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12月1日の御前会議で正式に対米戦争開戦が決まった際、昭和天皇は東条英機を呼んで「間違いなく開戦通告をおこなうように」と告げ、これを受けて東条英機は東郷茂徳外相に開戦通告をすべく指示し、外務省は開戦通告の準備に入った。東郷から駐米大使の野村吉三郎宛に、パープル暗号により暗号化された電報「昭和16年12月6日東郷大臣発野村大使宛公電第九〇一号」は、現地時間12月6日午前中に大使館に届けられた。この中では、対米覚書が決定されたことと、機密扱いの注意、手交できるよう用意しておくことが書かれていた。「昭和16年12月7日東郷大臣発在米野村大使宛公電第九〇二号」は「帝国政府ノ対米通牒覚書」本文で、14部に分割されていた。これは現地時間12月6日正午頃（以下はすべてアメリカ東海岸現地時間）から引き続き到着し、電信課員によって午後11時頃まで13分割目までの解読が終了していた。14分割目は午前3時の時点で到着しておらず電信課員は上司の指示で帰宅した。14分割目は7日午前7時までに到着したと見られる。九〇四号は「覚書の作成にタイピストを利用しないように」との注意、九〇七号では覚書手交を「貴地時間七日午后一時」とするようにとの指示が書かれていた。しかし、「タイピストを利用しないように」との注意に忠実に、解読が終わったものから順にタイプが不得意な一等書記官の奥村勝蔵により修正・清書され、その為に時間を浪費してしまう。その上に館員の多くは6日夜には、ブラジルへ赴任する館員の送別会にワシントンD.C.市内の中華料理店に向かった。12月7日の朝に大使館に出勤した電信課員は、午前10時頃に14分割目の解読作業を開始し、昼の12時30分頃に全文書の解読を終了した。14分割目も奥村により修正・清書され、そして現地時間午後2時20分に特命全権大使の来栖三郎と大使の野村吉三郎より、国務省において国務長官のコーデル・ハルに手交された。しかし、これは日本政府の設定した指定時間から1時間20分遅れで、日本陸軍のイギリス領マレー半島コタバル上陸の2時間50分後、日本海軍のアメリカのハワイの真珠湾攻撃の1時間後だった。そのためにその後アメリカ政府より、日本政府の宣戦布告の遅延が非難されることになる。なお、イギリスやオランダの植民地への攻撃は宣戦布告無く開始された。さらに12月6日夜にルーズベルト大統領は昭和天皇に対する親書を送ったものの、親電は東京中央電信局で15時間留め置かれ、最終的に昭和天皇のもとに届いたのは開戦直前で手遅れであった。こうして日本はついに12月7日に、中華民国との戦いを続けながら、イギリス（オーストラリアやニュージーランド、英領マレーや同インドなども含む）、アメリカ、オランダ（正式には植民地であるオランダ領東インド。なお本国はイギリスへ亡命）などとの間にも開戦することとなり、ここに第二次世界大戦へ参戦することとなった。
敗戦と玉音放送の実施を知った一部の将校グループが、玉音放送が録音されたレコードの奪還をもくろんで8月15日未明、宮内省などを襲撃する事件（宮城事件）を起こし、鈴木首相の私邸を襲った。また玉音放送後、厚木基地の一部将兵が徹底抗戦を呼びかけるビラを撒いたり、停戦連絡機を破壊、さらに地方でも川口放送所占拠事件を起こすなどの抵抗をした他は大きな反乱は起こらず、占領地を含むほぼ全ての日本軍が速やかに戦闘を停止した。この後8月17日に鈴木貫太郎内閣は総辞職した。しかしながら、8月15日朝の玉音放送前に自決した阿南惟幾陸相をはじめ、「武人としての死に場所を与えてくれ」と11機23名（うち5人が生還）とともに玉音放送を受け特攻機で命を絶った宇垣纏中将、陸軍省参謀本部の大正天皇御野立所で切腹した晴気誠少佐など、日本の降伏を受け入れられず、また降伏の責任を負って皇居前や代々木練兵場、基地などで自ら命を絶った軍人や民間人は数百人に渡った。なおこの時点においても、日本は連合軍に占領された沖縄県を除く日本本土と樺太、千島、台湾、朝鮮半島などの元来の領土の他に、中華民国の上海などの沿岸部、現在のベトナム、マレー半島、インドネシア、ティモールなどの北東アジアから東南アジア、ラバウルなど太平洋地域にも広大な占領地を維持しており、他にもタイや満州国などの友好国に膨大な数の民間人と軍人が駐留していることから、これらの地からの引き上げと権限の移譲を速やかに行う必要があった。8月16日、連合軍は中立国スイスを通じ、日本に対して占領軍の日本本土受け入れや、総勢1万数千機以上の残存機、空母や戦艦、潜水艦など数千隻の残存艇に上る各地の日本軍の武装解除を進めるための停戦連絡機の派遣を依頼。19日には、日本政府側の停戦全権委員が2機の緑十字飛行の塗装をした一式陸上攻撃機で木更津から伊江島に飛行し、そこからダグラスC-54でマニラへと向かい、マニラ・ホテルでチャールズ・ウィロビー少将らなどと停戦及び全権移譲の会談をするなど、イギリス軍やアメリカ軍、フランス軍に対する停戦と武装解除は順調に遂行された。しかし、ルバング島で戦い続けた小野田寛郎少尉の様に、1974年まで終戦を信じられずに戦闘行為を継続していたものもいた。なお日本と同盟下にあったタイは、8月16日に日本側の内諾を得た上で宣戦布告の無効宣言を発し、連合国側と独自に講和した。また、日本の後ろ盾を失った満洲国は崩壊し、8月18日に退位した皇帝の愛新覚羅溥儀ら満洲国首脳は日本への亡命を図るが、侵攻してきたソ連軍に身柄を拘束された。また、少しでも多くの日本領土略奪を画策していたスターリンの命令で、ソ連軍は日本の降伏後も南樺太・千島への攻撃を継続した。8月22日には樺太からの引き揚げ船3隻がソ連潜水艦の攻撃を受ける三船殉難事件が発生した。北方領土の択捉島、国後島は8月末、歯舞諸島占領は9月上旬になってからであった。8月28日、連合国軍による日本占領部隊の第一弾として、チャールズ・テンチ大佐率いる45機のカーチスC-47からなるアメリカ軍の先遣部隊が厚木飛行場に到着。同基地を占領した。8月30日、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の総司令官として連合国の日本占領の指揮に当たるアメリカ陸軍のダグラス・マッカーサー大将も同基地に到着、続いてイギリス軍やオーストラリア軍、ニュージーランド軍、中華民国軍、ソ連軍、カナダ軍などの日本占領部隊も到着した。9月2日、東京湾内停泊のアメリカ海軍戦艦ミズーリ艦上において、イギリス、オーストラリア、アメリカ、中華民国、カナダ、フランス、オランダなど連合諸国17カ国の代表団臨席、さらには8月8日に参戦したばかりのソビエト連邦の代表団も「戦勝国」の一員として臨席した。ここに日本政府全権重光葵外務大臣、大本営全権梅津美治郎参謀総長による対連合国降伏文書への調印がなされ、1939年9月1日より、足かけ7年にわたって続いた第二次世界大戦はついに終結した。なお連合国軍は直ちに日本軍および政府関係者40人の逮捕令状を出した。
旧枢軸国のうちイタリア、ルーマニア、フィンランド、ブルガリア、ハンガリーと連合国の講和は1947年2月10日、パリにおいて個別に行われた（パリ条約）。これらの条約は1947年の7月から9月にかけて発効している。パリ条約の締結後、占領は解除される予定であったが、ハンガリーとルーマニアにおいてはオーストリアとの連絡路を確保するという名目でソ連軍による駐留が継続され、共産主義政権成立につながっていくことになる。
イタリアは戦時中に共同参戦国として連合国と共に戦った経緯もあり、イタリア王国政府が存続を認められた上に、政権が自ら戦犯を裁き処罰する権利を与えられており、1946年までに戦犯裁判は終了している。
ドイツにおいては中央政府の不在がベルリン宣言で宣言され、東西二つのドイツ政府が誕生したため、講和条約を結ぶ国家が決まらなかった。1951年7月9日と7月13日にはイギリスとフランスが、10月24日にはアメリカがドイツ（西ドイツ）との戦争状態終結を宣言した。1955年にはソ連がドイツ（ドイツ民主共和国・東ドイツ）との戦争状態終結を宣言し、西ドイツからは占領軍が撤退し、東ドイツも占領状態が解除されたものの、ドイツ駐留ソ連軍が駐留を続けている。またベルリンに関してはアメリカ・イギリス・フランス・ソ連の4カ国軍が駐留を継続している。1990年にはドイツ再統一が確実視される情勢となり、9月12日には東西ドイツとソ連・アメリカ・イギリス・フランスによるドイツ最終規定条約が結ばれた。1991年3月15日にこの条約が発効したことによりドイツの領域は確定して事実上の講和が実現し、1994年にはドイツ駐留ソ連軍が撤退した。ただしドイツ連邦共和国政府は「最終規定条約」を正式な講和条約とはしていない。なお、2010年代においてもギリシアやポーランドに戦後賠償を求める動きがあるが、ドイツ側はドイツ最終規定条約や東ドイツが各国と結んでいた賠償放棄の合意などを根拠に応じていない。
日本は大多数の連合国と日本との講和は1952年4月28日に発効した日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）によって行われ、日本は占領状態から解放された。この条約にはソ連などが参加しておらず、特にソ連および承継国となったロシアと日本の平和条約は現在も締結されていない。しかしロシアを含む平和条約に参加していない各国と日本は個別に戦争終結に関する合意・条約を交わしており、1957年5月18日に発効したポーランドとの国交回復協定によって、旧連合国諸国との戦争状態は法的にすべて終結している。
日本占領時期の香港や、日本占領時期の昭南も参照イギリス領シンガポールや香港、マレー半島やビルマ、オランダ領東インド、アメリカ領フィリピンなど、日本の勝利により占領地となった地は即座に軍政が敷かれ、また、そのいくつかの地ではそれまで使用されていた英語名が即時に廃止され、「シンガポール」が「昭南」、香港の「ハッピーバレー競馬場」は「青葉峽競馬場」などと改名された。また、教育ではそれまでの英語やオランダ語などが廃止され、日本語が第一外国語として教育の場で使われるようになった。また多くの地で軍票が発行され、それをもとにした切手や宝くじなども発行された。さらに民間の企業も多くが現地に渡り、日本風の旅館やレストラン、料亭などが営業を開始し、これらを楽しむ軍人や官僚、民間人などで賑わった。また香港で接収されたイギリス系の百貨店「レーンクロフォード」には「松坂屋」が開店した。またイギリス領マレー半島に住むイギリス人、アメリカ領フィリピンやグアム、アッツ島などに住むアメリカ人、オランダ領東インドに住むオランダ人の民間人は、1941年12月以降の日本軍の進出後はそれぞれの地の日本軍の保護下に置かれ、その一部は交換船によって返され、軍人はそれぞれの地域の捕虜収容所に置かれるか、日本の捕虜収容所に終戦まで置かれた。
在日外国民間人には大きく分けて同盟国人、中立国人そして敵性国人と分けられる。敵性国人は開戦から終戦に至るまで抑留所に入れられた（これは相互主義に基づき敵性国に住む日本人も同様であった。しかしアメリカのように大使館員や駐在員などの一時在留者をのぞく、永住権を持つものの多くが強制収容所に入れられるという人種差別を元にした酷いケースもあった）が、同盟国人と中立国人は「友好国」ということもあり優遇された立場に置かれ、例えば食料配給も日本人よりもかなり優遇されていた（これも相互主義に基づき同盟国に住む日本人も同様であった）。なお1942年から1943年にかけてイギリスとアメリカとの間に3回運航された交換船で、イギリス人やアメリカ人などは、これらの連合国に取り残され同じく軟禁、逮捕されていた日本人やタイ人、ドイツ人の駐在員や外交官、留学生と交換される形で帰国した。1943年9月29日以降は、全ての同盟国人や敵性国人を含む外国人の住んではいけない場所が決められ、神奈川県横浜市中心部や神奈川県横須賀市、千葉県木更津市など軍機が多い都市がこれに指定された。その後多くの西洋人が自主的に東京市内や横浜市内の指定地域外、または西洋人が多い箱根や軽井沢に移ったが、これは結果的に1945年以降の連合国の空襲から逃れられるというメリットがあった。また、1945年頭には神奈川県の全ての外国人の住人は箱根へ移るように通告され、同年7月には全ての同盟国人や敵性国人を含む外国人が地方への移動を通告されたが、これも同様であった。なおこれらの居住地の移動にかかる予算は、個人的なもの以外全て国費から払われ、これは同盟国人、中立国人、敵性国人いずれも全て同様であった。また1944年冬には、ドイツ、イタリア、タイ、満州国などの大使館の一部施設が、激しくなると予想される連合国の空襲から逃れ東京から神奈川県箱根に移った。なおイタリアやフランス、そして大戦末期にはドイツなど、戦況やどの政権につくかで同盟国人から敵性国人と立場が一変するケースがあったものの、ドイツは1945年5月に枢軸国として敗北し、すなわち即座に敵性国人として抑留されるべきであったが、在日ドイツ人が多いことや日本側の都合で終戦に至るまで軟禁程度で済んだケースもあった。
スイスやバチカン、チリ、スペイン、ポルトガルなどの遠方の中立国の外交官や駐在員、船員や留学生の多くは、1939年以降はヨーロッパ各地も戦火に見舞われたためヨーロッパ経由での帰国が困難になり、さらに1941年12月以降はアメリカなどが参戦したために、これらの国経由での帰国もままならなくなってしまった。ただしソ連だけは、日本海およびシベリア鉄道経由で1945年8月9日の開戦まで自由に行き来出来た。またこのルートは、ビザが発行される限りアフガニスタンやトルコ、スウェーデンへの帰国にも使われた。またヴィクトル・スタルヒンなど白系ロシア人は、幸いなことに日本ではソ連人と同様中立国人の扱いであった。なお1944年末以降に本土への空襲が増加すると予想した後は、中立国人の多くは軽井沢や箱根などの別荘地にあるホテルへ疎開して活動した。特に、これらの中立国と枢軸国の約300人の駐日外交官と2000人以上の一般外国人の疎開地となった軽井沢では、利便性を考え三笠ホテルに外務省軽井沢出張所が設置され、1944年8月には民間の貸別荘だった深山荘にスイスの公使館が置かれる事となった。また1944年末以降にはソ連の大使館が箱根の強羅ホテルに置かれた。当時ソ連を通じた終戦交渉を模索していた東郷茂徳外相の意を受け、広田弘毅元首相がヤコフ・マリク大使と数度にわたって接触したことが知られている。なおスイスの外交官は、対英米開戦後に日本政府が委託した中立国の外交官として、赤十字国際委員会の中央捕虜情報局の傘下に置かれ、日英米交換船の運航がきちんと行われているかどうかの同乗確認や、日本全国に及んだ連合国の国民の抑留所の監視などを行った。終戦により日本が連合国の占領下におかれたことで、これらの中立国の外交官は「対象となる国家が存在しなくなった」ため、家族ともども連合国の船で帰国した。
総統アドルフ・ヒトラーは大戦中、可能な限り国民生活水準の維持を考慮せざるを得なかった。これは第1次世界大戦の敗北が、社会主義者等、国民の裏切りによるもの、とヒトラーが見なし、同じ失敗を繰り返すのを懸念したからだった。しかし、食糧や生活必需品が配給制となることは避けられなかった。敗戦間際までドイツの喫茶店ではコーヒーを飲むことができたが、実際に供されたのは代用コーヒーであった。また、ソ連軍が侵攻する直前まで、牛乳配達や新聞配達が途絶えることは無かったという。その一方、国民の裏切りを防止するため、各地に強制収容所を設置し、秘密警察ゲシュタポが国民生活を監視。反政府・反戦的言動を徹底的に弾圧した。スターリングラードの戦いでドイツ軍が大敗すると、ミュンヘン大学生の反戦運動が表面化した（白いバラ）。その時期、宣伝大臣ゲッベルスは有名な「総力戦布告演説」を行い、政府による完全な統制経済・総力戦体制が開始された。軍需大臣アルベルト・シュペーアの尽力により、1944年には激しい空襲下でもドイツの兵器生産はピークに達した。連合軍の空襲はすでに1940年から開始され、1942年5月にはケルン市が1,000機以上による大空襲に遭った。1943年には昼はアメリカ軍爆撃機が軍事目標を、夜はイギリス軍爆撃機がドイツ各都市を無差別爆撃した。そのためドイツ国民は、「自宅のベッドに寝ている時間よりも、地下室や防空壕で過ごす時間の方が長い」とまで言われた。1944年のクリスマスの時期には、プレゼントを巡って「実用性を考えれば、棺桶が一番だ」というブラックユーモアが流行した。総力戦体制の確立後、歌劇場、劇場、サーカス、キャバレー等、庶民の娯楽の場が次々と閉鎖された。そのような状況にもかかわらず、ヴィルヘルム・フルトヴェングラー率いるベルリン・フィルハーモニー管弦楽団やウィーン・フィルハーモニー管弦楽団等、ドイツのみならず世界を代表する楽団は敗戦直前まで何とか活動を続けた。ナチスが支援していたバイロイト音楽祭も、規模を縮小しながら1944年まで行われた。芸術の町ドレスデンが1945年2月、徹底的な無差別爆撃に遭い、それがドイツの芸術にあたえた衝撃は計り知れない（ドレスデン爆撃の項目を参照）。敗戦間際、ソ連軍が侵攻した地域でのソ連軍による民間人へのレイプや虐殺などの噂を耳にすると、残虐な報復から逃れるため西部へ避難するドイツ人が続出した。ベルリンの戦いには、少年や老人までもが動員され、ソ連軍と戦った。そのような状況で、ゲシュタポや親衛隊は、逃亡兵や敵への内通者と見なした市民を即席裁判で処刑して回ったという。また各地の強制収容所は敗戦間際には、劣悪な環境と食料不足から伝染病が蔓延し、多数の死者を出した。その惨状は進駐した連合軍に強い衝撃を与えた。
第二次世界大戦の結果、ファシスト・イタリアが倒れ、ドイツと日本が降伏した。軍人・民間人の被害者数の総計は世界で5〜8千万人に上るといわれている。
敗戦国となった枢軸諸国にはアメリカ軍を中心とする戦勝国の軍隊が進駐した。敗戦国への処遇は第一次世界大戦の戦後処理の反省に基づいたものとなった。第一次世界大戦の戦後処理では、敗戦国ドイツの軍備解体が不徹底であったため、ドイツは再度第二次世界大戦に挑むことができた。しかし第二次世界大戦の戦後処理では敗戦国の軍備は徹底して解体され、敗戦国が他国に対して再度侵略行為を行うことは不可能となった。一方で、敗戦国への戦争賠償の要求よりも経済の再建が重視された。西ヨーロッパではマーシャル・プランが実施され、日本ではGHQによる政治経済体制の再構築が行われた。戦後、敗戦国は経済的には復興したが、軍事力においては限られた影響力しか持たない状態が続いている（再軍備も参照）。ドイツ東部を含む東ヨーロッパおよび外蒙古・朝鮮半島北部などにはソ連軍が進駐した。ソ連は東ヨーロッパで戦前の政治指導者を粛清・追放し、代わって親ソ連の共産主義政権を樹立させた。中国でも中国共産党が国共内戦に勝利し、世界はアメリカ・西ヨーロッパ・日本を中心とする資本主義陣営と、ソビエト・東ヨーロッパ・中国を中心とする共産主義陣営とに再編された。この政治体制はヤルタ会談から名前を取ってヤルタ体制とも呼ばれる。そしてその後も二つの陣営は1990年代に至るまで冷戦と呼ばれる対立を続けた。第二次世界大戦の直接の原因となったドイツ東部国境外におけるドイツ系住民の処遇の問題は、最終的解決を見た。問題となっていた諸地域からドイツ系住民の大部分が追放されたことによってである。ドイツはヴェルサイユ条約で喪失した領土に加えて、中世以来の領土であった東プロイセンやシュレジエンなど（旧ドイツ東部領土）を喪失し、ドイツとポーランドとの国境はオーデル・ナイセ線に確定した。戦勝国となったアメリカ、イギリス、フランス、ソ連、中華民国（そして戦勝国の座を中華民国から引き継いだ中華人民共和国）は、その後核兵器を装備するなど、軍事力においても列強であり続けた。アメリカ、イギリス、フランス、ソ連、中華民国の5か国を安全保障理事会の常任理事国として1945年10月24日、国際連合が創設された。国際連合は、勧告以上の具体的な執行力を持たず指導力の乏しかった国際連盟に代わって、経済、人権、医療、環境などから軍事、戦争に至るまで、複数の国にまたがる問題を解決・仲介する機関として、国際政治に関わっていくことになる。だが戦勝国も国力の疲弊にみまわれた。東南アジアでは、日本が占領した植民地をアメリカ、イギリス、フランス、オランダが奪回し、宗主国の地位を回復したが、一方で、日本軍占領下での独立意識の鼓舞による独立運動の激化、本国での植民地支配への批判の高まりといった状況が生じ、残留日本兵がインドネシア独立戦争、ベトナム独立戦争などに加わって近代戦術を指導するなどし、疲弊した宗主国にとって植民地帝国の維持は困難となった。また、中国における国共内戦では残留日本人が両陣営に参加するとともに、共産軍の空軍設立に協力するなどした。その後1960年代までの間に、多くの植民地が独立を果たした。その意味においても、世界を一変させた戦争であった。
第一次世界大戦の戦後処理では敗戦国の戦争指導者の責任追及はうやむやにされたが、第二次世界大戦の戦後処理では、国際軍事裁判所条例に基づき、戦争犯罪人として逮捕された敗戦国の戦争指導者らの「共同謀議」、「平和に対する罪」、「戦時犯罪」、「人道に対する罪」などが追及された。ドイツに関してはニュルンベルク裁判が、日本に関しては極東国際軍事裁判（東京裁判）が開廷された。ドイツではヘルマン・ゲーリングら、ナチスの閣僚や党員だけでなく、軍人や関係者ら訴追され、ホロコーストや捕虜虐待などに関して、それぞれ絞首刑、終身禁固刑、20年の禁固、10年の禁固、無罪などの判決が下された。日本では戦争開始の罪、イギリス、フランス、オランダ、中華民国、アメリカとソビエト連邦への侵略行為を犯したとして、東條英機ら28名が戦犯として訴追され、絞首刑、終身禁固、20年の禁固、7年の禁固刑などの判決が下された。しかしその一方で、広島・長崎への原爆投下、東京大空襲、大阪大空襲、ドレスデン大空襲、ハンブルク大空襲など、民間人に対する無差別戦略爆撃は、連合国側の爆撃の方が枢軸国側による爆撃より遥かに大規模であり、また大戦初期のソ連によるポーランド、フィンランド、バルト三国に対する侵略行為、大戦末期のベルリンの戦いなどのドイツ国内におけるソ連兵による虐殺、捕虜虐待、残虐行為や略奪行為、さらに中立条約を結んでいた日本や満洲国に対する侵攻・略奪行為、降伏後の日本の北方領土に対する侵攻・占拠-などについての責任追及は全く行われていない。また、東欧諸国のドイツ系少数民族の追放やドイツ兵や日本兵のシベリア抑留の事例について、国際法違反の人道犯罪として戦勝国側の加害責任を訴える声も大きいものがあったが、この裁判では、戦勝国の行為については審理対象外とされたため、以上の事例すべてが不問とされている。サンフランシスコ講和条約締結後は、終身禁固刑を受けた戦犯も釈放される一方、上官命令でやむをえず捕虜虐待を行った兵士が処刑されたりするなど、概して裁判が杜撰であったとする批判も存在する。さらに「人道に対する罪」という交戦時には無かったいわゆる「事後法」によって裁くなど、刑事責任を問う裁判の根本的規則に反する疑義も指摘されている。敗戦国側では、それら連合軍の残虐な行為が全く裁かれなかったことを、戦勝国側のエゴ、勝者の敗者に対する復讐裁判として否定する意見が存在する。また、敗戦国側に対する戦争裁判を罪刑法定主義や法の不遡及に反することを理由として否定する意見もある。罪刑法定主義や法の不遡及を守りながら戦争犯罪を裁けるのか、あるいは裁くべきなのか、またその判決が世界に受け入れられるのか、人道罪を否定した場合、虐殺など戦争犯罪を止めることができるのか、など難問は多い。
第一次世界大戦は工業力と人口が国力を、第二次世界大戦はこれに科学技術の差が明確に加わることとなった。戦争遂行のために資金、科学力が亡命者を含み投入され、多くのものが長足の進歩を遂げた。電子兵器（レーダー、近接信管）やミサイル、ジェット機、四輪駆動車、核兵器などの技術が新たに登場した。電子兵器と四輪駆動車を除く3つは大戦の後期に登場したこともあって戦局に大きな影響を与えることはなかったが、レーダーは大戦初期のバトル・オブ・ブリテンあたりから本格的に登場し、その優劣が戦局を大きく左右した。
この戦争では航空機の性能が著しく向上し、空中戦を制するため制空権が重要となり、そのためレーダーの性能とその保持は交戦国にとって重要であった。レーダーは1940年のバトル・オブ・ブリテンで重要な役割を果たし、そのため攻撃目標でもあった。技術革新により小型化され、地上配備から、艦艇、後には夜間戦闘機や哨戒機等、航空機に搭載されるまでになった。ドイツやアメリカ、日本等が開発した核兵器（原子爆弾）は、ドイツやイタリアからの亡命者の技術を持ってしてもアメリカが末期まで完成しなかったが、その威力と影響は大きく、その存在は冷戦時代を通じて現在も依然として非常に大きい。大戦中期からドイツのエニグマなどの暗号解読のためイギリスのアラン・チューリングが中心になり研究・開発し、また弾道計算のためにドイツがコンピュータが研究・開発された。ドイツ空軍は、巡航ミサイルの始祖ともいえるV-1有翼無人飛行爆弾を開発・生産し、実戦投入した。しかし、当時の制御技術では精密誘導は不可能であった。ドイツ陸軍は弾道ミサイルの始祖ともいえるV-2ロケットを実用化し、実戦投入した。これも当時の技術では、現在のミサイルほどの正確な誘導は不可能だったが、発射されたら迎撃不可能で、連合国側に実際の戦果より強い心理的影響を与えた。戦勝国にとって格好の技術略奪目標となり、競ってロケット技術に関する人物・物資を運び去った（アメリカの技術的略奪行為についてはペーパークリップ作戦を参照）。
アメリカのダグラス DC-3やボーイング B-17に代表されるような、量産工場での大量生産を前提として設計された大型航空機の出現による機動性の向上は、ロジスティクス（兵站）をはじめ戦場における距離の概念を大きく変えることになった。また、九五式小型乗用車、ジープ、シュビムワーゲンなどの本格的な4輪駆動車の導入やバイクやサイドカーの導入など、地上においても機動性に重点をおいた兵器が数々登場し、その技術は広く民間にも浸透している。
戦車やそれを補佐する急降下爆撃機を中心にした電撃戦（ドイツ）、航空母艦やその艦載機による機動部隊を中心とした海戦（日本）、4発エンジンを持った大型爆撃機による都市部への空襲（アメリカ、イギリス）や、V-1やV-2などの飛行爆弾・弾道ミサイルによる攻撃（ドイツ）、戦闘機を敵艦に突進させるなどとした攻撃である特別攻撃隊（日本）、核兵器の使用（アメリカ）などは、第二次世界大戦中だけでなくその後の戦争や攻撃にも大きな影響を与えた。
絹に替わるものとしてナイロンが生まれたように、天然ゴムにかわる合成ゴムの開発製造、人造石油の開発・製造などが行われた。
第一次世界大戦は国家総力戦と呼ばれたが、第二次世界大戦で、一般民衆はさらに戦争と関わることを余儀なくされた。戦場の拡大による市街地戦闘の増大や航空機による戦略爆撃（イギリス、アメリカ）、無差別爆撃（イギリス、アメリカ、ドイツ、日本）、原子爆弾の投下（アメリカ）、ホロコースト（ドイツ）など一民族への大量虐殺など、戦争の様相は第一次世界大戦より過酷なものとなり、空前絶後の被害を受けた。さらに、侵略者に対し、占領下の民衆らによるパルチザン・レジスタンスなどゲリラ的に抵抗する活動（フランス、ポーランド、イタリア、イギリス領シンガポール、アメリカ領フィリピン）が開始され、民衆自身が直接戦闘に参加した。しかし、それは時として正規軍関係者からの過酷な報復を招いた。長期に渡る動員によって引き起こされた産業界の労働力不足により、婦女子の産業・軍事への進出が第一次世界大戦当時より促進された。このことが多くの国において参政権を含む女性の権利獲得に大きな役割を果たした面もある。
特に1970年代以降のアメリカでは、世界にアメリカの敗北と認識され、アメリカが世界から反感をもたれるきっかけとなったベトナム戦争との対比で、第二次世界大戦を「よい」戦争 (good war) とみる風潮が広まった。「民主主義対ファシズム」の勧善懲悪の単純な構図でアメリカが前者を守る正義を行ったとみる。この動きを多数の大衆インタビューにより、スタッズ・ターケルは『よい戦争 (The Good War)』としてまとめた。この本はその後ピューリッツァー賞を受賞した。戦後の冷戦構造の中でのアメリカは、ソビエト連邦の動きに対抗すべく「反共産主義的」であるとの理由で、チリやボリビアなどの中南米諸国や、フィリピンや南ベトナムなどをはじめとするアジア諸国の軍事独裁政権を支援した。結果的にアメリカは1991年のソビエト崩壊により冷戦を勝ち抜いたが、経済面では西欧やアジアの発展の前に多極化が進んでおり、すでに1950年代のような絶対的な覇者とは言えない状況となった。ハワイ州とオレゴン州、カリフォルニア州を除き国土と生産設備の大半を戦災から免れたアメリカは、軍事外交および経済力において突出した存在となったが、東欧・アジア・中米での共産勢力との戦いやイスラエル建国にともなう中東での戦いなどにつねに当事者であることを求め続けられ、国民は血の献身を求められ続けた。また、アメリカは日本の占領政策を連合国を代表して事実上決定した。政策の内容は、当初GHQ内部の民生局が主導する民主化優先のものであった。しかし、民生局に変わり参謀第二部が占領政策決定の主導権を握るようになると一変し、戦犯指定を受けた岸信介や児玉誉士夫らの釈放・警察予備隊の編成など反共的性格を強めた。これらは日本国内の社会党や共産党などのソ連から支援を受けた陣営に強く批判されることとなった（逆コース）。
大戦中「民主主義の武器庫」を自称していたアメリカは、それとは裏腹に深刻な人種差別を抱えていた。人手不足から被差別人種であるアフリカ系アメリカ人（黒人）も従軍することになったが、大戦中に将官になったものが1人もなく、大半の兵は後方支援業務に就かされるなど差別は解消されなかった。参戦によっても差別構造が変わらなかったのは、主に暗号担当兵として多くが参戦したネイティブ・アメリカン（先住民）も同様であった。また、根強い黄禍論に基づいて繰り広げられた日系人に対する差別は、対日戦の開戦後に強行された日系人の強制収容により一層酷くなった。これは第二次世界大戦におけるアメリカの汚点の一つであり、問題解決には戦後数十年もの時間を要し、日系アメリカ人については1988年の「市民の自由法」（日系アメリカ人補償法）、日系ペルー人に至っては1999年まで待たなければならなかった。
デールらが1914年に神経伝達物質としてアセチルコリンを同定すると、レーヴィは神経系におけるその重要性を指摘した。1940年代に、デールはシナプスでのシグナルに関する議論に巻き込まれた。デールらはシナプスでのシグナルは化学物質によるものであると主張したのに対し、ジョン・C・エックルスらは、そのシグナルは電気的なものだとした。後にほとんどのシグナルは化学物質によるものであり、一部は電気的なものであることが判明した。デールはまた、放出する神経伝達物質の種類によってニューロンを分類する体系を初めて作った。ノルアドレナリンによって作動するもの、GABAによって作動するもの、その他に分類し、この体系は「デールの原理」と呼ばれている。この原理によると、一種類のニューロンは一種類の伝達物質しか分泌しないとしている。デールの原理は現在は間違いとされ、多くのニューロンがアセチルコリンや生体アミンなどの他に、ある種のペプチドやアミノ酸も分泌している。一つのニューロンが数種類の神経伝達物質を分泌するという発見は、「共存原理」と呼ばれている。この現象は、スウェーデンの神経解剖学者で神経薬理学者であり「共存原理の父」と呼ばれているTomas Hökfeltによって精力的に研究された。
オハイオ州で生まれたルーカスは早くからその才能を開花させた。地元のミドルタウンハイスクールのチームを州のチャンピオンに導き、彼は1957年、1958年のオハイオ最優秀選手に選ばれている。卒業後はオハイオ州立大学に入学、センターとしてチームを牽引し、1960年から1962年の3シーズンビッグ・テン・カンファレンスチャンピオンに導く。彼自身も3年連続でシカゴ・トリビューンが選ぶビッグ・テンのMVPに選出された。さらに、1960年にはNCAAチャンピオンにも輝き、ルーカスは1960年・1961年2年連続でMOP (Most Outstanding Player) に選出された。また、1961年・1962年の2年連続で全米バスケットボール記者協会 (USBWA) が選ぶカレッジ最優秀選手（現在は初代受賞者のオスカー・ロバートソンを称えて「オスカー・ロバートソン・トロフィー」と呼ばれる）を受賞した。在学中の3年間で計82ゲームに出場し、トータル得点1,990ポイント（ゲーム平均24.3ポイント）・トータルリバウンド1,411（ゲーム平均17.2リバウンド）・フィールドゴール成功率62.4%という驚異的な成績を記録している。
金メダル獲得後、ルーカスは1963年のNBAドラフトでシンシナティ・ロイヤルズ（現サクラメント・キングス）にピックアップされ入団する。ロイヤルズにはローマ五輪のチームメイトであったオスカー・ロバートソンがおり、二人の活躍でチームはプレーオフの常連となる。NBAファイナル進出には至らなかったが、1967年までは毎シーズンプレーオフに進出した。ルーキーシーズンに彼は1,400得点（ゲーム平均17.7得点）・1,375リバウンド（ゲーム平均17.4リバウンド）を記録し1964年のルーキー・オブ・ザ・イヤーに選出された。
その後、1969-70シーズンにルーカスはサンフランシスコ・ウォリアーズ（現ゴールデンステート・ウォリアーズ）にトレードされ1972年までプレーする。同年ニューヨーク・ニックスにトレードされる。当時のニックスはウィリス・リード、デイブ・ディバッシャーなどの名選手を擁してファイナル制覇に燃えていた。彼と同時期にアール・モンローも加入し、NBAファイナルに進出したニックスはロサンゼルス・レイカーズを破りチャンピオンリングを獲得する。ルーカスは1974年に選手生活から引退した。引退後、1980年に殿堂入りし、また1996年にはNBAの50周年を記念して選ばれた「NBA偉大な50選手」の一人にも選出された。
倉上 淳士（くらがみ あつし）は、日本の漫画家。東京都出身。初掲載は1995年（平成7年）、『コミックガンマ』（竹書房）で読み切り作品『アクシデント・ボイジャー』。初連載は同年『ミスターマガジン』（講談社）で発表した『しようよ』。以後、青年漫画誌や非成年指定のエロ漫画誌などを中心に作品を発表している。代表作の『ぎゃるかん』を含む、業界物の作品で知られる。
業界物であっても業界事情の描写が主たる目的ではなく、その業界を舞台にしたエロチックな展開もあるラブコメディーであり、青春群像劇である。業界物以外でも前述の内容が基本となるが、少女漫画風な心の機微を描く作品やSF風の作品も手がけている。一方、非成年指定のソフトエッチ系雑誌である『Dokiッ!』や『ビタマン』に掲載された短編漫画ではギャグが前面に出た明るい展開から鬱鬱とした暗澹たる展開まで、様々である。特徴的で繊細な描線は女性作家と間違われる一因で、その描線が描き出す女性キャラクター達は可愛く、萌えを感じさせる存在が少なくない。水彩で着色されるカラー原稿に滲みや掠れを多用しているのも特徴的である。但し、ウェブコミック連載『みこたん』では表示上、色が薄くて見えない懸念から業者が着色していた。
手塚治虫への憧れを公言しており、手塚作品の特徴の一つである、いわゆる「スター・システム」を採用しているが、多くはゲスト出演の域を出ない控え目なものである。各作品の世界観が同一であることから大々的に採用しやすくはあるが、そうはしていない。『ぎゃるかん』と『こぎゃるかん』の姉妹作品といえども、『ぎゃるかん』登場人物の『こぎゃるかん』出演は『こぎゃるかん』の主役も務める「遠山亜季」と姉の「遠山百合子」以外は少ない。また、重要な登場人物でもない。『ダイナマイト・ハニー』の「古賀まい」はスター・システムで大活躍する例外的な最たる存在。名前の無い脇役専門ながら、各作品を跨いで頻繁に登場するキャラクターの存在は複数認められる。
鳥取県道300号米子環状線（とっとりけんどう300ごう よなごかんじょうせん）は鳥取県米子市内を通る一般県道である。
第2代クイーンズベリー公爵ジェイムズ・ダグラス（英: James Douglas, 2nd Duke of Queensberry、1662年12月18日 - 1711年7月6日）は、スコットランド・イギリスの政治家、貴族。名誉革命後のスコットランド政界で活躍し、スコットランドとイングランドの連合を定めた1707年連合法のスコットランド議会における可決に尽力した。1695年に父からスコットランド貴族爵位クイーンズベリー公爵位を継承し、1708年にグレートブリテン貴族ドーヴァー公爵に叙せられた。
1662年12月18日、後に初代クイーンズベリー公爵に叙されるウィリアム・ダグラスとその妻イザベル(初代ダグラス侯爵ウィリアム・ダグラスの娘)の間の長男としてサンクアー城に生まれる。グラスゴー大学で学び、その後グランドツアーに出た。1684年に帰国するとスコットランド枢密顧問官に任じられるとともに騎兵連隊に中佐として入隊した。早期からオラニエ公ウィレム(ウィリアム3世)を支持していたため、名誉革命後に栄進した。彼は当時スコットランドで大きな勢力を持っていた四大貴族の一人であり（他にハミルトン公爵ハミルトン家、アソル公爵マレー家、アーガイル公爵キャンベル家）、ウィリアム3世としては彼の勢力を利用してスコットランドを統治しようとしていた。1692年からスコットランド大蔵卿委員会の委員の一人となり、1693年にはスコットランド議会に大蔵卿(Lord High Treasurer)として出席した。1695年3月には父の死によりスコットランド貴族爵位の第2代クイーンズベリー公爵位を継承。同年スコットランド王璽尚書に就任した。1700年にはスコットランド議会における国王代理に就任した。また彼の派閥に属するジョン・ダルリンプルを国務大臣に据え、早期からイングランドとの連合を目指した。しかし1692年にはウィリアム3世が連合に抵抗する高地地方においてグレンコーの虐殺を引き起こしていたため、スコットランド議会は国王やイングランドに対する拒絶感が強かった。そのためクイーンズベリー公やダルリンプルら「宮廷派」はスコットランド議会で安定多数を得ることができなかった。1702年にクイーンズベリー公爵派がイングランドとの連合交渉に乗り出した際にも激しい反発を受けた。アン女王時代にも官職にとどまったが、スコットランド政界での孤立が深まり、1704年には前年に第11代ロバト卿サイモン・フレーザーらジャコバイトが企てた陰謀に加担したとされて免職された。しかし1705年に疑惑は晴れ、再びスコットランド王璽尚書に就任した。1706年にはイングランドとスコットランドの連合推進委員に任命される。連合法はスコットランド議会内において賛否が拮抗していたが、彼が議員の買収に励んで賛成派を増やしたことで1707年に成立にこぎつけた。そのため「連合公爵(Union Duke)」とあだ名されるようになった。1708年5月にグレートブリテン貴族爵位のドーヴァー公爵に叙せられた。1709年にはスコットランド担当大臣に就任する。1711年7月6日に死去した。次男ジェイムズ・ダグラスが生存している男子の最年長者だったが、この次男は精神障害者で人肉を食らう殺人者だった。そのため爵位に特別継承権の規定が付け加えられており(後述)、クイーンズベリー侯爵位を除く彼と彼の父の代に叙された爵位(クイーンズベリー公爵位やドーヴァー公爵位など)は、三男チャールズ・ダグラスに継承された。一方クイーンズベリー侯爵位と曽祖父の代に叙された爵位(クイーンズベリー伯爵位など)は、通常通り次男ジェイムズが継承している。しかし次男ジェイムズは子供を残さずに死去したので結局これらの爵位も三男チャールズが継承している。
福井県水墨画協会 （ふくいけんすいぼくがきょうかい）は、福井市出身の国際的水墨画家である渡辺悟仙らによって1975年（昭和50年）4月に設立された水墨画団体。福井県文化協議会加入。協会設立の年から毎年、「日本南画院」の主要研究会（全国に11つ）として「福井県水墨画協会展」を開催している。会員総数約140名。
〒918-8035　福井県福井市江守の里2-414 蒼い蒼い青空
ニューヨーク・ニューヘイブン・アンド・ハート・フォード鉄道（New York, New Haven and Hartford Railroad、報告記号はNH）は、1872年から1968年の間、アメリカ合衆国に存在した一級鉄道の一つ。ニューヘイブン（鉄道）と通称される。コネチカット州、ニューヨーク州、ロードアイランド州、マサチューセッツ州に展開し、ボストンとニューヨークとを結ぶ路線が重要であった。
NHの設立は1872年7月24日で、ニューヨーク・アンド・ニューヘイブン鉄道（NY&NH）とハートフォード・アンド・ニューヘイブン鉄道（H&NH）の合併によるものである。ニューヨークからコネチカット州ニューヘイブン、ハートフォードを経てマサチューセッツ州スプリングフィールドとを結んでいた。また、ショア・ライン鉄道をリースし、コネチカット州ニューロンドンとも結んでいた。NHはさらにいくつかの路線や鉄道運営をリースしようとしており、ニューイングランドにおいてボストン・アンド・オルバニー鉄道（Boston and Albany Railroad、略称BA）以南の路線すべてを事実上独占した。NHの起源となる最初の路線は、1839年にH&NHのハートフォード～ニューヘイブン間として開業した。ニューヘイブンでは、蒸気船でニューヨークと接続していた。1844年には鉄道路線が北進してスプリングフィールドへ、東進してウースターへ、そしてボストンへと接続された。NY&NHは少し遅れて設立され、ロングアイランド湾に沿った路線であった。多数の川を渡る必要があったため、多くの橋梁が架けられた。1848年、ニューヨーク・アンド・ハーレム鉄道（New York and Harlem Railroad、のちにニューヨーク・セントラル鉄道（NYC）の一部となる）の線路使用権を行使して営業を開始。区間はウッドローンからニューヨーク間であった。1912年より、グランド・セントラル駅がニューヨークにおけるターミナルとなった。
19世紀末から20世紀初頭にかけて、ジョン・モルガンに率いられたニューヨークの投資家たちが経営を握った。1903年にはノーザン・パシフィック鉄道の社長であったチャールズ・サンガー・メレン（Charles Sanger Mellen）が社長に就任。モルガンとメレンは他の鉄道会社や蒸気船、路面電車等を買収することでニューイングランド南部の交通網を完全に独占した。最終的には100以上の鉄道会社がモルガンの鉄道システムに組み込まれ、最盛期の1929年には路線延長は2.131マイル（約3,430キロメートル）に達した。メレンが社長の時代には、ニューヨーク～ニューヘイブン間が電化されるなど鉄道システムは大幅に近代化された。モルガンとメレンはさらにニューイングランドにおける競合路線の買収または無力化を試みた。対象は前述のNYCのボストン・アンド・アルバニー鉄道（BA）、ラトランド鉄道（ Rutland Railwa、RUT）、メイン・セントラル鉄道（ Maine Central Railroad、MEC）、ボストン・アンド・メイン鉄道（ Boston and Maine Railroad、BM）などである。しかし、モルガンとメレンの拡大策は会社の財務内容を悪化させることとなり、世界恐慌下の1935年にNHは倒産。1947年まで管財人の管理下に置かれ、普通株が無効化されると共に債権者が新たに経営権を取得した。
1951年以降は貨物輸送も旅客輸送も損失が増大し、以前拡大した路線網も維持費や運営費すら賄えない閑散線区を多く抱えていた。貨物列車は個々の単位が小さく入れ替えのコストが高くつき、旅客列車でもラッシュアワーでの列車本数を増発しニューヨーク～ボストン間やニューヘイブン～ハートフォード～プロビデンス郡間で通勤列車を走らせたものの、そのための設備投資は回収できず収益悪化を招いた。決定的だったのはコネチカット・ターンパイク等の州間高速道路の整備であり、不十分・不適切な投資を数十年間に渡って行った結果、もはや自動車やトラックに対抗し得る競争力をNHは失ってしまった。1954年にはパトリック・B・マクジニス（Patrick B. McGinnis）が、社長のフレデリック・C・ブック・デュマイン・Jr（Frederic C. "Buck" Dumaine Jr.）に対して株主への配当を増やす様にプロキシーファイトを仕掛け、経営権を掌握すると長年の知己であるアーサー・V・マクゴーアン（Arthur V. McGowan）を副社長に据えた。マクジニスは、デザインのハーバード・マターに依頼してコーポレートカラーを一新・イメージの刷新を図りながらも、肝心の鉄道網の整備や維持は先送りされ1955年にはハリケーンで大損害を被ってNHの経営は非常に弱体化した。1956年には会計粉飾からマクジニスが経営陣から追われ、ピギーバック輸送の開始や設備更新などようやく改革に乗り出すものの、1959年にはマサチューセッツ州南東部における旅客輸送を廃止。1961年7月2日には再度経営破綻に追い込まれた。
州際通商委員会（ICC）による強い要請により、1968年12月31日、NHの鉄道事業はペン・セントラル鉄道（PC）に併合された。NHの会社そのものは1970年代を通じて、PCが支払うNH購入代金を受託する会社として存続した。1980年4月28日、アメリカン・フィナンシャル・エンタープライズ（AFE）がNHの承継者となった。その時には、再建プランが裁判所に認可され、会社は再編された。これにより、108年に及ぶNHの会社の歴史は終了し、19年に及ぶ二度目の倒産からの復活も完了した。AFEは1990年代半ばまでにPCの最大株主となり、全株式の32％を保有することになる。
1976年、PCは倒産し、ニューヨークとボストンとを結ぶ幹線はアムトラックに移管された。この区間は前述のとおり電化されており、アセラ・エクスプレスやノースイースト・リージョナルが運行される北東回廊の大部分を構成している。ニューロシェルとニューヘイブンとを結ぶ幹線は、コネチカット州とメトロポリタン・トランスポーテーション・オーソリティ（MTA、ニューヨーク州都市交通局）がそれぞれ州境まで保有し、メトロノース鉄道のニューヘイブン線とショア・ライン・イースト（SLE、Shore Line East）が列車を運行し、ニューロンドンとを結んでいる。マサチューセッツ湾交通局（MBTA）のプロビデンス・ストートン・ライン（Providence/Stoughton Line）はロードアイランド州プロビデンスとボストンのサウス・ステーションとの間に通勤列車を運行している。NHはとうに消滅しているが、コネチカット州政府は、しばしば現代の交通政策の文脈の中でNHに言及する。それは、メトロノース鉄道の多くの機関車がいまだにマクジニス時代の塗装を踏襲しており、駅や客車にはNHのロゴが描かれているためである。
愛蘭 みこ（あいら みこ、10月7日 - ）は、宝塚歌劇団花組に所属する娘役。愛知県名古屋市、金城学院中学出身。身長161cm。愛称は「おたけ」、「さやね」。
2016年4月、宝塚音楽学校入学。2018年4月、宝塚歌劇団に104期生として入団。入団時の成績は16番。星組宝塚大劇場公演『ANOTHER WORLD／Killer Rouge』で初舞台。その後、花組に配属。
平生 三郎（ひらお さぶろう、1911年2月11日 - 1973年3月18日）は、日本の元ラグビー選手。東洋紡績元副社長。
旧制・甲南高等学校を経て、京都帝国大学に進んだ。1928年度の東西学生ラグビーフットボール対抗王座決定戦で優勝を経験。1932年のカナダ代表来日試合で、2試合とも柯子彰とコンビを組み、2試合の勝利に貢献した。その後、呉羽紡績（以下、呉羽紡）に入社。1955年、エルサルバドルの実業家アンドレス・モリンスと手を組み、初の海外進出工場を実現させたが、これは第二次世界大戦後における日本企業初の海外進出工場であるとともに、当時、エルサルバドルには日本大使館すらなかったことから、画期的な事業展開であった。その後、呉羽紡は経営不振が原因で東洋紡に吸収合併されたため、エルサルバドルの工場はユサ社となった。1973年3月18日、東洋紡ブラジルへの出張の帰路、エルサルバドルに向かう途中に急逝。62歳没。その直後、当時の東洋紡会長・伊藤恭一は、エルサルバドルに50万ドルの寄付を行った。これを受けてエルサルバドルでは、首都であるサンサルバドル市内に、当人のこれまでの功績及び尽力を讃え、日本庭園や植物園を持つ約5万m²の『サブロー・ヒラオ公園』を建設した。
京都府京都市生まれ。1966年3月、兵庫県立尼崎北高等学校卒業。1971年6月、東京大学文学部（美学芸術学専修課程）卒業。1974年3月、同学大学院人文科学研究科（美学芸術学専門課程）修士課程修了。更に1976年5月には同研究科美学芸術学専門課程で博士課程単位取得し退学した。同年6月、岡山大学法文学部助手となり美学美術史を担当。1977年6月から1979年3月にかけて、ミュンヘン大学にドイツ学術交流会奨学生として留学。1979年7月に岡山大学法文学部講師として正式に雇用される。1983年4月、埼玉大学教養学部助教授として芸術論を担当し、1990年4月に同大学教授に就任。1997年8月から1998年4月にかけて、アメリカ合衆国のコロンビア大学で文部省在外研究の一環として客員研究員となる。2004年4月より東京大学大学院人文社会系研究科教授に就任、美学芸術学を担当。2007年10月から2010年10月まで、美学会会長を務める。2010年、「イメージの修辞学－ことばと形象の交叉」で東京大学文学博士。2012年、東京大学を定年退任し、名誉教授となる。2013年、國學院大學教授に就任。2018年に定年退任するまで同大学にて文学部哲学科を担当した。また、1990年に『遊びの現象学』でサントリー学芸賞を受賞している。
昼間（ひるま）氏は、日本の氏族。「比留間」とも表記される。井伊氏の支族であったが、武蔵国多摩郡に移り、徳川家康により昼間の姓を下賜される。関東を中心に80世帯ほどが分布している。いわゆる珍名の一つである。
1975年、中国四川省成都市に住む少女・秀秀（シュウシュウ）は、下放政策により草原での放牧に従事するため家族や友人たちと別れて地方に送られ、少数民族の老金（ラオジン）の下で遊牧を学ぶことになった。無口で無骨な老金と時に反目しあいながらも打ち解け、辛い労働にも次第に慣れてゆく秀秀だったが、本心では早く成都に帰りたいと強く思っていた。やがて成都に帰る予定日がやってくるが、秀秀が労働に従事している間に文革の熱は冷めており、忘れられてしまった彼女に本部から迎えは来なかった。その後「本部につてがある」という青年がテントに現れるようになり、秀秀は成都に帰りたいあまり彼に身体を許してしまう。金もコネもない秀秀は、男の言葉を信じ自分の身体を頼りにするほかなかったのだ。しかし一向に帰郷の目処はたたないまま、秀秀は幾人もの男に徒に弄ばれる。ある時、秀秀が妊娠していることが判明する。老金は秀秀を連れて街に向かい中絶手術を受けさせる。失意のままテントに戻った秀秀は、自ら足を撃って事故を装うことで成都に帰ろうとするが引き金が引けず、老金に自分を撃ってくれるよう頼む。老金が銃口を向けると、秀秀は理想を胸に街を出た時と同じように髪をおさげに結い直し、赤いスカーフを巻く。彼女の真意を悟った老金が再び銃を構え一発、そして間を置いてもう一発の銃声が雪の舞う草原に響いた。
海部 ハナ（かいふ ハナ、1831年9月16日（天保2年8月11日） - 1919年（大正8年）6月30日）は、日本の染織家。阿波しじら織の創始者。
阿波国那賀郡平易村（現徳島県阿南市横見町）出身。幼い頃から機織りを得意とし、25歳のときに名東郡安宅村（徳島市安宅）の差し物大工・海部勝蔵に嫁いだ。嫁いでからも農業の傍ら内職として機織りをして家計を助けていた。その後、1866年（慶応2年）に阿波しじら織を創案し、各地で開かれる供進会、博覧会などに出品し、数多くの表彰を受けた。しじら織は安部重兵衛らの宣伝と販売により有力な地場産業に発展した。また徳島市眉山町大滝山（眉山）には阿波しじら創製紀功碑が建てられている。
上方お笑い大賞（かみがたおわらいたいしょう）は、1972年から2006年まで毎年年末に行われていた読売テレビが主催する上方演芸の賞レース。2006年度をもって35年の歴史に幕を下ろした。読売テレビは廃止の理由として「芸のスタイルが多様化し、大賞を1人に絞るのが難しくなった」と説明している（2007年度、2008年度の最優秀新人賞・優秀新人賞に関しては「笑いの超新星 新人賞」という形で継続された）。2012年、新たに芸歴10年未満を対象にしたytv漫才新人賞が新設された（予選会は2011年より開催）。
龍造寺四家の一つである諫早鍋島家（諫早氏）の初代当主・龍造寺家晴の子として生まれる。父・家晴と仲違いしたため家督を相続できず、肥前国武雄で剃髪して「鷹屋入壷」と改名した。なお、諫早氏の家督は弟の直孝が相続する。その後は毛利秀就に仕え、慶長17年（1612年）5月5日に死去。長男の清信が後を継ぎ、子孫は長州藩士として存続する。
竹内 鉄郎（たけうち てつろう、1966年12月12日 - ）は、日本の映像作家、演出家。成城中学校・高等学校を経て1986年に和光大学経済学部入学。在学中の1987年に竹内芸能企画設立。Cocco、ウルフルズ、スピッツ、ギターウルフ、山崎まさよし、SEX MACHINEGUNS、FLOW、くるりなどのPVを手がける。1999年に『WILD ZERO』で映画監督デビュー。
1941年（昭和16年）に製造された17トン積み二軸無蓋車で、150両（トラ5000 - トラ5149）が日本車輌製造支店で新製された。系譜的には、戦時下の輸送力増強のため、車体を限界まで伸ばし2間物の積荷を2個直列に積めるようにした、「長トラ」と呼ばれるグループの嚆矢であり、前級トラ4000形をストレッチしたスタイルの鋼製無蓋車である。あおり戸と妻板は鋼板製で、あおり戸上縁の補強は、魚腹形に強化されている。床板は木製である。製造はこの一度のみで、次の増備は鋼材の節約のため各部を木製化したトラ6000形に移った。車体長は、トラ4000形に比べて520mm延長されたが、それだけでは荷重17トンをオーバーするため、車体幅を30mm縮めて2,450mm、あおり戸の高さを50mm低くして800mmとした。妻板の高さも50mm低めて1,100mmである。その他の主要諸元は、全長9,456mm、車体長8,656mm、全幅2,688mm、床面積21.2m²、容積44.5m³、自重9.0tである。車体の延長にともなって軸距も400mm延長され、建設規程に定められた固定軸距の限界である4,600mmとされた。走り装置は一段リンク式で、最高運転速度は65km/hであった。戦後は、147両が残存していたが、1951年（昭和26年）から実施された更新修繕によりあおり戸と妻板が木製化され、全車がトラ6000形（トラ15000 - トラ15149。欠番あり）に編入された。これにより、本形式は、1953年（昭和28年）度に形式消滅となった。