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ビルマはかつて東南アジア有数の大国であり、イギリス統治下においても東南アジアで最も豊かな地域の一つであった。チークなど木材をはじめ天然資源が豊富で、石油の生産・輸出も盛んに行われていた。また人的資源も優れており、識字率は高く、独立後は東南アジアでも早く成長軌道に乗るだろうと考えられていた。1952年に経済開発計画が立案されたが、内乱や外貨事情の悪化から4年ほどで破棄される結果に終わった。1962年から1988年まで、ネ・ウィン軍事政権はビルマ式社会主義という国家基本要綱に基づき、国有企業主導の統制経済による開発を行なった。この間、主要産業の企業・貿易は国家の管理下に置かれ、土地も国有化された。また、工業化政策によって1960 - 1970年代において、工業は一応の発展を遂げた。しかし、1980年代に至ってもGDPで工業が占める割合は10%程度で、依然農業が主産業の座を占めていた。また、鎖国的な経済体制によって、最貧国と認定される程にビルマ経済は著しく停滞し、他のアジア諸国と大きな差をつけられる結果となった。1988年のソウ・マウンによる軍事クーデター後、ビルマ援助国の大部分が経済援助を凍結した為、国家法秩序回復評議会 (SLORC) は社会主義計画経済の放棄と自由市場経済体制への転換を決めた。SLORCは、豊富な天然資源と安価な労働力を基とした民間企業主導型の輸出指向型の政策を打ち出し、外国人による投資の大幅な許容、近隣諸国との国境貿易合法化や国営企業の民営化等、市場経済改革が実施された。21世紀初頭には工業部門が飛躍的に成長し、工業化が進展しているように見えた。しかし、これは、天然資源開発中心の国有企業主導型の工業開発によるものであり、民間製造業主導型の工業開発ではない。天然資源開発は急速な早さで環境を破壊している。また、天然資源採掘地域においては、強制労働・強制移住などの人権侵害が行われているという事実がある。以上の事実から、欧米諸国はミャンマー製品の輸入禁止や、新規海外直接投資禁止などの経済制裁を行った。特にアメリカのミャンマー製品輸入禁止と送金禁止はミャンマー経済に大きな影響を与えた。近年、民間製造業において急速に発展してきた縫製産業は、そのほとんどがアメリカ向けの輸出産業であったため、経済制裁発動後は多くの工場が操業停止状態に追い込まれ、そこで働いていた多くの労働者が職を失った。このように、ミャンマー経済は政治的要因により、離陸の機会を失ってきたと考えられた。ベトナムやカンボジア、ラオス、バングラデシュなど、周辺国は2000年代になって以降、衣類生産など軽工業の発達で経済成長の緒に就き、ミャンマー（当時はビルマ）と同じように80年代～90年代に経済低迷を経験したフィリピンも2000年代からコールセンターなどサービス業の台頭で経済的な飛躍が見られるが、ミャンマーは諸事情で取り残されているとされていたが、最大都市のヤンゴン周辺では工業化も見られ後述で述べるとおり「アジア最後のフロンティア」と呼ばれることもある。欧米が投資や貿易を控えてきたのに対し、中国とインドは軍事政権時代から関係強化に努めた。投資をしている国は中国、シンガポール、韓国、インド、タイなどである。特に中国はマラッカ海峡を通らずに石油を自国に運ぶため、ミャンマーから原油とガスを輸入するための中国・ビルマ・パイプライン（チャウッピュー・昆明市間771 kmを結ぶ石油パイプラインと、チャウッピュー・貴州省間2,806 kmを結ぶガスパイプライン）とラムリー島のチャウッピューに大型船が寄港可能な港湾施設、Myitsone hydro-power plantやTaSang hydro-power plantを建設しようとしており、ロー・シンハン（羅星漢）率いるアジア・ワールド社が建設・エネルギー関連事業を独占的に受注している。2010年にミャンマーは民政移管を果たし、2011年に就任したテイン・セイン大統領が経済開放を進めたことにより、ミャンマー経済は再び国際社会に復帰。「アジア最後のフロンティア」と呼ばれるまでに経済成長が有望視される国家へと変貌を飛げた。国有企業や国軍系列企業以外に、民間企業も育ちつつあり、一部は多角化で財閥を形成しつつある（ダゴン・インターナショナルなど）。2015年の総選挙結果を受け民政移管後の経済発展を見越したヤンゴン証券取引所が、日本の金融庁や大和総研、日本取引所グループの支援で発足。2016年3月25日、取引を開始した。
欧米諸国が軍事政権下のミャンマー製製品を輸入禁止にしてきたのに対し、日本は特に輸入規制などは行わず、日本はミャンマーにおける製品輸出先の5.65%（2009年）を占めた。ミャンマー製のカジュアル衣類なども日本国内で販売されている。しかし、日本貿易振興機構の資料によると、民政移管の2010年前後の時点でミャンマーに進出している企業は、中国が約27000社、タイが約1300社に比べ、日本はわずか50社に過ぎなかった。この背景には、ミャンマーに経済制裁を科していたアメリカの存在があり、アメリカとビジネスをしている企業は、アメリカでどのような扱いを受けるかを恐れ、ミャンマーに進出することがしたくてもできない状態であるという。ただ、中国の賃金水準上昇と、チャイナ・リスクの存在が日本企業に広く認識されるようになり、米国向け輸出品が多く日本企業には不利なベトナムや、日本企業の誘致に消極的なカンボジアやバングラデシュなどの代わりに、「アジア最後の経済未開拓市場」との呼び声も高いミャンマーに対する日本の注目が2010年前後から集まった。ベトナムの約3分の1（ベトナムの賃金は中国の約6割）の賃金で従業員を雇え、中国と比較すると労働力の安さが特段際立っていた。しかしながら、ハエが飛び回るような不衛生な食品工場が多数存在していたり、また、労働環境の苛酷さや児童労働、そして何より、ミャンマー独特の政治的事情などの課題も多かった。だが、2010年の総選挙で形式的ながら民政移管を果たし、2011年に就任したテイン・セイン大統領が経済開放を進めたことにより、ミャンマー経済を取り巻く環境は大幅に改善された。2012年に入って以降、アメリカが民主化を評価し、ミャンマーへの政策を改める見通しが出始めており、これまでアメリカの顔色を伺って現地進出したくてもできなかった日本企業にとっては明るい兆しと言える。また、ミャンマー側にとっても経済発展は悪い話ではないし、ベトナム、カンボジア、バングラデシュに大きく遅れをとったが、グローバリゼーションが進む21世紀の世界において、安いコストで衣類などの軽工業品を生産できることは、企業側にとっては良いビジネスになりうる。また、結果として多くのミャンマー国民の雇用を生み出すという点でも重要である。2014年10月1日、ミャンマー政府が2011年の民主化後初となる、外銀6ヵ国9行に支店開設の仮認可を交付したと発表。日本の銀行ではみずほ銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行のメガバンク3行が仮認可を取得している。その後、2015年4月2日に三菱東京UFJ銀行、オーバーシー・チャイニーズ銀行、三井住友銀行の3行が正式認可を取得し、2015年4月22日に三菱東京UFJ銀行が、同23日にオーバーシー・チャイニーズ銀行と三井住友銀行がそれぞれ支店を開業した。
ミャンマーでは2008年、大型のサイクロンに襲われた。過去にもそのような事例があったが、今回のサイクロンは、社会基盤が脆弱だったこともあり、これまで以上に被害が拡大した。サイクロン・ナルギスも参照。
ビルマは中立的な立場による等距離外交を基本方針としているが、1983年10月にはラングーン事件を起こした北朝鮮と国交を断絶した（2006年10月に国交回復）他、1997年7月には東南アジア諸国連合（ASEAN）に加盟している。また、欧米諸国とは、ビルマ国内の人権問題や政治の民主化をめぐる問題で対立しており、アメリカや欧州連合（EU）からは経済制裁を受けている。その一方で、インド洋方面への進出口を求めている中国からは多額の援助を受けている他、インドとは経済的な結びつきを強化しているなど、近隣の大国とは比較的良好な関係を築いている。また、軍事面から北朝鮮との関係が改善している。歴代のタイ政府は、タイ・ビルマ国境に展開する反軍政民族武装勢力の存在を基本的に黙認し、ビルマ国軍とのバッファーゾーンとして利用してきた。また1990年代のタイ民主党政権（チュワン、アナン両政権）はビルマ軍政の政策に批判的な立場を取り、軍政との関係も決して良好ではなかった。しかし1990年代後半には保守政治家チャワリット・ヨンチャイユットらが提唱する「建設的関与」論が力を持った。タイ政府はビルマとの距離を縮める方向に傾き、1997年のビルマのASEAN加盟にも賛成した。これは軍事政権の長期化を踏まえた上で、政治改革に向けた努力を後景に退かせ、国境地域の天然資源確保や国境貿易の拡大による経済効果を優先した結果である。ASEAN加盟後のタイのチュワン・リークパイ政権やマレーシア政府の取り組みの積極性は、少なくとも主観的には、ビルマを地域政治の枠組みに入れた上で、民主化を促す点にあった。ビルマへの「建設的関与」策が成功すればASEANの国際的地位を飛躍的に高めるはずだったが、ビルマ軍政は自らの支配を危うくするあらゆる改革に反対する姿勢を貫き、この舞台に乗ることは決してなかった。アウンサンスーチー襲撃事件と同氏の自宅軟禁の継続、キンニュン元首相の更迭劇、首都移転、ASEAN側が派遣した特使への丁重とはいえない処遇といった一連の政治的動きは、ASEANの「建設的関与」策が短期的には奏功しないことを示した。チャワリットに代表される経済優先路線を拡大したのがタクシン政権である。同政権は国境の反政府武装勢力への圧力を強め、タイ国内の反政府活動家や難民への取締を強化している。2007年、アメリカとイギリスは軍事政権にアウンサンスーチーを始めとする全ての政治犯の即時釈放を求める非難決議を提出し、1月12日国際連合安全保障理事会で採決した。しかし、中国とロシアが拒否権を発動し、否決された（賛成は米、英、フランスなど9カ国。反対は中、露、南アフリカの3カ国。棄権はインドネシア、カタール、コンゴの3カ国）。ASEAN諸国では、軍事政権への非難には慎重論が強い。2007年10月11日、国連安全保障理事会は、僧侶や市民らによるデモに対する軍事政権の実力行使を強く非難する議長声明案を、全会一致で採択した。旧来は中国や北朝鮮といった独裁国家と親密であったミャンマーであったが、2011年以降急速に進んだ民主化により、それまで冷え切っていた欧米との関係が改善した。アメリカのヒラリー・クリントン国務長官はネピドーを訪れた際、北朝鮮と縁を切るよう公式にテイン・セインミャンマー大統領との会談で要請した。
ビルマは1954年11月の日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）締結以来、日本と友好的な関係を築いてきた。特にネ・ウィンは親日的な政策をし、このことがBSPP時代の巨額の二国間援助に影響を及ぼしたともいわれる。日本は欧米諸国とは対照的に、1988年の軍事クーデター後に成立した軍事政権をいち早く承認した他、軍事政権との要人往来や経済協力による援助を実施し続けた。ただし、人道的な理由かつ緊急性がない援助は、2003年から停止されている。ビルマの人権問題や民主化問題に対し、日本政府は軍事政権と民主化勢力の双方に、“対話による解決を粘り強く働きかける”方針を採用し（長井健司射殺事件に関する福田康夫の発言「直ちに制裁するかどうかはもう少し見極めてから」など）、幾度か軍事政権に働きかけを行ったものの、長い間芳しい成果が上がらなかった。ビルマの軍歌には『軍艦行進曲』の旋律を流用したものがあり（ただし、歌謡にも日本の旋律を流用した物が見られる）、ビルマ軍部の親日的傾向を示す根拠として提示されることがある。1981年4月、ミャンマー政府は独立に貢献した南機関の鈴木敬司ら旧日本軍人7人に、国家最高の栄誉「アウンサン・タゴン（＝アウン・サンの旗）勲章」の授与を行った。日本では東京の高田馬場に日本国内最大の在日ビルマ人コミュニティが存在し、ビルマ料理店やビルマ語教室などが集中している。在日ビルマ人は約8千人（2010年）。2012年2月、日本政府はヤンゴン郊外のティラワ港経済特別区の上水道・下水道・道路・光ファイバーケーブル、次世代電力網といった最先端のインフラ整備を請け負った。実際の開発はミャンマー側が日本企業を誘致して行う。ミャンマー側も、日本に開発を委ねる意思をテイン・セイン大統領が示していた。
ミャンマー国軍は1942年に創設されたビルマ独立義勇軍をその起源とし、国軍最高司令部、陸軍司令部、三軍情報司令部、空軍司令部と海軍司令部などからなる。現有兵力は約41万人で、陸軍37万5千人、海軍1万6千人、空軍1万5千人からなる。この他に警察部隊7万2千人と民兵3万5千人が存在する。陸軍は13の軍管区を中心に編制されている。海軍基地、空軍基地が各6個ある。長年、志願兵制であったが、2011年に徴兵制が敷かれた（詳細は不明）。1950年代に国共内戦に巻き込まれた経験から対外的な軍事同盟締結を拒否し、原則的に外国に対して軍事基地を提供していない。ただし、中国は例外で、1994年6月から大ココ島を賃借しており、中国はレーダー基地と軍港を建設している。この中国の海洋戦略は真珠の首飾り作戦と呼ばれ、アメリカ・英国・インドのインド洋における制海権に対して挑戦するものとの見方もあるが、中国にとってもポートスーダンとのシーレンを守るエネルギー戦略上の拠点となっている（中国・ビルマ・パイプラインを参照）。近年ではこの中国の支援に対抗する形で、小規模ながらインドからも航空機や中古戦車の装備の導入が始まっている。1990年代までは「反共」を標榜する独自の社会主義であるビルマ式社会主義を取っていたため、旧東側諸国からの支援はほとんど行われず、西側諸国にしても南ベトナムのようなケースと異なり限定的に装備の提供を行ってきた。このため、1980年代までは「黄金の三角地帯」対策として供与されたアメリカの装備（M101榴弾砲、UH-1汎用ヘリコプター、AT-33COIN機、ターボスラッシュ農業機―ケシ畑への除草剤散布に使用―など）を中心にしていた（この装備供与は麻薬取締局を擁するアメリカ国務省が主体となって行われており、当時のネ・ウィン政権に不信感を抱くCIAは反発していたとされる）。1990年代以降はアメリカからの支援は断絶状態となった。代わって台頭しつつあるのが中国やロシア、インド、ベトナム、イスラエル、シンガポール（制裁によって直接製造国からサポートできなくなった旧西側製装備の修繕など）であり、J-7やQ-5、MiG-29等の導入はその表れである。さらにラングーン事件以降冷え切っていた北朝鮮との関係が1996年頃から軍事・政治面で改善した結果、野砲・ロケット砲などの武器購入や基地建設の技術支援交流や軍人交流訪問等が行われている。その一方で、中国はワ州連合軍などのミャンマー・中国国境に展開する反政府勢力への支援も継続しているといわれている。また、外交関係が不安定であることから、古くから軍備の国産化が進んでいる。既に自動小銃（ガリルやH&K G3等）や弾薬、暴徒鎮圧用の軽装甲車などは国産での調達が可能と言われる。海軍が保有しているコルベットもミャンマーにて建造されたものである。ミャンマー軍のヘルメットは迷彩柄で、形はアメリカ軍がかつて採用していたPASGTヘルメットで（通称フリッツヘルメット。同型のヘルメットを軍で使用している中国からの輸入であると考えられる）あり、ヘルメットの中央部に白い五角星があしらわれている。
2009年現在も、カチン独立機構(KIO)の軍事部門であるカチン独立軍(KIA)、旧ビルマ共産党の流れを汲むワ州連合軍(UWSA)、カレン民族同盟の軍事部門であるカレン民族解放軍、シャン州軍(SSA)、コーカン族の民兵組織である全国ミャンマー民主同盟軍(MNDAA)などがあり、なかにはカレン民族解放軍の分派民主カレン仏教徒軍(DKBA)のように親政府の民兵組織まで存在する（その後、反政府に転向。同項参照）。1990年代初頭にビルマ共産党が内紛で崩壊した事により、キン・ニュンが同党の後身組織であるワ州連合軍との停戦を成立させたのを皮切りに、カレン民族解放軍や（都市部での学生運動を端緒としており他の民兵組織と異なるが、弾圧により地下組織化した）全ビルマ学生連盟(ABFSU)などを除いてほとんどの組織は政府軍との停戦に応じている。ただし、この停戦は投降には程遠く、いずれの組織も武装解除にはほとんど応じず独自の解放区を維持し続けている。政府側は解放区における民兵組織の既得権益を追認し、その一方で解放区内に政府軍や警察部隊を進駐させるなど「飴とムチ」の構えをとっている。特にUWSAやSSA、MNDAAは麻薬製造を続けている一方で国内でホテルや銀行などの合法ビジネスも行なっており、現在でも中国などから入手した高度な装備を保有している。UWSAなどシャン州の民兵組織は中国・ミャンマー国境の軍事的に重要な地域に支配地域が存在しており、経済封鎖で中国偏重になっているミャンマー経済の生命線を握っているともいわれる。これらの民兵組織は現在も停戦を続行しているものの、軍事政権内で和平推進派であったキン・ニュン派の失脚や停戦条件である自治拡大が実行されていない事などから反発を強めているともされている。とくに最近では和平推進派が軍事政権内で減退した事から強硬派が強まっているとされ、2009年には麻薬捜査を発端としてMNDAAとミャンマー政府軍が交戦状態に発展した。このほかの各民族の私兵にも自主的に解散もしくは国軍指揮下の国境警備隊へ編入するかを要求したが、全民兵組織から拒否されて頓挫した。2013年1月現在、国軍とカチン独立軍は交戦状態にあり、カチン州では難民が発生している。かつて麻薬王として知られたクン・サ率いるモン・タイ軍は自主的に解体されたものの、同軍の将兵はUWSAなどに流れていった。旧ビルマ共産党は同項目に書かれている経緯から分裂して消滅しており、中国国民党の残党も高齢化や国際支援の消滅、クン・サなどの分派の登場などから既に過去の存在となっている。
ミャンマーは北緯10度から28度の間に位置し、南北に伸びる長い国土が特徴である。陸では中国、タイ、ラオス、インド、バングラデシュと国境を接し、境界線の総延長距離は約4,600kmに達する。最高地点は北部国境のカカボラジ山 (海抜5881m）。マレー半島の北西部をタイと分かつ形で約400km南方に国土が延びる。海側はアンダマン海とベンガル湾に面し、海岸線の全長は約2,000kmである。両海の境となるアンダマン諸島とニコバル諸島はどちらもインド領である。
ミャンマーは国全体に多くの河川が行き渡っている。国土の中央をエーヤワディー川が縦断しており、河口付近は広大なデルタ地帯を形成している。主要な河川としては、他にサルウィン川やチンドウィン川等がある。古くから水上輸送に利用されてきたため、都市の発展と関係が深い。雨季を中心に高潮・洪水の被害が発生することが多い。
道路・鉄道・水運とも南北方向には発達しているが、河川を跨ぐ東西間の交通は整備されていない。鉄道車両は日本から多く輸出されている。
2012年10月15日から、ANAが週3便で、東京/成田線 - ヤンゴン線の直行便を12年ぶりに再開。2013年9月30日から、機材をボーイング737型機からボーイング767型機へ大型化、ビジネスクラスを新設して週5便となった。2014年2月から、ミャンマー国際航空がチャーター便で、マンダレー線/ヤンゴン線と茨城線を運行する。2016年8月31日からミャンマー・ナショナル航空が3便/週+月水金でマンダレー/バンコク線をボーイング737にて運航していましたが運休。同路線にはすでにバンコク・エアウェイズが1便/日、エアアジアがドンムアン空港で1便/日+月火木土日、ミャンマー国際航空が月水土で運行、タイ国際航空(タイ・スマイル運行)は運休。(2017/10更新)マンダレー国際空港/チェンマイ線はバンコク・エアウェイズが1便/日で運行。(2017/10更新)マンダレー/昆明線は中国東方航空が2便/日で運行。(2017/10更新)マンダレー国際空港/シンガポール線はシルクエアーが火で運行。(2017/10更新)ヤンゴン/バンコク線はミャンマー・ナショナル航空が1便/日+月水金土日、ノックエアが3便/日(ドンムアン空港)、エアアジアが4便/日(ドンムアン空港)、タイ・スマイルが2便/日、バンコク・エアウェイズが3便/日+月、タイ国際航空が2便/日、カタール航空が運休、ミャンマー国際航空が1便/日+月火水金土日、タイ・ライオン・エアが2便/日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン/チェンマイ線はバンコク・エアウェイズが火水木金土日、ミャンマーナショナル航空が月金、AIR KBZは運休。(2017/10更新)ヤンゴン/シンガポール線はミャンマー・ナショナル航空が2便/日、ジェットスターが1便/日+月火木金土日、タイガー・エアウェイズに代わりスクートが火木金土日、シンガポール航空が1便/日、シルク・エアが1便/日+月水木金土で運行、ミャンマー国際航空は運休。(2017/10更新)ヤンゴン/香港路線はミャンマー・ナショナル航空が月水金、キャセイドラゴン航空が1便/日で運行、香港エクスプレス航空が運休。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/ハノイ路線はエミレーツ航空が運休、ベトナム航空が1便/日、ベトジェットエアが1便/日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/ホーチミン線はベトジェットエア(Hahn Air Systemsとのコードシェア)が月水金土日、ベトナム航空が1便/日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/ペナン線はエアアジアが運休。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/クアラルンプール線はエアアジアが2便/日、マレーシア航空が1便/日+木土日、ミャンマー国際航空が火、ライオンエアが月水金日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/広州路線は中国南方航空が月水金土、ミャンマー国際航空が火木金日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/昆明路線は中国国際航空が1便/日、中国東方航空が1便/日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/北京路線は中国国際航空が月水金日で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/ガヤ(インド)線はミャンマー国際航空が運休、エア・インディアが月水土で運行。(2017/10更新)ヤンゴン国際空港/コルカタ線はエア・インディアが金でミャンマー国際航空が木日で運行。(2017/10更新)
2014年春、31年ぶりに国勢調査が行われた。3月30日時点での人口は51,419,420人で、前回に行われた1983年国勢調査値（31,124,908人）から二千万人増えていた。しかし、1983年国勢調査以降にビルマ/ミャンマー政府が出していた推計人口（2012年では60,975,993人）は六千万人台であった為、九百万人近く多く見積もられていたことが発覚した。それまでは国際通貨基金（IMF）やアジア開発銀行（ADB）が6100万～6400万人程度と推計していた。
一般的に姓は持たない。必要な時には両親いずれかの名と自分の名が併用される。また、名を付ける際には、その子が生まれた曜日によって頭文字を決める。命名は、ビルマの七曜制や月の名前、土地の名前等から付けられることが多く、このため同じ名前を持つ者が多い。従来はタン、ヌのような1語やバー・モウなどの2語の名がほとんどであったが、独立後からアウン・サン・スー・チーのような4語や5語の名前が見られるようになった。アウン・サン・スー・チーのように、子の名前に父祖の名前を組み込むこともある。いずれにせよ、マオ・マオ・リンのように1語として呼称することが一般的であり、一部の華僑のように英語名がない限り一部だけを読むことはない。外国との交渉（旅券等の発行や移住時に姓や氏の記入を求められるような状況）で、便宜的に敬称や尊称や謙称を使って、苗字とする場合もある。男性敬称のウー（ウ）や女性敬称のドオ（ドー）が用いられ、国連事務総長を務めたウ・タントなどがその例である。ビルマ語でのウーは英語のミスターなどと違い、自称もされる。なお、結婚しても婚姻相手の名前を名乗ることは稀で、夫婦別姓が原則である。
伝統音楽・楽器としては、『ビルマの竪琴』に登場した「サウン・ガウ」が日本では知られている。西洋音楽を演奏する国立交響楽団が2001年に設立された。政治情勢から活動は2004年に一時停止状態となり、2012年に再開。日本人指揮者の山本祐ノ介らが指導に当たっている。
1894年（明治27年）3月の第3回衆議院議員総選挙に徳島県第三区から出馬し当選。その後、第4回、第6回総選挙でも当選した。1908年（明治41年）の第10回総選挙に出馬するも岩本晴之に敗れ落選。その後、1915年（大正4年）に立憲同志会より第12回総選挙に出馬し青木磐雄に敗れまたも落選。1917年（大正6年）の第13回総選挙では憲政会より出馬し当選。衆議院議員を通算四期務めた。1922年（大正11年）に一坂俊太郎に代わり徳島市長に就任、1925年（大正14年）まで務めた。
ISO 3166-2:FOはISOの3166-2規格のうち、FOで始まるものである。デンマークの自治領であるフェロー諸島の行政区分コードを意味する。フェロー諸島はISO 3166-1(ISO 3166-1 alpha-2)で、FOを国コードとして割り振られている。ISO 3166-2:FOに対応する行政区分コードの割り当てはない。
世界一周航空券（せかいいっしゅうこうくうけん、英: Round the world ticket, RTW）とは、出発地となる空港から発って地球を一周し、再び出発地に戻るまでの複数枚の航空券をセットにして販売するものをいう。世界一周を形成する航空路線については世界一周路線を参照のこと。
ここでいう「世界一周」とは、太平洋と大西洋を各1回ずつわたって出発地に戻ることを指し、大陸間では東西いずれかの方向に一方向に進むのが原則で、逆戻りはできない。ただし、発行する会社によって例外も存在する。事前に全ての航空券を購入しておく必要があるが、初めに搭乗する便を除いては、オープン（未予約）とすることが可能な航空券もある。また航空券の種類によっては、オープンジョーとしてある大陸における到着地と出発地を分け、その間の移動を他の交通機関（陸上輸送など）にすることが可能なものもある。スターアライアンス・ワンワールド・スカイチームといった航空連合（アライアンス）、ないしは世界一周路線を有する航空会社単独で取扱いを行っている。このほか、ラウンドザワールド（ワールドジャーニー）のように複数の航空会社が航空連合とは別に一定の協定を結んで世界一周航空券を設定する事例や、全日本空輸とヴァージン・アトランティック航空のように航空会社同士が独自に提携して世界一周航空券を形成する事例もある。もとは航空会社が単独、ないし数社が連携して世界一周航空券を販売している事例が多かったが、航空連合の形成により各航空会社ごとの広域ネットワークは縮小される動きが生じたため、現在では航空連合の発行する世界一周航空券が主流となっている。世界一周のほかにも、「サークルトリップ」と呼ばれるインド洋を一周するもの、「サークルパシフィック」と呼ばれる太平洋を一周する航空券も存在する。世界一周航空券は、例外はあるものの基本的に通年同額である。多くの場合、マイレージプログラムのマイルへ加算することも可能となっている。ただし航空会社やプログラムによって、加算率が割り引かれる場合もある。
世界一周航空券には有効期限と最低旅行日数が設けられている。後者についてはもとは観光旅行以外、たとえば商用などで航空券を使用されることを防ぐ目的で設定されたといわれている。航空連合の発行するものの場合、有効期限は普通運賃のそれと同様に1年、最低旅行日数は10日（現地発）が基本となっている。航空会社が単独で発行するものの場合は、割引航空券と同様に制限が厳しくなることも多い。
最低旅行日数と同様の目的で、世界一周航空券ではストップオーバー（途中降機）の回数に下限と上限をそれぞれ設けていることがある。発行元によっては途中降機に関し、地域ごとの上限を設定していることもある。航空機の利用上限回数は、従来は20-24区間としているところが多かったが、2008年6月に全面的な電子航空券（eチケット）化を実施したことで、多くのものが上限16区間となった。この回数には、オープンジョーの区間も含まれる。
世界一周航空券は正規割引運賃として扱われるが、航空連合の発行するものの場合は旅行途中でも予約の変更、経路の変更が可能となっているものが多い。ただし予約変更（日程の変更など）の場合は無料であっても、経路変更の場合は再発券を伴うため、一定の手数料を課す場合がほとんどである。航空券の種類によっては、予約変更に際しても手数料を課すところや、変更そのものに制限をかけている場合もある。さらに航空会社が独自に発行するものでは、旅程変更が不可能となっている航空券も存在する。
日本発着の場合、かつては格安航空券の割引率が現在ほど高くなかったことから、エコノミークラスにおいても日本からヨーロッパへの往復航空券を購入するより、香港など日本以外の国・地域発着の世界一周航空券を現地で発行し、日本・発着地間の往復航空券と組み合わせたほうが安い事例も存在した。しかし、航空運賃の価格破壊がIIT・GIT運賃航空券のバラ売り（いわゆる格安航空券の大半）のみならず、航空会社の正規割引航空券（PEX航空券）においても進んだ今日では、日本発着の単純な往復航空券などと比較して、世界一周航空券に価格面での優位性はほとんどなくなっている。ビジネスクラスやファーストクラスの場合は、運賃の割引率がエコノミークラスほど高くなく、世界一周航空券が通年同額運賃を採用していることもあって、繁忙期の場合等は世界一周航空券の代金が単純なヨーロッパ方面の往復航空券の金額と大差ないことや、それより安くなる事例も存在する。
1994年バンド結成。ストレイキャッツ･バットモービル･フレンジーなどから影響を受け、ウッドベースを使用した音楽を始める。バットモービル･フレンジーが来日の際には、オープニングアクトを行う。1995年ライブハウスでの活動を、原宿RUIDO･下北沢屋根裏･府中フライトを中心に月に2～3回のペースで行う。地元近くであった府中フライトでのライブには、友人や先輩後輩300人近く集めるようになる。ライブ活動を行う中、コンテストにも出場。テレビ朝日『えびす温泉』(3週勝ち抜き)･Hot Wave Festival決勝大会出場。1996年、堂島孝平が所属していた事務所から誘われ事務所に入るが、5月にドラム押とサックスの仲田が脱退。新メンバーに先田と林田の中学時代の1つ上の先輩だった橋本が加入。バンド自身、初となるCD製作に入り、2作のCDを発売。また、当時ではインディーズとして異例のレギュラー番組(TVK『16ers』･LF(ニッポン放送『おちゃまぜHot Wave』)を持つ。2001年3月1stアルバム『THE PEPPERMINT JAM』がLETSROCK/HEAVYSICKレーベルより発売。2003年9月～10月ロックンロールサーカス(ラフィンノーズ.SA.SOBUT)の一員として、全国ツアーを行う。2005年6月レコード会社を『VIVID SOUND』へ移籍して心機一転、3rdアルバム『野暮なトラ』発売。2006年2月～3月再びロックンロールサーカス(ラフィンノーズ.SA.SHAVERZ)にスポット参戦。プロデューサーにロカビリーバンド、ティアドロップを迎えたアルバムを携えた 『キープオンロック2006』ツアーは、ツアーファイナル新宿LOFTワンマンで終える。 2007年8月ジャムの為のジャムによる音楽レーベル『ロカキチ君 音楽堂』設立。第一弾のリリースとして1stアルバム『THE PEPPERMINT JAM』以前の未発表曲を集めた 『1994-2000 未発表音源COMPLETE COLLECTION』 発売。2008年9月5thアルバム『KAIKAN☆ディスコナイト』発売。
父親はドイツ系アメリカ人のエルウッド・フロム牧師で、母親は日本人のハーフ。父親は北海道をはじめ日本各地で宣教師として活動した人物。生まれはミズーリ州セントルイス。幼少期から日本とアメリカの両国で過ごし、日本では北海道や東京都調布市などのインターナショナルスクール（アメリカンスクール・イン・ジャパン）、アメリカでは高校から大学時代（ウィスコンシン大学 ミルウォーキー校）を主に過ごす。日本にて外資系音楽機材メーカーの営業社員を経て、その声の良さをクリス・ペプラーに見出されヴォイスガレージに所属、ラジオDJやナレーターを始める。2003年より続く『The Dave Fromm Show』では、卓越したトークとユーモア、優れた選曲でInterFMの看板DJとして活躍中。番組内で相棒となるジョー横溝との掛け合いトークは、幅広い層のリスナーを獲得し、多くの有名ミュージシャンたちからも支持されている。2017年2月に催された番組イベントでは、ラジコのタイムフリーレーティング調査にて局内トップ聴取率であったことが発表された。『LEON』編集長の岸田一郎が創刊したファッション雑誌『GG』にて2017年7月号よりモデルとして活動。180㎝を超える身長とその容姿により、仕事で訪れていたゴルフイベント会場にてスカウトされたことがモデルデビューのきっかけとなる。趣味はゴルフ、野球観戦（ヤクルトスワローズとミルウォーキー・ブルワーズのファン）。二人の娘を持つシングル・ファーザーで、次女はモデルのパトリシア希美。
川勝 岳夫（かわかつ たけお、1930年 - ）は、日本の医学者、小児科医。医学博士（東京大学、1963年）。長野県立こども病院名誉院長。富山県生まれ。
番組の題名のとおり、主に妊娠→出産→子育てに勤しむ主婦をターゲットにした番組で、子供の成長とともに主婦はどう子供を育て、向き合うか、毎回日替わりのテーマに沿って映像資料や専門家たちの講義を交えて検証した。『母親から教師から』の後継番組として開始されたため、番組初期は小学生の保護者向け番組だったが、子供の対象年齢を乳幼児まで広げ、育児番組の基礎を築いた。
本作は英題の『JAZZ MAN』も入ったものが正しい表記であるが、タイトルの英語表記であるため、ここでは省略する。
オリジナル盤はオリコンウィークリーチャートで最高33位であったが、現在シングル盤のみに収録ということもあり、2005年の再発盤が32位にチャートインし、1つ順位を更新した。
ジャケットデザインは永井博による。
「THE SATAN ALL STARS」（ザ・サタン・オール・スターズ）は、魔暦紀元前4年（西暦1995年）8月に、聖飢魔IIの地球デビュー10周年を記念して大阪･大阪城野外音楽堂、愛知･名古屋市民会館、東京･日比谷野外音楽堂の、計3ヶ所にて行われた黒ミサ。当時の構成員5悪魔（デーモン小暮閣下、エース清水長官、ルーク篁参謀、ゼノン石川和尚、ライデン湯沢殿下）の他に、地球デビュー後に脱退したジェイル大橋代官とゾッド星島親分、さらに地球デビュー前の構成員であるダミアン浜田殿下とジード飯島大将を加えた9悪魔と準構成員（サポートメンバー）である怪人マツザキ様の合計10名で行われた点が大きな特徴である。また、黒ミサの名前のみならず、バンド名として扱われる場合もある。
上記の通り、THE SATAN ALL STARSとは1995年に行われた黒ミサの名前として用いられたのが最初であるが、1999年12月の「THE ULTIMATE BLACK MASS」の二日目の黒ミサに「THE SATAN ALL STARS' DAY」という名称が与えられた。以降、各SATAN ALL STARSを説明する。
実際には期間限定再集結聖飢魔IIにおいて「THE SATAN ALL STARS」という言葉は用いられていない。しかし、最終構成員5名の他にも復活した悪魔がいるので記載する。ホールツアー「聖飢魔II 地球デビュー20周年記念 THE LIMITED BLACK MASS TOUR D.C.7 恐怖の復活祭」の全公演にジェイル大橋代官が参加。さらに12月26日の千秋楽の東京国際フォーラムホールA公演のみゾッド星島親分も参加。なお、千秋楽公演では水前寺清子が登場して観客を驚かせたが、彼女は悪魔ではない。
もともとは全8回で終了の短期集中連載だったが、読者の人気が高かったため短期連載中にそのまま週刊連載に昇格したという、2000年代のサンデーでは珍しい作品。少年漫画としては珍しく、ギャンブルを題材としている。作中で、2021年から2025年頃が物語の舞台であることが示唆されている。本編連載終了後、近代麻雀オリジナルにて続編的物語『GAMBLER! -勝負師-』が連載された。
1998年に自身のレーベルnunulaxnulanよりアルバム「Nirvana or Lunch?」をリリース。これを機にイギリス、フランス、ドイツからリミックス、コンピレーションなど様々なオファーを受ける。2006年、フランスのレーベルSonoreからリリースしたアルバム「Zap Meemees」がアルス・エレクトロニカで栄誉賞（Honoray Mentions）、フランスのQwartz AwardsでEXPERIMENTAL/RESEARCH賞をそれぞれ受賞する。同年、パリの音楽博物館（Cité de la Musique）で開催された"Le Japon À La Cité de la Musique, Expériences limites"に出演。 2007年、スペインのマドリードで開催されたエクスペリメンタル・ミュージックの祭典"Experimentaclub'07"に出演。2010年にアインシュテュルツェンデ・ノイバウテンやデペッシュ・モード、サイキックTVを輩出したイギリスのレーベル、Some Bizzareと契約し、アルバム「Arkhaiomelisidonophunikheratos」をリリースしている。
2003年5月10日、SuperLeague Austria 2003にてスーパーリーグデビュー。エディ・サバンに判定負け。2005年5月4日、K-1 WORLD MAX 2005 〜世界一決定トーナメント開幕戦〜にてK-1デビュー。ブアカーオ・ポー.プラムックに判定負け。
青木 脩（あおき おさむ、1925年1月3日 - 2004年10月9日）は、日本の会計学者。愛知県岡崎市生まれ。東京大学経済学部商業学科卒。78年「フランス会計制度論 付加価値会計制度の確立過程」で経済学博士。名城大学講師、愛知大学助教授、教授、名古屋工業大学教授、89年定年退官、名誉教授、中京大学教授。
一画一画を続けずに、筆を離して書く。方形に近い字形である。横線は、筆の打ち込み、中間の線、筆の止めがはっきりしていることが多い（三過折）。現在では漢字のもっとも基本的な字形であるといえる。楷書は比較的新しい時代に生まれた。なお、現代日本で一般的に書道などで楷書を学ぶといった経験が少なくなり、活字印刷を通してしか漢字を目にすることがなくなってきたことから、楷書を活字体（明朝体）の字体（字の骨格）をなぞったものと考える向きがある。しかし、この活字体は康熙字典の書体をもとにしており、初唐に確立した伝統的な楷書とは異なるものである。
楷書は、漢代の標準的な書体であった隷書に代わって、南北朝から隋・唐にかけて標準となった書体である。行書体が確立した時代に発生したため、これらの中では最後に生まれたとされている。唐時代までは「楷書」とは呼ばれず、「隷書」「真書」「正書」と呼ばれていた。書体の名称として「楷書」という用語が普及した時期は宋時代以降である。現時点で最古の楷書は、1984年に発掘された呉の朱然墓から発見された名刺である。しかし、それ以後も、隷書と楷書の両方の特徴をもつ中間的な書体が並行して行なわれていた。これを今隷と呼ぶ。北涼時代の写経に例が多いので北涼体と呼ぶこともある。また、中国では楷隷、晋楷とも呼ぶ。当時は、楷書の字形が標準化されていず、異なった字形の文字が多かった。この多数の異体字を六朝別字と呼び、専門の字典として碑別字がある。書体が洗練されたのは、初唐の太宗の時代であり、優れた能筆家が多数輩出した。その多くは、石碑の拓本として現代に伝えられている。特に有名な人物として、初唐の四大家と呼ばれる欧陽詢・虞世南・褚遂良・薛稷がいる。中でも欧陽詢の「九成宮醴泉銘」（きゅうせいきゅうれいせんめい）は「楷法の極則」を伝えるものとして名高い（画像参照）。また楷書の四大家（欧陽詢・顔真卿・柳公権・趙孟頫）の一人である顔真卿は小篆をもとに楷書の字形を標準化しようとした。その特徴のある字形を顔体、書法を顔法という。科挙の盛行に伴い楷書の標準化がより必要になり、干禄字書、開成石経などが制作された。
現在、印刷書体として使われ、清朝初期の木版印刷に使われた軟体楷書体・清朝体などと呼ばれる書体をもとにしている。その書体は明朝体の影響を受けつつ、康熙帝の好んだ明末の董其昌、乾隆帝の好んだ元の趙子昂の書風の影響を受けている。この軟体楷書は、日本の教科書体、弘道軒清朝体、正楷書体、台湾の標準楷書体（標楷体）などに見られる。それ以外にも、宋朝体、明朝体、ゴシック体など多数の書体がある。
木版印刷は唐時代に遡るが、楷書書体が洗練されたのは、宋時代である。大部分の木版印刷は整版（普通2頁を1枚の木板の片面に彫刻する）で制作された。宋代に印刷された本に使用された楷書体のうち特に普及した書体を、明時代後半以降に、模倣した印刷書体が宋朝体である。明代後半には書物の商業的印刷刊行が盛んになり、分業で能率的に彫刻でき読みやすい字体として、明朝体が発明された。中国・日本の書物の活字印刷は、19世紀中期までは、少部数書籍に限定された。李氏朝鮮以外では一般的ではなかったので、活字の書体は整版の書体と同じである。
新発田市を始め、新潟市や村上市などの下越地方を中心に、また三条市など一部中越地方でも、主に祭りや縁日、花見、朝市の会場などの屋台で売られており、一般の小売店などで目にすることはまずないが、稀に平時でもスーパーの駐車場等に屋台が出店されている場合もある。これらの地域においては人気が高く、屋台の定番となっている。3本あたり100円程度で、9本、15本、30本単位で売られている場合が多い。近年では上越地方での出店も多くなり、新潟県下共通の味となりつつある。新潟県内で放送される県内のお菓子などの特集番組では必ずと言っていい程、取り上げられる。
ヤーコプ・ヴァッサーマン（Jakob Wassermann、1873年3月10日 - 1934年1月1日）は、ドイツのユダヤ系作家。小売店主の息子としてフュルトに生まれ、早くに母を亡くす。少年時代から文学に関心を持ち、新聞に作品を発表。しかし文学への道を父に歓迎されなかったため、学校を出てからウィーンで丁稚奉公をしたが、永続きしなかった。ニュルンベルクで兵役を終えた後、ドイツ南部とスイスに滞在。さらにミュンヘンに行き、秘書として働いた後、『ジンプリツィシムス』紙のコピーライターとなった。このころ小説『メズルジーネ』を上梓。ライナー・マリア・リルケ、フーゴ・フォン・ホーフマンスタール、トーマス・マンの知遇を得る。1898年からウィーンで演劇批評家となり、1901年にユーリエ・シュパイアーと結婚、1915年に離婚。3年後にマルタ・カールヴァイスと再婚。1906年からウィーンの他にアルタウスゼー・イン・デア・シュタイアーマルクにも住み、1934年、重病の末にこの地で逝去。1926年、プロイセン芸術院の会員に選ばれたが、1933年、ナチの勃興を避けて会員を辞した。同年から、彼の著書はドイツ全土で禁書となった。詩やエッセイや長篇小説や短篇小説に筆を振るったが、代表作は1928年のDer Fall Mauriziusと1921年の自伝『ユダヤ人としての、ドイツ人としての我が人生』である。この自伝の中で、彼はドイツ人としてのアイデンティティとユダヤ人としてのアイデンティティのせめぎ合いについて論じている。
第83回ニューヨーク映画批評家協会賞は2017年の映画を対象とした賞で、2017年11月30日に受賞者が発表された。
ユリアーネがベルリンを旅行し、ベルリンの魅力や旅行会話を紹介する。途中で矢羽々の文法解説が入る。偶数月最終週は音楽やインタビューなどドイツ文化を紹介する。奇数月最終週は2か月間の「旅行に役立つ便利フレーズ」を復習する。スキットにSaschaが出演する。
2006年10月から2007年3月の「ドイツ語会話」の再放送。番組前半は前半3ヶ月、後半3ヶ月で違う内容となっている。前半3ヶ月は「3ヶ月で学べる旅行会話」。長岡ナターシャがドイツ各地で、旅行に使えるフレーズを使う「ドイツ・レポート」から学ぶ。後半3ヶ月は「みなみの乗馬留学」。主人公みなみが短期乗馬留学するという設定のミニドラマが題材となっている。共通コーナーとして、講師の保阪先生とドイツ人ネイティブが語り合う「ドイツ語のつぼ」などがある。番組後半は、「一歩先へ」。クリスとLIZAが進行し、前半のスキットから中級者向けの表現を紹介する。また、その後の「翼をもった文化」は、デザインや、ドイツで活躍する日本人の紹介、インタビュー、 音楽事情紹介などで構成されている。
歌舞伎町ビデオ店爆破事件（かぶきちょうビデオてんばくはじけん）とは2000年に発生した事件。
2000年12月4日午後8時20分頃、新宿区歌舞伎町のビデオ店に火をつけた手製爆弾を投げ込まれ、ビデオ店は爆発。店内には従業員の男1人と客1人いたが、店内に転がり込んできた黒い物体が音をたてているのに気付いて反射的に外に飛び出したため、人間への直接的被害はなかった。しかし、ビデオ店の壁や天井が崩れるなど、爆弾によって物理的被害が発生した。その後、犯人は警察に出頭。犯人は栃木県の高校2年の男子生徒（当時17歳）であり、祖父の散弾銃と実弾39発も所持していた。そのため、殺人未遂罪と銃刀法違反容疑で逮捕された。少年はガンマニアで、武器や軍事に関する関心は高かった。事件発生時は少年犯罪が凶悪化した時期と言われたが、当時はナイフなど刃物による単純な凶行が多かった。しかし、爆弾を手製で製造して犯行に用いたり銃を携帯することは近年になかったことであった。人への殺傷はなかったが、状況次第では大惨事になる可能性があった。犯人は犯行動機について「むしゃくしゃして人をやっつけてやろうと思った」「人間をバラバラに壊したかった」「爆発物を爆発させた上で、集まった人たちを散弾銃で撃つつもりだった」「銃を撃てば良かったと思っている」などと供述した。宇都宮家裁栃木支部は「少年に責任能力があるのは明らか」としたが、「比較的長期間の矯正教育が必要」として中等少年院送致の保護処分を決定した。
早稲田大学高等学院を経て早稲田大学理工学部応用化学科卒業。早稲田大学大学院先進理工学研究科生命医科学専攻修士課程修了。大学院では生体分子集合科学研究室に在籍。大学院を経て入社しているため、同期入社のフジテレビアナウンサー4人の中で最年長者である。漢字検定2級の資格を持つ。また少年時代より剣道をやっており、3段の腕前。高校では剣道部、大学では剣道同好会に所属していた。2010年8月8日に、6年間交際した同い年の女性と入籍。1児（女児）の父でもある。同期入社の立本信吾とは立本を弟扱いにするほどに仲が良い。立本も福井のことを「福井お兄さん」と慕っている。両者は「めざましどようび」で共演している。33年先輩に同姓の福井謙二（現在：フリーアナウンサー）がおり、全体の名前も似ているため、混合されてしまうことがある。本人は「謙二先輩に間違われるのは悪い事ではない。僕も謙二先輩のような多ジャンルで活躍したい」とのこと。2018年4月1日付で報道局政治部兼務。
現在のロシア連邦のヨーロッパ部分の西部と、ウクライナの北部、そしてベラルーシにあたる地域には、ゲルマン人の東方への移動後、東スラヴ人と呼ばれるスラヴ人の一派が居住するようになっていた。スラヴ語を話し、森林地帯での素朴な農耕生活を送っていた彼らの西にはバルト諸語を話す人々、東や北にはフィン・ウゴル諸語を話す人々が彼らと同じような生活を送っており、南の黒海北岸のステップは様々な言語を話す遊牧民の天地であった。やがて、この地域の遊牧民の多くは言語的にテュルク系に同化し、突厥の大帝国が崩壊した後は、ヴォルガ川の下流でハザール可汗国を形成した。やがて、西ヨーロッパでフランク王国などのゲルマン人の王国が形成された頃、北西のスカンディナヴィア半島でノルマン人（ヴァイキング）たちが活動を活発化させ始めた。海賊・侵略行為のみならずバルト海・北海での交易に携わったノルマン人は、その航海技術を生かしドニエプル川をつたって黒海に出て、はるか南の東地中海地域で経済的に繁栄する東ローマ帝国との交易にも乗り出した。また、ハザールを経由したイスラム帝国の交易も盛んに行われていたために、これらの二つの交易ルートを通して東スラヴ人たちはノルマン人とハザール人の影響を受けて国家の形成に向かい始めた（ヴァリャーギからギリシアへの道）。一方で、ノヴゴロド方面へ進出したノルマン人たちは、ヴォルガ川を下り、カスピ海方面にも達している。彼らは、ルーシ以前のロシアを「ガルダリケ」（古ノルド語: Garðaríki）と呼んだ。
後の時代のルーシ人が残した年代記によると、862年にノルマン人のリューリクが交易都市ノヴゴロドの公（クニャージ）となり、リューリクの一族が東スラヴの居住地域に支配を広げていく過程で、東スラヴ人の間でいくつかの国家が形成され始めた。これらの国々があったこの地域は、リューリクの属する部族ルスの名前にちなんでルーシと呼ばれるようになるが、このルーシという地域名が、のちに「ロシア」という国名と結びつけられるようになる。しかし「ロシア」という言葉は、中世時代のギリシア人がルーシに対して使った言葉であって、ルーシ人自身は自分たちの国を「ルーシ」と呼んでいた。やはり年代記の伝えるところによると、882年にリューリクの子イーゴリは一族オレーグの助けによりドニエプル川中流の交易都市キエフを征服し、キエフをルーシの中心に定めたという。史実としての真偽はともかくとして、バルト海に近いノヴゴロドからキエフを経て黒海に出る道が同じ一族に属する支配者の手によって統合された。オレーグとイーゴリは周辺の諸部族の間に勢力を広げ、イーゴリを始祖とする歴代のキエフ公のもとにルーシへと国家権力を形成していった。この一族はノルマン系であるとされているが、10世紀までには、スラヴ系へと急速に同化していったと言われている。10世紀末にはキエフ公のウラジーミル大公が東ローマ帝国からキリスト教を受容してルーシは国をあげて正教会の信徒となり（cf. キエフ・ルーシのキリスト教化）、スラヴ語を書きあらわすための文字としてキリル文字がもたらされるなど、正教世界の進んだ文化がルーシへと取り入れられていった。また、ウラジーミルは依然として様々な勢力が入り乱れていたルーシをキエフ大公国のもとにほぼ統一することに成功するが、同時に息子たちの間に支配下の都市を分封して公に立てたために、これ以降、ルーシは本家筋であるキエフ大公国を盟主としつつも、リューリク・イーゴリ兄弟を始祖とするリューリク家の成員を公とする数多くの小国家へと再び分割され、12世紀頃にはキエフ公国の衰退にともなってウラジーミル大公国を中心とする北東ルーシ諸公国、北西ルーシで貴族共和制を実現したノヴゴロド公国、ルーシ西部を支配し、ルーシの都キエフを支配しつづけたハールィチ・ヴォルィーニ公国などのいくつかの地域ごとの政治的なまとまりへと分裂していった。
13世紀、ルーシは東西の勢力による厳しい挑戦を受けることとなった。まず、13世紀初頭に未だキリスト教以前の異教の信仰にとどまっていたバルト海沿岸地域に、ドイツ騎士団を中心とするカトリック教徒のドイツ人が北方十字軍・東方殖民の活動を開始し、正教徒であるルーシの人々との衝突が起こるようになった。ドイツ人の侵攻は1240年と1242年の二度にわたりノヴゴロド公のアレクサンドル・ネフスキーによって阻まれ、その東進はエストニアで留まって北ルーシへのカトリックの侵攻は頓挫する。しかし、ルーシにとってドイツ人よりはるかに大きな影響を及ぼしたのは東から征服活動を展開したモンゴル帝国であった。モンゴル帝国の先遣隊は既に初代皇帝チンギス・カン(ハン)の治世の1223年、ホラズム遠征の一環としてルーシにまであらわれ、南ルーシ諸公と南ロシア草原の遊牧民キプチャクからなる連合軍を破っていた。このときの遠征は中央アジアを標的としたものでキプチャク草原やロシア方面の占領を目的とした遠征ではなく、モンゴル軍はすぐに東に帰ったが、第二代皇帝オゴデイの治世に至ってキプチャク草原方面の征服を企図した西方遠征が行われた。1236年、チンギス・カンの孫（チンギスの長男ジョチの次男）バトゥを総司令官とする大規模な西方遠征軍が派遣される。まずヴォルガ川中流域のヴォルガ・ブルガールを征服したバトゥの征西軍は続いてルーシへと侵攻し、1237年から1238年にかけてリャザン、ウラジーミル、トヴェリを次々と占領して北東ルーシを征服、さらに1239年から1240年にかけて南ルーシに転進し、キエフ・ルーシの都キエフを攻略し、多くの町村を荒らした。モンゴル軍の征服は北西に遠く離れたノヴゴロドを除くほとんど全ルーシに及ぶ。バトゥはポーランド、ハンガリーを荒らしたところで大ハーン、オゴデイの死去の報を得てカスピ海北岸まで引き返し、ここにバトゥを家長とするジョチ家の所領はカザフ草原から黒海沿岸低地にいたる広大なキプチャク草原にまで拡大した。ジョチ家の所領（ジョチ・ウルス）はこの後次第に緩やかな連邦に傾斜していく帝国内での自立性を強めたため、キプチャク・ハン国とも呼ばれる。ここにノヴゴロドを含む全ルーシはモンゴル帝国の支配下に組み込まれた。キプチャク・ハン国は、ルーシに対しては間接統治をもって臨み、決まった税金をサライに納めることや戦時に従軍することを義務付けたのみであった。しかし、諸公の任免の最高決定権はハンの手に握られていたから、主に領土の相続を巡って相互に敵対する諸公たちは頻繁に税金を携えてサライに赴いたり、敵対する諸公との争いで不利な裁定をされたりしないように宮廷や実力者への付け届けを余儀なくされた。納税や従軍の義務を怠れば懲罰として大軍の侵攻を受け、たちまち権力を喪失する運命であった。キプチャク・ハン国のルーシ支配は、このような状況を指して「タタールのくびき（タタールの軛）」と言われる。このようにハンによって厳重に首枷をはめられたルーシ諸公の中から、モンゴルとの関係をうまく立ち回って権力を得たのが、モンゴルによってウラジーミル大公に任命され北東ルーシの支配者となった元ノヴゴロド公アレクサンドル・ネフスキーや、北東ルーシの諸公国に分封されたその子孫である。アレクサンドル・ネフスキーの孫でキエフ・ルーシの時代には名前も知られていなかった北東ルーシの小都市モスクワを与えられたイヴァン1世は、キプチャク・ハン国の第10代君主であるウズベク・ハンの力を借りてウラジーミル大公位を巡って対立するトヴェーリ公を追放させ、14世紀前半にウラジーミル大公位を獲得することに成功する。歴代のモスクワ公はウラジーミル大公をほとんど独占するようになり、モスクワ大公の称号で呼ばれるようになった。1326年、モスクワ大公は、全ルーシの最高位聖職者で当時はウラジーミルにいたキエフ府主教をモスクワに迎え入れ、モスクワをキエフにかわるルーシの宗教的・政治的な中心地に定める。