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松商学園・松本大学を中心とした構想見直しを求める運動は2014年に入っても継続しているが、同年ついに積極的な対抗策に打って出る県内私大もあらわれた。長野大学は同年3月、所在地の上田市に対し、同大学を運営する学校法人長野学園を上田市が設置者となる公立大学法人とすることを求める要望書を提出。同法人理事でもある母袋創一市長は「さっそく検討に入りたい」と答え、公立化が本格的に検討されることになった。同大学は要望書内に移行時期の目標を明確には示さなかったものの、島田力夫・長野学園理事長と野原光・長野大学長は「長野大が開学50周年を迎える2016年度に合わせて公立化を実現したい」と表明した。長野大学の公立化は主に学生確保と県内高校卒業生の県内大学進学率の向上を目指すものであるが、2017年度に4年制移行を計画している長野県短期大学に対し、公立化目標年次を2016年度に設定するなど、長野県短期大学の4年制化に対する事実上の対抗策であり、長野大学側が先手を打った形となった。長野大学は1966年、上田市と合併する前の小県郡旧塩田町が全額出資して設立した学校法人により、「本州大学」として創設された公設民営大学であり、その後も地元自治体首長などがその運営について一定の関与を維持していた。長野大学側は既に4年制大学であることから初期投資は不要であり、移行に当たって上田市には財政負担がかからないことなどメリットを主張。キャンパスの整備や学科改組、更にそれらにかかる県予算の確保など課題の多い長野県短期大学に比べ、長野大学が示した移行スケジュールは概ね法人格の変更手続きに関するもののみとなっており、上田市議会の議決を得て長野県が認可すれば直ちに実現することになる。この要望が実現した場合、長野県短期大学の4年制移行より先に公立4年制大学が県内に設立される結果となるため、長野県短期大学の4年制移行構想への影響は必至であるが、阿部知事は3月5日の県議会において長野大学の公立大学法人化構想について「上田市や長野大の考えを十分に把握しておらず、言及できない」・「子どもの数が減る状況にどう立ち向かうかは、私大の大きな課題。県内の高等教育をどうするか、私大と一緒に取り組むことが県にとっても重要」と述べるに留まっている。長野大学はその後、上田市議会での議論などの結果大学の将来像の明確化や財政基盤の確立、改組などが検討され、2017年度からの公立移行が決定した。また2014年4月、諏訪東京理科大学も公立大学法人化する方針を示し、2015年9月には茅野市に対して本学の公立大学法人化を求める要望書を提出した。設置者の学校法人東京理科大学は県立大学化を想定しており、茅野市は県に公立化に向けた協議への参加を求めた。阿部知事は長野県議会9月定例会において、「高等教育の振興を重視する立場から、県としても積極的に協議に参加する」との考えを表明し、公立化の動きに対し積極的な姿勢を示したが、翌10月「県立移行は困難」と述べた。このため学校法人東京理科大学と茅野市は諏訪広域連合（茅野市・諏訪市・岡谷市・下諏訪町・富士見町・原村）による一部事務組合を創設し、学校組合を設置者とする形での公立大学法人化を進め、その運営に関して県に支援を求める方針を示した。諏訪東京理科大学も2018年度からの公立移行が予定されている。長野県短期大学の四年制大学化構想を契機に、県内において自治体を巻き込む形での大学改革が俄かに活発化する様相となった。
県議会においても引き続き審議されているものの、2014年に入っても県側が思うようには4年制大学移行計画に対する県議会議員の賛同や理解を得られない状態となっている。同年3月11日の県議会総務企画警察委員会では会派を問わず1年次を全寮制とする計画に関する異論が相次ぎ、県側が説明に追われた。萩原清委員（自由民主党、松本市）は「全寮制の意義は何か」と質問、また石坂千穂委員（日本共産党、長野市）は「通学可能な学生にも寮費支出を強制し経済的困難を抱える学生の締め出しにならないか」と指摘した。増田隆志・県立大学設立準備室長は「生活の場だけではなく教育機能を持つ学寮として、学生や地域との交流等のプログラムを行う」・「寮費減免や救済措置を検討」と答弁、1年次全寮制への理解を求めた。
2014年7月、県は新県立大学の理事長に安藤国威ソニー生命名誉会長（ソニー元社長）、学長には県立大設立準備委員会専門部会委員から金田一真澄慶応義塾大学名誉教授を選任した。安藤次期理事長と金田一次期学長は就任会見において、インターンシップなどを通じて地元企業との連携に力を入れる方針を明らかにしたほか、学生の海外留学カリキュラムや海外から留学生を受け入れるために4学期制の導入にも取り組む考えを表明した。県は今後新たに専門部会を設置し、詳細な授業内容を詰めるとともに教員の選定を進め、2016年10月までに文部科学省に大学の設置認可を申請、2017年度中に公立大学法人を設立、2018年4月の開学を目指す方針を示した。
1933年、アイルランドのウェストポートに生まれる。アイルランドにあるキリスト系の学校で勉学を積む。その後、役者として活動を始めテレビドラマや映画、舞台で活躍する。ブロードウェイデビューを果たしてから、これまで1979年、1980年、1986年にトニー賞へノミネートされた。その他、ドラマ・デスク・アワード（Drama Desk Award）にもノミネートされている。映画への出演では、その優しそうな風貌を活かしたキャラクターを演じることが多く、ウーピー・ゴールドバーグ主演の『天使にラブ・ソングを…』では主人公をかくまう教会の神父を演じ、スティーヴ・マーティン、ゴールディ・ホーン共演のコメディリメイク映画『アウト・オブ・タウナーズ』では登場時間が短いながらも、高級ホテルに宿泊する成金の宿泊客をユーモラスに演じた。また初期の頃のティム・バートン監督のテレビドラマや短編映画にもよく顔を見せていた。1998年、脳腫瘍のため64歳で死去。
洛星高等学校、早稲田大学政治経済学部卒業。大学時代は、アナウンス研究会に所属。1986年に日本テレビ入社。同期に斉木かおりがいる。スポーツ中継を中心に担当し、2000年のシドニーオリンピックのサッカーグループリーグ予選「日本VS南アフリカ」の中継で絶叫アナウンサーとして有名になった。『ズームイン!!サタデー』では「ボート船越」という愛称で呼ばれ、スポーツコーナーでは同局アナウンサーの矢島学と共にコントを演じた。巨人のシーズン開幕戦（開催が東京ドームの場合のみ）の実況を2002年（対阪神）、2003年（対中日）、2004年（対阪神）、2005年（対広島）、2006年（対横浜）の5年連続で担当した。また日本シリーズでは2002年の第1戦（対西武ライオンズ）で実況を担当した。野球以外では新春スポーツスペシャル箱根駅伝のセンター実況を2005年から2年間務めた。しかし2006年9月22日発売の写真週刊誌フライデーが船越の「セクハラ事件」をスクープ。船越がチーフアナウンサーから降格させられたという記事が掲載される。その後、日本テレビの久保伸太郎社長は、セクハラを認める形で、船越を専門職から一般職に降格処分にしたことを定例記者会見で明らかにした。同年12月1日付でコンプライアンス推進室ライツ審査部に異動した。2011年7月、コンテンツ事業局マルチユースセンターライツ事業部に異動し事業担当副部長に就任した。2012年6月1日付でコンテンツ事業局ライツ事業部長に、2013年6月1日付で事業局コンテンツ事業部長に就任し、日本テレビ製作のアニメ事業全般に携わる。アニメコンテンツ関係の業務に就いてからは、自ら企画に関わった『ガッチャマンクラウズ」』（ニュースキャスター役）『はじめの一歩 Rising』（実況アナウンサー役。キャラクターデザインは船越本人に似せている）『犬猫アワー47都道府犬＆にゃ〜めん』（ニュースキャスター役）にて、声優として出演することもある。2014年に入り、1月のタツノコプロ買収、2月のHulu日本事業の譲受と、日本テレビが立て続けに行ったM&Aに実務責任者として関わっている。同年4月には日本テレビに籍は残しつつも、Hulu日本事業の受け皿会社として設立された「HJホールディングス合同会社」に出向、同社ヴァイス・チェアマンとなる。2015年4月には同社職務執行者社長に就任し、正式に同社を率いることになった。2017年4月、同社の合同会社から株式会社への組織変更に伴い、取締役副社長。2017年6月、HJホールディングスからバップ株式会社に転属し取締役副社長執行役員と株式会社バップ音楽出版取締役に。2019年2月、日本テレビに帰向し現職。
古い安山岩からなる第三紀火山である。 地下に噴き出した火山が地表近くの水成岩を押し上げてできたラコリス（餅盤）地形である。 噴出時代は北隣の達居森と同時期の約250万年前と推定されており、 近隣の船形火山や泉ヶ岳火山より古い。
七ツ森の生い立ちを語る朝比奈三郎についての民話が伝わっている。 伝承には色々な種類がある が、共通する概略は、 朝比奈三郎が土を運ぶことで七ツ森ができたというものである。 土を運ぶのにはたんがらを使ったとされ、これが遂倉山に添って立つたんがら森の名称と結びつけて語られる。
伊達政宗は天正19年（1590年）と元和9年（1622年）に、大森（笹倉山）で鹿狩りを行っている 。 笹倉山山頂には、政宗公お狩り場の道標が設置されている。 狩り自体は史実であるが、これにまつわる伝説として、 政宗が狩りの不調に短気を起こして笹倉山の薬師如来を鉄砲で撃ち壊したというものがある。現在の笹倉山の本尊の御神体には実際に包帯が巻かれているが、 これは政宗が打ち壊したためと伝えられている。
七ツ森の各山頂には薬師如来が奉られている。 この7つの薬師如来を1日で詣でることを七薬師掛けという。 かつては旧暦の4月8日に、大森薬師如来祭礼に合わせて行われていた。現在は、地元の宮床むらづくり委員会主催の行事として秋に行われている。 達成者には登頂記録証が交付される。単日という条件をはずした場合、 あるいは開催日の定まった行事への参加ではない単独行の場合、 大和町商工観光課が「七ツ森スタンプ・ラリー」を設定している。 南川ダム資料館でスタンプ台紙の配布、踏破の認定、記念品の交付が行われている。
1954年に発生したアルジェリアでの反乱に対応するため、海軍は1955年6月にシコルスキー S-55を装備する第10S海軍航空隊の派遣を決心した。部隊は第2ヘリコプター群に配備され、陸軍軽航空集団と空軍部隊に混成された。1956年6月4日にデルロ大尉（Derlot）はパイアセッキ H-21を装備した分遣隊の長に任命され、6月7日にセティフに集結していた陸軍軽航空集団と合流し、7月31日まで集中運用された。1956年8月1日に海軍は第31F海軍航空隊を創設する。バール大尉（Bally）の指揮下で部隊はアルジェのメゾン・ブランシュ第149空軍基地に配置されるはずであったが、実際にはセティフに配置された。第31F海軍航空隊と第33F海軍航空隊で装備していたH-21やS-55は早くも置き換えられた。既に第20S飛行中隊にはシコルスキー S-58は装備化されていた。第32F海軍航空隊の8機のS-58は1958年1月オラン沖で「ボア・ベロー」に搭載し運用を始めていた。第31F海軍航空隊はラルティーグ海軍航空基地にで陸軍から新型機を受領した。この後に第31F海軍航空隊はアルジェリアに展開する海軍航空隊の中では最新鋭の機体を運用する事になるが、陸軍軽航空集団に返納される。
1975年10月24日、当時ゼネラルモーターズの副社長であったジョン・ザッカリー・デロリアンが、理想の車を作るためにGMを辞職し独立して自ら設立したのがデロリアン・モーター・カンパニー（Delorean Motor Company Ltd. 、DMC）である。本社はミシガン州デトロイトに、製造工場はイギリス・北アイルランドのベルファスト郊外、アントリム州ダンマリー村にあった。1982年に解散（詳細は後述）。
これら多くの逸話・スキャンダルを伴った希少性と、生産終了後の映画「バック・トゥ・ザ・フューチャーシリーズ」での活躍によって、DMC-12は1980年代を代表する著名なカルトカーとなり、21世紀初頭の現代でも多くの自動車マニアのコレクション対象となっている。倒産後のデロリアンの設備を取得したスティーブン・ウィン（Stephen Wynne）は、現在もDMC-12のオーナーに修理用パーツを供給し続けており、1台丸ごと新車を組み立てることも可能である。ジョン・デロリアンは、麻薬売買に関わった容疑で逮捕されたものの、のちに裁判の末、無罪となった。彼はその後も、再び新たな高性能車を創造するプランを抱いていたが、新モデルの開発、発売を果たすことなく、2005年3月19日に死去した。
DMC-12の修理などを行っているスティーブン・ウィンは2007年8月、DMC-12を再生産することを明らかにした。しかし、近年の衝突安全基準や排出ガス規制等に合わせて設計を変更することは困難であり、再生産車では車検に適応し一般道を走らせることはほぼ不可能なため、展示用や富裕層のコレクターズアイテム的な目的で出荷されている。スティーブン・ウィンは、アメリカのテキサス州ヒューストン郊外に約3700m²の工場を建設し、そこで新DMC-12を再生産することを計画している。オリジナルのDMC-12には電装系や配線などにトラブルがあったが、新バージョンではそれらは改善される予定である。生産台数は、月20台とデロリアン社時代と比べて減るものの、ファンからの期待は高いようである。現在、全ての補給部品と現行品による新車もデロリアン・モーター・カンパニーに注文できる。また整備、中古車の売買の仲介等も行なっているようである。2011年10月、スティーブン・ウィンはベンチャーEVメーカー・Epic EV と協力し、DMC-12を2013年までに電気自動車化して生産する計画を発表していた。DMCevのプロトタイプは、ヒンジで開閉するフロントのダミーグリルの奥に充電用プラグインソケットを持ち、フロントトランク内の左右と旧エンジンルーム前側にリチウムイオンバッテリーを搭載する。交流240V電源による3.5時間充電で、約100マイルの市街地走行が可能とされ、バッテリーの予想寿命は7年もしくは10万マイルとされている。ラゲッジスペースの両側約2/3がバッテリーに占領されているが、燃料タンクやスペアタイヤが無いため、中央部はある程度の長さと深さが確保されている。電動機は1基で、水冷、直流400V、出力215kW（260hp）/5,000 - 6,000rpm、トルク488Nm（49.7kgf・m）/0 - 7,200rpm、最高回転数14,000rpmの仕様のものをリアオーバーハングの低い位置に搭載し後輪を駆動する。組み合わされる変速機はギア比2.65：1の1速永久固定、ファイナルドライブのギア比は3.12：1で、最高速度201km/h、0 - 60MPH（≒0 - 100km/h、所謂「ゼロヒャク」）加速は4.9秒と発表されている。後述する既存のデロリアンをハンドメイドでEV化するものとは異なり、当初からEVとして販売を予定していた。
軍事史は軍事に関する歴史を歴史学的に取り扱う学問であり、歴史学的な手法に基づいてその史実を明らかにする。その領域は戦争史、作戦・戦闘史、軍事技術史、戦略史、戦術史、軍制史、地域史など様々である。軍事史の意義は経験科学である軍事学にとって非常に重大なものであり、現代の様々な安全保障政策や軍事戦略、戦術や戦闘技術、軍事技術や軍事制度などには全て歴史的な背景がある。歴史の見方は歴史家により様々であるが、軍事学において謙虚な態度で歴史を学ぶことは一般的に有益な教訓や知識、戦術や国際政治などを習得する絶好の学習法であり、将来への指針を探る手がかりとされており、盛んに研究されている。歴史上、アレクサンドロス3世（大王）、フリードリヒ大王、ナポレオン、ベイジル・リデル＝ハート、レーニン、毛沢東など数多くの政治家や軍人などが歴史を真摯に学んでいることからもこのことは分かる。また軍事史は合理的な軍事理論だけでは説明できない非合理的な戦場における肉体的または精神的な苦痛と混乱などの領域を具体的な事例によって浮き彫りにし、クラウゼヴィッツが「理論は経験を保証し、経験は理論を保証する」と述べているように、研究内容の具体性を補完することができる。また戦史の事実関係を明らかにすることにより、より的確な戦訓を抽出することもできるようになる。
戦争の起源がいつであるかは考古学者や人類学者の間でも論争がある。槍が突き刺さった痕跡のあるネアンデルタール人の骨が発見されているが、戦闘行為によるものか事故によるものかはわからない。地球上に現存する狩猟採集社会には、ブッシュマンのように戦闘行為を行わない部族も存在するが、戦闘的な部族も存在する。新石器時代に入って農耕社会が成立すると、農産物を狙って略奪行為を行う者も現れたと考えられ、農耕社会の側もこれに対抗して武装し、軍隊の原型と呼べる組織が出現したと推測される。当時の武器は旧石器時代から狩猟用具として使用されていた槍や弓矢で、この時代の遺跡ではよく見られる出土品である。戦闘行為の存在を示す最古の遺跡は、紀元前5000年以前のものと考えられている、エジプトのスーダン国境近くに位置する Cemetery 117 である。この遺跡では鏃の突き刺さった多数の遺体が発掘されている。最古の城郭と言われるのは紀元前8000年頃に作られたエリコの遺跡にみられる壁である。ただしこの壁が、異民族の襲撃に対抗するためのものか、洪水などに備えたものかは定かではない。シリア・イラク国境にある最古級の都市遺跡であるハモウカル遺跡では、紀元前4千年紀半ばに攻城戦で攻め滅ぼされた跡が発見され、多数の乾燥させた粘土製の弾丸を打ち込んで都市を陥落させたとみられている。
青銅器時代に入ると、金属加工技術の発達により刀剣が作られるようになった。鉄器時代には鉄の刀剣が作られ、やがて鉄を高温の炉で精錬した鋼が用いられるようになった。古代の農業技術では多くの人口を扶養できる土地は限られていたうえに農業生産は安定しなかったので、農業経済に依存する人々は生存をかけて共同体ごとに結集し、豊かな耕地や収穫物、水利権などを奪い合った。古代の農耕社会を基盤とする都市国家や専制帝国の軍隊の中核となったのは、しばしば自由身分の経済力ある農業経営者が、自弁の鎧と盾で身を固め、槍や剣を装備した重装歩兵である。農耕社会では馬は主に戦車（チャリオット）を牽引するために利用され、騎兵はしばしば同盟関係にあった遊牧民からの援軍を仰いだ。考古学の見地ではヒッタイトやエジプトで見られる戦車（チャリオット）による戦闘がもっとも古く、おそらくこれを駆逐する形で騎馬部隊による戦闘がこれに代わり、ついで重装歩兵による軍制がこれに置き換わっている。古代の軍制については文献がとぼしく、考古学史料などからの推測による点が多い。この時代における兵器･武装の技術進歩と軍隊運用の優劣については古代軍事史における大きな謎の一つであり現代でも十分に解明されたとはいいがたい。組織化された軍隊を歴史上最初に保有したことが記録に残るのはシュメール人であった。後にエジプトや中国でも同様の軍隊が出現したことが確認される。紀元前7世紀頃に古代ギリシアが編み出したファランクスは、重装歩兵が数列の深さの横隊に並び、長槍の穂先を並べて突進するもので、古典古代の地中海世界からオリエントにかけての地域において、大きな戦力とされた。やがてファランクスは横長の長方形の陣形から片側だけを厚くする斜線陣など特殊な運用も生み出し、あるいは弱点である側面に騎兵を置くなどして強化され、ペルシア戦争（紀元前492年 - 紀元前449年）においても活躍した。アレクサンドロス大王の東征ではマケドニア軍のみならず、アケメネス朝ペルシア側にも多数のギリシア人傭兵が参加しておりこれを用いた。その後も地中海世界からオリエントにかけて各地で多用されたが、ファランクスには小回りが利かないという弱点もあった。古代ローマのレギオンの戦術はより柔軟で、投石機や投槍で敵の隊形を崩し、グラディウスを手にして散開して戦った。ローマのレギオンは、マケドニア王国のファランクスをキュノスケファライの戦い（紀元前197年）で破り、古代世界の覇者となった。また、文字の出現によって軍事上の事跡が記録されるようになった。初めのうちこれはイリアスやオデュッセイアのような英雄物語であったが、後には戦争を客観的な記録として残す軍事史家や、戦争に勝つための方法を研究する軍事学者が現れた。例えば現代でも有名な古代の軍事学者に孫子がいる。彼は戦争と政治の関係、戦術、諜報などに関する優れた著作を残した。
古代において、農耕社会の国家において騎兵は補助的な役割であったが、馬の品種改良が進み、鐙をはじめとする馬具が発明されたことで、遊牧民出身の騎兵でなくともそれなりの戦力を確保できるようになり、また機動力と突撃力が増大した。馬の生産に携わり、その扱いにも長けた遊牧民の騎兵部隊は、古くから農耕社会の鈍重な歩兵部隊を翻弄したが、そうした戦力をある程度農耕社会の軍隊も保持できるようになった。そうすると逆に、鐙などの新技術は遊牧民の世界にも逆輸入され、遊牧騎兵の戦闘技術をさらに向上させた。こうして中世においては農耕社会の国家においてすら騎兵が戦場の主役となったうえ、農耕社会と遊牧社会を統合する社会変動が引き起こされていった。4世紀、遊牧民のフン族はゲルマン人の大移動を引き起こして西ローマ帝国の存立を脅かし、匈奴や鮮卑は中国の農耕社会に浸透して、後世の歴史家に胡族国家と呼ばれる、遊牧・農耕複合政権を打ち立てた。7世紀にはやはり遊牧民をその重要な構成要素とし、それに都市民や農民も交えたアラブ人が、イスラム教のもと結束を成し遂げ、中近東の広大な地域を征服した。こうした騎兵を主体とする勢力に対抗するため、東ローマ帝国の軍隊の中核は重装歩兵から重装騎兵（カタフラクト）へと移り、胡族国家の系譜を引く隋や唐といった中華王朝の軍隊も、騎兵主体の軍勢を中核としていた。農耕社会であった中世の西ヨーロッパにおいて重装騎兵を務めるためには、優れた技量と精神的・肉体的な鍛錬、そして馬を養うだけの経済力が必要であった。遊牧民は幼少時から牧畜という生産活動に従事してこれを学びつつ、優秀な騎兵となる技量を身につけるが、農耕社会において一般庶民の生産活動は、騎兵の技術を身につける生活とは著しく乖離しているからである。そのため、特別に幼少時からの特殊訓練と、それを保障する財産を与えられた階級が養成され、騎士階級が誕生した。日本の武士もこれに似た面がある。騎兵を戦略的・戦術的に最大限に活用したのがモンゴル帝国であった。モンゴル人の兵士は家畜の群れと共に数千キロを移動し、戦場では数頭の馬を用意して、1頭が疲れたり傷つけば馬を替えて戦い続けることができた。こうした戦術自体は伝統的な中央ユーラシアの遊牧民のものであったが、チンギス・ハーンは旧来の部族組織を解体し、自らの直属の家臣団のもとに全遊牧組織を再編成して優れて戦略的に遊牧軍団を展開することを可能にした。モンゴル人はチンギス・ハーン家のもと、13世紀に史上最大の帝国を作り上げた。ただし中世における騎兵は無敵であったわけではない。トゥール・ポワティエ間の戦い（732年）の例に見られるように騎兵のみでは歩兵の方陣密集隊形を突き崩すことはできなかったし、百年戦争（1337年 - 1453年）中のクレシーの戦い（1346年）では、イギリス軍のロングボウ部隊によってフランス軍の騎士たちは一方的に射殺されている。また近年の研究では、中世の戦場における歩兵の重要性が再評価されている。
近代は火器の発達が著しい時代であった。火薬を発明したのは中国人であり、宋代には火器が使用されたという記録が残っている。だが火器を最初に戦場で大量に使用したのはユーラシア大陸西方のヨーロッパ人諸国家、イスラム世界のオスマン帝国やムガル帝国であった。火器の登場は戦争の様相を、そして諸民族の運命と世界史の流れを大きく変えた。ユーラシア西方社会における火器の大量使用は、東ヨーロッパにおけるフス戦争（1419年-1436年）におけるフス派の戦術をもってその嚆矢とする。大砲はオスマン帝国によるコンスタンティノープル攻略（1453年）で初めて本格的に使用された。当時のウルバン砲は1日に数回発射するのがやっとというものであったが、その後改良され、イタリア戦争（1521年 - 1544年）では中世式の石積みの背の高い城壁を破壊した。これ以降、城壁は背が低く厚みのある土塁へと変化していった。一方で防御側としても、同時期に登場した銃の威力を活用し、攻め寄せてくる敵に十字砲火を浴びせられるよう、城壁から外向きに突き出した稜堡が築かれるようになった。また、城壁そのものも切り立った石壁によって敵兵の登攀を妨げる様式から、当時の非炸裂式の大砲弾が進軍する歩兵の密集隊をなぎ倒しやすいように、外面が緩やかな斜面として設計されるようになった。こうして稜堡式城郭が発達していった。銃は百年戦争の時代に原型が存在したが、まずオスマン帝国のイエニチェリで大規模に採用された。オスマン帝国では当時最も有力な騎馬戦力のひとつであったテュルク系の遊牧民騎兵を、1473年のバシュケントの戦いと、1514年のチャルディラーンの戦いにてイエニチェリの小銃射撃で大いに破り、西アジアから東ヨーロッパにかけて覇権を築いた。次いでオスマン帝国と同じイスラム世界では、ムガル帝国を起こしたバーブルが銃を本格的に採用している。バーブルは1526年にはパーニーパットの戦いで銃を多用し、インド北部を支配するローディー朝の戦象を多数擁する軍勢を破り、インド支配の端緒を築いた。西ヨーロッパで初めて本格的に使用されたのはパヴィアの戦い（1525年）である。この戦いで、スペイン軍の1,500挺のアルクビューズ（火縄銃）の前に、騎士を主力とする2万のフランス軍は大敗した。日本での長篠の戦い（1575年）も同様の展開となったとされるが、この戦闘における騎兵の役割に関しては議論がある。また、日本における銃の運用は、弾幕重視の大陸系小銃運用術と異なる狙撃重視のものであったとする指摘もあり、今後の比較研究が待たれる。以降、西ヨーロッパでは騎兵の突撃は銃の弾幕射撃によって封殺させられ、軍隊の編制は歩兵を主軸として騎兵と砲兵が支援するという三兵戦術が主流となった。西アジアや中央アジアでは遊牧民の軽騎兵がもっとも強力な兵力であったが、これと同時に火器を運用するのに成功した勢力が覇権を握るようになっていった。ヨーロッパ人が火器を手にしたことで、非ヨーロッパの先住民族の軍隊の中には、ヨーロッパの軍隊に対して全く対抗できないものも出るという事態が生じた。大航海時代に、火器と騎兵をまったく知らないアメリカ大陸のアステカ帝国やインカ帝国は、マスケットを持った少数のコンキスタドールたちの火力と騎兵運用によって滅亡させられた。一方、アフリカやアジアではヨーロッパ勢力の進出以前に火器の普及は一定の進展を見せており、特に北アフリカからユーラシア大陸内陸部にかけての地域（アフロ-ユーラシア世界）で同時代的に大帝国を築いていたオスマン帝国、ムガル帝国、明帝国といった当時のポスト・モンゴル帝国時代に覇を競った諸王朝は、どれも遊牧民に出自する強力な騎兵と、小銃・大砲を操る歩兵の大部隊を擁した。そのため、アフロ-ユーラシアの内陸世界は当時のヨーロッパ勢力には軍事的に容易に制圧できる相手ではなく、いくつかの拠点となる港湾都市と島嶼域の海洋国家勢力を制圧するに留まった。ヨーロッパ人が真に世界の広大な地域を面的に植民地とし、ほとんどの先住民族を支配下に置くのは、蒸気船の登場により大兵力を迅速に移動できる体制の確立を待つこととなる。銃の弾幕射撃は防御には優れていたが、近接戦闘能力と、敵陣を突破する攻撃力には欠けていた。この課題を克服するため、はじめはテルシオのようなパイク兵（槍兵）と銃兵との混合隊形が試みられた。後に銃剣が発明されると銃兵と槍兵をひとりの兵が兼ねることとなり、近接戦闘能力は補強された。さらに、七年戦争（1756年 - 1763年）でフリードリヒ大王に敗北を喫し、その戦術を徹底的に研究したフランス軍は、防御には横隊に展開して射撃し、攻撃には縦隊に隊形変換して突撃するという柔軟な歩兵戦術を完成させた。そのためにフランス軍は、暴力的に徴発されて常に密集隊形をとらなければ脱走兵が続出したプロイセンのようなドイツ諸国などの軍隊と異なり、兵を人道的に取り扱う試みがブルボン朝後期から行われるようになったが、フランス革命を経て国家を国民の財産、戦争を国民の財産たる国家の防衛戦と考える革命軍への変質によって、フランス軍の隊形変換はより柔軟かつ迅速に行うことが可能となった。この歩兵部隊を率いたナポレオン・ボナパルトはヨーロッパを席巻した。
絶対主義国家までの軍隊は傭兵や封建諸侯の所領から徴発された私兵が主体であったが、近代国民国家の形成と共に、愛国心、すなわち国家を自らのものと考え、国家そのものに強い帰属意識を持った市民たちによって構成される国民軍が現れた。アメリカ独立戦争（1775年 - 1783年）とナポレオン戦争（1803年 - 1815年）は国民軍が活躍した最初の戦争であった。こうした国民軍は自発的な国家への帰属意識に基づいて末端の一兵卒まで自発的軍事行動を取る能力が高いため、前章でも記したように柔軟な部隊運用が容易となった。また、傭兵や封建諸侯の私兵は傭兵隊や所領共同体への帰属意識は強いが国家への帰属意識は弱く、彼らの自発意思は隊や共同体の防衛に対しては強く発揮されるが国家そのものに対してはあまり期待はできない。またこれを指揮する指揮官にしても、傭兵隊や所領の経営が崩壊することを恐れてあまり兵の損耗が激しくなる戦闘は避ける傾向が強かった。これが国民軍主体の軍隊の場合、部隊単位の損得よりも国家の軍事行動全体を考慮した損得で軍事行動を設計することが可能となったのである。こうして国民軍の軍事的優位が定着すると、ヨーロッパ諸国で市民革命を経験しなかった諸国も、立憲君主制などの体制改革を行い、君主制を維持しながらも愛国心を持つ国民軍を創設する努力が行われた。さらにこれに伴って徴兵制度が普及した。18世紀以前、各国の軍隊が20万人を超えることは多くなかったが、19世紀の軍隊は戦時には100万人単位に膨れ上がった。こうした国民軍の軍事力と、蒸気船による大兵力の迅速な移動を背景として、火器の時代になっても制圧が困難であったアフロ-ユーラシア世界の諸王朝は次々にヨーロッパ諸国の軍事力に屈し、ヨーロッパ人による本格的な植民地建設の時代が到来した。一部のアジア・アフリカ国家はこれに対抗して国民軍を創設しうる国家改造を行い、中には植民地化、半植民地化を回避することに成功したものもある。日本における明治維新、タイ王国におけるラーマ5世の改革、ケマル・アタテュルクによる近代トルコ共和国の建国がその代表的なものである。さらに、産業革命によって兵器の大量生産が進み、巨大化した軍隊の装備を可能とした。こうして19世紀以降、戦争は国民国家同士が巨大な軍隊をぶつけ合う総力戦となっていった。アメリカの南北戦争（1861年 - 1865年）は最初の総力戦であったといえる。当時、南北合わせて3,000万人の人口に対して、4年間の戦争に北部は220万人、南部は106万人を動員し、合わせて56万人の戦死者を出した。これは国民軍どうしの衝突が、それ以前の所領共同体や傭兵隊を単位とする軍隊に比べていかに兵士の生命を大量に消耗するものであるかを如実に示している。兵器も急速な進歩を遂げた。後装式のライフル銃の出現によって防御火力が増大したため、歩兵が戦闘隊形を組むことは自殺行為となり、散兵戦術が主流となった。さらに機関銃の発明によって戦線の突破自体が困難となり、第一次世界大戦（1914年 - 1918年）は塹壕に篭った両軍が多数の兵士を消耗しあう塹壕戦の様相を呈した。この戦争には戦車、飛行機、毒ガスといった新兵器も投入され、戦死者は900万人にのぼった。飛行機や、通信機の発達により、制空権の優劣が、戦争全体に重大な影響を持ち始めた。 いくら兵を動員しても、制空権を奪われて一方的に軍備を露呈され、のみならず戦線から補給、生産施設に至るまで破壊されてしまえば、勝利は不可能となった。このため、動員力に代わり、経済規模と科学技術の優劣が、戦争全体の帰趨に、最大の意味を持つことになる。 航空機や、通信など電子装備の優位な運用には、従来の生産規模、生産技術はもちろん、材料学から電子技術に至る全ての技術で、優位に立つことが求められる。 これらは、厖大な分野に広がるため、軍事予算程度の投資では、優勢を保つことは出来ない。 平時の厖大な再生産の中で経済規模を拡大し、さらにその中で技術と生産、開発の蓄積を行う側が、圧倒的に有利である。すなわち、これ以降、大兵力を動員し得たとしても、平時に優れた製品を発案、開発し、大量に流通、消費させる事に劣る国が、独力で敵国を打倒する事は、不可能になっていく。 (限定的地域を防衛することは不可能ではないが、守ることしか出来ず、一方的損害を受け、国土、国民に重大な被害が生じる。）第一次世界大戦に敗れたドイツ軍は、アドルフ・ヒトラーの後押しのもとで機甲師団を中心とする編制に転換した。第二次世界大戦（1939年 - 1945年）では、ドイツ軍は25年前に数年かけて突破できなかったフランス戦線を電撃戦によってわずか数週間で崩壊させた。 しかし、連合国と枢軸国の経済規模の差は隔絶しており、制空権を失い、敗北していくことになった。この戦争では、爆撃機の発達によって戦略爆撃が実施され、前線の兵士だけでなく後方の一般市民までもが戦禍にさらされた。市民の犠牲の最たる例は14万人の広島市民と7万人の長崎市民が犠牲となった原子爆弾の投下であろう。第二次世界大戦における戦死者および市民の犠牲者は2,000万人を上回ると推定される。
第二次世界大戦の結果、アメリカとソビエト連邦が超大国として君臨し、冷戦（1945年 - 1991年）が開始された。キューバ危機（1962年）のように戦争の一歩手前まで状況が悪化した例もあったが、両国が保有する核兵器を使用すれば互いの犠牲があまりにも大きくなると考えられたため、核戦争へのエスカレートは避けられた。この状況は恐怖の均衡と呼ばれた。また、大国同士の総力戦は行われなくなった一方で、途上国での民族紛争は頻発し、米ソ両国がそれぞれの当事者を支援して代理戦争の様相を呈することもあった。冷戦終結後は、電子戦や精密誘導兵器の進歩によって、軍事面での効果の小さい無差別爆撃は行われなくなり、結果として市民の犠牲は減少しているように見える。とはいえ市民の犠牲が無くなったわけではなく、人為的ミスに起因する誤爆や、ルワンダ内戦（1990年 - 1994年）のような虐殺事件も発生している。さらに、世界中に存在する化学兵器は、防護装備を持つ軍隊に対しては効果を与えられないが、市民に対して無差別に使用されれば大きな犠牲を生む。21世紀には、アメリカ同時多発テロ事件（2001年）や、それに続く アフガニスタン侵攻（2001年）、イラク戦争（2003年）が発生し、軍事史は新たな展開を見せている。
古代から中世に至るまで、海戦の舞台は主に地中海であった。これは、地中海で早くから海上交易が始まり、周辺の国家にとっては制海権を確保することが重要だったためである。風向きの安定しない地中海では近代に至るまでガレー船が用いられた。戦闘の方法は衝角戦と斬り込みであった。レパントの海戦（1571年）はガレー船同士の最後の海戦となったが、軍艦に大砲が積み込まれ、砲撃戦が海戦を制する契機となった。大航海時代になると帆船による外洋航海技術が発展し、軍艦も漕ぎ手の必要がなく大砲を多数積み込めるガレオン船が主流となった。当時の大砲は有効射程距離も短く、砲弾も炸裂弾ではなかったために船体破壊能力は低く、トラファルガーの海戦（1805年）までは数百メートルまで接近して撃ち合う戦法が用いられた。それでも砲弾の威力は船体よりもマストや帆綱の破壊、切断に効果を発揮することが期待され、衝角を用いた戦法も船体そのものへの破壊の効果を期待され、すでに艦載砲が炸裂弾を発射するようになっていた19世紀まで使用され続けた。19世紀に入ると、蒸気船が登場して速力や機動性が向上し、艦載砲の射程距離や砲弾の破壊力が増大した。軍艦には鋼鉄の装甲が施され、日露戦争における日本海海戦（1905年）などの影響もあり大艦巨砲主義が進んだ。第一次世界大戦では、ユトランド沖海戦（1916年）で超弩級戦艦同士の砲撃戦が行われ、潜水艦による通商破壊戦が総力戦の遂行に影響を与え戦局全体を左右した。20世紀前半には航空機が発達した。第二次世界大戦の真珠湾攻撃（1941年）やマレー沖海戦（1941年）で戦艦に対する航空機の優位が明らかとなり、その後は航空母艦を中心とした機動部隊が海戦の中心となった。第二次世界大戦後は主力艦隊同士の艦隊決戦は発生していないが、フォークランド戦争（1982年）では対艦ミサイルが戦果を挙げている。
例えば戦争や戦略、軍制などあらゆる軍事的な事柄は軍事技術と深い関係性が一般的に認められる。軍事技術の優劣によって戦争の勝敗や戦闘法までもが変化することや、軍事技術によって絶大な軍事力を保持することも歴史的には行われてきた。例えば青銅器と鉄器はその性能を比較すると圧倒的に鉄器が優れていることが分かっている。紀元前1600年に栄えていたバビロン王朝は青銅器を生産する技術力を持つ一方で、小アジアより征服してきたヒッタイトの軍隊では鉄加工の技術を以って鉄の武器を装備していた。そのためにヒッタイトの征服にバビロン王朝は対抗することができずに滅び、ヒッタイトはその技術力に裏付けられた軍事力を背景に小アジアからユーフラテス河に至る大国を構築することができた。
ドラマチックα（ドラマチックアルファ）は、フジテレビで2013年9月30日から2015年3月27日まで、月曜日から金曜日の14:00 - 16:50(JST)に放送していた、ドラマを中心とした再放送枠である。
メモリマップトファイル（memory-mapped file）はファイルまたはそれに類似するリソース（あるいはその一部）を仮想記憶空間の連続領域に直接マッピングしたものである。そのリソースは通常物理的にディスク上に存在するファイルだが、デバイス、共有メモリオブジェクトなどオペレーティングシステムがファイル記述子で参照できるリソースなら何でもよい。ファイルとメモリ空間の対応付けにより、アプリケーションはそれを主記憶の一部として扱うことができる。
メモリマップトファイルの最大の利点は、I/O性能の向上であり、特に大きなファイルに対して使った際に顕著である。小さなファイルに対して使用すると、メモリへのマッピングはページ単位（通常4KiB）であるためフラグメンテーションによる無駄が生じやすい。例えば5KiBのファイルをマッピングすると8KiBが割り当てられ、3KiBが無駄となる。メモリマップトファイルは通常のリード/ライト操作よりも2つの理由で高速である。1つは、プログラムのローカルメモリの単純な更新に比べ、システムコールは何倍もオーバーヘッドがかかる。2つめは、多くのオペレーティングシステムにおいて実際にマッピングされているメモリはカーネルの管理するページキャッシュ（ファイルキャッシュ）だという点で、ユーザー空間にコピーを作成する必要がない。アプリケーションレベルのメモリマップトファイルも物理的ファイル操作に比べて優れていることが多い。アプリケーションはファイル内のデータを直接その場で更新でき、ファイルの先頭からのシークしたり、更新したコンテンツを一時的に保管するなどの処理が不要となる。メモリマップトファイルは内部ではページ単位で扱われるので、先頭から順にアクセスする場合（例えばフラットファイルデータベースやコンフィギュレーションファイルなどの場合）、新たなページ境界をまたぐときだけディスクアクセスを必要とし、1回の操作でより大きな部分をディスクに書き込むことができる。メモリマップトファイルの考えられる利点の1つとして「遅延ロード」がある。すなわち、大きなファイルをマッピングしても実際には少量のメモリしか使わない。搭載している物理メモリ量よりずっと大きいファイル全体をロードしようとすると、OSはディスクからメモリへの読み込みとメモリからディスクへの書き出しを同時に行わなくてはならなくなり、頻繁にスラッシングが発生することになる。メモリマッピングはスワップファイルを完全に迂回するだけではなく、データの編集が行われた部分だけを小さなページ単位でロードすればよく、デマンドページングの技法と似ている。メモリマッピング処理はメモリ管理が行い、同じサブシステムがスワップファイルも担当している。メモリマップトファイルはページ単位にメモリにロードされ、ページサイズはOSが性能を最適化するよう選択する。スワップファイル管理は仮想記憶システムの重要な要素であり、ファイルをページ単位でメモリにロードする部分は高度に最適化されているのが一般的である。
メモリマップトファイルが使われる最大の理由は性能である。それでも、そこにはトレードオフが存在しうる。標準I/Oはシステムコールとメモリコピーのオーバーヘッドがあるためコストが高い。メモリマップトファイルのコストはマイナーなページフォールトのコストであり、プロセスの仮想空間にマッピングされていない部分のデータブロックをページキャッシュにロードする際のコストである。状況によってはそのI/Oが多大になり、標準のファイルI/Oより遅くなることもある。もう1つの欠点として、ファイルが大きすぎて全体を一度にマッピングできない場合がある。その場合、ファイルの一部分のみをマッピングし、必要に応じてマッピングを切り換えることになるが、処理が複雑化する。例えば、インテルのIA-32では、4GiBかそれ以下でしかマッピングできない。
最も一般的な用途は、Microsoft Windows やUnix系のOSにおけるプロセスローダである。プロセスを開始する際にOSはメモリマップトファイルの機構を使って実行ファイルをマッピングし、何らかのローダブルモジュールをマッピングし、実行開始させる。この際にデマンドページングという技法を使い、実際に参照を行った部分だけをページ単位に物理メモリにロードする。すなわち、OSは実行ファイルの実行に実際に必須な部分だけを選択的にロードする。もう1つの一般的用途は、複数プロセス間のメモリ共有に使用する場合である。x86アーキテクチャのプロテクトモードで動作する現代のOSでは、プロセスは他のプロセスに割り当てられたメモリ空間に通常アクセスできない。それを行おうとすると不正ページフォールトまたはセグメンテーション違反が発生する。メモリを共有する技法はいくつかあり、中でもメモリマップトファイルは最も一般的である。複数のアプリケーションが単一の物理ファイルを同時にそれぞれのメモリ空間にマッピングし、同時にアクセスできる。例えば Microsoft Windows はアプリケーションがシステムのページファイル（スワップファイル）自体を共有セグメントにメモリマップする機構を提供しており、それによってデータを共有できる。
イノベーション・マネジメント研究科（ - けんきゅうか）とは、イノベーション・マネジメントに関して高度な開発研究と教育を行うことを目的とした日本の大学院研究科のひとつ。
専門職大学院として、東京工業大学大学院博士課程、法政大学経営大学院に設置されている。また、東京理科大学では、専門職大学院の総合科学技術経営研究科を、2011年4月に「イノベーション研究科」に名称変更し、教育研究の目的をイノベーション創出と明確化している。東京理科大学では理工系学部･大学院と当専門職大学院等から構成されるイノベーションに関する学問領域の相互の相乗効果を発揮できる初学者の学部として理系の経営学部を設置している。
2014年のアジア大会に出場、同大会では2ゴールを記録している。AFCチャレンジカップ2014の優勝メンバーである。AFCアジアカップ2015に出場。
承和8年（841年）従五位下・民部少輔次いで右衛門権佐に叙任。翌承和9年（842年）左京采女町の西北4分の1を賜与される。のち、刑部少輔・兵部少輔・弾正少弼を経て、承和13年（846年）備前守として地方官に転じる。翌承和14年（847年）には早くも左少弁に任ぜられて京官に復帰すると、仁明朝末から文徳朝にかけて弁官を務め、仁寿3年（853年）には蔵人頭兼左中弁に至る一方で、嘉祥3年（850年）従五位上、仁寿4年（854年）正五位下と昇叙されている。またこの間、嘉祥2年（849年）には渤海使の帰国にあたり勅書と太政官牒を伝達するために、参議・小野篁らと共に鴻臚館へ派遣されている。しかし、斉衡3年（856年）病気により蔵人頭を辞任し、翌斉衡4年（857年）従四位下・越前守に叙任され再び地方官に転じる。清和朝に入り貞観元年（859年）右京大夫として再び京官を務めている。
付属研究機関として、八戸学院大学・八戸学院短期大学総合研究所を設置。創立者がカトリックの信者であったが、ミッションスクールではない（ただし、宗教学とキリスト教概論は必修）。図書館にチャペルを併設し、クリスマスミサを行っている。地域に根ざした実学教育を標榜し、フィールドワークに重点を置いている。米軍三沢基地を活用しての語学インターンシップや学生による地域づくり活動（地域ブランドの推進活動と商品開発、ケーブルテレビの番組製作、高校に出向いてのピアカウンセリングやキャリアサポート、ご当地体操の開発、健康に関する住民への啓蒙活動等）、小規模ながらも地域の自治体等と連携し特色ある教育を展開している。硬式野球部・サッカー部振興への注力の他、かつてはアイスホッケー部・自転車競技部が全国レベルで活躍した。現在、硬式野球部の学生による野球教室を年に1・2度開催している。大学と短期大学は同じ敷地内にある。学生は大半が自家用車で通っているが、朝夕にはスクールバスが運行されている。2007年1月には試験的に地域住民が無料で利用できるようになった。八戸学院大学では温水洋一主演の映画「伊藤の話」、（秋原正俊監督）のロケが2007年9月に行われた。温水洋一が扮する主人公・伊藤則資が八戸大学教授として登場する。また山寺宏一主演の映画「ルパンの奇巌城」、（秋原正俊監督）のロケが2010年5月に行われた。ウド鈴木が八戸大学教授として登場する。大学内には学校法人光星学院の事務局がある。また、系列校に八戸学院短期大学などがある。
東急車輛がアメリカのバッド社と技術提携により製作した日本初のオールステンレス車両であり、1962年1月25日から1966年9月10日にかけて、134両が同社で製造された。総数134両は、東急の1系列として当時最大両数であった。東横線と帝都高速度交通営団（現・東京地下鉄）日比谷線の直通運転を前提として設計されたため、車体の規格は乗り入れ協定に準拠したものとなっているが、乗り入れに必要な機器が搭載された車両は一部にとどまった。最初に製造された車両には制御装置をはじめとする電装品には6000系で採用されたのと同等のものも多く採用されたが、車体や台車にはバッド社の特許技術が多く盛り込まれた。東急車輌は本系列について、『東急車輌30年のあゆみ』に以下のように記している。当社にとって，オールステンレスカーと国鉄電車製作は経営史上においても画期的な事柄であった — 『東急車輌30年のあゆみ』、56-57頁より引用。また、本系列の製造を通じて、同業他社と肩を並べるまでの技術発展ができたと評している。また、「1960年代のエポックメーカー」などと評されることもある。当初は東横線に配置され、1964年から日比谷線乗り入れを開始、次いで1966年から田園都市線でも運用されるようになるなど、池上線、新玉川線を除く東急の鉄道線各線で広く運用された。1987年から7700系への改造が行われるとともに田園都市線、東横線、大井町線用車両の大型化の進行で1988年から廃車が始まった。1000系の登場によって1991年には日比谷線直通運用から撤退するなど徐々に運用範囲を狭め、最後は2両がワンマン改造、専用塗装化などの改造を施されてこどもの国線用として運用されたが、同線の通勤線化に伴って1999年に一般営業運転を終了した。2000年3月20日にさよなら運転として鷺沼駅 - 中央林間駅間を2往復した後、2000年6月にこの2両が東急車輌に譲渡され、本系列は東急線から姿を消した。1987年から1991年にかけて56両がVVVFインバータ制御化・冷房化・台車交換などを行って7700系へと改番されたほか、76両が1988年から1991年にかけて5つの鉄道事業者に譲渡された。7700系の3両編成化に伴う中間車11両、秩父鉄道に譲渡された16両、7700系に改造後十和田観光電鉄に譲渡された6両が廃車になるなど、2000年から徐々に廃車が進行しているが、初号車製造から50年を経過した2012年4月1日時点でも84両が5鉄道事業者で旅客営業に供されている。
本系列の製造にあたった東急車輛製造は、国有財産の設備や土地などを借り受け、1948年8月23日に株式会社東急横浜製作所として設立された、戦後発足の車両製造メーカーであり、戦後の混乱を乗り越えた後も先行する同業他社に追いつく努力が必要だった。1952年7月11日に同社社長に就任した吉次利二は、鉄道部門の業績向上のために、同業他社を上回る技術力でシェアを獲得することと、海外メーカーの技術の取り入れ・自社の技術や車両の輸出をセットで行うことを経営方針の1つとして掲げ、その一環として、吉次を団長とした業界関係者が北米・南米の市場開拓や視察を目的として1956年に海外へ渡り、南米では日本製車両の長所を伝えて回った。訪問先の鉄道事業者ではアメリカ製の車両が導入されており、ブラジルではアメリカのバッド社が製造したオールステンレス車両に乗車する機会があった。吉次は後に東急車輌創立20周年記念の座談会で以下のように述べている。南米はどこへ行っても「俺たちは米国からこんな立派な車両を買っているんだ。お前たちも乗せてやろう」と言われ、ブラジルではバッド社製のオールステンレス車に乗った。乗ってみたら素晴らしい。PRに行きながら他国の車両に感心してほめほめ乗って歩いた。 — 『鉄道ピクトリアル』通巻696号、67頁より引用。バッド社は1934年には世界初のステンレス製ディーゼル列車である「パイオニア・ゼファー」を世に送り出し、1959年までに累計3000両を超えるステンレス車両を製造していたほか、視察時点で7社の海外メーカーと技術提携していた。視察の帰り際、先方との交渉の末に吉次ほか一部の人間がバッド社の工場を見学し、ステンレス製車両が鋼製車両に比べ軽量化（経済性）と構造の強靱さ（安全性）の面で優れていることから、吉次はステンレス車両の将来性を確信したという。吉次は帰国後の視察報告や質疑応答の際、オールステンレス車やバッド社のことには触れておらず、これには、先の視察団には同業他社の関係者が多く参加していたことから、自社の動向を他社に察知されないようにするための判断だったのではないかという見方や、バッド社の工場を見学したのは視察団の一部だったと推定され、視察団の公式訪問の扱いではなかったから、との見方がある。東急車輌では1955年ごろから独自にステンレス製車両の技術開発を始めていたが、吉次は先の視察から帰国した直後にはオールステンレス車両の製造を決意しており、社内でも優秀な技術者を集めて技術開発や設計業務に着手、独自設計の東急5200系を1958年に、東急6000系を1960年に製造していたが、これらはいずれもセミステンレス構造の車体であった。この構造では車体の腐食を完全に防止することはできず、実際にも6000系では登場から20年を経ないうちに腐食した裾部分の構体を取り替えている。セミステンレス構造は塗装費の節減にはつながっても、車体そのものの耐久性ならびに軽量化という観点では満足できるものではなかった。5200系が営業運転を開始した1958年当時、東急車輛の技術陣はすでにステンレス鋼の特長を最大限に生かすにはオールステンレス車両しかないとの結論に達しており、バッド社の技術は必要欠くべからざるものだとの認識も持たれていた。この流れの中で、同年8月、東急車輌の幹部がバッド社を訪問、折衝の末技術提携の合意を得た。日本の外貨事情が良くない時代の技術提携は円貨の流出を伴うため、日本政府の認可が必要となり、認可ののち1959年12月15日に契約締結に至った。翌年には親会社である東急と本系列の試作車となる試作品納入の同意を取り付け、販売先を確保することができた。
東急では東急車輛から提案を受けたオールステンレス車両を、当時計画されていた地下鉄日比谷線への乗り入れ用車両として導入することとした。乗り入れ協定によって車両の規格が詳細に決められていたため、本系列の仕様もそれに大きく影響されている。車体寸法は18,000mm（連結面間）×2,800mm（車体幅）×4,000mm（パンタグラフ折りたたみ高さ）で、床面高さは6000系よりも25mm低い1,125mmであった。客用扉は6000系に続いて両開きが採用され、1両あたり3カ所・6メートル間隔で設けられた。車両デザインはバッド社からの推奨によりアメリカ・ペンシルベニア州フィラデルフィアの公共交通ネットワークである「SEPTA」の車両をモデルとし、1959年から61年にかけて270両が製造された「M-3形」が直接のモデルと言われているが、設計陣は国内の諸条件に合わせるのに苦労したという。M-3形と同様に直線を基調としたスタイルとなり、屋根板がR3,450mmの単純曲線となったことと合わせ、6000系よりも丸みが少なくシンプルな形状となった。台枠の端部、構造が複雑な枕ばり及び正面貫通路両脇に設けられた衝突柱はステンレス製ではない。車体裾は5200系と6000系では凹凸のない直線だったのに対し、本系列では台車の直上の部分に補強があり、その部分の裾部の構体が下に出っ張っている。6000系と同様、先頭部にはコルゲーションがないが、窓の上下にコルゲーションがあった6000系に対し、5200系と同様側面の下半分にのみコルゲーションが入った。いずれの形式に比べても、コルゲーションの密度は高い。車体設計に際しては、コルゲーションの有無や仕上げをデザインとして上手に取り込むような工夫がなされた。先頭部は三面折妻で、貫通扉の上に東急の車両では初めて前面方向幕が、左右の窓下に設置されたケースには前照灯と尾灯が収まっている。このケースは、デハ7040以前はステンレス製、デハ7041以降はFRP製である。バッド社との技術提携初期に設計された本系列ではバッド社からの直接的な技術指導を受けたことから当時のアメリカの鉄道車両構造規格の影響を受けた部分が少なからずあり、その一例として車両が衝突した場合に運転台周りが局部的に破損しないよう衝突柱が設けられた。貫通扉はこの衝突柱の奥に設けられたので、従来の車両よりやや奥に設置されている。貫通幌を使用しない場合はこの凹んだ部分に折り込めるようになっていた。車両番号は先頭車の向かって右上と、各車両側面車端寄り1箇所に紺色の文字で表示された。初期に製造された車両の先頭部の車両番号は5200系や6000系と同様サイズが小さかったが、デハ7007以降は大きめのものに変更された。当初は各駅停車のみの運用を想定していたためにデハ7018までは正面に通過標識灯を設置せずに登場したが、1964年に標識灯が設置され、以降はこれらの車両も急行列車に運用されるようになった。