917年（大正6年）の約半分にまで落ち込んだ。そして生産の低下と不況対策の合理化のため、1918年（大正8年）から1922年（大正11年）までの間に、日本の金属鉱山の労働者数は約四分の一にまで激減することになる。そういう状況下、日本の大手産銅業者である、住友、古河、藤田、久原の四財閥は、1920年（大正9年）6月、産銅カルテルである日本産銅販売組合を組織した。しかし尾去沢鉱山を擁する三菱がこのカルテルには参加しておらず、大規模な銅の加工業があって銅価格の低落で恩恵を蒙る面もあった住友、古河と、銅の加工業が小さいため銅価格低落の影響がより大きくなる藤田、久原との利害が衝突し、1921年（大正10年）6月、住友が日本産銅販売組合を脱退しカルテルはいったん崩壊した。しかし業界の苦境を打開するために、ただちに古河、藤田、久原、三菱は新カルテルである水曜会を組織し、住友も水曜会に協力することとなった。水曜会は銅の価格カルテルとともにアメリカ産の銅輸入を抑えるために関税の引き上げ運動を行った。銅加工業者などの反対を押し切り、1921年（大正10年）3月に銅の関税引き上げが実施され、アメリカからの銅輸入は大きく減少した。久原財閥は住友、古河などの他の財閥よりも銅の価格低下によって大きな打撃を蒙った。これはまず先にも説明したように、藤田財閥と久原財閥は大きな銅の加工部門を持たず、銅価格低下による恩恵を受ける面が少なかったことによる。また久原財閥の主力銅鉱山である日立鉱山は、他の日本の主要銅鉱山よりも銅鉱石の品位が低く銅の生産性が低かったために、銅価格の低下による悪影響がより大きくなった。久原財閥は新興財閥であり、金融資本が中核となっている以前からの財閥のような組織となっていなかった。財閥としての組織の弱さは、人材の不足と鉱業部門以外の弱さを露呈し、久原財閥を支えていた鉱業部門、とりわけ日立鉱山を主力とする産銅部門の失速と、久原商事の破綻によって久原財閥全体が著しい苦境に追い込まれることになった。
1918年（大正7年）、鈴木文治らが主になって結成した労働組合である友愛会の組織が日立鉱山と日立製作所内に出来た。日立の友愛会組織はまたたく間のうちに拡大し、同年10月には会員が1000人を突破した。1919年（大正8年）8月から、日立鉱山と日立製作所の友愛会は賃上げ闘争を中心とする争議を開始した。当時まだ第一次世界戦終了後の戦後景気が続いていたが、前述のアメリカ産の安い銅の輸入によって銅価格は低下する中、好景気の中で物価は上昇しており、労働者たちは解雇による失業と物価の上昇による生活への不安が増大していた。実際、日立鉱山では1917年(大正6年）に約7500人いた従業員が、1921年（大正10年）には3000人台にまで減少する。一方やはり銅価格の低下による経営難に陥っていた鉱山当局であったが、賃金の増額と臨時手当の支給を決めた。しかし労働者側は賃上げ額の不満から再引き上げを要求した。鉱山当局は再度の引き上げには応ずることなく、争議の中心人物の解雇を行った。この時にはそれ以上の事態の悪化はなかったが、鉱山側と友愛会とのにらみ合いが続き、鉱山側は飯場頭や友子などを利用して友愛会の活動の妨害を続けた。同年11月14日、日立製作所が大火に遭い、復旧活動に友愛会側があまり協力的でなかったことがきっかけとなり、日立製作所日立工場と日立鉱山は友愛会の人員の大量解雇を発表した。反発した友愛会は12月はじめ、鈴木文治、麻生久、片山哲らが参加する解雇反対争議演説会を開いた。会場を監視していた警官が演説会の解散命令を出した直後、会場は混乱に陥り、その中で麻生久らとともに日立鉱山の友愛会幹部らも検挙された、いわゆる友愛会事件である。友愛会事件の後、日立鉱山の友愛会組織は崩壊した。日立鉱山では鉱山経営者側が労使協調の従業員団体である温交会を1920年（大正9年）2月に組織した。温交会は労使双方が構成員となり、日立鉱山が掲げてきた一山一家主義をより強力に推進する組織として機能した。会の事業としては病気、退職などの際に共済金を給付するといった共済事業が中核であり、その他に劇場経営や講演会の開催、そして人事相談所も運営した。温交会は1920年（大正9年）4月の鉱夫賃金の引き上げ実施や、同時期に採用された8時間労働制を通して徐々に鉱山労働者たちに浸透していき、戦前の日立鉱山の労使関係を支えた。なお、日立鉱山では1920年（大正9年）以降の景気悪化により賃金の引き下げや従業員解雇が行われる。同じような状況に置かれた足尾銅山、別子銅山、小坂鉱山、尾去沢鉱山などでは1920年（大正9年）以降に大きな争議が発生したが、日立鉱山では温交会による労使関係の安定が功を奏し、鉱山外からの労働組合や労働運動などの働きかけを防ぎ、目だった労働運動は起こらなかった。また、友愛会事件後の1920年（大正9年）には飯場制度が廃止された。これは飯場頭を通しての鉱夫の統制に限界が見えていたことによるもので、同時期、足尾銅山や小坂鉱山などでも飯場制度が廃止されており、日立鉱山では庶務係が鉱夫たちの人事機能を担い、労使の意思疎通は温交会が行っていくようになった。しかし飯場制度がなくなったとはいえ飯場が完全に消えたわけではなく、鉱夫の世話方という機能は残った。そして友愛会事件後も友子制度は鉱夫たちの中に根強く残った。友子の有力者には旧飯場頭であった人物など鉱山経営者に近い人物が選ばれ、経営者寄りの従業員組織として温存されることになった。
国際競争力を失い、国内需要もアメリカ産の安い銅におびやかされるようになった日本の産銅業は、1921年（大正10年）3月の銅の関税引き下げによって当面の危機を脱することが出来たが、高コストの原因となっている人件費の高騰と生産性の低さを改善するための技術革新と合理化が急務となった。日立鉱山では採鉱時のさく岩機の使用率が上昇し、1932年（昭和7年）には手掘りは全廃されることになる。当初、外国から導入されたさく岩機は日本の鉱山での採鉱に適したものではなかったため、1910年代まではさく岩機使用による採鉱よりも手掘の方が経済的に有利となる場合があり、手掘とさく岩機が併用されていた。しかし日本の鉱山の実情に合ったさく岩機が製作されるようになって、さく岩機による採鉱は広まっていった。日立鉱山でも日立式小型さく岩機が開発され、採鉱に威力を発揮することになる。その他、坑内に湧出する湧き水を排水するポンプの増設や、鉱石を竪坑から巻き上げる巻き上げ機の改修などが進められた。そして1932年（昭和7年）には坑内で採掘された鉱石を運搬する蓄電池式機関車が導入され、採鉱した鉱石の運搬も改良が進んだ。また、この時期に大きく進歩したのが選鉱の技術であった。採鉱された鉱石の品位を高める選鉱の改良は銅の生産費圧縮に貢献するため、各鉱山で研究が続けられていた。また化学工業の発達に伴って1920年代以降硫化鉄鉱の商品価値が高まっており、含銅硫化鉄鉱と硫化鉄鉱を産出する日立鉱山の場合、硫化鉄鉱の選鉱法を確立することが望まれた。そのため浮遊選鉱の導入に向けた研究が進められたが、硫化鉱床で産出される鉱石に適した油剤の開発が思うように進まず、1920年（大正9年）に浮遊選鉱の試験工場が開設された後、1926年（大正15年）に低品位の鉱石を処理する浮遊選鉱場が設立され、本格的な浮遊選鉱場の開設は1932年（昭和7年）のことであった。浮遊選鉱採用の遅れには、油剤の開発が困難であった以外に日立鉱山独自の理由もあった。これは日立鉱山で採掘される銅鉱石と、買鉱された金、銀を含有する鉱石を同時に精錬して銅とともに金、銀を生産する精錬を行っていたため、全面的な浮遊選鉱の採用は1950年（昭和25年）まで遅れることになった。精錬方法はこの時代大きな技術的な進歩は見られなかったが、精錬時に用いる燃料使用率の軽減などが図られていった。これら技術革新や合理化の努力によって、日立銅山の1917年（大正6年）から1923年（大正12年）頃まで選鉱と採鉱の労働生産性は上昇し、その後一時停滞するが、1925年（大正14年）以降、再び労働生産性は上昇するようになった。
1912年（明治45年）1月1日に誕生した久原鉱業所日立製作所は、1914年（大正3年）に開戦した第一次世界大戦の影響で1915年（大正4年）から注文が増え、発展をした。これは戦場となったヨーロッパからの電気機器の輸入が止まったため、国内メーカーに注文が殺到したためである。この頃、創業間もない日立製作所はまだまだ技術的に未熟な面が多く、顧客から苦情が出されることも少なくなかったが、着々と地歩を固めていった。第一次世界大戦時の好景気によって、電気機器の材料である鋳物や銅線などの外注品の調達も困難となった。特に日立製作所での銅線の需要は多く、日立鉱山は日本を代表する銅山であるのにもかかわらず、当初銅線は外注であった。そこで銅線製造に乗り出すこととなり、1918年（大正7年）には銅線工場を設立して生産を開始した。このように日立製作所では原料から製品まで一貫した生産体制を固めていった。また久原鉱業所の所属工場であった佃島製作所は1918年（大正7年）に、小平浪平の意見によって日立製作所の傘下に入った。1919年（大正8年）11月の大火や同じ時期に起きた友愛会事件を乗り切った日立製作所は、一次世界大戦後に苦境に陥った日立鉱山や久原鉱業と異なり好調な経営を続け、日本を代表する電気機器製造会社に発展した。そのような中1920年（大正9年）2月、久原鉱業株式会社から独立して株式会社日立製作所となった。
1920年（大正9年）の恐慌以後、久原鉱業は経営難が続いていた。そして1926年（大正15年）末の配当直前になって、公表した株式配当金の支払いが困難になるという危機を迎えた。この時久原房之助は病気療養中で対応は困難を極めたが、何とか配当金の支払いを行うことが出来たため危機は回避された。このことがきっかけとなって、久原房之助は義兄の鮎川義介に久原鉱業の再建を委ねることになった。久原鉱業の経営を担うことになった鮎川は、まず久原鉱業の債務整理に取り掛かった。久原鉱業の多額の債務は、久原と鮎川の所有資産ではどうにもならないくらい巨額であったため、久原房之助の実家である藤田家や日立製作所の小平浪平らに援助を願い、その結果何とか債務を処理することに成功し、久原鉱業は破綻を免れた。債務処理終了直後の1927年（昭和2年）3月には昭和金融恐慌が発生しており、時期的に見ても綱渡りの債務整理であった。会社経営の一切を鮎川に委ねた久原は実業界を引退し、旧知の田中義一が総裁を務める政友会に入党し、政治家の道を歩むようになる。鮎川は1928年（昭和3年）末の久原鉱業株主総会で、久原鉱業を持株会社として社名も日本産業株式会社に変更し、株式も公開する方針を打ち出した。この方針は了承され、まず久原鉱業は日本産業（日産）となり、翌1929年（昭和4年）4月、日本産業から鉱山とその関連部門が独立して日本鉱業株式会社が設立され、以後、日立鉱山は日本鉱業の主力鉱山となった。
創立間もない日本鉱業を1929年（昭和4年）10月、大恐慌が襲い、立ち直りを見せていた日本鉱業は再び厳しい状況に追い込まれた。深刻な不況下で銅の需要は低迷し、銅価格は急落した。やはり経営難に陥った日立鉱山では従業員解雇と賃金の切り下げを行った。まず大恐慌前の1928年（昭和3年）7月に219人の鉱夫を解雇したのを皮切りに、同年9月には職員の一部を休職とした。1930年（昭和5年）6月に鉱夫246名を解雇し、続いて同年9月には鉱夫の皆勤、勤続手当を半減した。皆勤手当は1931年（昭和6年）4月に廃止となり、同年10月には全職員の給与を平均8パーセント引き下げた。1932年（昭和7年）3月には181人の従業員を解雇した。これには同時期に小学校卒業生100名を新規採用したため、労働力の更新という意味合いもあった。この頃には日立鉱山を巡る情勢は好転し始めており、いったん全廃されていた皆勤手当が復活された。このような解雇や合理化が続く中、労働組合の組織化を図り解雇や合理化に抵抗する動きも水面下で進められたが、大きな動きとなる前の段階で運動の中核となっていた人物が検挙されてしまい、温交会がしっかりと機能していたこともあって日立鉱山では労働運動は大きな動きとはならなかった。苦境に立たされていた日立鉱山の経営が立ち直りを見せるようになった理由としては、人員の整理と新技術の導入による労働生産性の向上とともに、1931年（昭和6年）の満州事変以降の戦時体制強化の中で銅の需要が伸びたこと、そして金の生産が好調であったことと硫化鉄鉱の需要が伸びたことが挙げられる。日立鉱山では買鉱によって入手した金、銀を含有する珪酸鉱を銅鉱石とともに精錬し、銅以外に金、銀を生産する生産方式を採っていたが、世界全体が深刻な不況に陥る中、不況に強い金の需要が高まり、日本政府も国際収支の改善のために金の生産を奨励する政策を取ったため、産金ブームが起きていた。日立鉱山では日本国内の約1-2割の金を生産するようになり、1932年（昭和7年）からしばらくの間、金が銅の売上高を越えるに至った。また硫安が化学肥料として広く使用されるようになったため、原料となる硫化鉄鉱の消費量は増加して、銅鉱石以外にも硫化鉄鉱を産出する日立鉱山の経営を助けた。
1931年（昭和6年）、満州事変が起こり、以後日本は戦時体制が色濃くなっていく。そのような中、軍需物資でもある銅の需要が増加するようになった。1937年（昭和12年）に日中戦争が始まり、軍需部門の銅消費量はますます増加し、日本国内の鉱山のみではその急激な需要増に対応できなくなり、銅鉱石の輸入や銅の輸入が盛んに行われるようになった。銅の需要の増加によって日立鉱山は活況を見せるようになった。鮎川義介率いる日産コンツェルンの中で最大の子会社であった日本鉱業は、主力鉱山である日立鉱山の活性化によって大きな利益を挙げるようになった。鮎川は事業の多角化を積極的に進め、日産コンツェルンは1937年（昭和12年）には三井財閥に次ぐ日本二位の財閥にまで成長した。日立鉱山は日産コンツェルン全体の躍進に貢献したことになる。日立鉱山ではこの時期探鉱を積極的に進め、発見された鉱脈の開発に必要な竪坑の開鑿、選鉱所や精錬設備の増設が盛んに行われ、増産に拍車がかかった。1936年（昭和11年）には日立銅山の銅生産高が1万トンを越えた。また戦時体制の強化による軍需物資の生産増は必然的に原材料の輸入増加を招き、国際収支決済のために金の増産がますます求められるようになった。日立鉱山の金の生産体制は更に強化され、大きな利益をもたらすことになった。1941年（昭和16年）、日本が第二次世界大戦に参戦し、銅の増産体制は更に拍車がかかった。1943年（昭和18年）には銅生産高が戦前最高の1.6万トンに達した。日立鉱山の戦時体制化での銅生産高の上昇は、他の銅鉱山を上回るものがあった。しかしその一方で1941年（昭和16年）12月の日本の第二次世界大戦参戦によって、日本にとって金は国際収支決済手段としての意味をほぼ失い、金生産はふるわなくなっていった。また、日立鉱山では銅と金以外にも、1939年（昭和14年）に精錬時に排出される亜硫酸ガスから爆薬の原料にもなる硫酸を製造する硫酸工場が稼動を始め、また船底の塗料として使用された亜ヒ酸など、軍需物資となる物資を生産していた。
戦時体制強化に伴う増産は、日立鉱山で働く労働者の増加を招いた。1932年（昭和7年）には約3000人にまで減少した従業員は、1937年（昭和12年）には4435人、1941年（昭和16年）は6283人、そして1944年（昭和19年）には7835人に達した。そのような中、日中戦争が始まった1937年（昭和12年）頃から、鉱山労働者一人当たりの生産性の低下が見られるようになった。これは応召により戦場に向かうことになった労働者が現れるようになって、熟練労働者の不足が始まったことによる。戦時体制が強化される中、日立鉱山から応召される労働者はますます増加し、そして軍需工場が多くの新規労働力の受け皿となり、日立鉱山の労働者募集に応ずる人は少なく、その結果として労働力不足が顕著になった。日立鉱山の状況を悪化させたもう一つの要因は、精錬に必要な石炭とコークスの不足であった。日立鉱山の場合、石炭は鉱山近隣にある常磐炭田で採掘されたものを利用しており、またコークスは東京ガスから供給を受けていた。特に問題となったのが日立鉱山に供給された石炭の質が第二次世界大戦時に入って急落したことである。1944年（昭和19年）頃からは石炭とコークスの供給量自体も減少を始め、銅生産に大きな支障となった。銅生産に必要な他の物資も、銅の増産体制強化の中で優先的に供給されていたが、戦時中の物資不足の中で次第に供給が滞るようになり、1942年（昭和17年）頃からは日立鉱山では物資の節約や社内で必要物資の融通体制を強化してしのぐ状態となっていた。このような中で日立鉱山の銅生産量は1943年(昭和18年）にピークを迎え、1944年（昭和19年）には生産量は減少し、終戦の1945年（昭和20年）には激減することになった。
戦時体制化での鉱山労働者不足を解消するために、まず国家総動員法に基づく労働者の確保が図られた。これは学校卒業者や求職希望者の職業選択の自由を制限し、深刻な人手不足に悩む鉱山などに採用を割り当てたり、鉱山従業員の転職を制限するなどの措置を講じた。続いて1939年（昭和14年）以降、労務動員計画が立てられるようになり、その中で徴用制度、勤労報国隊などが実施に移された。徴用制度は1939年（昭和14年）に公布された国民徴用令に基づく強制力を伴う労働者充足方法で、当初は農村から労働力を徴用していたが、後には戦争が激しくなったことで廃業を余儀なくされた中小の商工業者も対象となっていった。日立鉱山では主に勤労報国隊と朝鮮人によって労働者不足を補っていった。まず勤労報国隊は日本国民に半強制された勤労奉仕を日立鉱山で行うようにしたもので、1942年（昭和17年）から茨城県下から動員された勤労報国隊が次々と日立鉱山で勤労奉仕を行うようになった。勤労報国隊は短期では1-3日、長いものでは3ヶ月程度の期間、鉱山内での各種作業を行ったが、戦況の悪化につれて動員が困難になり、また勤労奉仕の重点も軍需工場に向けられるようになったため、日立鉱山での勤労報国隊の受け入れは次第に減っていった。戦時中の日立鉱山は朝鮮人労働者の比率が高く、1944年（昭和19年）7月の日立鉱山採鉱部門で働く鉱員の約四分の一にあたる1355人が朝鮮人であり、朝鮮人と同じように日立鉱山で働いていた中国人、連合国の捕虜を含めると全体の約三分の一に達する。特に坑内労働者の比率では朝鮮人、中国人、連合軍捕虜の比率が60パーセントを越えていた。また日立鉱山の支山であった諏訪鉱山でも朝鮮人坑内労働者の比率が5割を超えた。戦時下の日立鉱山の生産体制は朝鮮人や中国人、連合軍捕虜に支えられた面が大きい。日立鉱山での朝鮮人労働力の大量採用は1940年（昭和15年）2月から始まり、15次にわたって行われた。また日本鉱業が経営する宮城県の大谷鉱山、福島県の高玉鉱山などからも朝鮮人労働者が集められた。朝鮮人労働者は当初、募集によって本人の意志もあって日立鉱山で働くようになったが、やがて官による斡旋、続いて徴用によって日立鉱山で働くようになり、そして労働力不足が深刻化する中で強権的な強制連行のような形で日立鉱山で働くようになった。日立鉱山で働いた朝鮮人は延べ4000人を越えたと考えられ、鉱山当局も大人数の朝鮮人労働者のための慰安会を開催したり、日立鉱山の友子も1941年（昭和16年）に9名、1942年（昭和17年）には5名の朝鮮人鉱夫を友子に取り立てるなど懐柔に努めたが、劣悪な労働条件などによって逃亡が相次ぎ、朝鮮人労働者の定着率は5割に満たなかった。そして鉱山内では待遇改善を求めるトラブルが相次いだ。日立鉱山で働く中国人労働者は1944年（昭和19年）から導入された。これは朝鮮人労働者の定着率が5割に満たない状態で、また朝鮮人労働者の不足も目立つようになり、その結果鉱山の生産に支障をきたすようになったため、新たに中国人を労働力として導入することにした。中国人労働者は1944年（昭和19年）2月から1945年（昭和20年）5月までの間に4次に渡って導入され、また静岡県の峰之沢鉱山からも中国人労働者が転入しており、延べ901名の中国人労働者が日立鉱山で働くことになった。中国人労働者たちは強制連行によって中国から日立鉱山へやって来たが、劣悪な労働条件の中で死亡者も多く、逃亡事件も発生した。1943年（昭和18年）9月、日立鉱山は陸軍大臣に捕虜を鉱山労働力として派遣をするよう申請した。この申請が認められたため、日立鉱山内に捕虜収容所が設けられ、1944年（昭和19年）4月からアメリカ、イギリス、オランダ国籍のインドネシア人の計約600名が鉱山内と精錬所で使役された。このように日立鉱山では不足する労働力を確保するために様々な手段を取り、1943年（昭和18年）までは増産を進めることが出来たが労働者一人当たりの生産性は低下を続け、前述の物資不足も相まって1944年（昭和19年）からは生産量も低下するようになった。また非熟練労働者による無理な増産は日立鉱山の坑内を荒廃させ、戦後の復興の妨げとなった。
第二次世界大戦末期、1944年（昭和19年）よりアメリカ軍による日本本土空襲が本格化し、硫黄島と沖縄の陥落によって空襲は日本の地方都市にまで広がった。日立鉱山と日立製作所を擁する鉱工業都市である日立市も空襲と艦砲射撃に遭い、日立鉱山は大きな被害を受けた。1945年（昭和20年）6月10日、日立に最初の空襲が行われた。この時はB29が日立製作所の工場を爆撃して大きな被害を出したが、日立鉱山には目立った被害はなかった。7月17日から18日にかけて、今度は艦載機による空襲と戦艦5隻、軽巡洋艦2隻、駆逐艦9隻からなるアメリカ・イギリスの連合艦隊からなる艦砲射撃が行われた。特に艦砲射撃は激しかったが、折からの悪天候のために多くの砲弾が目標を外れ、鉱山の被害は比較的軽微であった。7月19日から20日にかけて、B29の127機からなる編隊が焼夷弾を用いて日立に絨毯爆撃を行った。この攻撃で日立市の多くが焼け野原となり、日立鉱山でも電気銅を精錬する電錬工場が破壊されるなど大きな被害を受けた。鉱山の坑内までは空襲の被害を受けることはなかったが、送電設備や水道など、鉱山の稼動に欠かせない施設も大きな被害を受け、3度の空襲と艦砲射撃のために従業員123名が死傷したこともあって、日立鉱山の生産はほぼ休止状態に陥った。
日立鉱山の発展にともない、多くの労働者とその家族が流入してきた。また日立鉱山から独立し発展した日立製作所も第一次世界大戦時期の好景気を背景に規模を拡大させており、茨城県北部の一寒村であった日立は鉱工業労働者が集まる町として発展した。1920年（大正9年）の日立村の人口は約2万5000人で、これは1905年（明治38年）の約20倍になる。日立村は1924年（大正13年）に町制が施行され、常磐線助川駅近辺の高鈴村も1925年（大正14年）に助川町として町制を施行した。日立鉱山の発展にともない、鉱山の中心部である本山と精錬所がある大雄院付近に商店街が発達し始める。特に大雄院の精錬所から宮田川を下った付近の新町近辺には多くの商店、酒屋や料理店が集まり、1917年（大正6年）に建設された大劇場である共楽館周辺は、明治末から大正にかけて日立一の繁華街となり、大いに栄えた。やがて日立鉱山と日立製作所の発展によって社宅や工場が次々に建設されていく中、新町より東南側にある栄町に料理店や酒場などの歓楽街が形成されていく。そして日立製作所の発展に伴い、商店街は南東方向へ発展を続けた。中には日本有数の鉱山へと発展した日立鉱山を抱える日立にビジネスチャンスを見出だし、積極的な事業展開を行った商人たちもいたが、第一次世界大戦後の不況とそれに続く昭和金融恐慌、昭和恐慌によって事業の拡大に失敗して廃業していった。また日立鉱山では供給所が鉱山労働者たちに日用品などを安価で供給しており、これは日立での商業の発展を阻害することになった。このため日立の商工会議所では鉱山に対して供給所の廃止を陳情することもあった。戦後になって供給所の販売品目拡大と日立製作所の供給所数の増加により、日立の商業はより大きな影響を受けることになった。
日立鉱山と日立製作所の発展により、戦前の日立には花街が形成されるようになった。花街は早くも1913年（大正2年）に、栄町に劇場である栄座が建設された頃から形成されるようになり、1915年（大正4年）頃からは本格的な花町となった。日立の花街は栄町の他に助川駅の山側に当たる助川栄町、そして助川駅の海側になる助川旭町の3ヵ所に形成された。第一次世界大戦中の好景気時、日立鉱山と日立製作所の業績も好調でこれら花街も大いに賑わった。しかしその後の不況時には花街も客足が途絶え、転廃業が相次いだ。しかし1933年（昭和8年）以降の軍需景気の到来によって日立鉱山と日立製作所の業績も好調となり、日立の花街は大いに賑わうことになる。各花街には揚屋、置屋などが立ち並び、茨城県内有数の歓楽街となった。しかし戦時体制の強化に伴い、生活必需品の配給が行われるようになると花街に行く余裕もなくなっていったために日立の花街は衰退していった。そして1945年（昭和20年）7月の空襲と艦砲射撃による戦災によって花街は壊滅的な打撃を受けて消滅し、戦後に復活することはなかった。
日立鉱山創業二ヵ月後の1906年（明治39年）2月には、早くも鉱山附属の診療所が開設され、その後1909年（明治42年）には鉱山附属病院となり、日立鉱山としても従業員やその家族の健康管理に早い時期から注意を払ってきた。しかし戦前の日立は茨城県内で伝染病の流行地として知られ、毎年のように赤痢、腸チフスなどの流行に襲われた。戦前の日立に伝染病の流行が多かったのは、日立鉱山と日立製作所の急速な発展の結果、助川駅周辺の助川町の人口増加率は1929年（昭和4年）から1938年（昭和13年）までの間、全国一位を記録するなど人口が急増したのにもかかわらず都市基盤の整備が後手に廻り、とりわけ上下水道などの衛生設備の整備が追いつかないことに主な原因があった。例えば上水道は大正時代に日立鉱山や日立製作所の社宅には簡易水道が引かれたが、一般住民は沢水や井戸水を利用する状態が続き、1940年（昭和15年）になって日立製作所が久慈川から取水して飲料水を日立市に給水するようになった。伝染病の流行に対しては、1930年代にはネズミやハエの駆除を大々的に行い、地域住民に衛生思想の普及に努めるなど官民一体の対策が進められた。そのような中、日立鉱山病院も鉱山労働者のみならず地域医療の充実に力を注ぎ、伝染病隔離病棟の整備など伝染病対策も行っていった。しかし日立の伝染病問題の解決は戦後のアメリカ軍による防疫対策の実施まで持ち越されることになった。
1924年（大正13年）に町制を施行した日立町と、1925年（大正14年）に町制を施行した助川町はともにその後も発展を続け、都市基盤の整備を進めるに当たって、昭和に入ると隣接する両町の間に合併が持ち上がるようになった。幾度となく持ち上がった合併話は、当初日立鉱山を抱える日立町が助川町と比較しての財政的に豊かであったことが主な原因で流産を繰り返したが、日立製作所が助川町域で工場を拡大させていく中で両者の格差は縮小し、1939年（昭和14年）7月、両町は合併して日立市が誕生した。日立市の成立時、市の役員選出に当たり旧日立町と旧助川町、そして日立鉱山と日立製作所の間でバランスを取った人事が行われた。日立発展の礎を築いたのは日立鉱山であったが、日立鉱山から独立した日立製作所が規模を拡大するにつれて地域での影響力を増し、やがて両者はその影響力を競い合うようになった。1920年代から1930年代にかけてはまだ日立鉱山の影響力が日立製作所を上回っていたと考えられるが、1940年代に入ると日立製作所の影響力が日立鉱山を上回るようになった。そのような中、1939年（昭和14年）の日立市成立時の初代市長は、市会の満場一致の推薦によって日立鉱山副所長だった福田重清が選出されたが約1年後に辞任した。その後後任市長の選出を巡り日立鉱山側と日立製作所側との激しい対立が起こり、後任市長が決められないまま日立市会は機能停止に陥った。この事態を重く見て茨城県が後任市長候補について日立鉱山と日立製作所の関係者に対して同意取り付けを行い、市長選出問題が勃発してから約1年後の1941年（昭和16年）9月にようやく福岡県八幡市長を務めた内務官僚の新開渧観を市長に選出した。第二次世界大戦終結後に新開市長は辞任し、1945年（昭和20年）9月に日立製作所の関係者である高島秀吉を市長に選出。高島は1947年（昭和22年）の地方自治法施行後の市長選挙でも引き続き市長に選ばれ、日立製作所は市政でも主導的な役割を握るに至った。戦時中から戦後にかけて日立製作所の発展に伴い旧市の区域を越えて工場や住宅が立地し、更には港湾などの関連インフラの建設が必要となったことから事業推進の円滑化を図る目的で、1955年（昭和30年）に日立市は多賀町・久慈町などを合併して大きく広がった。この頃になると日立での日立製作所の優位は完全に確立しており、1959年（昭和34年）の日立市市長選挙では、日立製作所出身の高島市長の対抗馬として日立鉱山出身の福田元市長が立候補し、市を二分する激しい選挙戦が行われた結果、現職市長の圧勝に終わった。そして1962年（昭和37年）には日立鉱山で大規模な人員削減が行われ、日立鉱山の地域への影響力はさらに低下することになった。
1945年（昭和20年）7月17日から20日にかけて艦砲射撃と空襲により大きな被害を受け、生産がストップした日立鉱山であったが、鉱山当局は復旧作業を急ぎ、8月4日には精錬所の一部が稼動を再開した。そのような中、8月15日の終戦を迎えた。終戦後、中国人労働者と連合軍捕虜は全く仕事に出ず、朝鮮人労働者もほとんど仕事に出なくなった。また日本人労働者の勤労意欲低下も目立ち、精錬部門では9月の出勤率が4割台にまで低下した。戦災以外の面でも日立鉱山の状況は困難を極めていた。まず戦時中の非熟練労働者による無理な増産によって坑内は荒れていて、坑内の排水ポンプの故障が相次ぎ、ポンプ修繕に熟練した労働者と修理部品不足の結果、坑内の多くが水没してしまった。その他の部門でも物資不足や食料不足、そして熟練労働者不足より復興はなかなかはかどらなかった。鉱山側は従業員の動揺を防ぐ目的で、早くも8月16日に全労働者を共楽館に集めて従業員大会を開催し、戦時、平時を問わない鉱業の重要性を説き、鉱山業務に専念するように訴えた。そして9月30日より3次に渡って出勤不良者や老朽者などの従業員整理を行い、1000人あまりの従業員を削減した。また朝鮮人労働者、中国人労働者、連合軍捕虜の引き揚げを実施していった。1946年（昭和21年）7月には最も戦災で大きな打撃を受けた電錬工場の一部が復旧するなど、日立鉱山の再建は次第に軌道に乗ってきた。また鉱山従業員が居住する住宅の再建も進められていった。1947年（昭和22年）9月、カスリーン台風によって宮田川が氾濫し、日立鉱山は大きな被害を蒙った。しかし茨城県、日立市、日立鉱山が一体となった復旧計画が進められ、復旧工事が行われた結果、水害からの復旧は比較的順調に進んだ。
1946年（昭和21年）1月、日立鉱山本山労働組合と日立鉱山労働組合（大雄院労働組合）が結成された。日立鉱山の場合、鉱山本体の本山労働組合と精錬所のある大雄院労働組合という2つの単位組合が組織されたという特徴があり、これは地区的に大雄院から離れていて、事業的にも鉱業を行う本山は大雄院とは異っていたため、一つの事業所に二つの単位組合が組織されることになった。また日立鉱山での労組結成は共産党系の影響は少なく、会社側に近い立場の職長クラスの鉱夫や友子の有力者が中心となって結成され、待遇改善を主に要求する労使協調を基本とした穏健な組合活動を行うことになった。1946年（昭和21年）4月、日本鉱業経営の各鉱山などの労働組合からなる日本鉱業労働組合連合会が結成され、日立鉱山本山で結成大会が開催された。日本鉱業労働組合連合会は日本鉱業側との間に労使間の経営協議会の設置や労働条件、賃金アップなどの要求を行い、7月には労使間で労働協約が妥結した。労使間で問題となった事柄の一つに、社員と鉱員との身分差別の問題があった。労働協約でも解決に向けての努力を行っていくことが確認されていたが、同年10月に行われた第一回の経営協議会でも身分差別撤廃が大きな議題となり、1947年（昭和22年）9月には要求書が組合側から日本鉱業に提出され、11月から労使双方で身分差別撤廃に向けての話し合いが進められ、結局1948年（昭和23年）9月1日、職員と鉱員との身分差別の撤廃が実施された。また終戦直後の混乱期であったこともあり、組合は生活の安定を図るために給与面などでの待遇の改善と生活物資の確保についての要求を出していった。そのような中、1947年（昭和22年）7月、日立鉱山の労使間の経営協議会で復興会議の設置が提案された。復興会議は同年9月のカスリーン台風による風水害の後、正式に発足し、水害と戦災や戦中・戦後の混乱からの復興に、労使一体となった取り組みを行う体制作りに貢献し、日立鉱山の復興に大きく寄与することになった。多くの鉱山では終戦前後に友子は消滅するが、日立鉱山の友子は戦後もしばらくの間、鉱山労働者間の組織として強固な団結力を保った。これは戦後、鉱山での増産が求められていた時代、日立鉱山内では採鉱夫の発言力が強く、友子組織が採鉱に従事する採鉱夫たちの組織として団結力を保っていたことによると考えられている。日立鉱山の労働組合が友子の有力者などによって結成されたことからも、戦後の日立鉱山の友子は労働組合と敵対することなく、共存しながら労働組合の穏健かつ企業寄りの立場を支えていった。1960年（昭和35年）以降、技術革新に伴う採鉱現場の変化や貿易自由化に伴う人員削減によって、日立鉱山でも友子の存在意義は失われていった。1968年（昭和43年）5月、日立鉱山で最後の友子の取立式が行われ、その後解散式を行うことなく日立鉱山の友子は自然消滅していった。日立鉱山の友子は1972年（昭和47年）まで存在していた石狩炭田の登川炭坑とともに、最後まで残った友子組織である。
日立鉱山は終戦後、戦災や風水害から復興していったが、これは鉱業の復興のために日本政府が実施した価格差補給金の恩恵が大きかった。これは日本の復興にとって重要な物資の生産を上げるため、1947年（昭和22年）から支給されるようになった一種の補助金であり、銅もその対象となっていた。しかし1949年（昭和24年）、ドッジ・ラインによって価格差補給金が打ち切られることになり、鉱山経営は困難に追い込まれた。1950年（昭和25年）6月の朝鮮戦争勃発による特需によって、銅など非鉄金属の需要が増大し、価格が急騰した。非鉄金属業界はこれまでとはうって変わって好況となり、増産を進めることになった。日立鉱山でも1952年（昭和27年）には粗鉱産出量が40万トンを越え、精銅約1万8000トンを生産した。精銅の生産量は戦前最高記録である1942年（昭和17年）を上回った。