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バレンシア州バレンシア県ラ・ポブラ・デ・バルボナに生まれ、バレンシアCFの下部組織で育った。2014年3月29日のエルチェCF B戦で、バレンシアCF・メスタージャからシニアデビューした。2015年6月25日にはバレンシアCFとの契約を更新して5年契約を結ぶとともに、正式にバレンシアCF・メスタージャに昇格した。2016年1月6日にはコパ・デル・レイのグラナダCF戦でトップチームに招集された。2016年2月25日に行われたUEFAヨーロッパリーグのSKラピード・ウィーン戦では、ハーフタイムにホセ・ルイス・ガヤとの交代で出場し、トップチームデビューを果たした。2017年1月9日に行われたプリメーラ・ディビシオン（1部）のCAオサスナ戦では、ハーフタイムにギリェルメ・マダレナ・シケイラとの交代で出場し、トップリーグデビューを果たした。2019年4月19日に行われたUEFAヨーロッパリーグの準決勝ビジャレアル戦のセカンドレグでは、スタメン出場し、前半にゴンサロ・グエデスの浮き球から丁寧なボレーシュートを決めた。2019年7月5日、バレンシアCFはラトとの契約を2023年6月30日まで更新し、契約解除金を8000万ユーロに設定したうえ、PSVアイントホーフェンへ2020年6月30日までレンタル移籍することを発表した。
ACNジュビロ沼津（現アスルクラロ沼津U-15）から飛龍高等学校、大阪体育大学に進学して、2017年にアスルクラロ沼津に加入した。8月にJFLのブリオベッカ浦安に期限付き移籍。シーズン終了後、沼津へ復帰した。
兄は赤、弟は青のバンダナを首元に巻いて区別されているが、両者とも「じっぺい」と呼ばれ親しまれた。笑っているように見える口元は”サモエドスペシャル”と呼ばれ、白いもふもふの毛並みと相まって人気犬に成長した。
2012年8月9日、高温の車内に取り残されたことに起因する熱中症により兄弟ともに亡くなった。番組ではこれを受けて翌日10日のコーナー放送を急遽取り止めてその訃報を報じた。翌週13日には未放送だった長野県編（ZIPPEIにとっては「最後の旅」）を放送し、16日には放送関係者によるお別れ会「ZIPPEIを送る会」が執り行われ、その様子が17日の番組内で放送された。また、16日～19日には視聴者のための献花台が設置された。
『時衆研究』（じしゅうけんきゅう）は、中世時衆について研究する学術雑誌。
1943年（昭和18年）には東春日井郡勝川町、鳥居松村、篠木村、鷹来村が合併して春日井市が発足しているが、春日井市の市制施行時には鳥居松小学校、牛山小学校、春日井小学校、小野小学校、鷹来小学校、篠木小学校、味美小学校、勝川小学校の8校の小学校があり、いずれも明治時代に創立された由緒ある小学校だった。太平洋戦争終結後の1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）にはベビーブームで多数の赤ん坊が生まれた。これらの子どもは1954年（昭和29年）頃から小学校に入学するが、これによる児童数増加を見越して9校目の小学校として開校したのが八幡小学校である。当時の篠木小学校の児童数は2000人を超え、その収容能力は限界に達していた。まずは1952年（昭和27年）4月1日に篠木小学校分校として開校し、初代校長には小野小学校から転任した安藤新次郎が就任した。分校としての開校時の学級数児童数は12学級615人だった。公園用地に指定されていた松林を学校用地に転用して、1953年（昭和28年）4月15日に独立した春日井市立八幡小学校が開校した。1957年（昭和32年）の児童数は982人となったが、以後は緩やかに減少している。1974年（昭和49年）2月に体育館が完成した際には、1968年メキシコシティーオリンピックと1972年ミュンヘンオリンピックで金メダル6個を含むメダル10個を獲得した中山彰規を招いて竣工式を開催した。1987年（昭和62年）の児童数は552人、1997年（平成9年）は383人、2007年（平成19年）は251人だった。2017年（平成29年）の児童数は221人であり、小規模校であるとされる。
太平洋戦争直前の第三水雷戦隊は、東南アジア方面を担当する南遣艦隊（馬來部隊）に所属していた（編制は南遣艦隊参照）。1941年（昭和16年）11月20日、第三水雷戦隊は呉を出港し、11月26日に馬來部隊の集結港である海南島の三亜港に到着した。東雲と叢雲は三亜港の湾外哨戒任務に従事した。12月4日、南遣艦隊主力と陸軍第25軍（司令官山下奉文中将）などを乗せた輸送船団は三亜を出撃、マレー半島に向かった。第三水雷戦隊（橋本信太郎司令官）と第1掃海隊（掃海艇6隻）、第11駆潜隊（駆潜艇3隻）は第一次上陸部隊の第一護衛隊となり、橋本が指揮した。12月7日午前10時30分、輸送船団と護衛艦隊は洋上で分散し、第12・20駆逐隊、掃海艇4隻、第8号駆潜艇、敷設艦初鷹などがマレー半島北部へ、川内などがコタバルに向かった。午後10時頃、東雲など第12駆逐隊と輸送船6隻はパタニとターペ方面に向かい、シンゴラに向かう山下中将らの船団と分離した。12月8日午前0時35分、東雲と輸送船の阿蘇山丸、鬼怒川丸がターペに向かい、パタニ湾上陸部隊と分離した。午前3時、ターペ・パタニの両部隊が上陸を始め、大きな抵抗はなく上陸に成功した。12月8日午前1時30分に上陸が始まったコタバルは激しい抵抗に遭った。朝までに第1陣の上陸に成功したが、空襲で兵員を輸送する淡路山丸が沈没するなど被害が拡大し、いったん揚陸を中止して退避した。東雲などマレー半島北部に展開した駆逐隊がコタバル方面へ合流に向かった。12月9日午前1時30分に護衛隊が集結し、再上陸を決行して成功した。9日午前11時25分、橋本はボルネオ島攻略作戦に派遣する予定の白雲、叢雲、東雲、朝霧にカムラン湾への帰投を命じた。同日夕刻、南遣艦隊旗艦の重巡鳥海から イギリス東洋艦隊出現の連絡があり、橋本は第三水雷戦隊の再合流を命じた。午後11時、東雲など4隻は川内と合流した。12月10日午前1時30分に第三水雷戦隊は集結し、鳥海など主力部隊との合流を目指した。午前5時35分、南遣艦隊指揮官の小沢治三郎中将は第三水雷戦隊にプロコンドル島での燃料補給を命じ、第三水雷戦隊は午前8時に同島に向けて北上を始めた。東洋艦隊がシンガポール方面に反転したため、午前8時15分、南方部隊総指揮官で第二艦隊司令官の近藤信竹中将が水上部隊の追撃を断念することを伝えた。
12月11日、南遣艦隊はカムラン湾に集結し、第二次マレー上陸作戦とボルネオ島攻略作戦を発動した。第12駆逐隊と第7号駆潜艇が第二護衛隊を編制し、ボルネオ攻略部隊の護衛と上陸支援を命じられた。このほか重巡熊野 、重巡鈴谷、吹雪、駆逐艦狭霧、軽巡由良、特設水上機母艦神川丸などがボルネオ上陸作戦に投入された。12月13日午前、ボルネオ島攻略部隊がカムラン湾を出撃した。12月15日深夜から16日未明にかけてボルネオ北部のミリに到着。護衛艦艇はミリ泊地に白雲と第7号駆潜艇、輸送船3隻、ルトン沖に叢雲と輸送船6隻、セリア冲に東雲と輸送船日吉丸が展開し、物資・人員の揚陸を行った。上陸作戦は成功し、油田施設も占領した。12月17日朝、ミリ攻略部隊がたび重なる空襲を受けた。同日午前8時頃、セリア沖の東雲は第7号駆潜艇と交代し、8時15分にルトンに単独で向かった後、消息を絶った。午前9時頃、「飛行艇と交戦中」という発信者不明の電信を、叢雲が受信した。同じ頃、日本の船団や白雲がバラム灯台付近で火災と白煙が立つのを目撃した。周辺を飛行中のオランダ軍のGVT-2所属飛行艇が、付近の海域で駆逐艦を爆撃し、3発の命中弾と至近弾1発を与えたと報告した。第7号駆潜艇が午前11時と午後0時15分に周辺海域の調査を行ったが、何も発見できなかった。午後に神川丸の水上偵察機や叢雲が捜索し、バラム灯台北15キロの地点で沢庵樽や重油を発見したため、第二護衛隊は東雲が「遭難確実」と報告した。笹川博艦長ら乗員228名全員が戦死した。沈没原因は空襲が有力だが、機雷に触れたとする異説もある。 1942年（昭和17年）1月15日、東雲は除籍された。3月10日に第12駆逐隊は解隊し、白雲は第20駆逐隊、叢雲は第11駆逐隊に編入された。
社団法人日本文学報国会（にほんぶんがくほうこくかい）は、第二次世界大戦中の1942年（昭和17年）5月26日に設立された文学団体。情報局の実質的な外郭団体であった。
日本文学報国会の前身に、「ペン部隊」がある。日華事変勃発後の昭和13年（1938年）、内閣情報部は文学者と懇談会を開いて漢口攻略戦への従軍を要請し、陸軍部隊14名、海軍部隊8名、詩曲部隊2名の作家が従軍し、その見聞記を新聞・雑誌に掲載した。これは、文学者による「職域奉公」としての「ペン部隊」と称されて以後も多くの作家が従軍した。昭和13年（1938年）8月24日に内閣情報局が作家を漢口攻略戦に派遣することを大きく報道し、2日後の8月26日午後に第1次近衛内閣の主導の下、近衛文麿首相官邸にて東條英機（のちの役員）の同席の下、構想が発表された。吉川英治・岸田國士・滝井孝作・深田久弥・北村小松・杉山平助・林芙美子・久米正雄・白井喬二・浅野晃・小島政二郎・佐藤惣之助・尾崎士郎・浜本浩・佐藤春夫・菊池寛・川口松太郎・丹羽文雄・吉屋信子・片岡鉄兵・中谷孝雄・冨澤有爲男の22名を役員として選定した。
また火野葦平『麦と兵隊』などの戦争文学、国策文学も盛んになった。なお石川達三の「生きてゐる兵隊」（『中央公論』1938年3月号）は発行禁止処分を受けた。少しでも戦争のむごさや戦意喪失させるような作品は発売禁止にされたといわれる。農民文学においては島木健作、間宮茂輔らによる農民文学懇話会が結成された。続いて佐藤春夫らの経国文芸の会、戸川貞雄らの国防文芸聯盟、福田清人らの大陸開拓文芸懇話会、中島健蔵らの日本ペンクラブ、海音寺潮五郎らの文学建設、木々高太郎らの文芸学協会、長谷川時雨の輝ク部隊などの団体が結成された。
1940年に大政翼賛会が発足し、岸田國士がその文化部長に就任。それに先立って日本文藝家協会は、「文壇における新体制の問題」のための文壇新体制準備委員会を設立。これを基に諸団体十数グループが参加して、文壇新体制のための協議会である日本文芸中央会が、大政翼賛会発足と同日の10月12日に発足した。並行して新体制のための組織として、河上徹太郎などにより日本文学者会も設立されるが、自然消滅となる。また俳句においても1940年に「国民詩たる俳句によって新体制に協力」する日本俳句作家協会が結成された。
1942年に情報局の指導により、日本文芸中央会が中心となって、日本文学報国会が、「国家の要請するところに従って、国策の周知徹底、宣伝普及に挺身し、以て国策の施行実践に協力する」ことを目的とした社団法人として発足した。日本文芸中央会も日本文学報国会に吸収された。また日本俳句作家協会も日本文学報国会の俳句部会として統合された。
総務部（部長甲賀三郎）、審査部（河上徹太郎）、事業部（戸川貞雄）で構成され、久米正雄が事務局長。また放送局業務局長として関正雄が着任。1944年の甲賀の辞任後、北条秀司が総務部長に。
機関紙『文学報国』が創設された。
大政翼賛をめざした新しい組織ではあったが、日本文藝家協会の改組という意識があり、既存の作家たちをそのまま組織した傾向があった。そのため、会員になることを拒否した中里介山、内田百間以外は、旧プロレタリア文学関係の、宮本百合子や蔵原惟人、中野重治たちも入会していた。中野重治はプロレタリア作家であった自分の経歴のために入会を拒否されるのではないかと菊池寛宛に問い合わせの手紙を送っている。宮本百合子は1943年に会の事業として女性作家作品集の企画（発行はされなかった）において掲載作品を選定しようとして、獄中（未決）の夫、宮本顕治からたしなめられるということなどもあった。永井荷風は無断で入会されたこと、そして会長の徳富蘇峰を嫌いであると日記で書いている。
1942年夏には、各地を巡回して、「文藝報国運動講演会」を開催した。第1回文学報国大会は、1943 年4月に「米英撃滅と文学者の実践」を議題に九段軍人会館で開催。大東亜文学者大会ではの中心的な役割を担い、1942年11月、1943年8月（大東亜文学者決戦会議）、1944年11月（南京大会）の3度開催。
大東亜共同宣言が発表されると、その五大原則を主題とする作品の創作などの文化協力案を決定。小説部会では約50名の執筆希望者の中から、五大原則についての小説・戯曲の委嘱作家を選出した。同宣言全般について大江賢次、「共存共栄」高見順、「独立親和」太宰治、「文化昂揚」豊田三郎、「経済繁栄」北町一郎、「世界進運貢献」大下宇陀児、商業劇に関口次郎、中野実、八木隆一郎、新劇に久保田万太郎、森本薫を決定した。しかし完成したのは、太宰治「惜別」（1945年2月）、森本薫「女の一生」（同）の2作だけだった。「女の一生」は1945年4月に渋谷東横映画劇場で5日間上演され、「惜別」は終戦後の9月に出版された。ただし当時検閲による不掲載などの処置を受けていた太宰は、書簡の中で「文学報国会から大東亜五大宣言の小説化という難事業を言いつけられ」とも述べており、受け止め方には温度差が見られる。
建艦運動の一助として小説集を刊行、「愛国百人一首」「国民座右銘」の選定・刊行、「大東亜戦詩集・歌集」編纂、「辻小説」「辻詩集」の制作、古典作家顕彰祭などを実施した。会の機関誌として『文学報国』を発行。『辻小説集』（八紘社、1943年）は小説部会員による原稿用紙1枚の小説、檄文を集めて、国民士気の高揚を目指したもので、207篇が集まって出版された。
1943年の軍人援護強化運動に協力して、詩歌、俳句、短歌の三部会で作品を募集し、6月に作品を軍事保護院に献納、続いて7月に日本音楽文化協会などとともに作曲公募のための詩歌として大木惇夫の「大アジヤ獅子吼の歌」を選定、園部為之の曲が当選して9月に発表された。同じ7-9月にも日本音楽文化協会と愛国歌曲の創作、献納を行う。これらの曲は各地で発表演奏会も行われて国民運動となった。また大政翼賛会募集の「勤労報国隊の歌」（1943年11月発表）、日本文学報国会と日本音楽文化協会共同企画による「少国民決意の歌」（1944年3月発表）「皇国漁民の歌」「大漁ござる音頭」（1944年9月募集）、日本文学報国会主催で農商省などが後援の「日本農村の歌」（1944年11月発表）などで、日本音楽文化協会との連携による楽曲作成が行われ、1944年3月の日本音楽文化協会による決戦楽曲の募集では審査会に参加した。1944年の軍人援護強化運動では、日本文学報国会の作詞の委嘱で西條八十「起て一億」、三好達治「決戦の秋は来れり」が、日本音楽文化協会により曲が付けられ、発表演奏会やラジオ放送その他のイベントで演奏された。44年9月からの情報局制定歌曲ではサイパン玉砕をテーマに作詞を委嘱され、佐藤春夫「一億総進撃の歌」、尾崎士郎「復仇賦」に、日本音楽文化協会公募の曲が付けられて発表された。
戦後は活動を停止し、ふたたび文藝家協会に戻った。なお、大日本言論報国会が終戦直後に自発的に解散したにもかかわらず、GHQからあらためて解散命令を受けたのに対し、日本文学報国会に対しては解散命令は出されていない。また、日本文学報国会の役員も、役員という理由だけでは公職追放の対象とはなっていない。会長の徳富蘇峰は公職追放を受けているが、これは大日本言論報国会会長だったことによるものである。
本駅から愛知環状鉄道線の途中で分岐し、中部国際空港までの鉄道が検討されていたことがある。1996年8月「三河・知多新空港交通対策協議会（1997年に中部国際空港連絡鉄道建設促進協議会と改称）」は、本駅（関係資料には「豊田・岡崎両市の市境付近から分岐し」とある）から分岐して、JR東海道新幹線・東海道本線の三河安城駅を経て名鉄常滑線の常滑駅に至るルートを想定し、事業費を2,600億円から3,200億円と試算した。ただし2013年3月現在、その後の進展はない。
統合軍隷下に置かれる副統合軍（sub-unified command）の1つとして創設され、指揮系統としては戦略軍の下に属していた。 サイバー軍は、戦略軍隷下に置かれていた地球規模ネットワーク作戦担当統合タスクフォース（Joint Task Force for Global Network Operations, 略称:JTF-GNO) とネットワーク戦担当統合機能部隊（Joint Functional Component Command for Network Warfare, 略称:JFCC-NW) という2つの既存の副統合軍の任務を統合・再編する形で創設された部隊で、2010年5月21日にメリーランド州フォート・ミード陸軍基地で公式に始動し、およそ5ヶ月後の2010年10月31日に完全な作戦能力を有する部隊となった。サイバー軍の創設により、JTF-GNOおよびJFCC-NWの2部隊は2010年10月をもって解体された。また、JTF-GNOを運用し、サイバー軍創設後はネットワーク関連の技術支援と情報保証をCYBERCOMに提供することになるアメリカ国防情報システム局も、2011年9月をもってヴァージニア州アーリントンからフォート・ミードに移転した。2018年5月4日、統合軍に格上げされた。
2010年5月21日付で公表されたUSCYBERCOMに関するファクト・シート（概況報告書）によれば、USCYBERCOMの任務は以下のように規定されている。"USCYBERCOM plans, coordinates, integrates, synchronizes and conducts activities to: direct the operations and defense of specified Department of Defense information networks and; prepare to, and when directed, conduct full spectrum military cyberspace operations in order to enable actions in all domains, ensure US/Allied freedom of action in cyberspace and deny the same to our adversaries." — 英語原文。 USCYBERCOMは、国防総省の特定の情報ネットワークに関する作戦・防衛活動の指揮や、またその指揮時において、全てのドメイン活動を可能とし、合衆国とその同盟国のサイバー空間における活動の自由を確保・保証すると共に、（合衆国とその同盟国に対する）敵対者については同種の活動・自由（サイバー空間における活動や、活動の自由）を阻止することを目的とする全範囲的な軍事的サイバー空間作戦を展開するために必要な準備活動に関連するあらゆる活動を計画・調整・統合し、同期させ、遂行する。 — 上掲の英語原文の翻訳。翻訳および括弧内補記は引用者による。 USCYBERCOMのエンブレムの、内側の金色の輪には “9ec4c12949a4f31474f299058ce2b22a” という32文字のテキストが描かれているが、この32文字のテキストは上掲の任務規定を、ハッシュ関数の一種であるMD5ハッシュを用いて出力した値である。USCYBERCOMの各構成部隊は、例えば（敵対国・敵対者の）コンピュータ・ネットワークを破壊する任務や、敵対国・敵対者のコンピュータに侵入し、データを盗んだり操作する任務（いわゆるクラッキング）、（敵対国・敵対国の）管理システム系統を制圧する任務など、種々のコンピュータ・ネットワーク・アタック (CNA, 日本語的に言えばコンピュータ・ネットワークに対する攻撃）を担当する。
USCYBERCOMの司令部・本部は、メリーランド州のフォート・ミード陸軍基地に置かれている 。フォート・ミード陸軍基地には、国家安全保障局やAFNなどいくつかの連邦政府や軍関係の施設・機関が既に置かれていることで知られており、地元メリーランド州選出のバーバラ・ミクルスキ（Barbara Mikulski）上院議員（民主党）がこの場所を本拠地に推薦した。
USCYBERCOMの初代司令官には、国家安全保障局/中央保安部のキース・B・アレクサンダー長官（当時は陸軍中将）が、中将から大将への昇任人事と併せて推薦された。この推薦人事は2009年10月16日に国防総省から発表され、2010年5月7日に上院の承認を受けた 。この承認に伴って、アレクサンダー中将はサイバー軍の公式始動日である2010年5月21日付で大将に昇任すると共に、国家安全保障局/中央保安部長官との兼任という形で初代USCYBERCOM司令官に就任した。昇任および就任の式典は、同日フォート・ミード陸軍基地で挙行されたUSCYBERCOMの活動開始式典（前述）と併せて行われた。また副司令官には、プログラム・プログラム資源担当海兵隊副司令官補（Assistant Deputy Commandant for programs and resources (programs)）を務めていたロバート・E・シュミドル Jr.海兵隊中将（Lieutenant General Robert E. Schmidle Jr.）が、少将から中将への昇任と併せて補職され、これを務めている（2010年6月30日に国防総省から指名・推薦発表、同年8月5日に上院承認）。なお、シュミドル副司令官はかつて沖縄県に本拠地を置く第1海兵航空団の司令官を務めた経験を持つ人物である。この他の主要な役職では、スザンヌ・M “ザン” ヴォートリノット空軍少将（Major General Suzanne M. "Zan" Vautrinot）が、サイバー空間作戦に関する基本方針・政策や戦闘教義、組織体制、作戦能力、（予算配分や調達などの）各種要求など、USCYBERCOMの主要な諸問題について改善・調整作業を担当する計画・政策部長に就任した。
この種の懸念・懸案の1つとして挙げられるのが、「サイバー軍創設によって、国防総省とNSAが文民部門によるサイバー防衛へのいかなる努力・取り組みの効果も弱めてしまうのではないか。」というものである。実際、コンピュータセキュリティ関連の諸事業や研究を行うサンズ研究所（SANS Institute）の研究部長アラン・ポーラーは、公的機関関連のIT情報について扱うニュースサイト“GCN“（Government Computer News）の記者に対して、サイバー軍の新設を「壮大な計画だ。」と評したうえで、「サイバー軍の創設は、（アメリカ軍がサイバー空間における）攻撃能力を有することを周知させることにより、また（軍内部でのサイバー空間作戦を行う能力の）相互運用性や情報の共有性・視認性を向上させる効果を有していることにより、サイバー防衛を可能にするものだ。」とサイバー軍の新設を概ね肯定的に評価しつつも、同時に「1つ否定的側面を挙げるならば、新部隊はNSAの情報保証部門を強く軍事化する可能性があり、NSA情報保証部門の強い軍事化は、サイバーセキュリティにとって重要な官民の協力・協働関係による新たな取り組みの実現を妨げてしまう可能性がある。」と述べ、懸念を示している 。
サイバー軍の活動について、文民部門におけるサイバー防衛の努力・取り組みへの悪影響を懸念する声がある一方で、同種の疑問・懸念として、そもそも「サイバー軍の活動は文民部門によるサイバー防衛の努力・取り組みを助けることになるのか。」という疑問・懸念も指摘されている。これは、民間セクターとの関係で言えば、「万が一文民部門の重要インフラに対するサイバー攻撃が行われた場合、サイバー軍はどのような状況において、どういう風に民間と協力・協働していくのか。」という問題である。また、対民間のみならず、連邦政府内でサイバー防衛を所管する機関、特に国土安全保障省との権限関係について問題・懸念を指摘する声もある。特に一部の専門家からは、サイバー軍の新設によって国防総省とNSAが、これまで国土安全保障省と分担する形で行ってきた全国のコンピュータ・ネットワークを保護する取り組み・活動を独占しようとしているのではないかという疑念が示されている。実際、政策シンクタンク・戦略国際問題研究所（CSIS）に所属するサイバーセキュリティの専門家、ジェイムズ・A・ルイスはワシントン・ポスト紙のインタビューに対し、「（ライバルとなるはずの）国土安全保障省の力が弱いうえに、新設されるサイバー軍の能力・権限が強化されることにより、国防総省は戦わずしてコンピュータ・ネットワーク保護活動において独占的な地位を得ることになるのだろうか。」と疑問を呈している。そのうえでルイスは、「私は、国防総省はそのような事態になることを避けようとするだろうと思うが、権限の所在の問題は依然不明確なまま存在している。（トップレベルドメインで言うところの）“.mil”のドメインを持つネットワーク空間の外で活動することについて、国防総省に一体どういう権限があるのか。」と述べ、国防総省がいわゆる“.mil”のドメインを持つネットワーク空間以外でも活動することに否定的な見解を示している。実際には、オバマ政権では文民部門のコンピュータ・ネットワークの監視・保護について、サイバー軍ではなくサイバーセキュリティ・コーディネーターという職務・ポストを創設する計画が示されているが、過去に連邦政府が同種の問題が生じた際にとってきた対応を理由に、依然として国防総省とNSAによる全国のコンピュータ・ネットワーク保護活動独占を警戒する専門家もいる。この点について、国防総省側ではウィリアム・リン国防副長官が2009年11月12日に行ったスピーチの中で、「この部隊（新設されるサイバー軍）は、国防総省の全ネットワークの日々の防御と保護を指揮することになるだろう。彼らは国防総省のネットワーク、（すなわちトップレベルドメインで言うところの）“.mil”のドメインを持つネットワーク空間に関して責任を負うことになる。（一方で、）連邦政府のうち（軍を除く）文民部門のネットワーク、（すなわちトップレベルドメインで言うところの）“.gov”のドメインを持つネットワーク空間についての責任は国土安全保障省にあり、それが本来あるべき状態である。」と述べ、文民部門への国防総省・サイバー軍の活動範囲拡大を否定している。また、サイバー軍の設立が公表された経緯について一部の専門家からは、本来であれば前週にスピーチの中で公表されるはずだったサイバー軍新設の公表が、予定より1週間遅れで、しかもスピーチではなく覚書という形で公表されたことについて、前述の国防総省とNSAによる全国のコンピュータ・ネットワーク保護活動独占への懸念に対して、国防総省がその懸念を沈静化させる意図で行ったものでないかとする見立てもなされている。
サイバー軍の活動については、陸軍・海軍・空軍の三軍など既存の軍組織との関係について、特に軍内部の指揮官たちから疑問や懸念を示す声もある。アメリカ陸軍士官学校の教官で、同校のサイバーセキュリティ研究センターのセンター長も務めるグレゴリー・コンティ陸軍中佐（Lieutenant Colonel Gregory Conti）と、陸軍ネットワーク戦大隊（Army Network Warfare Battalion）の初代司令官を務め（2008年7月 - 2010年7月）、2010年7月からはサイバー軍司令官直属活動グループ（US Cyber Command Commander's Action Group）のメンバーを務めるジェン・イースタリー陸軍中佐（Lieutenant Colonel Jen Easterly）の2人は、軍事雑誌『スモール・ウォー・ジャーナル』（Small Wars Journal）に寄稿した共同論文『不遇な環境下にありながらのサイバー戦担当兵士の採用・育成・保持』（“Recruiting, Development, and Retention of Cyber Warriors Despite an Inhospitable Culture”）の中で、陸軍・海軍・空軍の既存の三軍の文化は、基本的にサイバー戦争の文化とは互換性がないと主張し、軍の4番目の部門としてサイバー戦争部門の新設を提案した。また、前述のコンティ中佐は陸軍研究・開発・技術コマンド（United States Army Research, Development and Engineering Command）の参謀長を務めるジョン “バック” スルドゥ陸軍大佐（Colonel John "Buck" Surdu）とも共同で、国防総省の情報分析機関の1つである「情報保証技術・分析センター」（Information Assurance Technology Analysis Center）が発行するニュース・レター、“IANewsletter”に同様の趣旨の特集記事を寄稿している。コンティ中佐とスルドゥ大佐はその中で、「陸・海・空の主要三軍は動的な戦争に適するように設置され、彼らは射撃技術や肉体的な強さ、飛行能力、敵の砲火の中における部隊統率力などの技能に価値を置いている。」と述べたうえで、「不運なことに、これらの技能はサイバー戦争では意味をなさない。」と述べている。また彼らは、軍の制服にサイバー戦争に関する技術的な専門知識を讃える勲章もバッジもないことを例に挙げ、既存の三軍の中ではサイバー戦争に関する技術的専門知識に高い価値が置かれていないと指摘、「結論として、サイバー空間で戦闘を行い、勝利するという任務は軍事組織を必要とする軍事的任務の1つであって、その軍事組織は、高度な技能を持ったサイバー戦争（専門の）兵士を募集し、訓練し、維持することが可能な組織でなければならない。」とサイバー戦争専門の軍事組織の必要性を述べている。その上で、コンティとスルドゥは結論として「有能かつ有効なサイバー部門を、陸軍・海軍・空軍という既存の三軍と並び立つ形で新設することは、合衆国に我々の技術的インフラを防御する能力と攻撃的作戦を遂行する能力を与えてくれるだろう。おそらく今後より重要になるであろうこの能力の存在は、合衆国の敵に対する強力な抑止力として働くだろう。」と述べている。サイバー攻撃に応じるための軍の権利に関する懸念に対応して、Alexander大将はアメリカ合衆国議会の前での彼の認証聴聞会に先立ち、「合衆国はサイバー攻撃に対して迅速かつ強力に応酬しなければならない。また脅威に対抗または無能力化をすべきである。それは攻撃者の正体が不明である場合ですらすべきである」と述べた。これは、サウジアラビアでの政府運営の過激派ハニーポットを破壊する2008年の作戦のような出来事に応じたものであった。「この新たなU.S.サイバー軍は、軍事資産保護と個人のプライバシー保護の間の均衡を計算する必要がある。」国防総省の報道でAlexanderは述べた。もし承認されるなら、Alexanderは、彼の主眼はネットワークを保全する能力と機能の構築と、部隊の目的を公に啓発することである、と言った。「この部隊はサイバー空間を軍事化するための試みに関するものではない」と彼は言った。「むしろ、それは我々の軍事資産の保護に関するものである。」
U.S.サイバー軍の創設は、他国を刺激してこの舞台に上げることが見受けられる。2009年12月に、韓国はサイバー戦争コマンドの創設を公表した。 報道によるとこれは北朝鮮のサイバー戦争ユニット創設に対応するものである。 加えて、イギリスのGCHQはサイバーフォースの準備を始めた。 加えて、近年のサイバー戦争への軍事的興味のシフトは、first U.S. Cyber Warfare Intelligence Centerの創設の動機になった。2010年に、中国はUSCYBERCOMの創設に対応して、守備的サイバー戦争と情報セキュリティに専念する最初の部門を導入した。
成魚は全長50cmほどで、体形は前後に細長い紡錘形をしている。体色は暗い紫褐色で、各鰭は黄色を帯びる。口は大きく、目の中央直下よりも後ろまで裂ける。また、下顎が厚く発達し上顎よりも前に突き出る。ただし歯はそれほど大きくない。胸鰭は鎌形、尾鰭は三日月形で、背鰭・臀鰭の最後の軟条は糸状に伸びる。アフリカ東岸・南日本・ハワイ・オーストラリア北部までのインド太平洋熱帯域に広く分布するが、東太平洋・ココ島での記録もある。日本では南西諸島に分布するが、幼魚は黒潮に乗って本州南岸まで出現することがある。水深100m前後までの、沿岸の岩礁・サンゴ礁域に生息し、単独か数尾ほどの小さな群れで海底近くを遊泳する。食性は肉食性で、小魚や甲殻類などの小動物を捕食する。南西諸島では釣りや延縄で漁獲され食用になるが、大型個体ではシガテラ中毒の報告もあり注意を要する。
1953年香港に生まれる。父は最盛期のショウ・ブラザーズを支えた監督の1人であり第11回金馬奨の監督賞も受賞した程剛（チェン・カン）。幼い時に香港東方戲劇學院に入学、武術と京劇を学び、就学中に胡金銓（キン・フー）監督の『大酔侠』に出演した。のちに17歳でスタントマンとなり1972年に父程剛の『14アマゾネス 王女の剣』で副武術指導となる。その頃より武術指導として亜洲電視の前身である麗的電視や佳藝電視、無綫電視といった香港三大TV局で働きツイ・ハーク、ジョニー・トーらと出会う。このテレビ局時代には、時間と予算のないなか自らカメラを回し編集をこなし、スタントダブルを多く使って撮影するのちのスタイルを構築していった。1979年には『出籠馬騮（原題）』という作品で武術指導と主演をつとめたが、その後アクション俳優を選ばなかった理由について彼は「当時、男性の主役の給料は7000元、武術指導は2万元で、もちろん武術指導を選択したよ」と語っている。1980年にはツイ・ハーク監督の現代バイオレンスアクション映画である『ミッドナイト・エンジェル/暴力の掟』でアクション監督を務め、1983年には『妖刀・斬首剣』で映画監督デビュー。1986年の監督作『サイキックSFX/魔界戦士』では第6回香港電影金像奨においてアクション設計賞を初受賞する。翌年の香港電影金像奨では『チャイニーズ・ゴースト・ストーリー』で最優秀監督賞にノミネートされる。この作品は国内外でヒットを記録し、身体をキリ揉みさせながら瞬時に舞い上がるといったシウトン監督の斬新で卓越したワイヤーワークは人気を博した。当時はまだデジタル技術がなくワイヤー隠しに現場で細かい工夫を凝らしており、1ショットで撮影出来る動きも短いため必然的にカットを細かく割ることになる。しかしかえってその手法が武術家ではない俳優や女優を達人に見せることができるという効果を生んだ。一方でジャッキー・チェンやサモ・ハン・キンポーなどが危険なスタントで格闘シーン撮影に長い時間をかけていた時代である。そこへテレビ時代に培ったアイディアと臨機応変さを多用、スタントダブルを大胆に起用し、豪快でありながら舞うように美しいアクションをより短いスケジュールで完成させることを可能にしたシウトンのワイヤーアクションは一躍時代の流行となる。その後は自身の監督作以外でもツイ・ハークやジョン・ウー、ジョニー・トー、王晶（ウォン・ジン）といった監督とタッグを組み作品を量産。1991年香港電影金像奨のアクション設計賞ではチン・シウトンが4つのノミネート中3作品で選出されるという異例の事態のなか、『スウォーズマン 剣士列伝』で受賞している。2003年にはチャン・イーモウが監督した『HERO』でアクション監督を担当し香港金像奨でアクション設計賞を獲得。「ワイヤーワークの神様」 ともThe master of wire fu（ワイヤーマスター） とも称され、中華圏だけでなくスティーヴン・セガール主演の『沈黙の聖戦』の監督やジェイソン・ステイサムの『デス・リベンジ』、日本映画『どろろ』、インド映画など、活動の場を広げた。また2008年に開催された北京オリンピックでは開会式および閉会式のチーフディレクターであるチャン・イーモウのもと、開会式の空中アクションの設計を担当している。
経済における価値とは財の価格のことだが、生産活動によって生産された商品の価格が原材料等の価格より高くなるのは、生産によって価値が生み出され、付加されたからとする考え方に由来する。経済における付加価値は、企業などの生産者が生産活動によって作り出した生産額から、その企業などの生産者が購入した原材料や燃料などの中間投入物を差し引いたものを表すものとされることが多い。賃金、利潤、利子、地代、家賃などに分かれる。各生産段階で付加された付加価値の合計は、最終生産財の価格に等しい。マルクス経済学の労働価値説のおいては価値の源泉は投下された労働である。価値を生む特殊な使用価値は労働力だが、労働力商品の価値は再生産に必要な労働量によって規定される。労賃は労働力の再生産費によって規定される。ところが労働力は自己の再生産に必要な労働量（必要労働）以上に労働できるから、対価なしの労働（不払労働）部分は資本家の取り分となる。これを剰余価値という。近代経済学では、労働力も土地や建物や機械などの生産手段も、共に生産に必要な生産要素であり、区別されない。生産された付加価値は、各々の限界生産力に従って賃金、利潤、･･･等に配分される。（生産関数が規模に関して収穫不変であれば、オイラーの定理によって、限界生産力に比例した配分により配分し尽くされることが保証される。）
常緑性の低木。この属では比較的大きくなるもので、2mほどの低木になる。木質は柔らかで折れやすい。非常に多く枝を分け、葉を3枚ずつ輪生につける。葉は線形で毛がなく、長さは2-6mmで冬には褐色を帯びる。小枝の先端に3個ずつ花を着ける。花冠は釣り鐘型で長さ4mm、花冠の色は桃色で、花糸は長く、葯は黒紫色をしている。和名の意味は蛇の目エリカで、花の真ん中に黒い葯がよく目立つことによる。別名をクロシベエリカ、あるいはアフリカエリカともいう。英語名としてはchanneled heath の他に、Black-anthered Heath、Black-eyed Heathもある。
花を観賞するために鉢植えなどとして栽培され、また切り花にもする。ヨーロッパに紹介されたのは1802年で、日本には大正末年に持ち込まれた。暖地性の植物であるが、耐寒性は強く、伊豆半島や房総半島あたりまでは露地栽培も可能である。園芸品種としては1935年頃に漆間四郎が選別した桃色の濃い品種 ‘レッド・クイーン’があり、現在ではこれがもっぱら広く栽培されている。本種はエリカ類の中でもっとも古くに日本に持ち込まれたものの一つであり、また日本で最も広く栽培されているものである。ただし西洋で古くから知られるエリカはイギリスでヒースとして知られているものであり、本種はそれには含まれない。
いっちゃんフミのグッと!!モーニング（いっちゃんふみのぐっと!!もーにんぐ）は、RKK熊本放送ラジオ局で、2008年3月31日から2010年4月2日まで毎週月曜日-金曜日の6:45から9:00（JST）まで放送されていた朝の情報番組。ラジオだけでなく、RKKのホームページでも放送（インターネット生放送）されている。
第38回ブルーリボン賞および第19回日本アカデミー賞最優秀作品賞受賞作品。日本を代表する大女優の杉村春子の最後の映画主演作、乙羽信子の遺作、1950年に引退していた朝霧鏡子の45年ぶりの出演作である。新藤は「シナリオ」や「撮影日記」、追悼記「乙羽さんのことなど」などを収めた『午後の遺言状』岩波書店<同時代ライブラリー>を刊行している（1995年3月）。人間の老いと死、または生に関する様々な話題を、時にコミカルに、時に悲しく描いている。また様々なキャストで舞台化し、現在に至るまで全国各地で上演されている。
老齢の女優蓉子は避暑のために、豊子に管理を委託している山間の別荘に滞在する。そこで、人間の老いと死や夫婦に関わる事件に次々と遭遇する。奇妙な短い遺言とともに大きな石を残した用意の良い老人の自殺、重度の認知症になったかつての女優仲間と、献身的に看護するその夫との再会と別れ、亡き夫の思わぬ人物との不倫、義理の娘の結婚（婚約＝足入れ式）など…。その度に蓉子は元気付けられたり、落ち込んだり、自身の死について考えたりする。
1983年女子バスケットボール世界選手権は、1983年にブラジルで行われた第9回女子バスケットボール世界選手権。ブラジルでの開催は2大会ぶり3回目。ボイコットにより前回大会不参加だったソ連が6度目の優勝を果たした。
念力放火能力（パイロキネシス）という超能力を持って生まれた女性、青木淳子（あおき じゅんこ）は、力を「ガス抜き」のために放出しに向かった廃工場で、瀕死の男性を運んできた4人の若者を目撃する。淳子は男性を救うため力を解放して、次々と若者を燃やしていくが、そのうちの1人、「アサバ」を逃してしまう。瀕死の男性から若者達に恋人の「ナツコ」が連れ去られた事を聞いた淳子は、「ナツコ」を助けるため、わずかな手がかりを元に「アサバ」を探し出す。一方、放火捜査班の石津ちか子刑事はこの事件に、昔起きた不可解な焼殺事件と同じ匂いを感じ、それを起こした犯人が再び現れた事を悟る。
青木淳子（矢田亜希子）は、パイロキネシスを使う能力者の家系であり、母親から「あなたは怒ってはいけない、お友達の側に寄っちゃ駄目、その力を使っては駄目なの」と言われ続けて育った。そのため社会人になってからも他人と関わる事が出来ず、同僚からも陰口を言われる女性となってしまった。そんなとき、同僚の多田一樹（伊藤英明）と出会い、親交を深めていく。しかし、彼女が得た束の間の幸せは、ゲーム感覚の女子高生轢殺事件を繰り返す不良少年グループに一樹の妹雪江が殺害されてから終わりを迎える。彼らは殺人を犯したにも拘らず、リーダー格の小暮昌樹（徳山秀典）の父親のコネと、証拠不十分だということで無罪放免となっていた。怒れる一樹は包丁を持って小暮を襲うが、淳子が制止し「小暮達は私が殺す」と宣言する。彼女は、面白半分で人を殺し、自らを「時代の英雄」とうそぶく小暮達に対して激しい「怒り」を覚えていたのだ。やがて、淳子は自らに近づく対犯罪組織「ガーディアン」のメンバー木戸浩一（吉沢悠）の助けによって、犯人グループの少年達に容赦なき制裁を加える。生き残った小暮を追う淳子を、女子高生轢殺事件を捜査していた石津ちか子(桃井かおり)と牧原康明（原田龍二）が追う。少年時代に弟をパイロキネシス能力者の少女に殺された康明は、犯人がパイロキネシス能力の保持者であると見る。やがて「ガーディアン」の暗部が露呈され、事件は意外な結末へと収束していく。
現代の日本では、ワープロやワープロソフトを搭載したパソコンが普及し、更にインターネットなど通信網の発達に伴い、電子媒体で文章をやり取りすることが増えているため、手書きで文章を書くのは学生のほか、高齢者か執筆業でもこだわりのある人か、趣味としている人だけになってしまった。だから、一般の生活においては、清書という行為自体が珍しいものとなっている。しかし、それでも年賀状や特別な手紙など、一種の儀礼的文章では、手書きを好む人もおり、丁寧に書き直すことは、時折行われている。なお、電子的な文章でも、自分の書いた文章中に誤字・脱字などが無いかを見直す人もおり、この行為を指して清書という人もいる。
人間が文字を獲得して以降、綺麗な文字・美しい文章というものが、暗として存在する。そのため、そのような文章にするための清書を行う専門の業態も発達する。古くは、古代エジプトの書記のように、ヒエログリフを記述する専門家もいたが、現代でも美しい手書き文字には、一定の需要がある。作曲家が推敲を重ねた楽譜は多数の取り消しやメモなど演奏の邪魔となる部分が多いため、楽譜の清書にも一定の需要がありジャン＝ジャック・ルソーのように他人の清書を引き受ける作曲家もいた。
横断幕や賞状など、手書き文字が必要とされる需要がまだ存在し、日本の組織内では、毛筆での書が上達した者は重宝される。これを外注で行う場合は、安定した職業「筆耕」として成立している。書道家による清書は、芸術の範疇というべきであり、単価もそれなりに高くなる傾向にあり、一般で言うところの内職とは一線を画するものである。またその一方で、家庭内での職を求める者を食い物にするような内職商法も存在する。
内職商法としての清書は、委託業者側が内職希望者（受託者）に継続して仕事を紹介するために必要であると称して、いろいろな名目の手数料を収受したり、機材や部材などを売り付ける悪徳商法の一種である。受託者は契約の際、数万円程度の業務手数料・保証料などの名目の委託業者側への費用負担を求められる。契約後、原稿を渡され、それを指定された用紙に指定された形式で、手作業で書き写すのである。報酬は、出来上がった原稿をもとに出来高払いとされる。以上は典型例であり、負担金額が極めて高額に上る例もある。実際には、手書き原稿の清書という需要そのものが寡少に過ぎず、この内職自体がもはや成立し難い。原著作者が手持ちのパソコン（ワープロ）で原稿を作成しメールで編集者宛て送信することにより、そもそも清書の必要が無い場合も近年増加した。原著作者が手書きに固執している場合でも、その原著作者が高名な文筆家であれば専属編集者が清書（パソコン入力）を受け持つのであり、原稿の秘密を守る観点からも、外部に秘密を持ち出すことになる業者経由での内職委託の出番はない。また、原著作者がさほど有名でない場合、手書き文字が悪筆であったり原稿用紙の用い方が常識に反しているなどの問題があると、書かれた文章内容に関わらず編集者によってボツ扱いにされることもある。清書させることによるコスト増大を避けるためであり、清書内職が成立し得ない所以である。国民生活センターなどに寄せられた被害相談としては、契約上の報酬が支払われないという例が典型である。内職商法としての委託業者側は、業務手数料・保証料名目で納入された金銭を収益源としており、報酬がそれら事前負担金を上回ることはない。また、多くの内職商法に共通している事例として、まったく仕事を斡旋しないケースすら報告されている。なお「清書内職」という内職商法は特定商取引法にいう業務提供誘引販売取引であり、法定書面の受領日から20日間のクーリングオフが認められる。被害防止のためには早期にクーリングオフを行うのが肝要といえよう。
1991年5月14日10時35分頃、滋賀県甲賀郡信楽町（現・甲賀市信楽町）黄瀬の信楽高原鐵道信楽線・小野谷信号場 - 紫香楽宮跡駅間で、信楽発貴生川行きの上り普通列車（SKR200形4両編成）と、京都発信楽行きの西日本旅客鉄道（JR西日本）直通下り臨時快速列車「世界陶芸祭しがらき号」（キハ58系3両編成）とが正面衝突した。先頭車のキハ58形は前部が押し潰された上に全長のほぼ1/3が上方へ折れ曲がり、SKR200形は先頭車が2両目とキハ58形とに挟まれる形で原形を留めないほどに押し潰された。JR西日本側乗客の30名、信楽高原鐵道側乗員乗客の12名（うち運転士と添乗の職員が4名）、両者合わせて計42名が死亡、直通下り列車の運転士を含む614名が重軽傷を負う大惨事となった。衝突した臨時快速列車は乗客で超満員の状態（定員の約2.8倍）であったため、人的被害が非常に大きくなった。
当時、沿線の信楽町では「世界陶芸祭セラミックワールドしがらき'91」が4月20日から開催されており、信楽高原鐵道は線路容量をはるかに超える来場者輸送（ピーク時約2万人/日）に追われていた。世界陶芸祭は好評を博し、主催者の予想した来場者35万人に対して、これをはるかに上回る客を集め、ゴールデンウィーク明けの5月11日には入場者50万人を達成していた。「世界陶芸祭セラミックワールドしがらき'91」の開催にあたって実行委員会は会期37日間の想定来場者数35万人のうち、25%にあたる約9万人を鉄道輸送で賄おうとした。期間中の想定ピーク輸送人員約9千人/日に対して信楽高原鐵道の輸送力が不足（会期前の乗客は平均して2千人/日足らず）であることから実行委員会は1990年3月に滋賀県知事名で、信楽高原鐵道・JR西日本の両社に対し協力を要請した。これを受け信楽高原鐵道は旧来の設備を約2億円掛け大改修し、路線の中間部に当たる箇所に小野谷信号場を設け、運行本数をほぼ倍増する工事を実施した。小野谷信号場は無人で運用することから信楽高原鐵道は、閉塞方式を票券閉塞式から特殊自動閉塞式に変更し、あわせて車両の進行により信号機と分岐器とを自動で設定する自動進路制御装置も設置した。また設備面でも単線で行き違いができなかった旧来の設備では来場客は到底運べないことから、設備改修とあわせJRの車両と運転手をともに借り受ける協定を結んだ。しかしCTCは設置せず、信号および分岐器の動作は列車の運行によってのみ決まるシステムであったことが、後述のJR西日本による方向優先テコの無断設置の遠因になった。
事故当時の信楽線は、閉塞が貴生川駅--（単線区間1）-〈小野谷信号場〉-（単線区間2）--信楽駅という構造になっていた。単線区間では、当然のことながら、どちらか一方向にしか列車を走らせることはできない。そのため単線区間の1と2では、信楽方向（→方向:下り）に列車を進行させるか、貴生川方向（←方向:上り）に進行させるかが自動的に設定され、列車の運行に従って自動的に信号の現示と分岐器の操作が行われる仕組みになっていた。この機能により小野谷信号場は無人のまま、両端駅である信楽・貴生川の両駅の出発信号機の操作だけで行き違いができるシステムとなっていた。小野谷信号場には安全側線がないことから、場内信号機の進入許可の現示は警戒信号（黄黄の2灯）であり、出発信号機の制御点まで列車が進行し、かつ、信号所に入りその先の単線区間の閉塞が確保できたら出発信号機が青信号を出す仕様になっていた。無人信号場であることから、信楽駅から運転士に連絡を入れるよう求める黄色の回転灯も設置された。なお近江鉄道では単線自動閉塞の信号システムがすでに稼働しており、黄色の回転灯も近江鉄道のシステムに倣ったものである。たとえば事故時のように貴生川と信楽から同時に列車が発車し小野谷信号場ですれ違う場合であれば、貴生川駅発の列車、信楽駅発の列車双方に青信号を出すと単線区間1が信楽方向（→方向:下り）に、単線区間2が貴生川方向（←方向:上り）に切り替わり、それぞれの駅を列車が出発できる。そして両列車とも単線区間を通って小野谷信号場に到着すれば、逆に単線区間1が貴生川方向（←方向:上り）に、単線区間2が信楽方向（→方向:下り）に切り替わるので、2つの列車は信号場ですれ違って目的地に向かうことができる。注意すべきは小野谷信号場には下り上りともに場内信号機と出発信号機との間に反位片鎖錠が設定されていたことである。貴生川駅構内はJR西日本の管轄であるため、信号システムはそのほとんどが信楽高原鐵道側であるものの、貴生川駅の連動装置の変更が必要になることからJR西日本および信楽高原鐵道の両社で分担して設計・施工されることとなった。それぞれ別々の会社に設計・施工を依頼し、かつ認可通りの設備で連動試験をおこなっている。しかし試験後の両社の無認可改造ならびに設計の相互レビューの不徹底が、信号システムの相次ぐトラブルそして、正面衝突事故につながっていくことになる。
発端は、信楽駅から貴生川駅行きの上り普通列車534D列車を発車させようと信楽駅の制御盤で出発信号機を青信号にしようとスイッチ（テコと呼ばれる）を操作したにもかかわらず、赤信号のまま変化しなかったことである。このとき下り列車が正しく信楽駅に到着しているにもかかわらず下り運転方向表示が点灯したままだった。分岐器を調べたが線路は開通しており信号トラブルを疑ったため信楽高原鐵道は保守要員として詰めていた信号システム会社の社員に点検を命じるとともに、代用閉塞である指導通信式の採用を早々に決定。小野谷信号場で対向列車であるJRからの直通列車と行き違いを実現すべく、誤出発検知装置を頼りにして、指導員となる職員を添乗させ普通列車を11分遅れの10時25分ごろ発車させた。この列車には指導員役の職員の他、当日の午後から安全管理などの査察に来る予定だった近畿運輸局の係官を貴生川駅まで出迎えに行くために常務、おそらくは指揮を執るべく乗り込んだ業務課長、夜勤明けで自宅に帰る予定だった運転士の計4人が乗り込んだ。事故で本務運転士も含め、添乗した4人すべての計5名が死亡し、信楽高原鐵道の乗務員で生存したのは車掌1名のみだった。代用閉塞を開始する場合、閉塞区間の両端に駅員を配置し対向列車の抑止と閉塞区間に列車がいないことを確認しなければならない。この場合は少なくとも対向列車501Dが小野谷信号場で停車し、代用閉塞の使用を運転士に通告した上で出発を抑止したことを、小野谷信号場に到着した閉塞責任者から信楽駅の運転主任に伝達され確認した後でなければ534D列車は出発させてはならなかった。しかし事故当時、代用閉塞に必要な要員を自動車で小野谷信号場に差し向けたものの、その到着を待たずに列車を発車させてしまった。これにより刑事裁判においても代用閉塞に必要な措置を取らなかったことにより事故を招いたとして当事者は刑事罰を受けた。しかしながら、改修した信号システムはトラブル続きだった。貴生川駅の出発信号機を青信号にできないトラブルは4月8日、4月12日の2度、事故当日と全く同じ、信楽駅で出発信号機を青信号にできないトラブルはゴールデンウィーク中の5月3日にもあった。特に5月3日のケースは事故時の列車と全く同じ534D列車で起きていた。この時は代用閉塞への変更すら行わず、誤出発検知装置を頼りに10時20分ごろ534D列車を出発させていた。対向列車であるJR西日本からの直通列車は小野谷信号場で停車しており、業務課長は小野谷信号場まで列車に添乗し、自ら手動で分岐器の操作を行って列車を行き違いさせていた。さらにその1時間後の下り列車も代用閉塞に必要な運転通告券の交付を受けず、小野谷信号場に居合わせた業務課長による口頭の要請のまま、小野谷信号場から信楽駅まで運転させていた。そして、5月3日のこの列車の運転士が事故当日のJR西日本乗り入れ快速501Dの運転士であった。事故当日も業務課長が上り534D列車に乗り込んだことから5月3日と同様の解決法を取ろうとしたものと考えられるが、運行中厳禁されていた信号継電器室での作業も相まったと考えられ、5月3日には有効に作用したこの手法によっても対向の下り臨時快速列車を停車させることができず、両便が正面衝突するに至った。小野谷信号場の下り出発信号機が赤にならなかった理由について、信楽駅構内の信号固着の修理のために同駅の継電器室（信号機器室）において行われていた、運行時間中の信号装置の点検作業が指摘されている。小野谷信号場の出発信号機は先の装置により一度は実際に赤に変えられたが、その作業の影響により、再び青に戻ってしまったと見られている。事故検証において信楽駅とともに小野谷信号場の誤出発検知装置も調べられたが誤出発検知はされておらず、列車は青信号で通過したものとみられる。事故後、警察は実際に車両を動かして信号の動作検証を行った。信楽駅における出発信号機の青信号が出せない現象は、方向優先テコの操作、小野谷信号場の下り場内信号機（貴生川駅側）と下り出発信号機との間の反位片鎖錠の関係、小野谷信号場下り場内信号機の制御接近点の変更工事が複合して発生した現象だと鑑定されたが、事故当日、小野谷信号場の下り出発信号機が誤出発を検知しながら青信号になった理由については検証で再現できず、継電器室でのジャンパー線による人為的接続の想定ケースを列挙するにとどまった。