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前述のように、現在の制度上、無期刑に処せられた者も、最短で10年を経過すれば仮釈放を許可することができる規定になっており、この規定と、過去において10数年で仮釈放を許可されたケースが実際に相当数存在していたこと、また、仮釈放の運用状況が1990年代から次第に変化したものの最近になるまであまり公にされてこなかったことから、無期刑に処された者でも、10年や10数年、または20年以上服役したのちに仮釈放されることが通常であるといった風説が1990年代から2000年代において広まりを見せていった。しかし、このとき既に仮釈放の判断状況や許可者の在所期間などの運用は変化を示しており、そうした風説と現実の運用状況との乖離が高まったため、法務省は、2008年12月以降、無期刑受刑者の仮釈放の運用状況などについて情報を公開するようになった。また、同時に運用・審理の透明性の観点から、検察官の意見照会を義務化刑執行開始後30年を経過した時点において.必要的に仮釈放審理（刑事施設の長の申出によらない国の権限での仮釈放審理）の実施および前述の被害者意見聴取の義務化という4つの方針が採られることとなった。また、刑法改正によって有期刑の上限が30年に引き上げられたといえども、仮釈放は無期刑・有期刑の区別にかかわらず存在しているため、現制度における懲役30年も絶対的な懲役30年ではなく、前述の規則28条の基準に適合すれば、30年の刑期満了以前に釈放することが可能であり、刑法の規定上はその3分の1にあたる10年を経過すれば仮釈放の可能性があることを留意しなければならない。仮に、重い刑の者は軽い刑の者より早く仮釈放になってはならないという論法を採れば、30年の有期刑は、29年の有期刑より重い刑であるから、29年未満で仮釈放になってはならないということになり、その場合、仮釈放制度そのものの適用が否定されてしまうからである。無期懲役と懲役30年の受刑者において、両者とも仮釈放が相当と認められる状況に至らなければ、前者は本人が死亡するまで、後者は30年刑事施設に収監されることになり、片方が矯正教育の結果仮釈放相当と判断され、もう片方はその状況に至らなければ、片方は相当と判断された時点において仮釈放され、もう片方は刑期が続く限り収監されることになるし、両者とも顕著な矯正教育の成果を早期に示せば、理論的にはともに10年で仮釈放が許可されることもありうるのであり、矯正教育の成果や経緯において場合によっては刑事施設の在所期間が逆転しうることは仮釈放制度の本旨に照らしてやむをえない面もある。もっとも、有期刑の受刑者については、過去では長期刑の者を中心として、刑期の6-8割あるいはそれ未満で仮釈放を許可された事例も相当数存在していたが、近年においては多くが刑期の8割以上の服役を経て仮釈放を許可されており、このことからも、当該状況の継続を前提とすれば、将来において、無期刑受刑者に対して過去のような仮釈放運用は行い難いという間接的影響は認められるが、それ以上の影響を有期刑の引き上げに根拠づけることは理論的に不十分であろう。
死刑の代替として仮釈放制度のない無期懲役刑の導入の是非が議論されている。仮釈放のない無期懲役をめぐっては、前述の効果を重視する立場の者から支持する意見が表明されている一方、死刑廃止派の一部から死刑と同様に人道上問題が大きいという意見が表明されているほか、死刑存置派の一部からも、「人を一生牢獄につなぐ刑は死刑よりも残虐な刑である」といった意見や、刑務所の秩序維持や収容費用といった面から、その現実性を疑問視する意見が表明されている。
2009年6月19日に成立した海賊行為の処罰及び海賊行為への対処に関する法律には最高刑で死刑があるため、日本は死刑が適用される法律が増えたことになった。
現在、絞首刑は、首にロープをかけて死刑を執行される者（以下「受刑者」）を落下させ、空中に吊り下げる方式でほとんどが行われ、日本も1873年（明治6年）以来、この方法を採用している。ところが、この方式の絞首刑では、落下直後に受刑者の首が切断されたり、またはそれに近い状態まで切断される例が世界各国で報告されている（詳細は絞首刑に記す。）。このように、首が切断あるいは切断に近い状態になるケースがあるということは、英国では1953年に提出された議会への報告書の中で取り上げられた。最近でも、2007年1月15日にイラク・バクダードで処刑されたサッダーム・フセインの異父弟バルザーン・イブラーヒーム・ハサンの例があり、首がちぎれて血だまりができた様子を撮ったビデオが一部の報道関係者に公開されている。通常、絞首刑では、ロープが伸び切った瞬間に受刑者の首を作用点として頭と胴体とを上下に引っ張る力がかかる。体重が重く落下距離が長いほど、受刑者の首にかかる力は大きくなる。この力が弱ければすぐに死亡することはなく、受刑者は数分もしくはそれ以上の時間をかけて窒息死することになる。逆に、首への衝撃がある程度強ければ、頸椎の骨折、脊髄の切断、及び首の動脈の損傷などが原因でごく短時間のうちに意識を失うものと考えられている。ただし、この場合でも落下の瞬間から心停止まではやはり数分以上の時間を要する。受刑者を落下させる目的はここにある。この首にかかる力が、首全体が耐えうる限界を超えた場合に、引きちぎられて首の切断が起きる。（法医学者の研究によると、どのくらいの力が加わると首が切断されるかまで判明している。）このため、絞首刑を採用している国・軍隊では、執行方法を調整して首の切断を防止しようと努めてきている。その一例として、絞首刑を採用していた当時の英国や米陸軍では、首にかかる力を制限するために、受刑者の体重に応じた落下距離を定めて、落下表(drop table)公式ドロップテーブルを作成していた。英国は死刑そのものを廃止し米陸軍も今では絞首刑を採用していないが、この落下表は現在でも絞首刑を採用している国などで採用されている。一方、日本の絞首刑では受刑者の首の切断を防止するための規程は存在せず、同趣旨の通達や命令の存在も明らかになっていない。落下表の使用はおろか存在すらも不明である。執行方法に各国間で特段の差はないのであるため、日本の絞首刑でも受刑者の首の切断は起こり得るといえる。実際に死刑執行の際に首が切断されるようなことがあれば、憲法第36条（残虐な刑罰の禁止）に違反した執行であると解釈される可能性が高いが、現在のところ最高裁判所の判例で死刑は合憲であるとされている。また、憲法第31条は、法律の定める手続によらなければ生命を奪われないこと（適正手続の保障）を定めている。まず首が切断されるような死刑は刑法第11条の定める「絞首」ではありえない。つまり、法律の定めていない執行方法を用いた死刑と言える。次に首が切断されれば、法律の定める「絞首」ではありえないため、それを防ぐための規定は（それが本当に首の切断を防ぐことができるかどうかは別の話だが）、死刑の執行方法の種類を特定するために法律に明記されるべき内容（法律事項）である。ところが、日本の法律には規定されていない。最後に最高裁の判例によって現在も有効であるとされている1873年（明治6年）太政官布告65号は、受刑者を「地ヲ離ル凡一尺」まで落下させるように定めている。現在の刑事施設は刑場の床が開いて受刑者が落下する構造になっており、例えば東京拘置所では刑場の床から下の階の床まで約4mあるとされていることから、受刑者は約3.7m落下することになる。前述のティクリティ（体重80kg足らず）の例などでは、2.4m程度の落下で首の切断が起こることからすると、日本の死刑に関する規定をそのまま実行すると絞首刑のさいに受刑者の首が切断されてしまいかねない。つまり定められた手続の中に適正でない内容があるのがわかる。実際に日本でも、太政官布告65号が施行された1873年以降に、首がほとんど切断された事故が発生していたことが報道されている。1883年（明治16年）7月6日の小野澤おとわという人物の絞首刑執行の際、「刑台の踏板を外すと均（ひと）しくおとわの体は首を縊（くく）りて一丈（いちじょう）余（よ）の高き処（ところ）よりズドンと釣り下りし処、同人の肥満にて身体（からだ）の重かりし故か釣り下る機会（はずみ）に首が半分ほど引き切れたれば血潮が四方あたりへ迸（ほとばし）り、五分間ほどにて全く絶命した」、「とわが肥満質にて重量（おもみ）のありし故にや絞縄がふかく咽喉に喰込みしと見え鼻口咽喉より鮮血迸（ほとば）しり忽地（たちまち）にして死に就たるにいとあさましき姿なりし。稍（やや）あって死体を解下（ときおろ）されたれど絞縄のくい入りてとれざる故、刃物を以て切断し直に棺におさめられ」たと、当時の新聞にその様子が描かれている。
法務大臣によっては死刑執行に対する思想の相違によって対応が異なってくる。苦悶しながら署名する法務大臣も少なくなく、例えば犬養健は死刑執行命令書への署名を嫌い、できるだけ回避したうえどうしても決裁しなければならなくなっても、即決せず3、4日は待たせたという。一方で、積極的な法務大臣も多く、犬飼の後任の加藤鐐五郎と小原直は半年弱の間に死刑執行命令書の決裁を積極的に行ったため、1954年当時未執行だった1948年と1949年ごろの死刑確定囚32人の死刑が執行された。また、田中伊三次は記者の前で一度に23名の死刑執行命令書に署名し記事化することを要求している。中垣國男は在任中33名の死刑執行命令を出したが、死刑囚個人に支援団体が組織されていた藤本事件や小松川事件の死刑囚を早急に処刑したほか、反対派に阻止されたが平沢貞通の処刑準備をした。宮澤内閣で法務大臣を務めた田原隆のように「国民の多数が死刑を支持している」と述べ、自身は死刑執行命令を下すこともあり得るという考えを示したにもかかわらず、1年の在任期間の間に死刑執行しなかった（本人は法務官僚から死刑執行命令書の署名を求められなかったと弁明）大臣もいる。内閣総理大臣であった吉田茂も第2次吉田内閣発足時に1ヶ月法務総裁（後の法務大臣）を兼務していたが、1947年10月に官房長が死刑執行命令書に決裁を求めたところ、チラッと目を通しただけで「これは専任大臣ができてからにしてくれ」と署名を拒否している。また自己の信念で死刑執行を拒否した法務大臣もいる。たとえば戦後の1964年と1968年および1990年から1992年までは死刑執行が行われなかった。そのうち1964年は、当時の賀屋興宣（在任1963年7月 - 1964年7月）が元A級戦犯であり、収容されていた巣鴨プリズンにおいて元首相の東條英機らA級戦犯7名が絞首刑に処されるのを見送ったうえに最期の叫びも聞いたため心情的にできなかったという。後者の1968年は当時の赤間文三が「勘弁してくれ。今度、俺にお迎えがきたらどうする」などと発言して署名を拒否した。1990年代初期のモラトリアム（死刑執行一時停止）は長谷川信から梶山静六、左藤恵、田原隆と歴代の法相に引き継がれていた。長谷川は病気で倒れるなど（辞任直後に死去）の事務方の混乱や、1991年に上皇明仁の即位の礼が執り行われる（大正天皇と昭和天皇の大礼の際には死刑囚の大量恩赦が行われたが、行われなかった）事情もあったが、特に自分が浄土真宗の住職であるという信仰上の信念から、死刑執行命令書に署名しなかった左藤恵（在任1990年12月-1991年11月）の例がある。しかし1993年3月26日に3人の死刑が執行され、このモラトリアムは終わった。当時の後藤田正晴（警察官僚出身）が「法秩序、国家の基本がゆらぐ」（国会答弁）として再開させた。これは死刑執行が途絶えることで事実上死刑制度が廃止になることを危惧した法務官僚の意向があったともいわれている。弁護士出身で真宗大谷派の信徒である杉浦正健（在任2005年10月-2006年9月）が、就任直後の会見で「私の心や宗教観や哲学の問題として死刑執行書にはサインしない」と発言したものの、1時間後には記者会見を開いて撤回した。結局、杉浦は死刑執行することなく任期を終えたが、「職務を執行しないのであれば法務大臣を受けるべきでない」との強い批判があり、以後の法務大臣任命に影響を与えた。杉浦の後任である長勢甚遠は、2006年12月25日に4人の執行書にサインした。「執行を1年でも途絶えさせてはならない」という法務省の強い意向が、異例の年末の執行になったとされる。
法務大臣の署名には必ず赤鉛筆が使われるが、これが行われない限り、死刑執行は不可能である。死刑確定から執行まで平均で7年6か月かかっている。在任中に信条、宗教上の理由などで執行命令書の署名を行わなかった法務大臣もいる（賀屋興宣、左藤恵など）。2005年に法務大臣に就任した杉浦正健が就任記者会見で「（死刑執行命令書に）私はサインしない」と法相としては異例の発言をした（ただし1時間後に発言を撤回している。なお、杉浦は在任期間中、一度も執行命令書にサインをしていない）。一方で、1992年に法相に就任した後藤田正晴は「法相が責任を回避したら国の秩序が揺らぐ」と語っており、また、2001年に法相に就任した森山眞弓は「執行しないと決めている人は法相を引き受けるべきではない」と述べており、法相という立場にある以上、刑法および刑訴法で規定された責務を果たすべきという主張も少なくない。死刑の執行に積極的な大臣も存在した。田中伊三次は1967年の法務大臣就任後、知り合いの記者に「死刑が執行されるところを見に行こう」と誘って相談した刑事局総務課長伊藤栄樹から叱責されたり、死刑場を新聞記者に公開した後、「これから死刑執行命令書のサインを行うので写真を撮ってくれ」と、数珠を片手にポーズを構えて1度に23人分の死刑執行命令書に署名した。しかし、あまりの悪趣味に産経新聞を除く記者クラブの記者らに呆れられ、翌日（1967年10月17日）の朝刊一面で報じたのは産経新聞だけだった。反対に裁判資料を持ち込み悩みながら熟読し判断を下した大臣もいた。旧刑事訴訟法下でも執行にかなりの時間を要していたが、現在の刑事訴訟法が制定された際、判決確定から6か月という規定が作られた。しかし結果的には、この規定をもってしても判決確定から執行までの期間が6か月以内になることはなかった。判決の確定から6ヶ月が経過しても執行されない点については昭和20年代後半にすでに問題になっており、1953年6月19日に朝日新聞に掲載された「たまった死刑囚84人、部内に執行促進論　再審や恩赦請求を乱用」の記事によれば、死刑囚が死刑執行阻止を狙い、再審請求や恩赦出願を濫発するので法務当局内部に再審請求を行える回数を制限すべきだとする議論があることを伝えているが、そのなかで「昭和24年に最高裁で確定した死刑囚が残されている」と指摘しており、当時は「4年」も長い拘置期間とされていた。その後1950年代以降は精神の異常を疑われたまま死刑判決を受けた者や、冤罪が疑われながら死刑判決を受けた者については、さらに執行が避けられる傾向が顕著になり（著名なものに帝銀事件があるが、藤本事件のように執行された例もある）、外部交通が制限されるなか、長年にわたり何度も再審請求を繰り返して、最終的に無罪となった元死刑確定者も存在している。もっとも、1960年代から1980年代にかけて新規の死刑確定囚が多くなかった事実もある。また、死刑が確定したのちに、何らかの理由により刑が執行されなかった場合、以前は確定後30年をもって刑そのものが免除となる規定が刑法32条にあったが、2010年に人を死亡させた罪の公訴時効の廃止・延長がされた際、死刑の時効も廃止された。ただし死刑確定者が刑法11条2項に基づき刑事施設に継続して拘置されることによって、免除までの期間は中断されることとされていた（最高裁昭和60年7月19日決定）（帝銀事件#死刑確定後参照）。30年以上拘置されていた例として名張毒ぶどう酒事件（2015年に八王子医療刑務所で病死）がある。主義主張に無関係もしくは不明ながら任期が短いなどの経緯により、結果として在任中死刑執行を1人も行わなかった法務大臣も、第二次世界大戦後に複数存在する。
鳩山は在任期間中13人もの死刑を執行したが、これに対し朝日新聞は2008年6月18日付夕刊「素粒子」欄で「永世死刑執行人 鳩山法相」「2カ月間隔でゴーサイン出して新記録達成。またの名、死に神」と揶揄した。これに対し鳩山は「人の命を絶つという極刑を実施するのだから、心境は穏やかではない。しかしどんなにつらくても社会正義のためにやらざるを得ない。宮崎勤死刑囚らにも人権も人格もある。司法の慎重な判断、法律の規定があり、苦しんだ揚げ句に執行した。死に神に連れていかれたというのは違うと思う。（記事は）執行された方に対する侮辱だ」と朝日新聞に強く抗議し、「私を死に神と表現することがどれだけ悪影響を与えるか。そういう軽率な文章を平気で載せる態度自身が世の中を悪くしていると思う」と朝日新聞の報道姿勢を批判した。これに関して朝日新聞には「法相は職務を全うしているだけ」「死に神とはふざけすぎ」など、多くの抗議が寄せられ、朝日新聞は「法相の名誉を中傷する意図はなかった」」「表現の方法や技量をもっと磨かねば」と弁明している。また全国犯罪被害者の会も「一日も早い死刑執行を待ち望んできた被害者遺族も死に神ということになり、（報道によって）今回ほど侮辱的で、感情を逆なでされる苦痛を受けたのは初めて」とする抗議文と公開質問を朝日新聞社に送ったという。なお1ヶ月後に全国犯罪被害者の会は不適切な表現であり死刑執行数が多いことを批判したものではなかったとの朝日側の謝罪を受け入れたが、鳩山は退任前の会見で「サイバンインコは留任、死に神は辞任」という発言をしており、なおも不快感をしめしていたという。
平安時代には、嵯峨天皇が818年（弘仁9年）に盗犯に対する死刑を停止する宣旨（弘仁格）を公布した。死刑を全面的に停止あるいは廃止する法令が出されたことはないものの、死刑の範囲が縮小するとともに実際に執行されることがなくなり、やがて全面的な死刑の停止が先例（慣習法）として確立されたと考えられている。死刑相当の罪に対しては一旦太政官や刑部省において死罪の判決が出されても、執行の権限を持つ天皇の名において流罪への減刑が適用され、災害や朝廷内のできごとに恩赦が出されたために、判決が下された後に釈放されるケースも多かった（また、八虐のように連坐・除名・没官などが付随する場合には、これらの処分は厳格に適用されていた。また、流罪に減刑されて現地に送られた後は非常赦と呼ばれる特別な恩赦が出ない限りは赦免されなかったから、交通が未発達な当時においては死刑に匹敵する威嚇効果があった）。また薬子の変以降、中央での政争が武力によって解決されることはなくなった。平安時代は、不殺生を説く仏教が特に重んぜられた時代であり、特に穢れ思想は貴族階級に浸透していた。また怨霊信仰によって、天変地異や疫病などの災いの原因を怨念や祟りと考えた時代でもあり、そのことからも死刑は避けられ、政争においても血が流されることはなかったのである（「怨霊の思想」『日本思想史講座1古代』（山田雄司））。他方、死刑とは異なるものの、承平天慶の乱などの地方における戦乱においては、追討対象者は殺害されることが普通であった。承平天慶の乱では、討ち取られた平将門と藤原純友の首が京で晒し首となっている。また985年には盗賊の藤原斉明が検非違使によって近江で撃ち殺され、さらし首にされた記録がある。平安末期には武士が台頭し、自力救済の思想が一般的となる。武士の時代の到来を告げた保元の乱の戦後処理として死刑が復活した。後白河天皇に源為義らを斬罪に処すよう提言した信西の言葉には「おほくの凶徒を諸国へわけつかはされば、定而猶兵乱の基なるべし。（中略）若重てひがごと出来りなば、後悔なんぞ益あらん」（保元物語巻之二「為義最後の事」より）とあり、兵乱の防止を目的として死刑を復活させたことが記録されている。保元の乱で処刑されたのは武士だけで、武家における私刑（源為義が源義朝に、平忠正が平清盛にそれぞれ預けられた）という形式がとられたが、平治の乱では貴族である藤原信頼が斬首となり、ついに中央政界における死刑が復活するのである。ただし、この信頼の処刑についても、「公卿」に対する処刑の復活という点では画期的だが、あくまでも武装しての「戦闘員」としての役割に対する死罪とする考え方もある（『保元・平治の乱を読みなおす』（元木泰雄））。また、公家社会でも公卿への死刑に対する反発が強く、以後の公家法においても死刑に関する規定はみられず、建永の法難の際に後鳥羽上皇が法然の弟子を処刑した際も、側近武士による私刑の体裁を取った（「『建永の法難』について」『鎌倉時代の権力と制度』（上横手雅敬））。後の平家一門や、承久の乱に連座したものたちについても同様のことが言え、戦乱時における「武士だけ」の処刑という伝統はその後も続いていた。嵯峨天皇の宣旨から保元の乱の起こった1156年（保元元年）まで、338年の間、全国的に平時死刑は廃止され、京においては平時・戦時例外なく死刑執行は停止されていた。
鎌倉時代、鎌倉幕府は死刑の種類について、絞と斬の2種類に定めていたが、地方においては鋸挽、磔、獄門なども行われていた。また鎌倉・室町時代には全国的に統一された絶対的な司法権が確立せず、各荘園・公領が独立した司法権・刑罰権を有するようになった。そのため、弱小な荘園・公領に所属する者が強大な荘園・公領に所属する者から害を与えられた時には泣き寝入りになることが多く、小荘園・公領はそれに対抗するために小荘園・公領同士で同盟を結んで大荘園・公領に対抗し、人的被害が生じた場合は再犯の防止を目的として同じ程度の被害が生じるように相手の荘園・公領に生贄を要求した。同じ荘園からの再犯を防止するためには相手の荘園に同じ程度の被害が生じればこと足りるため犠牲は犯人である必要はなく、荘園・公領の中の下層階級の者や被差別民を遺族の上位身分への引き立てを引き換えとし、犯人の代わりに差し出すことが多かった。一つの事件を「死んで解決した人」であることから「解死人」（げしにん）と呼ばれるようになり、後の「下手人」との呼び方につながっていった。また、中世末期に惣村の自治的結合（一揆）が強まると、惣村もまたこうした主体を担うようになっていく。鎌倉・室町から戦国時代にかけて世の中が戦乱に巻き込まれるようになるにつれ、社会の過酷さを反映して磔、串刺、牛裂・車裂、釜茹で（盗賊石川五右衛門の処刑が有名）などのように刑罰も苛烈になっていった。室町幕府の権威が強い近畿においては死刑の適用自体は少なかったものの、流刑になった人間は法の保護の対象から外れてしまうために流刑先に到達する前に落ち武者狩りの対象となって命を落とすケースが多く、当時の人間は流刑を事実上の死刑と考えていたようである。経済犯に対して死刑が適用されたり、謀反などの重罪に対して連座制が適用されたり、領主の世俗的権威とは独立した権威を説くキリシタンや一向宗徒等の宗教勢力に対して、根絶と見せしめのために残虐刑が多用されたり、というように、領国の治安強化や粛清のために死刑を多用する戦国大名たちが現れた。一方では、自力救済による私的刑罰権を制限するため、喧嘩両成敗の原則が分国法などで制度化されるようになった。豊臣秀吉は喧嘩停止令で私戦を禁止したほか、刀狩令により百姓身分の武器使用を規制し、惣村における自力救済を否定した。
酷刑の傾向は江戸時代初期まで続いたが、あまりに残虐な刑罰はやがて廃止された。武士に対しては切腹または斬首、武士でない階級には磔、鋸挽、火罪、下手人、死罪、獄門が適用された。切腹は武士としての名誉を尊重する形式であり、斬首は不名誉刑として不名誉な罪に対し行われた。例えば、島原藩主だった松倉勝家は、島原の乱が発生した責任を問われ、大名への戒めとして斬首刑が適用された。江戸時代の刑罰も軽罪犯に対して死刑を適用し、重罪に連座制を採用するというように治安目的の傾向を強く読み取ることができるが、密通に生命刑が予告されていたり、同じ生命刑の中でも親殺し（尊属殺人）や主殺しは一段重く罰せられていたことなどから、死刑が当時の文化や身分秩序の維持を目的として行われていた面があることも読みとれる。1232年制定の御成敗式目では死罪が定められており、1241年の追加には殺人罪に対して「斬」が科されるとある。8代将軍徳川吉宗のときに定められた公事方御定書によって死刑の種類は火刑、獄門、死罪、切腹などに限定され、残虐なやり方による死刑を制限する方向へとつながった。ただし公事方御定書は江戸町奉行のみが閲覧を許される秘法であったため、罪刑法定主義による死刑が行われていたわけではない。なお、尾張藩主徳川宗春は統治期間中に領内において死刑を廃止している。彼の思想を記した「温知政要」では、死刑について「取り返しの付かない刑罰」であるとし、その運用は慎重の上に慎重を重ねるべきと述べている。また江戸期になって法制化された敵討（仇討ち）は、肉親を殺害された遺族が相手に復讐するために行われる私刑であったが、これを許されたのは武士階級のみであり、対象も尊属を殺害した者であり子弟の場合には許されなかったほか敵討は決闘であるため、敵とされる側であっても「返討ち」が許されていた。
明治政府は成立当初、江戸時代の立法を準用していたおり、引き続き江戸時代の刑罰が実施されていた。しかし、欧米の近代法の影響を受けて各法典が整備されていくと、刑罰の簡略化と残酷な刑の廃止、罪刑法定主義の担保がなされていった。1870年（明治3年）に暫定刑法である新律綱領を定め、死刑を「斬」と「絞」の2種類に限定。絞首方法は、ケヤキの柱（絞柱）の前に受刑者を立たせた上で、その首に巻いた縄を柱の穴から柱の背後に回し、それに20貫（約75キログラム）の分銅をつるした後、足の下の踏板を外して刑の執行を終わるというものであった。この綱領では刑法典の出版と頒布が初めて認められ、罪刑法定主義が担保された。「明治6年太政官布告65号」により、絞刑の執行方法が絞柱式から絞架式に改められた。また1880年（明治13年）にはフランス刑法典を基本に日本社会の特性を加味して刑法（旧）が制定され、絞首のみに死刑執行方法が限定された。この刑法によって江戸時代と比較して死刑が適用される犯罪は大きく限定されることになった。また例外として陸軍と海軍の軍人に対して適用された陸海軍軍法（陸軍刑法および海軍刑法）は最高刑として銃殺刑による死刑を定めていた。近代日本において死刑制度廃止法案が帝国議会に提出されたのは1900年のことで、安藤亀太郎、高須賀穣、根本正らが共同提出した。これは当時欧州の死刑廃止論の影響を受けた小河滋二郎ら実務派が主張していたことが背景にあるが、大きな社会的潮流になることはなかった。1908年には現行刑法が施行され、現在まで幾度かの改正による厳罰化が行われているが、基本的には現在と死刑が適用される犯罪は変わらない。しかしながら、死刑適用犯罪として皇室に関する罪のうち、天皇及び皇族を殺害もしくは危害を加えようとする大逆罪は、生命を奪うまで至らず未遂（予備も含む）であっても死刑のみが適用されていた。そのため幸徳事件では24名が、虎ノ門事件と桜田門事件では1名ずつ（朴烈事件は死刑判決を受けたが恩赦された）が死刑になった。大逆罪は戦後になってGHQにより国民主権の理念に反するとの判断から廃止された。以上のことから、死刑の適用事件は日本においても他の近代諸国と同様に大幅に限定されるようになってきているといえる。
1945年、日本は第二次世界大戦（大東亜戦争もしくは太平洋戦争とも呼称）に敗北したため、連合国の占領政策のもと従来の法制度を民主的に改革することが求められた。刑事政策関係では従来の刑事訴訟法が比較的厳格な法手続きを尊重する英米法に倣ったものに改正されたが、死刑制度自体は存続していた。この時期には戦後の混乱期の凶悪犯罪の増加という背景もあり、死刑の宣告及び執行は多かったが、従来の自白偏重主義の捜査方法が行われていたため、後年問題となった冤罪事件が数多く生じていた。1946年（昭和21年）に公布された日本国憲法施行後の1948年3月12日に最高裁判所は死刑制度の存在と憲法の規定は矛盾したものではなく是認しているとの判決を出し死刑は合憲であるとした（死刑制度合憲判決事件 ）そのため、現在でも日本においては死刑制度存置の根拠のひとつとされている。なお、現在ではほとんどふれられることはないが「大野意見」という死刑制度に否定的な少数意見も付けられている。同年11月11日に日本国憲法下で初めて死刑が執行された。また、戦後アメリカ軍によって日本から分離統治（1945年～1972年）されていた沖縄県では、日本の刑法が適用されていたために死刑制度（ただし東京の最高裁判所に上告できないため事実上二審制）があり、実際に死刑判決も出されているが、琉球列島高等弁務官に死刑の執行や恩赦の権限が与えられていたため、無期懲役に減刑した場合（泊母子殺人事件）もある。死刑囚の恩赦であるが、現在ではまず行われないが、1952年のサンフランシスコ平和条約発効による恩赦では、殺人犯のみで死刑が確定していた者のうち13人が無期懲役に減刑されている。また個別恩赦で戦後11人が恩赦されているが、この中には戦時中に樺太で発生した強盗殺人事件の死刑囚のように、ソ連軍が樺太に侵攻したため裁判記録が事実上消滅し死刑起案書が作成できないために減刑されたもの、少年法の改正で死刑を執行できる年齢の下限が18歳以上に引き上げられたのを機に、犯行時17歳であった死刑囚が無期減刑になった例がある。さらに、尊属殺人の法定刑を違憲とする大法廷判決に伴う恩赦の例がある。戦後日本の国会で死刑廃止法案が提出されたのは1956年と1965年の2度あるが、いずれも成立することはなく現在に至っている。これは、この時期イギリスの国会で死刑制度の是非が議論されていた影響もある。1956年の際には「刑法の一部を改正する法案」として参議院議員羽仁五郎らが中心となって提出されたもので、現職の刑務官や所長らの現場から死刑廃止が根強く主張された。それによれば、自ら犯した犯罪に対する贖罪への感情が生じている死刑囚を業務のためとはいえ殺したくないというものであった。読売新聞1956年4月13日付けの紙面には、当時の大阪拘置所所長で後に死刑廃止論者として有名になった玉井策郎によって、死刑の実態を告発するために強盗の際に警察官を射殺した死刑囚の執行までの53時間を秘密録音した実況が一面で掲載された。それによれば、死刑囚の肉親との最期の面会、同囚との別れの茶会、そして死刑囚最期の言葉と辞世の句を残した後、死刑執行が行われた場面で終わるというものであった。なおこの時の録音はテレビ朝日の『ザ・スクープ』のなかで1996年に放送されたほか、文化放送も2008年に特番『死刑執行』で放送している。朝日新聞1965年1月16日の社説には「殺人が国家の名において許され、そして残されている場合がたった二つある。戦争と死刑である。（中略）極刑がなくなれば、だれでも容易に殺人のような罪を犯すであろうと見るのが普通の見解である。しかし、一段と深く考えたなら、いかなる権力も、いかなる理由も、人を殺してはならぬという制度が確立してはじめて、人の生命に手を触れてはならぬという信念が、全ての人の心に芽生えるのである」として、死刑制度廃止に賛成する主張を行っている。これに対し死刑存置論からは、おせんころがし殺人事件などで8人を殺害して、別々の裁判で2度の死刑判決が確定した栗田源蔵を引き合いに出し『世の中には特殊な極悪人がおり、淘汰する以外にない犯罪者がいるのだ』として、社会防衛上必要であるとする死刑制度存置の理由として矛先に挙げられた。結局、この法案は廃案になった。次の1965年3月の時には、当時の日本社会党の参議院議員ら39名が提出した。この時期に提出されたのは西側欧州諸国で立法府による死刑廃止が検討されていたこともあるが、帝銀事件といった死刑囚の冤罪が疑われる事件が続出していたことが背景にある。また1968年4月に国会に連合国による占領時代に死刑判決を受けた未執行死刑囚を対象にした再審特例法案が提出された。この法案の主旨は前述のように冤罪の疑われた死刑囚に再審の途を彼らにその機会を与えるものであったが、この法案が成立することはなかった。ただし、何人かの死刑囚に対しては恩赦で無期懲役に減刑されたが、これは死刑廃止論の象徴となっていた戦後初めて死刑判決を受けていた女性死刑囚（子供を養うために僅かな金銭を強盗し放火殺人した事件、精神異常と結核が亢進し廃人状態だった）を恩赦する政治判断があったとの指摘もある。なお、死刑囚が無期懲役に減刑されたのは1975年6月（福岡事件の死刑囚1人）を最後に行われていない。これら死刑制度廃止の動きに対して、法務省は総理府（現在の内閣府）が行った世論調査の結果、日本の国民世論が死刑制度存置論が多数であるとして、死刑制度を維持すべしであるとして現在に至るまで死刑制度を廃止すべきではないとの立場を取り続けている。しかし、2015年1月に公表された世論調査では、終身刑（仮釈放のない無期刑）を導入した場合、それでもなお死刑を支持すると答えた人は、従来の調査を30ポイントほど下回り、51パーセントとなっている。なお、1946年以降2007年3月までの死刑確定者（自殺・獄死・恩赦減刑を除く）は728人で、それまでに死刑に処せられた者は627人、この時点での未執行者は101人であった。また2018年現在、女性被告人で死刑が確定したものは16人（恩赦減刑1人、獄死4人、執行5人）であり、日本において死刑が適用される犯罪者の大部分は男性（殺人犯も大部分は男性）である。
日本の死刑執行に関しては、「10分経っても絶命しなければ新しい名前と戸籍が与えられて裏口からこっそり釈放される」という都市伝説があるが、まったくの虚偽である。ただし海外の死刑失敗事例として、過去にイギリスでは恩赦で懲役刑に減刑されたケースがある。死刑確定者の中にはこの話を信じて必死に10分間息を止める練習をする者もいたというが、後述のとおり絶命前に絞縄を解かれることはなく、法令上もありえない。なおアメリカ合衆国では不備で死刑の執行が失敗した場合、時期を置いて再度執行されるという。日本においては、1893年（明治26年）に、執行の猶予を求めて号泣しその場を動かない死刑囚を、看守らが引き立てて絞首刑を執行したものの、一度ならず二度までもロープが外れ、その場でやり直しの執行がされたケースが当時の新聞に報道されている。1872年に石鐵県死刑囚蘇生事件の死刑囚が、絞首刑後に棺桶から蘇生する事案が発生。報告を受けた政府は「スデニ絞罪処刑後蘇生ス、マタ論ズベキナシ」として、蘇生後に改めての死刑執行はされず、彼の戸籍が回復されてその後26年間生きたとされている。
ガストーラス(Gas torus)は、惑星をトーラス状に取り囲むガスやプラズマの雲である。太陽系では、衛星の大気と惑星の磁場の相互作用によって形成される。最も有名なのは、イオのプラズマトーラスであり、火山性のイオの希薄な大気から毎秒約1トンの酸素と硫黄がイオン化して形成される。その他の例には、エンケラドゥスの酸素と水素の巨大な中性トーラスや、まだ観測はされていないがタイタンの窒素のトーラスがある。ラリー・ニーヴンの小説The Integral TreesやThe Smoke Ringでは、中性子星の周りを公転する木星型惑星の周りの密度の濃いトーラス内で人間を含む生物が生存する世界が描かれている。
神在月に八百万の神々が集まる島根県の出雲。そこのとある学校に転校してきた幸子が、集まってきた八百万の神々たちの存在を知り、神々たちと日常を過ごす様を描いている。本作品では日本各地の神々のみならず、外国から日本に入ってきて変質した神々、果てはアニメやゲームといったフィクションの存在までが神々として登場する。なお、神々の間では一定のルール、秩序があり、それを乱す者には条例により臨時神在対策課（一部の神々が務めている）が迅速な処置を行なう。
貝層（かいそう）とは、地中に貝類が堆積して貝殻による層をなしたもの。過去人類の活動によって形成された「人為貝層」（いわゆる「貝塚」）と、太古の海に生息していた貝類の死骸が海底に堆積して形成された「自然貝層」がある。
「日本の貝塚一覧」または「Category:日本の貝塚」を参照
岩村田遊郭（いわむらだゆうかく、岩村田遊廓）は、かつて長野県佐久市岩村田にあった遊廓。
1889年（明治22年）、遊廓開業。現在の佐久市岩村田（当時・北佐久郡岩村田町）の東部、鼻顔稲荷神社とは湯川を挟んで対岸に位置していた。遊廓周辺の稲荷町・花園町は鼻顔稲荷神社の鳥居前町として発展した街で、遊廓の開業は商業の発展に拍車を掛けた。中山道・追分宿（北佐久郡軽井沢町）から移った「分里郭」が11軒あった。2階から3階建ての建物が多かった中、「本嘉女屋」は5階建てで、屋上部分はイスラーム建築を思わせるドームがあった。遊廓があった当時は色情にまつわる都々逸が流行した。いくつか種類があり、これを歌えない者は堅物などといって小馬鹿にされたという。夕方になり、風に乗って運ばれてくる女たちの歌声は、働く若者たちの仕事の手を止めてしまうものだった。誘惑に負け散財したなどという色話が伝えられている。1940年（昭和15年）、遊廓廃止。
ダチョウ・アルゴリズム（英: Ostrich algorithm）とは、計算機科学において、 発生頻度が極めて稀であるとの考えに基き、「頭を砂の中に突っ込み、問題がないようなふりをする」ダチョウのように潜在的な問題を無視するという戦略である。問題の発生を防止するよりも、問題が起きたほうがコストが低いということを仮定している。この方法は、並列プログラミングでのデッドロックに問題に対して、デッドロックが発生する可能性が極めて低く、解決や防止のコストが極めて高いとみなされれば、対策として用いることができる。代償として利便性や正確性が失われる。ダチョウ・アルゴリズムは回避(銀行家のアルゴリズム)、防止、検知と復活といったデッドロックの対処方法の一つである。一般的に、計算機のアルゴリズムには最悪時の性能が悪いものが用いられることが多い。実際には起こらないような人工的なケースでしか悪い性能を顕在化させないからである。わかりやすい例として、シンプレックス法や、Standard MLにおける型チェックのアルゴリズムがある。同様に固定長の数値型を持つ言語における整数の桁あふれのような問題は、通常の入力データに存在しないような例外的な場合にのみ発生するため無視されることが多い。
北海道旭川市生まれ.札幌市立月寒小学校でサッカーを始め、室蘭大谷高等学校時代に高校選手権に出場。道都大学に進み、1999年・2000年に大学選抜メンバーとなり、2000年のユニバーシアードには道内関係者としては初の代表に選出され、全試合に出場した。運動力の豊富なボランチとして注目を集め、J1の7チームから勧誘されるが、2001年にジュビロ磐田に入団。道北地方出身者では鈴木健太郎（ベルマーレ平塚他、士別市出身）以来2人目、旭川市出身者としては初のJリーガーとなった。2003年に湘南ベルマーレに期限付き移籍、翌年に完全移籍、2006年栃木SCに移籍し、翌年引退。現在は掛川ジュニアフットボールクラブでU-15コーチを務める。
ウェブサイト（英: website）は、World Wide Web (WWW) 上にあり、一般に特定のドメイン名の下にある複数のウェブページの集まりのこと。サイトと呼ばれることもある。企業などの団体が自身を紹介するため自ら構築したサイトを、その団体の公式サイトなどと呼ぶ。ホームページと呼ばれることもあるが、この用法は誤用とされる場合もある。また、ウェブサイトのトップページのみをさしてホームページと呼ぶ場合もある。
1990年代のWWWは実験運用の時代にあった。この時代には、WWW提案よりも前の集中型の思想を参考にして、組織の総合的な情報を掲載した、静的コンテンツによるウェブサイトを立ち上げ、手動で管理されるポータルサイトに登録を依頼する例が多かった。しかし、2000年代からロボット型検索エンジンによるウェブサイトの自動登録に移行し、組織が複数のドメインを取得してサービス別にサイトを切り分けるなど、WWWの本来の思想である分散型のシステムに移行して行った。イギリスのネットクラフト社の調査によると、1995年8月にはインターネット上のサイト数は約1万8000件だった。2006年11月2日の時点でサイト数は1億件を突破した。また、インターネット統計サイトのインターネット・ライブ・スタッツのリアルタイム統計では、2014年9月16日に世界のサイト数が10億件を突破した。WWWの考察者とされるティム・バーナーズリーは、ミニブログのツイッターでこの様子を喜んでいる。
個人が製作したウェブサイトやブログなどが、その個人の没後、どのように管理・保存されるべきかという問題がある。この問題を「関心空間」では「ネット墓守（ネットはかもり）」というキーワードとして登録した。インターネット上の個人の墓標といった、慰霊や追憶といったものとは別物である。あくまで、これは個人が生前活動していたかたちをそのままに残すというものである。現在まだ日本国内では、直接個人のウェブサイトを本人の没後維持していくサービスのようなものは商品サービス化されていないが、難病で闘病生活をおくって亡くなった個人のウェブサイトを担当医、もしくはボランティアが故人の意図を尊重しつつ管理、維持しているものがいくつか存在する。こうした動きの中で、例えば山形浩生のサイトにおける『遺言状』や、「まろまろ記」におけるWeb遺書など、管理者自身が急死にそなえて没後の方針をサイト上で意思表明する活動もおこなわれている。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）のmixi内でのWeb 遺書コミュニティでも情報交換がおこなわれている。この問題に対する社会的関心は徐々に高まっており、日本経済新聞2006年4月21日付の夕刊「ホームページよ永遠に」でも取り上げられている。もっとも管理者が死去する以前に、管理者が自身のウェブサイトの管理・運営に飽きてしまい、途中で放置してしまう事例、若しくはサーバー管理会社が管理システムへのアクセス方法を変更し、管理者が切り替えに対応しなかったために管理不能となった例などは数多くある。大韓民国では2006年に韓国政府情報通信部と韓国情報保護振興院(KISA)（現:韓国インターネット振興院）により、放置されたサイトが悪用されるのを防ぐ為、長い間更新されていないサイトの大掃除が行われた。
ドームA（ドームA、ドームアーガス、Dome Argus）は東南極の南極高原中央部最高地点となる氷床のなだらかな円頂丘である。位置は南緯80度22分 東経77度21分で海岸から約1200キロメートル内陸部にあり、標高は4093メートルである。この付近は地球上の最も低温な場所（=寒極）と考えられ、2010年8月10日には付近の氷原において-93.2℃の温度をランドサットが観測した。これは地表面温度であり気温ではないため、世界最低気温の記録が更新されるかは不明である。ドームAは東南極のほぼ中央部であり、ランベルト氷河と南極点のほぼ中間に位置する。ドームAはEast Antarctic Ice Capと呼ばれる分厚い氷床の円頂丘の頂上部であり、決して一般に定義される意味としての山ではない。しかしながらEast Antarctic Ice Capはそれ自体、東南極地域の一部であると見做され、それゆえドームAは東南極の最高地点と見做される。東南極の高原には他に、ドームB（南緯79度05分 東経94度55分、標高3,650メートル）、ドームC（南緯74度39分 東経124度10分、標高3,240メートル）、およびドームふじ基地の建つドームF（南緯77度19分 東経39度42分、標高3,810メートル）と呼ばれる、なだらかな氷床の円頂丘がある。ドームアーガス（Dome Argus）という名称は、ギリシャ神話のイアーソーンの船を建造したアルゴスに因んでスコット極地研究所が命名した。ドームAの少なくとも600メートルの厚さをもつ氷床の下はガンブルツェフ山脈である。
ドームAの詳細な地形は1967年から1979年の間に音響測深機「SPRI-NSF-TUD」により調査された。2005年1月に中華人民共和国の中国南極調査隊(Chinese National Antarctic Research Expeditions)は中山基地（中山站、Zhongshan station）から1228キロメートル横断してドームAに到着し、GPSによる測定により氷床の最高地点が南緯80°22’、東経77°21’であることを突き止めた。ここは主要なice divideで標高差数メートルばかりの長い尾根の末端の近くであった。ドームAには自動気象観測所（AWS）が設置され、このドームAと海岸のほぼ中央に当たる南緯76度25分 東経77度01分、標高2,830メートルの位置に補助基地としてイーグル基地が設置された。これらの自動気象観測所は、3番目の基地である自動気象観測所 (LGB69)（南緯70度50分 東経77度04分、標高1,854メートル）と共に中華人民共和国とオーストラリア連邦との相互協力により運営された。ドームAで観測された最低気温は2005年7月の−82.5℃であった。しかしドームAより標高が約600メートル低いボストーク基地の記録−89.2℃に及ぶものではなかった。2005年から2006年における地上1メートルの年平均気温は−53.0℃であり、これもボストーク基地の−55.3℃、およびプラトー基地の−56.4℃より高い。一方、表面下10メートルの氷床中の年平均温度は、2005年は−58.3℃、2006年は−58.2℃であった。
2008年1月、中国極地研究所は、ドームAにPLATO (PLATeau Observatory)と呼ばれる、ロボット制御の観測所を設置した。同じ月に、リモートセンシング研究所である中国科学院はDomeA-WSNと呼ばれる無線ネットワークによる観測システムを設置した。2009年1月27日、ドームAに中華人民共和国で3番目の南極観測基地である、崑崙基地（南緯80度25分 東経77度07分、標高4,087メートル）が設置された。
ホーム全長に渡るメザニンがホームおよび線路の上に設けられており、黄色く塗られた I 形鋼の支柱で支えられている。メザニン中央が改札外になり、トークン・ブースと自動改札機（2台は出場専用）、各ホームに向かう階段が設けられている。また、通りに出る階段が東西両側に2本ずつ設けられている。西側の階段はクリントン・アベニュー - ラファイエット・アベニュー交差点の北東角および南西角に繋がっている。一方、東側の階段はワシントン・アベニュー - ラファイエット・アベニュー交差点の北東角および南東角に繋がっている。メザニンの両端にはそれぞれ出場専用改札機2台とHEET自動改札機1台およびホームへの階段を備えた無人改札口が設けられている。どちらも連絡通路でホーム間を移動することができる。中央メザニンの床面の方が高いため、クリントン・アベニュー側の改札からは短い階段を上る必要がある。メザニンにはそれぞれ別の画家が描いた5点の壁画が展示されている。ジム・ポーター（Jim Porter）作の "Night and Day" は1998年から、ダン・シモンズ（Dan Simmons）作の "Safe Passage" とマク（Maku）作の無題、ジャマル・インス（Jamal Ince）作の "Fusion" およびジョン・ウッドロウ・ケリー（John Woodrow Kelley）作の "Mercury" は2000年から展示されている。
太田 陽子（おおた ようこ、1928年 - ）は、日本の地理学者、横浜国立大学名誉教授、国立台湾大学特任教授。専門は、変動地形学であり、漆原和子とともに日本の地形学における女性研究者の草分け的な存在として知られている。
東京に生まれ、東京文理科大学地理学科を卒業し、東京教育大学大学院理学研究科地理学専攻を修了した。横浜国立大学教育学部教授を経て、1994年に専修大学文学部教授となる。横浜国立大学名誉教授となっている。この間、1960年代から活褶曲、活断層、海成段丘などの調査に数多く参加し、特に、国内外各地の現地調査を踏まえた海成段丘の高度分布を手がかりにした最終間氷期以降の地殻変動の研究を展開して、国際的に評価された。また、国内各地や台湾、ニュージーランドなどにおける活断層調査で中心的役割を果たした。その後、国立台湾大学に招かれ、2000年と2008年以降に特任教授として活動している。社会地理学者の太田勇は夫であったが、1996年に先立たれた。日本人初のニュージーランド王立協会名誉会員。
蝦夷穴（えぞあな）は、崖の中腹にある横穴の呼び名で、東北地方南部から関東地方・中部地方に分布する。エゾ穴とも書く。実態は古墳時代から奈良時代にかけて作られた古墳の横穴式石室か横穴墓で、蝦夷が作ったものではない。
蝦夷穴は、蝦夷（エゾ）すなわちアイヌの住居跡の意味である。だが、蝦夷は古い時代にはエミシかエビスと呼び、エゾという呼び方が生まれたのは蝦夷穴分布域で蝦夷が姿を消した後の平安時代後期以降であった。蝦夷穴はエゾ穴であって、エミシ穴、エビス穴とは言わないので、これ以降の名である。積極的証拠はないが、江戸時代あたりに付けられた名かという。遺跡の性格も、同じ地域・他地域の他の古墳・横穴墓と比べて異質なものではなく、蝦夷穴をエミシやエゾにあてることはできない。古墳・横穴墓に関する知識が失われた後世に、推測で付けられた呼び名である。明治時代の考古学では坪井正五郎が住居説を唱えたことがあったが、現在は横穴墓ということで異論はない。蝦夷穴を遺跡名として持つ古墳・横穴墓は、国の史跡である須曽蝦夷穴古墳など少ないが、地元で蝦夷穴と呼ばれたものはこれらに限らない。20世紀の宮城県では名取市で多数の横穴墓群が蝦夷穴と呼ばれ、多賀城市、仙台市、白石市でもそれぞれ地元の横穴墓が蝦夷穴と呼ばれていた。
植田 隆子（うえた たかこ）は、日本の政治学者。香川大学法学部客員教授。専門は、ヨーロッパ安全保障、国際機構論。津田塾大学学芸学部卒業後、1981年に同大学大学院博士課程を修了（学術博士）。博士論文の題は「地域的安全保障の史的研究 : 国際連盟時代における地域安全保障制度の発達」。成蹊大学法学部助教授、1989年国際基督教大学教養学部教授を経て、2018年香川大学法学部客員教授。1985年から1987年まで、ジュネーヴ大学高等国際問題研究所（HEI)  客員研究員。2003年から2008年まで東京大学大学院総合文化研究科特任教授。2008年から2011年まで欧州連合日本政府代表部政治安全保障担当次席大使。
1992年にデビューした、1990年代前半に活躍した人気AV女優の一人である。1993年に引退。
スタジアム名のアッバーシーンとは、かつて中東地域を支配したアッバース朝より採られた。1957年に10,000人収容の陸上競技施設として建設された後、1976年にダマスカスで開催された第五回パンアラブ競技大会に向けて改修工事が行われ、現在のスタジアムが建設された。収容人数は45,000人であり、アレッポ国際スタジアムにつぐ国内第二のスタジアムである。主にサッカーの試合に用いられ、シリア・プレミアリーグに所属するアル・ワフダ、アル・ジャイシュ、アル・マジュドがホームスタジアムとして使用する他、サッカーシリア代表のホームスタジアムとしても用いられている。また、1976年と1992年のパンアラブ競技大会の会場として使用されたほか、2002年には西アジアサッカー選手権の決勝戦の会場としても使用された。
『ペ子ちゃん』は、横山隆一による日本の漫画作品。1948年11月22日から1949年11月30日まで『毎日新聞』朝刊に連載された。
長浜忠夫監督による「長浜ロマンロボット3部作」の第3作に数えられており、東映テレビ事業部が企画し、制作を日本サンライズに委託するという制作体制も前二作より踏襲されている。「友情」をテーマにした『超電磁ロボ コン・バトラーV』、「父子の愛」をテーマにした『超電磁マシーン ボルテスV』に続き、本作品では「男女の愛」がテーマとして掲げられた。ロボットアニメに恋愛要素を持ち込み、また異星人側も侵略が目的ではなく、傷つけられた名誉の雪辱や国益を懸けての戦争という、よりドラマ性を重視した作品作りが志向されている。また本作品では実写畑からきた鈴木武幸プロデューサーの発案で、アニメでありながら殺陣師として高橋一俊を起用。本作品のアクションシーンは高橋の動きを撮影したものをトレースして描かれており、鈴木によると「実写のアクションによる面白さを加味できた」としている。長い間映像商品化がなされず、レンタルビデオも存在していなかったためスカイパーフェクTV!の放送以外では視聴が困難な作品だったが、2007年にDVD-BOXが発売された。
故郷を失ったバーム星人が安住の地を求めて呼びかけた地球人との会見は、バーム星代表のリオン大元帥が何者かに毒殺されるという暗殺事件によって決裂した。後任のオルバンはこれを地球側の陰謀であるとして人類に報復宣戦し、1999年、リオンの遺児リヒテル提督に率いさせた戦闘ロボ軍団で攻撃を開始する。そこへ巨大変形ロボ・ダイモスを駆ってバームのメカ戦士と戦う竜崎一矢は、戦いの中で記憶喪失の少女エリカと出会う。いつしか2人は恋に落ちるが、実はエリカはバーム星人であり、リヒテルの妹だった。
惑星開発用大型トレーラー。普段はガード・ダイモビック近くの竜神岩内部に格納されている。一矢のコールサイン「トランザー！ゴー！」によってダイモライトのエネルギーが呼び覚まされて起動し、コールサイン「ダイモス!バトルターン!」でダイモスへと変形する。車体最後部（ダイモスの足の裏）にトライパー収納口がある。その変形プロセスは長く、一矢がダイモビック内のシューターに飛び込んでからダイモスに変形するまでフルバージョンで2分以上あった。最終回では小バームの制御室へ突入し大破した。ダイモス時の頭部にあたる箇所には機銃を装備（変形時には砲身は収納される）、敵メカとの戦闘で使用した。デザインした村上克司によると、自身が子供の頃に好きだったアメリカントレーラーをモチーフにしたとのこと。
一矢が搭乗する高性能スポーツカー。通常は単座だが、ボタン操作により助手席を展開させる事も出来る。ガード・ダイモビックの先端部から発進して一矢のコールサイン「ジャスティーン!（Just In）」と共にトランザーと合体、操縦席のみが頭部に移動してダイモスのコクピットとなる。ダイモビックからの発進時やトランザーとの合体時には車体後部にあるウィングが左右に展開し、中央からトランザーとの連結装置を兼ねたジェットエンジンがせり上がる。ドアはなく、キャノピー（フロントガラス）が丸ごとポップアップして乗り込む。車体に何らかの異常が生じた場合、ガード・ダイモビックへ向けて異常を知らせる信号が発信される仕組みになっている。なお、「ジャスティーン!」の掛け声は一矢を演じる神谷明だけでなく、予告編のナレーターを務めるリヒテル役の市川治も、「次回、『○○○（サブタイトル）』に、ジャスティーン!」と毎回叫んでいた。
本作品は打ち切りによる話数削減を余儀なくされたとされており、アニメ最終回はオルバン大元帥が倒され小バームの木星落下を止めたところで終わっている。ラストに至るまでのストーリー展開はかなりあわただしく、各キャラクターの最期もあっさりとした描写となっている（一例として、ライザは小バームであっさりと銃弾に倒れるが、放送が続いていれば別の結末があったとも言われる）。長浜監督が『ロマンロボアニメ・クライマックス・セレクション』（株式会社マジックボックス刊）に寄せた文章によれば、打ち切りが無ければさらにその続きを描く構想があったことを明かしており、最終回はバームと地球の友好が実現し、バーム星人の移住先を確保するために火星をテラフォーミングする開拓団が出発する構成とするつもりだった。ラストカットは概ね下記の様にする予定であったという。開拓団の団長・副団長は竜崎一矢・エリカ夫妻だった。その胸にはリヒテルの遺影も抱かれている。出発セレモニーがクライマックスを迎え両星の群衆が狂喜する中、1人の男がたどたどしく、「…ばーむちぇいじんはコロセ!…ばーむちぇいじんはミナゴロシダ!…」とつぶやく。ぼろぼろの衣服で一目で浮浪者とわかる男は、電池の切れ掛かった耳障りな音を出すおもちゃの銃を振り回しながら群集の中に消える。彼こそ元国連地球防衛軍太平洋本部司令長官、三輪防人その人だったが、気づく者は誰一人いなかった…。
前二作を手がけた筒井広志に代わり、本作品では菊池俊輔がBGMおよび主題歌・挿入歌の作曲を担当した。また、挿入歌の編曲には東海林修や小笠原寛も参加した。菊池はそれまで手がけていたほとんどの作品において、主題歌・挿入歌の作・編曲およびBGMの作・編曲をセットで引き受けていたが、本作品を手掛けた頃より分業での受注も増えるようになる（『円卓の騎士物語 燃えろアーサー』、『仮面ライダー (スカイライダー)』も参照）。番組放送時に発売されたLPには主題歌・挿入歌に加え、同LP用に書き下ろされた脚本によるミニ・ドラマが曲間に収録され、相互に補佐する構成になっていた。なお、挿入歌のコーラスを担当した神代ユースコーラスは『SF西遊記スタージンガー』でも菊池俊輔と組んでいる。ちなみに、EDや挿入歌をかおりくみことデュエットした大倉正丈はこおろぎ'73のメンバーである。