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路線柄、東京競馬開催時や場外発売時には増発、臨時停車が行われる。場外販売開催時は9時台から18時台半ばまで6本/時（約8 - 12分間隔）へ増発。下りの特急と準特急が9時台から15時台、上りが15時台から17時台まで東府中駅に臨時停車して当線と接続を取っている。東京競馬開催時は、さらに9時台と15時 - 17時台が増発され臨時準特急京王線新宿行き3本（東府中駅臨時停車、京王ライナーの送り込み回送ダイヤの延長運転）と臨時急行新線新宿行き2本が合わせて府中競馬正門前発15時59分から17時19分までの20分間隔で運転される（16時台の上り列車が最大9本）。この臨時準特急には5000系10両編成が、臨時急行の1本目には10両固定編成が、臨時急行の2本目には8両固定編成がそれぞれ充当される。なお、臨時京王線直通列車は2018年2月までは全て臨時急行となっていた。また、東府中行きの列車は、東府中駅で臨時停車の特急・準特急または各停に接続する。2018年2月までは、15-17時台は増発運用の8両編成車両が10分で往復していた。もう一方の8両編成車両は、東府中行き列車は東府中駅4番線に到着し、飛田給-東府中間を回送で往復し、東府中から府中競馬正門前行きとなっていた。さらに、東京優駿（日本ダービー）や天皇賞（秋）、ジャパンカップ開催時は、特に来場者が増えるため、前記の他に飛田給行きの臨時急行が運転され、終点で各停新宿行きに接続する。この急行飛田給行きは、2016年東京優駿（第83回日本ダービー）開催時までは5本であったが、2016年天皇賞（秋）開催時からは6本運行されている。そして再び、2017年東京優駿（第84回日本ダービー）開催時からは5本の運行となった。その代わりに、線内折り返しの各駅停車が増発された。2018年東京優駿（第85回日本ダービー）開催時には急行飛田給行きは運行されていない。なお、場外発売でも特に来場者が多い有馬記念（中山競馬場）の開催日は、東京競馬開催時と同様の扱いとなっている。
1999年改定までは、新宿行きの各停が朝のラッシュ時に運転された。2001年3月27日改定までは、京王線新宿方面からの下り直通急行列車も、臨時列車として設定されていた。また、1992年5月28日改定以前は、東京競馬開催日には臨時の上り特急列車も運転されていた。2010年・2011年・2012年の日本ダービー・目黒記念開催時は、臨時各駅停車飛田給行きが6本運行された。また、臨時急行新宿行きも10分間隔に増発された。
府中市は「ふちゅうロケーションサービス」、また京王線も同様のフィルム・コミッションを行っており、撮影が頻繁に行われている。終点の府中競馬正門前駅は平日の利用客が他駅に比べて少ないこと、および東京競馬開催時の混雑に対応するためにホームが広いことから、テレビCMや音楽のプロモーションビデオ (PV) などのロケーション撮影によく利用されている。同様の理由により、映画やテレビドラマでの、電車内でのシーンの撮影もこの路線内で行われることが多い。
教科担任（きょうかたんにん）とは、教科を担任する教員のことである。日本では中学校や高等学校など、中等教育の学校において、原則として各教科ごとに教科担任が配置される。これらの校種の教員は、各教科ごとの教員免許状を保有しており、その教科を指導する。これに対し、就学前教育（幼稚園など）や初等教育（小学校など）では、基本的に学級担任が全教科を指導する。しかし、音楽や体育、図画工作などでは小学校においても教科担任が配置されることがある。このような教科担任は特に専科と呼ばれる。また、近年では、小学校高学年の国語や算数などで、教科担任制を行う研究も行われている。1つの教科に複数の教科担任がおかれる場合にあっては、同じ教科の教科担任によって教科部会（教科会ともいう）が組織され、教育方針の協議、教材研究、それぞれの進度の確認、定期考査における出題内容の協議などが行われることが多い。
バーディー コヤマは、愛知県出身の奇術師。（表題はバーディー・コヤマとなっているが正式にはバーディーとコヤマの間に「・」は入らない（本人から聴取）1969年、プロマジシャンとして東京にてデビュー。1978年、札幌市に活動拠点を移し国内外のステージで活躍中。アメリカ、イタリア、ドイツ、中国、台湾、タイなどで開催される国際大会にもゲストマジシャンとして出演するなど、その洗練されたテクニックと日本人離れした風貌*マジックのセンスは世界的に評価されている。 その風貌から「スコットランド・ダンディー」「日本一燕尾服とマントの似合うマジシャン」と称されている。現在は新潟県に拠点を移し活動中、新潟に拠点を移す際に開いたシティーホテルでの『送迎会』の会場で『私には弟子は1人もいない』と公言し、一門弟子と称されていたマジシャンの存在を全否定した。
城柵（じょうさく）は、7世紀から11世紀までの古代日本において大和朝廷（ヤマト王権、中央政権）が、本州北東部を征服する事業の拠点として築いた施設である。城柵は朝廷が蝦夷の居住地域に支配を及ぼすための拠点となる官衙であると同時に、柵戸と呼ばれる住民を付随する施設でもあり、兵を駐屯させる軍事的拠点でもあるという複合的な性格を有していた。現代の歴史学では特に東北地方及び新潟県（陸奥国、出羽国、越後国）に置かれた政治行政機能を併せ持つものに限って言うことが多い。城柵は軍事拠点としての性格を有する一方で、中国地方や九州地方に築かれた古代山城と比べると防備が弱く、官衙としての性格が強いのが特徴である。なお、前九年の役、後三年の役で安倍氏や清原氏が軍事拠点として設置した柵（沼柵、金沢柵、贄柵など）は成り立ちや性格が異なるので、一般的にはここで言う「城柵」に含めない。
城柵は朝廷が本州北東部に支配域を拡げていく中で、その拠点として造営した施設である。20世紀半ばまでは蝦夷との戦争に備えた軍事施設として、城柵を最前線の砦と見る説が強かったが、1960年代以降の発掘調査で城柵に官衙が置かれていたことがはっきりすると、軍事・防衛機能を専一とする旧来のイメージは次第に改められていった。特に発掘調査の進展は、城柵の重要な構成要素が政庁を中心とした官衙であることを示している。しかし、城柵には軍団兵や鎮兵などの軍事力が常駐していたのも事実であり、官衙のみを重視する一面的な理解もまた適切でない。城柵の性格について政治的拠点と軍事的拠点のどちらを重視すべきかについての議論はあるにせよ、城柵とは律令国家の北方経営において軍政・民政の両面を執行した行政機関であり、西国の古代山城とはその性質を異にする。一方、発掘調査の進展により、多賀城に代表されるような方形の外郭を持つ官衙的な城柵だけがその全てではないことも明らかになりつつあり、従来の官衙対軍事施設とは異なる別の視座からの対立軸を見出すこともできる。すなわち、形成史上は多賀城、胆沢城、城輪柵跡などに代表される王権の出先機関として築かれた官衙的な城柵及びその発展形の城柵と、桃生城や伊治城といった移民が集住する拠点であった囲郭集落に起源を持つとみられる城柵という2つの流れを見ることもできるのである。
律令国家では基本的に郡（大宝律令以前は評を用いた）を基本単位とする国郡制によって地域を支配した。しかし、現在の東北地方北部にあたる蝦夷の居住地域では国郡制が及んでおらず、城柵はこれらの地域に朝廷による支配を及ぼしていくために造営された。城柵の多くが国郡制未施行、すなわち朝廷の支配がまだ及んでいない地域に造営されたということは、当初城柵の周囲にそれを維持するための経済的な背景が乏しかったことを意味する。したがって通常は城柵の設置と前後してその地域に郡を置き、他地域から柵戸と呼ばれる移民を集住させて、城柵を維持するための人的・物的な基盤とした。柵戸の移住は城柵の中でも初期に設置された渟足柵、磐舟柵において既に行われており、以降も踏襲され城柵設置時の基本政策となった。郡の設置は朝廷の支配域を城柵という「点」から、「面」に拡げるものであり、柵戸の存在は城柵の維持にとって政策上一体不可分の関係であったと言える。移民である柵戸は城柵の周辺に出身地域ごとに居住地を定められ、周辺を開墾したとみられている。それを示すように、古代東北の郷名には坂東と共通するものがみられる。同様に越後においても、渟足柵・磐舟柵の周辺で越前国・越中国と共通する郷名がみられた。しかし、柵戸の生活は厳しく、逃亡するものも多かった。移住後定着のために1～3年間調庸などの租税を免除されたが、その後は公民として租庸調、兵士役、雑徭、公出挙などの諸負担を負った。一方で、城柵が必要とする物資は膨大であり、柵戸の生産力だけで負担できるものでなかった。陸奥国、出羽国が他の令制国と異なる長大な領域を持つのも、北方に支配域を拡げる上で、人的・物的資源を供給するための基盤が必要だったからであり、城柵を拠点とした朝廷による征服事業は、陸奥・出羽のみならず関東地方を中心とする東山道及び北陸道諸国にも多大な負担を強いたのである。
城柵とは柵戸の拠点であるのみならず、蝦夷の支配という役割も担っていた。これもまた、他の国衙にはみられない城柵固有の役割である。朝廷と蝦夷の関係は端的に言えば朝貢関係をとるものであり、城柵を通じた蝦夷との関係は「饗給（撫慰）」、「征討」、「斥候」の3つの様態に集約された。これは、蝦夷支配のために辺遠国（辺要国とも）である陸奥・出羽・越後の3か国の国司にのみ付与された権限である。城柵をめぐる政策にとって、柵戸の移住と郡設置による「面」的な支配は一体的に遂行されたものだが、同時に城柵を拠点として個別の蝦夷集団と朝貢関係を結ぶ「点」的な支配政策もまた、継続して行われていたのである。朝廷が本州北東部への征服事業を進める中で、蝦夷とは時に激しい対立をもたらし、最終的に「三十八年戦争」を惹起していくことになるが、その間常に対立関係にあった訳でなく、また軍事的な緊張期にあっても全ての蝦夷と対立した訳ではなかった。したがって朝廷側に帰属を求める蝦夷の集団も少なくなかったのである。彼らは産物を貢納する見返りとして饗宴を受け、鉄器や布などの産物、あるいは食糧を得たり、朝廷の政策に協力して位階や姓を授かるなどの対価を得た。このような朝貢によるゆるやかな支配は、政治的な上下関係が規定されるものの、両者を一種の経済的な交易関係に結び付けるものであると言えた。しかし、このような関係は流動的で、いったん利害が対立すると容易に敵対状態にも転じうる不安定なものでもあった。また、経済的な「交易」と表現したものの、両者の関係が対等でない以上、時に略奪に近いものでもあったようである。しかしながら饗給の実施は、朝廷による硬軟織り交ぜた蝦夷支配政策の「軟」の性格をあらわしたものであると言える。なお、「俘囚」とは朝廷に帰服した蝦夷全般を指す場合もあるが、より狭義には個別に朝廷と服属する関係を結んだ蝦夷のことであり、部姓を与えられて多くは城柵の周囲に居住した。集団で朝廷に服属したものは「蝦夷」という身分として、本拠地の地名+「君」（あるいは「公」）の姓を得（例：伊治公呰麻呂、大墓公阿弖利爲（アテルイ）と盤具公母禮（モレ））、多くは従来からの居住地に留まった。城柵の設置は、本州北東部における在地社会の再編ももたらしたのである。また、服属した蝦夷の軍は「俘軍」として、しばしば朝廷側の武力として活動したが、前述の通り朝廷と蝦夷の利害関係は流動的であったため、時に敵対する諸刃の刃ともなった。一方、饗給の実施は、その物資を供給しなければならない諸地域にとって莫大な負担を強いるものであった。 養老6年（722年）、朝廷は饗給に用いる布を調達するため、陸奥按察使管内（石背国・石城国再併合後の陸奥国と出羽国）を対象に、調・庸を停止して、代わりに一人あたり長さ一丈三尺、幅一尺八寸の布（それまで調庸として貢納していた布の4分の1の面積）を納めさせることとした。これは両国の住民にとって調庸の負担を大幅に軽減させる民力休養策であると同時に、徴発した布は蝦夷に支給する「夷禄」として用いられた。この政策変更の背景には、養老4年（720年）に起きた蝦夷の大反乱（海道の蝦夷が反乱し、按察使の上毛野広人が殺害された。同年には九州で隼人の反乱も起きている）が挙げられる。史上初めて蝦夷の大反乱として記録されたこの出来事は、朝廷に大きな衝撃を与え、これまで進めてきた征服事業に抜本的な見直しを迫ることとなった。すなわち、それまで中央政府が収奪してきた調庸を放棄し、新たに管内で納めさせた布を全て蝦夷への饗給に充ててまでも、支配の安定を目指したのである。
冒頭で記したように、城柵に対する考古学調査の進展は、その基本的な構成要素が官衙にあるとする知見をもたらした。一方で城柵が朝廷による本州北東部征服事業の拠点であり、蝦夷を支配する場としての機能も担った以上、その軍事的な性格も決して軽視できないものである。律令国家の地方軍制は、軍団を基本とし、それは辺遠国である陸奥国（及び石城国・石背国）においても例外でなかった。軍団に務める兵士は、当該令制国内の公民の中から徴募され、同じく国内の営に配された。養老4年（720年）当時、陸奥国には名取団・丹取団の2団が、石城国には行方団が、石背国には安積団があったと推測され、4個軍団を合わせると4,000人の常備兵がいたことになる。しかしながら、軍団制は交代で勤務（番上）するものであるため、実質的な兵力はその6分の1の670人程度に過ぎなかった。前掲の養老4年の蝦夷の大反乱は、このような従前の軍団では兵力が全く不足していたことを露呈させ、さらに按察使を介して陸奥・石城・石背の3か国を連携させるプランにも問題があることを明らかにした。したがって、軍団の兵力をより弾力的に運用できるようにするとともに、令外の全く新しい兵制として鎮兵制を導入し、それを統括する機関として、鎮守府を置くことになったのである。鎮兵制の成立は、神亀元年（724年）頃とみられている。養老4年の蝦夷の大反乱を受けた一連の支配体制の立て直しは、神亀元年体制とも称され、その要旨は前掲の税制の見直しや、石城・石背国の陸奥国への再併合、鎮兵制と鎮守府の創設、黒川以北十郡の設置、玉造柵や牡鹿柵等五柵の設置と、国府と鎮守府を兼ねた陸奥国の新たな拠点としての多賀城造営等からなる。多賀城は政庁による内郭と、それを取り囲む外郭という以降の城柵の基本構造（二重構造城柵）を決定づけたものであり、政庁の規格化や屋根瓦の統一など、その後各地に展開される城郭のモデルとなった。なお、設置当初の多賀城は多賀柵と称しており、城の文字が使われるのは多賀城碑が初出である。他の城柵においても、8世紀末には「城」の表記が一般化する。鎮兵制の創設に先立つ養老6年（722年）の政策見直しでは、陸奥国の「鎮所」に穀物の献上を募っており、これは兵力の駐屯に先立って軍糧を備蓄する目的で行われたものとみられている。国内から徴兵される軍団と異なり、鎮兵は主として坂東を中心とした東国の兵士が派遣され、専門の兵士として城柵に常勤（長上）した。東国の兵を陸奥国に常駐させる制度である鎮兵の性格は、征夷軍の常設化と言えるものであった。また、その人的な基盤を東国の兵士に求める鎮兵の性格は、九州北部に置かれた防人と類似するものである。これはまさに、朝廷が東国の軍事力を九州北部と東北で必要に応じて配置転換していたことを意味していた。九州で防人が停止された天平2年（730年）は、陸奥で鎮兵が実施された時期にあたっている。鎮兵は天平18年（746年）、軍団を6,000人規模に拡充した際に一度全廃されたが、天平宝字元年（757年）桃生城・雄勝城の造営にあたって復活した。天平宝字元年もまた、九州で復活させた東国防人の制度が再び停止され、九州北部の防衛を西海道出身の兵士に切り替える決定がなされている。九州ではその後東国出身者による防人は復活せず、逆に陸奥の鎮兵は「三十八年戦争」が終結する9世紀初頭まで廃止されることはなかった。鎮兵が全廃されるのは弘仁6年（815年）のことである。石城国・石背国の2国は、養老2年（718年）に陸奥国の一部を分割して設置したものだが、その存続期間は短く、養老5年（721年）の8月から10月までの約2カ月の時期に、陸奥国に再併合されたものとみられている。これも、養老4年の蝦夷の大反乱を受けた朝廷の政策見直しの一環として、石城・石背両国の軍団を陸奥国の有事に動員しやすくする目的で行われたと考えられており、これにより陸奥国司は自らの権限で動員できる兵力が増大した。また、両国の再併合は多賀城造営の費用負担を求める理由もあったと思われ、多賀城創建期の瓦には磐城郡進と記されたものが見つかっている。なお、鎮兵制の創設と軍団制度の再編により、城柵に駐屯する軍事力は、軍団と鎮兵の二本立てとなったが、前者が基幹的、後者が補完的な制度である。このように城柵に駐屯する軍事力は朝廷の征服事業の遂行過程で次第に増強されていったが、それは在地の蝦夷社会にとって大きな脅威となっていった。
城柵を統括したのが城司である。朝廷から官人が派遣されて城司の任に就き、国家権力の代理人としての権能をふるった。これを示すのが、国府でない城柵に対しても政庁が用意され、都の朝堂あるいは各国の国衙に倣う様式となっていた事実である。朝廷にとって蝦夷の服属を受け入れて朝貢関係を結ぶことは、国内に中国に倣う華夷秩序を現出する意味を持った。したがって城柵がその拠点として機能するためには、都と同じ様式の儀礼的な空間を必要としたのである。また、このような政治的な意味からも、蝦夷の服属を受け入れる城司は中央政府の代理人である必要があった。城司として派遣された官人は国司や鎮官であり、8世紀には鎮官を兼任する国司が、9世紀から両官が別々に任命されて城司となった。『類聚三代格』所収の承和十一年（844年）九月八日官符によると、陸奥国司と鎮官をあわせて「辺城之吏」と称しており、国司が城柵に駐在する存在であったことを示すものである。また天平五年（733年）十一月十四日勅符は、陸奥国に派遣される国司以下官人に護衛の兵士をつける内容であり、奥地にある「塞」に派遣される場合は更に護衛を増員する規定が記されていることから、国司が城柵に派遣されていたことを裏付けるものとなっている。出羽国においては、『続日本紀』宝亀十一年八月二十三日条に記された秋田城停廃問題において、新たに専任の国司（秋田城介）を置いて秋田城を存続させる決定がなされていることから、秋田城に国司が派遣されたことが明らかである。また『類聚三代格』所収、天長七年閏十二月二十六日格からは、出羽国では秋田城・雄勝城と国府に国司を配していて人員が足りないことから、目（さかん）以下の官員を増員したことが記されており、雄勝城にも国司が駐在していたことを確認できる。このように各種史料によって城柵に国司が派遣されていたことを確認できる一方で、律令制下では国司以下官人の定員が規定されていることから、全ての城柵に城司が駐在したのか検討する必要がある。これについては、陸奥国・出羽国に置かれた城柵の数と両国の国司（四等官）及び史生の総定員の比較から、定員内で全ての城柵に国司を派遣することが可能であり、全ての城柵に城司を置いたのが原則であると考えられている。ただし、一つの城柵に複数の城司を置く場合もあったことから、この場合国司・史生の定員内で城司をまかなうのが苦しくなる。この対応策として、出羽国では国司の増員がなされ、陸奥国では胆沢城設置を契機として鎮官を独立の官とした。より最前線に近い志波城・徳丹城にも鎮守府から鎮官が派遣され、城司を務めたものと考えられている。城司の役割は、辺遠国である陸奥・出羽・越後の三か国の守のみに規定された特別の職掌である「饗給（撫慰）」、「征討」、「斥候」を、現地の拠点である城柵において分担して遂行することにあったと言える。したがって駐在にあたっては軍団の兵士を率い、有事の際は鎮兵や俘囚により編成された俘軍の指揮権を持った。
城柵は大化3年（647年）に造営された渟足柵から、「三十八年戦争」終結後の9世紀前半に造営された徳丹城に至るまで、設置された年代が長期に渡ることから、その様態は一様でない。岡田茂弘の分類によると、時期によって4つの段階に区分される。
城柵は、大化3年（647年）の渟足柵（現在の新潟県新潟市沼垂付近と比定される）設置が記録上の初出である。翌大化4年（648年）には同じく越後国に磐舟柵（現在の新潟県村上市岩船付近と比定される）が設置された。これに先立つ斉明天皇元年（642年）に当地の蝦夷数千人が服属を申し出ており、この2つの柵は政治的・軍事的な役割のほかに蝦夷との交易・交流の拠点という役割も担ったものと考えられる。また、『日本書紀』の記述からは渟足柵・磐舟柵の設置にあたって柵戸が置かれたことが記されており、城柵の設置と移民の扶植は、当初からの一体的な政策であったことがわかる。この2つの城柵はともに海岸沿いの砂丘と河川の交点付近に築かれたと推測され、海上交通の便益が図られたとみられることも共通する。しかしながら両柵とも正確な場所が不明で、文献上の存在となっている。皇極天皇4年（658年）には都岐沙羅柵という名も『日本書紀』に見えるが、これもいつどこに設置されたのか不明である。考古学的な調査から様相が明らかとなっている初期の城柵としては、宮城県仙台市太白区で発見された郡山遺跡が挙げられる。現在の長町駅（JR東北本線・仙台市地下鉄南北線）東方にあり、広瀬川と名取川に挟まれた自然堤防と後背湿地上に位置する。この城柵は日本海側の渟足柵、磐舟柵に対応する、太平洋側の拠点であった。郡山遺跡ではI期・II期の二つの時期にわたる官衙の遺構が発見され、I期の遺構は東西約300m、南北約600mの広がりを持つ。建築方向は真北から西に約60度傾いており、材木塀や板塀で囲まれた政庁・工房・倉庫などの区画が連なっていた（ブロック連結構造城柵）。この施設構成は同時期の評家（郡家）遺跡と共通するものであるが、一方で武器工房を有し、櫓を設けるなど、一定の軍事的緊張を窺わせるものでもあった。7世紀末頃、郡山遺跡はI期の官衙を廃棄し、その跡地に第II期の官衙が造営された。II期の遺構は東西約428m、南北約423mのほぼ正方形（一辺が約4町にあたることから、方四町官衙と呼ばれる）で、建築方位はほぼ真北を向く。敷地のほぼ中央に政庁たる正殿を置き、左右対照に脇殿や楼が配された。また、外周の塀から約9m離れて大溝が、さらに48mほど離れて外溝が開削されており、大溝と外溝の間は空き地である。外溝を含めた全体の規模は一辺約535mの方形となり、これは初めて条坊制を採用した藤原京の一坊の長さに相当した。政庁の施設配置及び正殿が南面する様式や、正殿北側に石敷きの広場が設けられたこと、大溝と外溝の間を空閑地とするなどの構成は、飛鳥宮や藤原京の強い影響を受けたものと考えられている。一方で、敷地の広大さに比して施設は全体的に希薄で、倉庫や官人の邸宅などの実務的な施設は郭外に置かれた。官衙内に倉庫を置かない構成は、秋田城を除いて後の城柵でも通例となっている。その他特筆すべき事項として、南西側に寺院が創建(郡山廃寺)されたことが挙げられ、城柵の周囲に寺院を置く構成は後代の多賀城や秋田城でも引き継がれた。郡山遺跡II期官衙ではI期のブロック連結構造城柵を脱却し、都の朝堂を直接的に模倣した儀礼的な空間が志向され、後の城柵もこれに倣うこととなった。その一方郡山遺跡では外周の材木塀は一重(単郭式)で、主な実務施設を郭外に置くことになるなど、防御性に乏しい。郡山遺跡には陸奥国府が置かれていたと考えられており、多賀城の直接の前身と言える存在であった。7世紀中葉から8世紀初頭にかけての時期の城柵は、主に河川に隣接した平地や段丘上に築かれ、郡山遺跡II期官衙で脱却するまで、郡家に倣うブロック連結構造を取っていたのが特徴である。
第II段階の城柵は、8世紀前半に造営されたものであり、多賀城や秋田城に代表される、丘陵地上に不整ながら方形を意識した外郭を構える、二重の囲繞施設を持つ城柵である。多賀城(創建当初は「多賀柵」。現在の宮城県多賀城市に所在)は神亀元年（724年）、大野東人によって創建された。重ねて述べるとおり多賀城造営の背景には養老4年の蝦夷の大反乱があり、朝廷の東北政策再構築の一環として構築されたものである。したがって当初より石背・石城両国の再併合後の新たな陸奥国府かつ鎮守府としての役割が期待された。多賀城では郡山遺跡II期で確立された都に倣う官衙要素を発展的に継承し、かつ軍事的な拠点性を高め、以降の城柵に大きな影響を与えた。周囲との比高差がほとんどない郡山遺跡に対し、多賀城は低丘陵上に位置し、仙台平野を見渡せる位置にあった。また、地形上の制約のため外周は歪んだ方形となっており、おおむね敷地中央に、整った方形の内郭が築かれて政庁が置かれた。塀で囲まれた政庁の周囲に実務官衙や兵舎を置き、更に外周を塀で囲う二重構造城柵は、まさしく多賀城で確立したものであり、以降の城柵の基本様式となる。この多賀城をモデルとして造営されたとみられるのが天平5年（733年）出羽国に築かれた秋田城（第II次出羽柵）であり、内郭施設内の建物配置および正殿・脇殿の面積はおおむね多賀城I期と共通する。ただし、多賀城正殿では四面に廂をめぐらす一方、秋田城正殿では正面の南側にだけ廂を配置し簡素化するなどの差異もみられる。
第III段階の城柵は、8世紀後半に造営されたもので、新規に築かれたものとしては雄勝城、桃生城、伊治城が挙げられ、同時期に秋田城も改修を受け、出羽柵から改称して秋田城（阿支太城）と称されるようになった。また、同じく多賀城も大改修を受け、その荘重な装飾性においてピークに達した時期にあたる。先述の通り、雄勝城、桃生城の造営は一度廃止された鎮兵制の復活と軌を一にするものであり、朝廷による征服事業の再始動を示すものであった。これはまさしく中央において藤原仲麻呂が専権を握り、聖武天皇後期の領土不拡大の方針を放棄して、再度積極的な征服を目指す方針に転換したことによるものである。この藤原仲麻呂政権の確立に先立つことおよそ20年前、天平5年（733年）の出羽柵の移転北進（=秋田城の造営）の後、天平9年（735年）に陸奥国から出羽柵を最短距離で結ぶ奥羽連絡路の建設が計画されたことがあった。当時は藤原四子政権の時代であり、藤原四兄弟の一人藤原麻呂が持節大使として多賀城に派遣され、奥羽連絡路建設のためにルート上の「賊地」である雄勝村（男勝村）の制圧が企てられたのである。なお、この時は東国から騎兵1,000人が集められたが、これらの大半は天皇の代理人である持節大使とともに多賀城ほかの城柵の留守番の役割に充てられ、実際の軍事行動は陸奥按察使と鎮守将軍を兼ねた大野東人が、これらの城柵に元々配置されていた常備の軍勢（鎮兵・兵士）を率いて行った。先述の騎兵1,000人のうち196人が大野東人に預けられ、大野東人は騎兵196人、鎮兵499人、陸奥国の兵5,000人、帰順した蝦夷249人という陣容のもと、奥羽連絡路を開削しながら雄勝村の制圧に向かったのである。この時の軍事行動は、強硬な侵攻策の非と損失を訴えて寛大な処置を主張する出羽守田辺難波の建言を容れた大野東人が、雄勝村の征服を中止して途中の比羅保許山までの道路開通を成果として撤退し、藤原麻呂もこれを了承したために、一度の戦闘もともなわずに終結することとなった。この時はあくまで暫定的な侵攻の中止であったが、同年の内に帰京した藤原麻呂が都で猖獗を振るっていた天然痘に倒れて病没し、藤原四子政権が崩壊。聖武天皇が仏教への傾斜を深め大仏と国分寺の建立に国力を傾注する中で、それまで行ってきた征服と版図拡大の方針はその後20年余りにわたって凍結されることとなったのである。天平勝宝8歳（756年）の聖武天皇崩御の翌天平宝字元年（757年）、自身と結びつきの強い大炊王を立太子（大炊王は翌年天皇に即位、後に淳仁天皇と諡号される）させ、比類なき権力を確立した藤原仲麻呂は、聖武期後半において凍結されていた本州北東部への征服事業を再始動させることとなる。この時期に造営されたのが前代に未着手となっていた雄勝城と桃生城であり、陸奥国の浮浪人や坂東諸国から徴発した労働力により造営が進められた。これらの事業を現地にて指揮したのが仲麻呂の四男（三男とも）藤原朝狩である。朝狩は大炊王立太子後の天平宝字元年に起きた橘奈良麻呂の乱の後、奈良麻呂の同調者と目されて変により自害に追い込まれた佐伯全成の跡を襲い陸奥守及び按察使に就任、その後上記は雄勝・桃生の2城柵の造営のほか、出羽国に雄勝・平鹿の2郡を設置、陸奥国から秋田城まで7つの宿駅を置き連絡路を開通させた。天平宝字4年（760年）、朝廷では朝狩が雄勝城を一戦も交えずに完成させたこと、それまで蝦夷の領域とみられていた北上川の対岸に桃生城を築き蝦夷たちを驚嘆させたことを称揚して、朝狩に従四位下を授けた。同年に朝狩は多賀城の改修にも着手し、天平宝字6年（762年）に多賀城碑を設置して自らの功績を称揚させている。この多賀城碑は、それまで多賀柵と呼ばれていた城柵が多賀城と記されるようになった初見である。これは中国風の名称を好んだ仲麻呂政権の性格を反映したものと考えられており、同時期に改修を受けた第II次出羽柵も「阿支太城」（秋田城）と記されている。このように仲麻呂政権では藤原朝狩の指示のもと積極的な政策を展開し、天平9年（735年）に一時中断された征服事業を継承しながら、より発展させていくこととなった。特に桃生城の造営はそれまで約1世紀に渡って暗黙の裡に守られてきた朝廷と蝦夷の境界を踏み越えるものであり、以後急速に高まっていく蝦夷との緊張関係は、最終的に海道蝦夷の蜂起をきっかけとした「三十八年戦争」（虎尾俊哉による命名。後述）を惹起していくこととなる。このような背景のもと造営されたこの時期の城柵は軍事的な緊張関係を窺わせる構成となっており、桃生城（現在の宮城県石巻市に所在）は比高差80mほどの急峻な丘陵上に立地し、中枢部は政庁を中心とした中央郭に、西郭と住民の住居域を取り込んだ東郭とが取り付く構造となっている。仲麻呂政権を打倒した称徳・道鏡政権においても強硬な征服政策が引き継がれたことで朝廷と蝦夷との対立は更に深刻化し、東国から送り込まれた柵戸や鎮兵が逃亡する事態を招くこととなった。このような時勢のもと、神護景雲元年（767年）に造営された伊治城（現在の宮城県栗原市に所在）では、三重構造城柵という新たな形態がみられることとなる。三重構造城柵とは、通常の城郭にみられる材木塀ないし築地塀で区画された政庁及び外郭の更に外側にさらに区画施設を巡らし、居住域をも城柵の中に取り込んだものである。伊治城の最外郭は南辺が築地塀である以外は土塁に空堀であり、さらに北辺には土塁を二条巡らしていて、北方の蝦夷からの防御を意識していることが明白である。この最外郭の内側に居住域が存在し、多数の竪穴式住居が検出されている。この時期には東山遺跡（宮城県加美町）、城生柵跡（同）など、8世紀前半に造営された近隣の城柵も、城外の集落を取り込むように防御施設を巡らして三重構造化していたことが判明しており、先述の桃生城で住居域を城柵内部に取り込む端緒がみられることを考え合わせると、「三十八年戦争」以前に既に城柵周辺の不穏な情勢を窺うことが出来る。
蝦夷と朝廷との緊張関係は、宝亀5年（774年）7月、海道蝦夷が蜂起し桃生城を攻撃するに至り、ついに均衡が破れることとになる。この後2，3年程で急速に情勢が悪化し、蝦夷社会と朝廷との汀であった辺郡ばかりでなく、胆沢・志和・秋田周辺なども巻き込んで陸奥・出羽両国が全面的な戦争の時代に至ったのである。以降朝廷により執拗な征夷が繰り返され、大規模な戦争の最終局面となる阿弖流爲（アテルイ）と坂上田村麻呂の対決を経て、延暦24年（805年）の徳政相論の後、 弘仁2年（811年）の文屋綿麻呂による最後の大規模な征夷まで戦乱の時代が続く。前後の時代とは明らかに様相を異にするこの時代の戦乱を、虎尾俊哉は「三十八年戦争」と命名している。昭和50年（1975年）に著された虎尾の論は、この戦争を律令国家と「アイヌ国家」との戦争と捉え、蝦夷とアイヌをそのまま同一視するものであり、アイヌ、蝦夷双方の研究が進展した後代においてそのまま認める事は出来ないものだが、宝亀5年（774年）から弘仁2年（811年）までの38年間を戦乱の時代と捉える歴史認識は平安時代初の当時において既に存在しており、「三十八年戦争」の語は今日の学会でもほぼ定着している。「三十八年戦争」と命名されるこの時代は、征夷の方法によって更に三期に区分される。第I期は、宝亀5年（774年）桃生城襲撃から宝亀11年（780年）覚鱉城（かくべつじょう）造営計画が持ち上がるまでの6年間で、陸奥国・出羽国の現地官人と現地兵力を中心とした征夷が行われていた時期である。しかし、覚鱉城造営の計画が持ち上がった宝亀11年（780年）、伊治呰麻呂の乱により事態は新たな局面を迎える。第II期はその呰麻呂の乱から、桓武天皇の治世末期の延暦24年（805年）に行われた徳政相論による征夷中止の決定までの25年間で、朝廷主導のもと征夷軍が編成され、大規模な軍事行動が繰り返された時期である。延暦20年の征夷で大将軍坂上田村麻呂が胆沢の地を平定。翌年胆沢城の造営に着手し、蝦夷の族長であった阿弖流爲と母礼（モレ）が降伏するに至って、大規模な征夷の時代は終わりを迎えた。第III期は徳政相論から弘仁2年（811年）までの6年間である。先年蝦夷への軍事侵攻に勝利したとはいえ既に国力の限界に達しており、蝦夷政策の転換を迫られていた朝廷側は、疲弊した東国を征夷に関する負担から解放することに主眼を置いた。弘仁2年（811年）には「征夷終結のための征夷」と位置付けられる文屋綿麻呂による最後の征夷が行われたが、兵力は全て陸奥国・出羽国から徴募されたものであり、その中に朝廷側に帰服した蝦夷で構成される俘軍を含む。その後も不安な情勢はなおも続くが、弘仁2年閏12月に文屋綿麻呂は征夷の時代の終結を宣言し、征夷と呼ばれた軍事活動は史上から絶えることになるのである。「三十八年戦争」を経て、この時期（9世紀初）に現れた城柵が胆沢城、志波城、第II次雄勝城説が有力視される払田柵跡、城輪柵、そして徳丹城である。この時代の城柵はそれまでの丘陵地ではなく（かつ、地形上の制約を受ける不整形の外郭でなく）、平地上に方形で作られている。阿弖流爲と母礼の降伏及び処刑を挟んで、胆沢城は延暦21年（802年）、志波城は延暦22年（803年）に造営が開始された（それぞれ現在の岩手県奥州市及び盛岡市）。それまで陸奥国の国府機構と鎮守府とで兼任となっていた官制を分離し、多賀城から胆沢城に鎮守府が移された。この官制の分離は、胆沢地方の征服により拡大した朝廷の支配域に対し、陸奥国司が鎮守府官人を兼ねる従来の官制では対応できなくなったためと考えられ、鎮守府は胆沢城を拠点として陸奥国北部を支配する統治機関へと変質していくこととなる。多賀城に代わる新たな鎮守府となった胆沢城は、一辺約670m四方の築地塀による外郭と、一辺約90mの政庁を持ち、外郭南門は多賀城の規模を上回る、正面5間の重層門となっていた。胆沢城の翌々年に造営が開始された志波城はそれをさらに凌駕する一辺840m四方、推定高さ4.5mの築地塀による外郭を持ち、当初は胆沢城より重要な城柵だったものと推定されている。時期をほぼ同じくして出羽国でも、払田柵跡が東西1,370m、南北780mという規模で造営されている（現在の秋田県大仙市、美郷町）。これらの城柵が史上最大規模で造営されたのは、当時の朝廷がまだ北に向かって支配を拡大する意思を持っていたことのあらわれであると考えられる。事実、志波城が完成したとみられる延暦23年正月には、坂上田村麻呂が再度征夷大将軍に任命され、桓武期での第四次征討計画が検討されている。しかし、この征夷計画は副将軍、軍監、軍曹などの人事が行われたもののその後進展せずに、翌年の徳政相論により都の造作と征夷の中止が国家の方針として決定されるに至って、計画が破棄されることとなった。これは、桓武天皇の治世で行われた都の造作（長岡京、平安京）と征夷により、民衆の疲弊と国家財政の窮乏が進んだことで方針転換に至らざるを得なかったためであり、治世末期に行われたこの徳政相論のおよそ3か月後に、桓武天皇は崩御している。桓武天皇の崩御を受けて即位した平城天皇及び、平城天皇から譲位された嵯峨天皇の治世でも、徳政相論で示された方針が踏襲されることとなった。平城天皇の治世はおよそ3年と短いが、中央の官司を整理したり、参議を廃して観察使を設置するなど財政と民生の回復に意を注ぐものであり、軍事政策についても版図不拡大の方針が確立する時期である。嵯峨天皇についても、平城天皇が行った政策の是正がしばしば行われたものの、弘仁2年（811年）の文屋綿麻呂の征夷は長年の征夷政策を終結させるために行った事業であり、徳政相論の方針と矛盾する性質のものではない。この時期の政策は、長年征夷政策を遂行するための人的・物的資源の供給源とされ、疲弊の著しかった東国の諸負担を開放することに主眼が置かれており、柵戸については延暦21年正月に胆沢城周辺に東国の浮浪人4,000人が送り込まれたのを最後に実施されず、鎮兵についても大同年間（806年-810年）に東国からの派遣が停止されて、陸奥・出羽両国からの徴発に改められた。最後の征夷が行われた弘仁2年（811年）の閏12月、征夷将軍であった文屋綿麻呂は陸奥国の鎮兵3,800人を段階的に1,000人まで削減し、陸奥国に置かれていた4個軍団4,000人の兵力も2個2,000人まで縮小することを奏請した。この縮減の動きと関連して城柵の再編が行われ、史上最大規模の城柵であった志波城に代わって築かれたのが、最後の城柵である徳丹城である（現在の岩手県紫波郡矢巾町）。志波城が雫石川に近く、しばしば氾濫による水害を被ることを理由とした理由とした移転だが、徳丹城は志波城より南に10kmほど後退し、外郭の規模も志波城の一辺約840mから一辺約355mへと大幅に縮小された。これは徳政相論以後の律令国家が、従前の版図拡大政策を放棄して現状維持に転換したことを示す考古学的な証左であるとみられる。また、以前から残る城柵に収められていた武器や食糧も他所に移され、この時に伊治城や中山柵が廃止されたものと推測されている。弘仁6年（815年）には鎮兵の制度が完全に廃止され、城柵の守備は軍団の兵士と、勲位を有する者を兵士に指定した健士によって担われることとなった。なお、発掘調査により、徳丹城の機能も9世紀半ばまでには廃絶したものと推測されている。
鎮守府を胆沢城（ついで志波城）に移して軍事的な性格が後退した多賀城は、他国の国府と共通する官衙としての性格を強めていくこととなる。史料上に多賀城が「城」として表記されるのは「忽至城下」（たちまち城下に至る）と記録された貞観11年（869年）が最後で、その復旧は貞観12年（870年）「修理府」（府を修理す）とあり、以後はすべて多賀国府と記されるようになり、城柵としての位置づけは希薄となっていく。承和年間（834年-847年）とみられる徳丹城と玉造塞の停止をもって、9世紀中葉に残存する城柵は、多賀城、秋田城、胆沢城、第II次雄勝城とみられる払田柵跡、出羽国府とみられる城輪柵跡の5つとなった。これらの5城柵は10世紀中葉までは機能していたものと考えられ、最後まで残った多賀国府（多賀城）、秋田城は10世紀中葉あるいは11世紀前半ごろまで機能したものと考えられる。また胆沢城も、10世紀中葉以降の姿は考古学的には瞭らかでないものの、文献資料の上では胆沢鎮守府として後代まで現れており、鎮守府将軍の職名は後々まで残ることとなる。終末期まで残った城柵は、鎮守府の在庁官人として現地の機構を掌握していたとみられる安倍氏や、同じく中央の貴族が下向して雄勝城の在庁官人として土着したとみられる清原氏など、その後の東北地方の歴史に関わる存在にとっての揺籃の役割を果たした。特に終末期まで残り東北地方北部の「第二国府」的な役割を果たした胆沢城（鎮守府）、秋田城を通じた支配体制は「鎮守府・秋田城体制」とも呼ばれるが、一方で「鎮守府・秋田城体制」はあくまで中世史研究上の要請に基づいて理論化されたものであるという面を指摘し、鎮守府・秋田城とも陸奥・出羽両国府の被官以上の存在でなく、これに見直しを迫る見解も存在する。国家事業としての征夷が終息を迎え、軍事的な緊張が緩和された中でも、ただちに蝦夷の支配が安定した訳でなかった。9世紀中葉には陸奥国の奥郡で蝦夷系住民と移民系住民の対立による騒乱が連年のように発生しており、出羽国では元慶2年（878年）、同国で史上空前の反乱である元慶の乱が発生している。また、9世紀から10世紀にかけての日本、なかんずく東北地方は貞観11年（869年）の貞観津波あるいは十和田火山の噴火など巨大な自然災害が頻発した時期でもある。このような情勢のもと、東北地方の社会全体の不安定な状況は9世紀後半から10世紀にかけて続くことになった。また、あるいは10世紀中葉以降は、考古学的に検出される城柵遺構が消滅していく時期にあたり、これは全国的に他の国府遺構でも軌を一にする現象でもある。これは律令国家から王朝国家へと変容していく中で、地方支配が受領を通じた徴税請負に特化していき、律令体制下のような壮大な官衙ではなく国司館のような「館」支配へと転換していったとみられることによる。実際の城柵が消滅していくにもかかわらず文献上に国守や鎮守府将軍、秋田城介といった官職が現れるのは、地方支配の拠点が城柵内の政庁ではなくこれら官人の公邸である館へと転換していたことを窺わせるものである。
難しい本の内容を身近なものに喩えて読み解いていく、大人のための知的情報番組。タイトルは映画『お熱いのがお好き』のパロディである。当初は全25回の予定だったが、後に全46回にまで延長された。番組は「あなたは気付いているだろうか。私たちの周りに貴重な知識の泉がある事を。ニーチェも、カントも、キルケゴールも読まずに人生を終えるなんてもったいない。さあ、活字の闇を彷徨いなさい。厚い本の世界を」というナレーションで始まっていた。メインキャストである本の案内人には、「（書名）を読んだ事がないなんて、あなたは人生の1/25（秋の改編以後は1/46）を損している事になる」というお決まりの台詞があった。本の案内人は番組の最後に、その回で紹介した本の著者の国の言葉で挨拶していた。小さい男は毎回バーで女性をナンパするが、男は女性が紹介する分厚い本を読んだことがないため、早速ふられそうになってしまう。男はあわてて本を読むが、それでも結局はふられてしまうというやり取りがあった。小さい男は毎回番組冒頭で「この番組は日産自動車の提供です」と言い、男にナンパされた女性は毎回番組の終わりで「この番組は日産自動車の提供でした」と言っていた。番組は視聴者プレゼントを行っており、エンディングのスタッフロールで「※当番組スタッフが、ボロボロになるまで読み込んだ「（書名）」を1名の方にプレゼント」と表示していた。後継番組は『ニューデザインパラダイス』。
戦前の沖縄県は、日本国内の他の地域と同じく、自動車は左側通行であったが、沖縄戦終了後に沖縄を占領下に置いたアメリカ海軍政府が1945年11月に出した指令により、右側通行に変更され、1947年5月には沖縄民政府により右側通行を定める「自動車交通取締規則」が発布された。この日本本土とは逆の“自動車は右側通行”という状況は、1972年の本土復帰後も「沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律」による規定の下で続いたが、右側通行は暫定的なものとされ、道路交通に関する条約（ジュネーブ道路交通条約）による「一国一交通制度」を遵守する立場から、1975年以降に左側通行への切替を実施することが同法律の規定に基づいて策定された。当初、国は復帰4年後の1976年に変更作業の実施を検討していたが、海洋博覧会の開催が優先されたことから延期され、1975年6月24日の閣議により、1978年7月30日をもって県内全域で左側通行に戻すことが決定され、1977年9月20日、「沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律第五十八条第一項の政令で定める日を定める政令」の公布により法定化された。これは、沖縄県の日本復帰を象徴的に示す戦後の一大プロジェクトであった。
変更実施前から準備段階として、幹線道路ではあらかじめ左側通行用の標識や信号を設置した上で、それらをカバーで覆い隠しておき、変更作業時にその覆いを外して右側通行用の標識にかぶせ直す方法が用いられた。また、車線のレーン・右左折表示などの道路標示も、左側通行用の標示をあらかじめ描いた上で黒のカバーテープで覆い、変更作業時にバーナーによってテープを除去するという方法が取られた。これら覆いやカバーテープを用いた方法は世界初であり、「カバーアンドテープ方式」や発案者の名を取って「久高方式」と呼ばれ、短時間で効率よく作業を行うことを可能にした。その他、ガードレールを左側通行に併せて重ね直したり、交差点の改良、交通の改善を兼ねて道路の拡幅を行った区間もあった。1978年7月29日22時より沖縄県全域で緊急自動車を除く自動車の通行が禁止され、沖縄県警察本部から県内の警察署への無線連絡により、一斉に変更作業が開始された。変更作業は翌30日6時までの8時間で行われた。変更作業に際しては約800人の作業員と約300台の車両が動員され、約19億円が投資された。その間、新標識から旧標識へ目隠しの移動、新白線を隠していたテープの除去などが行われた。30日4時18分、沖縄県の管理する全ての道路で切り替え工事が終了。5時50分、一旦解除されていた自動車の通行規制が再度行われ、全ての車が停車したのち右車線から左車線に移動。6時に再びサイレンが鳴り、多くの県民が見物する中で、止まっていた車が左車線を走行し始めた。変更日以降、カバーを掛けた旧標識の撤去、左側通行に適した反射材の設置、土嚢などで仮設された交通島の恒久化などが行われ、変更作業の総仕上げを行った。わずか8時間という短時間での一斉切り替えが可能だった要因のひとつとして、当時の沖縄県には路面電車がなかったことが挙げられる。路面電車を自動車に合わせ右側通行から左側通行にするには、全ての車両と乗降場の構造を変更する必要がある。
作業に伴う交通整理などは沖縄県警だけでは対処しきれないことから、警視庁をはじめ全国各県警の警察官約3,000人が応援に駆けつけ、沖縄県警の警察官約1,400人と合わせて、8月下旬まで交通整理にあたった。路線バスにおいては、バス事業者から沖縄県警に対して事前の実地訓練の申し出があったが、当初は「事前の訓練は運転士の感覚を混乱させることから事故を誘発する」という理由で認められず、変更作業実施目前の7月20日に空き地を利用しての実地訓練が許可された。実地訓練は7月28日まで行われたが、9日間という短期間では訓練不足であり、変更直後は路線バスによる事故が多発し、玉城村では路線バスが原野に転落する事故も発生した。また、変更後は左側通行を体験しようとした自家用車が一斉に走り出したが、多くのドライバーが左側通行に不慣れであったことから、国際通りなどの主要通りでは渋滞が発生し、都心部の交通は混乱した。朝に営業所を出たバスが、あまりの渋滞により夜になってようやく戻ってくるという状況もあり、当時の新聞には「市内バス3時間で一回り」「超低速バス、やっと来たら超満員」などという見出しが連日登場した。そのほかに交通指導員が撥ねられる、または自動車同士の接触事故も発生したが、落命を伴う大事故は発生しなかった。
6月3日から6月18日まで教習指導員ならびに技能検定員は沖縄県警察運転免許課の指導にしたがって講習を受けた。6月30日までに左側通行用の安全施設（道路標識、信号など）を新設、ならびに右ハンドル教習車を導入し、7月1日から沖縄県内の自動車学校で左側通行の教習を始めた。ただし、それ以前に入学してきた在校生のために時間を区切って右側通行での教習も並行しておこなわれた。
復帰前までの沖縄では、左ハンドルの「沖縄仕様車」が販売されていた。右ハンドル車が主流となるのは730前後である（本土復帰後より、一部車種においては左ハンドル・右ハンドルのどちらかを選択可能となっていた）。ただし、昭和50・51年の排出ガス規制に伴う車両の改良が頻繁に行われたこと、軽自動車については昭和51年1月からの規格改訂（360ccから550ccへ）により、各自動車メーカーの沖縄仕様車は次第に廃れていった。なお、一部の沖縄仕様車には本土向けには設定のない排気量のエンジンが積まれた車種も存在する（L24エンジンを搭載した日産・スカイラインなど）。ヘッドライトの照射範囲は、通行方式によって変える必要があり、事前に左側通行用に変更しておくことが推奨された。変更対象車は約25万台にのぼり、街頭ではライト変更の呼びかけが行われた。変更後も、730実施日までは眩しさを防ぐためマスキングテープが貼られるなどの対策が取られた。
路線バスは乗降口を車両の右側から左側に変更しなければならなかったが、当時の最大の問題となったのが右ハンドル・左側出入口車の導入資金であった。当時、モータリゼーションの進展と道路整備の遅れにより、すでに沖縄本島南部を中心に慢性的な交通渋滞が発生しており、運行能率の低下や利用者の減少から沖縄県内のバス事業者は各社とも多額の赤字を計上しており、自力での右ハンドル車への切り替えは財政上困難な状況であった。そのため、当時の琉球バス株式会社社長、沖縄県バス協会会長、那覇バスターミナル株式会社社長であった長濱弘を中心に、各バス会社社長による沖縄県知事と政府への陳情が行われ、1977年度および1978年度の両年度合わせて国庫補助金92億6200万円、財政投融資63億円が認められた。右ハンドル車の導入方針としては、新車または中古車による代替、および右ハンドル・左側出入口車への改修によって対応することとなり、新車代替については1台あたり60%の国庫補助、車両の改修については全額が国庫補助となった。730実施前の沖縄県内の全バス事業者の左ハンドル車保有台数は1,295台であったが、実施に伴い、右ハンドル車1,019台が新車により導入され、3台の中古車を導入、また167台の左ハンドル車が右ハンドル車に改修された。沖縄本島では1,207台の左ハンドル車が存在したが、730実施に伴い、右ハンドル車944台を新車にて導入し、164台を右ハンドル車に改修することで対応した。なお、730実施前まで使用された左ハンドル車は「729車」、実施後に運行が開始された右ハンドル車は「730車」と呼ばれた。730車導入に当たっては導入台数が多いため各社で導入するメーカーが決められ、琉球バスが日産ディーゼル車、日野車、沖縄バス株式会社が三菱車、那覇交通株式会社がいすゞ車、東陽バス株式会社が日野車を導入することで対応した。また、左ハンドル車から右ハンドル車への改修は沖縄国際海洋博覧会の際に導入された新車の左ハンドル車を中心に改修されたが、この改修は新車の製造以上に困難であった。合資会社丸長車体は琉球バスと那覇交通の左ハンドル車122台を改修したが、全車の改修は1978年4月末から10月末まで要した。また、改修されなかった729車の多くは中国などに輸出された。730車は、那覇交通から事業を引き継いだ那覇バスでは2005年1月までに全車が廃車、琉球バスから事業を引き継いだ琉球バス交通では2007年5月までに全車が廃車。沖縄バスでは2003年3月までに1台を残し全車が廃車されたが、残された1台は2004年に特別整備が実施され、保存が決定し、毎週日曜日に定期運行が行われている。東陽バスでは最も多くの730車が残っていたが、2008年までに1台を残し全車が廃車され、2009年に沖縄バス同様特別整備が実施され保存が決定し、毎週日曜日に定期運行が行われている。
この事業は、国の計画では当初は1976年に実施する予定であったが、オイルショックなどによって状況が変わり、沖縄国際海洋博覧会が延期されるなどのことから1978年実施へと変更されたものである。この変更は、県民全員の生活と生命に直結するものであるだけに、県民の関心は非常に高かった。しかし、政府からは具体的な日時は発表されたものの実施要項が示されなかった。このことに県民の不満が高まり、それに押されるように1977年9月8日、沖縄県議会は臨時議会を開き、「沖縄県の交通方向変更に関する意見書」を採択した。これは政府に対して早急な実施要項の公表を求めるものであった。県もこれに歩調を合わせ、国に対する要請を行った。しかしながら国はこのような地元の強い要求を無視するように、1977年9月16日、政府は交通政令を閣議決定し、1978年7月30日をもって沖縄県の交通方法を本土と共通のものに変更することを正式に決めた。県民はこれを国による「見切り発車」と見て、不満と不安の声は高まった。こうして交通方法変更に伴う道路の改良工事や道路標識の設置などハード面や交通安全教育などのソフト面の事業が平行して開始された。それらはいずれも大変な難事業だった。政府が県や地元自治体、県警、教育庁関係者らに対してようやく交通変更対策要綱を示したのは1978年3月7日のことだった。これを受けて県交通方法変更対策会議が開かれたが、そこでは市町村道の角切りや無認可保育所の通園バスへの補償など、様々な問題点が取り上げられて不満が続出、県議会でもこのような問題で大いにもめ、国に対して特別事業の実施明記、諸問題を受け付ける窓口設置、自治体負担費用の国庫負担、交通方法変更に伴うつぶれ地の100%補償などを政府に対して要請することとなった。政府からは「地元要求については前向きに検討」との言葉を得た。しかし3月17日に閣議決定された交通方法変更対策要綱では、特別事業に対しては「要請を踏まえ検討」とあった他は具体的に提起された問題点のほとんどを積み残したままにしてあったのであり、県民を満足させるものではなかった。実際の切り替えは上記のように様々な問題はあったものの、特に大きな事故はなく、ひとまずは無事に終了した。だが車の流れが変わり、バス停の位置が変わったことで影響を受け、営業に支障をきたした店や企業も多く出た。また、この交通変更に対する県内の総投資額は約四百億円だが、建設業や自動車業界などに「730特需」があった以外は、県の経済体質の弱さのためもあって、その大半は本土に逆流した。
幼少よりダンスを習い身体表現を行ってきたが、ジョン・ケージやマース・カニンガムの影響を受けてサウンド制作に興味を持つ。メルボルン大学ヴィクトリアン・カレッジ・オブ・アーツに入学し、映画やダンスにおける音楽やサウンドデザインを勉強する。この頃からミニディスクやウォークマンを使いフィールドレコーディングしながら音楽を制作することに没頭する。帰国後、東京藝術大学大学院映像研究科に入学し、そのまま博士課程に進学する。同課程を満期退学し映画理論家/作曲家のミシェル・シオンに師事するため渡仏する。近年は芸術・音楽人類学的な視座から世界各地をフィールドワークし、楽器や歌の初源、儀礼や祭祀のサウンドスケープ、都市や集落の環境音をフィールドレコーディングした作品を発表している。映画・舞台芸術・展示作品等のサウンドデザイナーや音楽ディレクターとして国内外で活動している。
柳河藩に仕官してから4代目の当主である四ヶ所鎮之（源蔵）の長男として元禄14年（1701年）に誕生。享保5年（1720年）に部屋住みのまま出仕し、近国使者役を務める。享保11年（1726年）に藩主立花貞俶の参勤交代に随行して江戸に上る。これ以降、江戸往来24回、そのほか大坂、隣国などの旅役を数回務めた。延享元年（1744年）には藩主貞則の弓師範役となる。延享4年（1747年）には藩主の鑑通の弓師範役及び兵法師範役となる。寛延3年（1750年）に長柄頭となる。宝暦元年（1751年）には奉行に昇進する。なお、宝暦年間の役職名改正により、奉行は中老に改正される。宝暦3年（1753年）に踏車を近村の農家に試用として貸し渡して使用させる。しかし、従来は打桶で引水していた農民にとって、踏車は使い慣れない器械で操作に苦労した上、足腰が痛むために農村では四ヶ所が貸し出した踏車を使用することはなかった。このために四ヶ所は仕方なく自腹で人夫を雇ったり、藩主の鑑通より御小屋の定人夫を借りて踏車の使用法を各村に伝授し、半強制的に踏車を使用させた。これにより、踏車の効用が農民に理解されるようになり普及する。宝暦4年（1754年）には内証方を委任される。宝暦8年6月16日（1758年）に藩主の鑑通（あきなお）よりその諱の一字を拝領されて、諱を永良から通久に改名する。宝暦9年（1759年）に矢部川朝鮮松原に調練所が設けられるとその主幹となる。また100石加増されて石高400石となる。宝暦10年（1760年）に神社崇拝及び銀札通用の論達を藩内に頒布。また、戸次鑑連（立花道雪）を祀る梅岳霊社を創建。翌年（1761年）には「諸侍系図」編纂を行う。その年8月には鑑通より家老職及び1000石待遇の内命があったが断り、再度、家老の矢島采女より家老職及び1000石待遇の命を伝えられたが再度拒否した。その後、逆に軍用金充当のために金800両を献上した。宝暦12年4月23日（1762年）に本中老家老席を命じられる。明和3年6月（1766年）に隠居すると、隠居料二十人扶持を与えられ、8月には機密用掛となる。安永元年7月30日（1772年8月28日）に死去。享年72。