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クリストファー・ヒッチェンズは1995年に『宣教師の立場』を刊行し、その中でマザー・テレサをきわめて否定的に扱った。また、『神は妄想である』の中でリチャード・ドーキンスは、本書の題をあげてマザー・テレサを「彼女は聖人ではない」と批判した。インド出身のアソシエイトエディター、クリティカ・ヴァラグールは2016年04月にハフィントン・ポストのアメリカ版でマザー・テレサを批判した。特別で優秀な白人が有色人種を助けるのだというイメージをインド人や西洋人に植えつけたと主張し、マザー・テレサの崇高なイメージは脆弱化したカトリック教会によって行われたメディア・キャンペーンの結果であると述べている。
K2の先代となるK1はその出現当時、仮想敵である北朝鮮が配備しているT-55及びT-62を相手にするには必要十分な性能であったが、北朝鮮が継続的にT-62の改良を行い近代化している（天馬号戦車）ことを受け、120mm滑腔砲に換装したK1A1に移行した。K1の比較的小柄な車体に大口径の主砲を搭載したK1A1は、砲の威力は十分であったものの、機動力や砲弾数など運用上の問題点を抱えた戦車となった。1990年代に入り、K1以前の戦車であるM48パットン約900輌の老朽化が著しく、その更新が急務となった。また、北朝鮮がT-72に相当する125mm砲搭載戦車を開発することも考えられた。関係各機関の検討の結果、新型戦車は120mm砲搭載戦車として一から設計開発することになった。本車はこの結果、K1の後継車種を検討する計画（KT-X計画）として、1995年から11年の期間と2億3,000万USドルの開発費を投じ、開発されたものである。韓国陸軍では、2011年を目処に量産初号機の配備を計画し、生産は現代ロテム社において行われる予定であった。調達輌数は当初は600輌を予定していたが、後に200輌に縮小された。価格は1輌あたり約850万ドル（約83億ウォン）。コンポーネントの国内生産率は試作車では77%、量産型では90%以上を目標としているが、開発を進めていた韓国産のパワーパックに欠陥が多発し、当初完成予定だった2011年時点では完成予定時期が2013年6月に先延ばしされていた。韓国産パワーパックの開発遅延を受けて初期生産の100輌分については国産を断念してドイツ製パワーパックの輸入をすることが検討され、国産パワーパック推進派の「輸入の法的手続きがされていない」、「輸入パワーパックでもテストが必要だから、戦力化を早めることにはならない」などとする輸入に対する反対意見を退け、2012年12月に、最初に戦力化する100両分はドイツ製パワーパックを輸入する事を最終決定した。この間、当初3両あった試験車両は試験を重ねて消耗していき、量産車両が完成し始める2014年半ばまで走行可能なK-2戦車は試験車両の内1両のみという状態が続くことになった。2014年6月、量産車両の引渡しが開始され、同年末にかけて初の量産分となる15両が軍に配備されることになり、更に追加で20両の生産と配備が決定し、合計35両が2014年内に配備されると報じられ、同年9月と10月には、技術不足から要求性能は引き下げられたが、国産パワーパックの開発が完了したと報じられた。しかし、2016年10月に国産パワーパックに複数の欠陥があったことが露呈し、2018年、以降の生産分は国産エンジンとドイツ製トランスミッションの組み合わせとすることが決定された。（詳細は#動力を参照）。
当初は140mm砲搭載戦車として計画され、ラインメタル社製140mm砲の検討を行なったが、同じラインメタル製120mm滑腔砲L55の方が試験結果は良好であり、また陸軍の将来脅威の見積もり上、140mm砲は不必要と判断された。この新戦車開発は現代ロテム社を中心に国防科学研究所 (ADD)、WIA社などその他の国内軍需企業と協力して進められた。エンジン、アクティブ防御システムはドイツ、ロシアの企業からの技術提供を受け開発されている。
K2に搭載される火器は、ラインメタル社製の55口径120mm滑腔砲Rh120-L55を韓国WIA社でライセンス生産したものを1門、7.62mm同軸機銃1門、砲塔上には車長が操作するK-6 12.7mm機銃1門である。主砲への砲弾装填は自動化されており、砲塔後部の仕切られた区画に諸外国の自動装填装置を参考に開発されたベルト式の自動装填装置がある。そのため装填手は搭乗しない。主砲弾は自動装填装置内の弾倉に16発、残り24発が車内の計40発を、砲塔上の12.7mm重機関銃の弾薬は計3,200発、また主砲同軸7.62mm機関銃の弾薬は計12,000発搭載しているという。砲塔は電気モーターで稼働する。また、ドイツディール社との共同で主砲発射型の誘導砲弾を開発中であり、戦車の上部面及び隠掩蔽された目標に対しトップアタックにより撃破することが可能となるとされている。
K2の車体前面及び砲塔前面には、モジュール化されたSiC系複合装甲が使われている。また爆発反応装甲も採用しており、車体前面右側の車体弾薬庫上面と、砲塔上部と側面、砲手＆車長搭乗ハッチ上にその存在が見受けられる。爆発反応装甲についてはロシアより技術協力を受けているとされる。なお、勘違いされやすいが、砲塔前面の両端に付いているパーツはセンサーであって装甲ではない。砲塔前面はルクレールに類似した縦横に絞り込まれた形状をしており、その左右端にアクティブ防御装置と煙幕展張などに用いる多目的弾発射機が搭載されている。2007年に公開された試作車では砲塔側面は雑具箱が取り付けられており、中空装甲の一部としての役割を果たすものと見られる。また、ADDが公開した砲塔部の装甲要領によれば雑具箱外側面の一部及び上面の一部には爆発反応装甲が設置されることになっており、砲塔上面やハッチ上の爆発反応装甲は試作車の映像からも確認できる。なお、試作車の映像からは、車体前部上面、ドライバーズハッチ横にも爆発反応装甲らしきものが確認できる。試作車公開後、韓国のニュース番組で砲塔主装甲に対し近距離からの耐弾試験の映像が紹介された。1発の被弾に対し間を置いて2回の閃光が発生し、最初の閃光後に大量の煙が発生しているのが確認できる。報道では装甲は持ちこたえているとされた。
K2開発に際し、韓国国産のパワーパック（エンジンとトランスミッションを組み合わせた動力伝達機構）が新開発され、国産の4サイクルV型12気筒水冷式ディーゼルの1,500馬力エンジン（K1シリーズの1,200馬力から向上している）を搭載することが計画された。試作車のXK2はドイツMTU社のMT883を搭載していたが、量産型のK2は斗山インフラコア社とADDが共同開発した1,500馬力エンジンを搭載する計画である。当初、この国産エンジンは「小型化によって同程度の馬力を発する他形式のエンジンに比べ省スペースとなり、余剰スペースにサムスンテックウィン設計による100馬力の小型ガスタービンの補助動力装置を搭載することで、メインエンジン停止時に発電を行い燃料を節約し車体が発する熱と音響の減少させることができるようになる」と噂されていた。しかし実際の国産エンジンは公称出力1,500馬力ではあるがエンジン容積・排気量共にMT883と同程度であり、大型の補助動力装置も搭載していない。試作車にはレンク社製自動トランスミッションが搭載されたが、量産型にはS&T大宇社と国防科学研究所が共同開発した電子制御式トランスミッションが搭載される計画である。国防科学研究所の関係者によれば、前進6段、後進3段の自動変速を可能にすることによって変速時の衝撃を減少させ、かつ完全デジタル制御、自己診断機能により運用性が向上するという。ところが2009年11月、複数の韓国メディアの報道によりこの国産パワーパックに問題が多発していることが明らかにされ、2012年12月には第1次生産分の100輌分についてはドイツから輸入したパワーパックを使用する事が決定した。2013年6月18日、韓国防衛事業庁は国防委員会の業務報告において、国産パワーパックの問題で中断されているK-2戦車について、同年11月から翌年2月までに初期量産ロット13台の性能試験を行い、結果を2014年9月の国会に報告して戦力化するかどうかを決定すると発表した。そして2014年9月4日、パワーパックの国産化に成功した事が報じられた。防衛事業庁はエンジン運用を試験評価したのち、10月に試験評価を公式判定する予定であるという。ただし、国産パワーパックは技術力不足により、合同参謀本部が設定した「0→32 km/h加速が8秒以内」という作戦要求性能(ROC)を満たすことが出来ず8.7秒となってしまった。そのためこのままでは軍への納品が不可能になるため、0→32 km/h加速の作戦要求性能を10秒に引き下げることになった。また10月中旬に第1次生産分の車両にドイツ製パワーパックを搭載して初の起動試験を済ませ、同年11月からドイツ製パワーパック搭載車の本格的な量産体制に入ることが報じられた。しかし2016年10月13日、国産パワーパックを変速機単品耐久度検査にかけた際、その過程でメインポンプ駆動ギアを支持するベアリングが破損したり、メインハウジングにひびが生じ油が流出される等、異なる4種類の欠陥が発生していたことが判明した。これにより2019年までに量産することにした2次生産80台と、追加物量で決定された3次生産118台の戦力化が、先延ばしになる恐れが出ている。2017年4月、国産パワーパック開発のトランスミッションを担当するS＆T重工業が、欠陥を調査する過程で、欠陥の原因がドイツZF社の部品にあるとして、ドイツに部品を送り返さずに無断で封印を破って調査していたことが判明した。2018年2月、防衛事業庁の委員会において、国産エンジンとドイツ製のトランスミッションを組み合わせる方針が決定された。そして耐用試験を経て、2019年5月から、当該組み合わせの二次量産車の引き渡しが開始された。
K1シリーズでは、深度最高2.2mの川を潜水渡河することができるだけであったが、K2はシュノーケルを使用することにより深度4.1mの河川を潜水渡河することができ、浮上すると速やかに戦闘態勢に移行できる予定である。60%の急斜面と高さ1.3mの垂直障害を乗り越えることができる予定である。平面路上において最高70km/h、不整地においては最高48km/h、0-32km/h加速は7秒以内を目標としていたが、2014年9月の時点で加速性能目標の達成は困難として0-32km/hを8秒以内と大幅に下方修正していた。しかし、実際に試験された国産パワーパックの加速性能は妥協した数値目標にすら及ばず、軽荷状態である車両重量55tの条件で0-32km/hを8.7秒というスコアであった。要求性能未達ではあったが、戦力化を急ぐこともあり10月始めにROC(作戦要求性能)の更なる緩和修正と、それに伴う開発完了宣言、12月の二次生産分からの契約締結を図る見通しとなった。最終的に、発進加速のROCを既存のK1、K1A1戦車と同じく0-32km/hを10秒というラインまで引き下げることでこの問題は決着した。
S&T大宇社製油気圧サスペンションを採用している。車体を前後左右に傾斜させる姿勢制御機能と半自動地形判断機能を有している。この姿勢制御機能により、主砲の俯角だけに頼ることなく車体を傾けることにより射界を確保できる。さらに、他の同世代戦車の主砲では見られないほどの高仰角と油圧懸架機能を結合することにより対ヘリコプター戦にも対応できるという。
車長用にKCPS（韓国型車長パノラマサイト）の発展型が搭載されている。このパノラマサイトは3倍/10倍での切り替えが可能で、レーザー測距器と夜間用の高解像度赤外線センサーを装備しており、ハンター・キラー能力も有している。砲手用にはKGPS（韓国型砲手照準サイト）にロックオンした目標を自動で追尾するシステムなどの機能が追加されたものが搭載されている。操縦手用にはハイビジョン電子光学視察システムが搭載されている。C4Iデータリンク装置も搭載されており、韓国型戦術データ・リンク (TDL-K)と接続可能。GPS(全地球測位システム)とINS（慣性航法装置）を連動させた位置情報システム・敵味方識別装置・車両間情報システム (IVIS) を備えている。これらのシステムにより、近接している部隊間の迅速な調整・圧迫した状況下におけるによる自己及び部隊情報の把握・冗長な目標集束の防止・優先目標への照準等を可能にしている。デジタル訓練システムも採用されており、戦車兵の効率的な訓練と費用の削減を実現している。
自動消火装置、乗員区画に対するNBC防護装置を備えている。砲塔上部に設置された8連装ランチャーから様々な弾種の弾体を発射し車両を防御する、いわゆるソフトキルタイプのアクティブ防御システム(APS)を装備している。これにより、車両前方から飛来する対戦車ミサイルからの生残性を向上させている。このシステムは国防科学研究所を中心に三星タレス社などが開発したもので、ロシアのKBM社（旧SKB）の技術援助を受けた。なお本システムの他に、車両方向に飛来するミサイル等を直接迎撃して破壊する、いわゆるハードキル型のAPSも試作車両の1輌に搭載されて1度試験された。これはロシアのアレーナAPSを更に改良したものになると喧伝されたが、ソフトキルAPSとの相互干渉、自車周辺に降り注ぐ弾片など問題が続出し、搭載は見送られた。公式には、予算の都合上で一次と二次生産分の正規量産型K2への搭載が見送られたとされており、同システムは1両当たり10億ウォンと高価なため、調達価格を1両80億ウォンに抑えるための今回の処置であると見られている。第2次生産分にあたる100両も、同様にハードキルAPSは装着しない予定であるという。ソフトキルAPS以外にも、擲弾発射装置が砲塔上面前部の左右に少しずつ角度を変えて埋め込まれている。この発射装置はVIRSS擲弾を装填でき、使用できる弾種は発煙弾（空中で破裂し赤外線遮断効果のある土色の煙幕を張る）、近接防御弾（空中で爆発し車両の周囲に迫った歩兵を撃退する擲弾）、赤外線フレア（赤外線誘導ミサイルを欺瞞する為の囮弾）がある。
2015年5月13日、韓国防科学研究所が2030年までの量産化を目指して、レールガン、ハイブリッド動力、軽量高強度の新素材を採用した複合装甲、光学迷彩などの最新技術を結集したK-2に次ぐ新戦車の開発をスタートさせている旨が報じられたが、2016年2月11日、K-3の研究開発は未着手の上、K-2開発チームもトルコのアルタイ戦車開発のサポート要員を残してすでに解散していることが判明した。
擬クーフィー様式 (英語: Pseudo-Kufic)、別名クーフェスク (英語: Kufesque、擬アラビア様式 英語: Pseudo-Arabic) はアラビア文字のクーフィー体の直線的、幾何学的文様を参考にして成立した中世ルネサンス期の様式である。「ヨーロッパの芸術において、イスラーム建築に利用されていた直線的、幾何学的なアラビア文字のクーフィー体を模倣して成立したものはしばしば擬クーフィー様式と呼ばれる。」。擬クーフィー様式は特にルネサンス美術において聖地に関わる人物、特に聖母マリアを描写する際によく利用された。擬クーフィー様式は西洋芸術におけるイスラームの影響の一例といえる。
クーフィー体を模倣した最初の例は8世紀のマーシア王オファ (在位757年–796年) がイスラム圏のディナールを模倣した金貨を製造した例とされている。774年にアッバース朝第二代カリフマンスールが鋳造したディナールの模倣品であり、コインの裏面には「Offa Rex」と刻印されている。貨幣に刻印されたクーフィー体のアラビア文字に多くの間違いを含んでいることから、当時の貨幣鋳造士はアラビア語を全く理解していなかったことが分かる。この貨幣は、当時イスラム教国家であったアンダルスとの貿易を行うため、もしくはオファがローマに約束した年間365マンクスの支払いのために鋳造されたと考えられている。10世紀半ば、アマルフィやサレルノなどの南イタリアより、アラブ地域で流通していた貨幣を模倣したタリと呼ばれる貨幣が作られたが、擬クーフィー様式ははっきりとした形では見られない。大英博物館に収蔵されている13世紀フランスのリモージュ琺瑯で制作されたチボリウムにはクーフィー体の文字とイスラーム建築を模倣したひし形のデザインが施されている。擬クーフィー様式はリモージュで装飾様式として定着し、アキテーヌ地域圏で長期間にわたって使用されていた。
擬クーフィー様式の多くの例は10世紀から15世紀にかけてヨーロッパの芸術作品で見られる。擬クーフィー様式による碑文は11世紀半ばから12世紀半ばにかけて東ローマ帝国建築でしばしば見られ、12世紀半ばから13世紀半ばにかけフランスやドイツの宗教壁画でも見られるようになった。擬クーフィー様式は書籍や織物、宗教画の光背や絵画の縁などの装飾体としてもとりいれるようになった。この時期の擬クーフィー様式はジョット・ディ・ボンドーネ (1267年-1337年) の絵画に多く見られるロサモンド・マックによると、1300年から1600年にかけてイタリアの芸術で取り入れられるアラビア文字はクーフィー体から続け書きのアラビア文字へと変化していき、一般的に「擬アラビア様式」とでも呼ばれるべきものへと変化していった。金箔の光背に擬クーフィー様式を取り入れる習慣は1350年を境に見られなくなっていったが、フィレンツェで絵画界で影響力を持ったジェンティーレ・ダ・ファブリアーノやキリスト教の影響を受けたマサッチオ、よりゴシック様式へ傾倒していたジョバンニ・フランチェスコ・トスカーニやフラ・アンジェリコといった画家の作品によって再度流行した。 1450年頃から、北イタリアの芸術家は絵画に擬アラビア様式を装飾として取り入れるようになる。フランチェスコ・スクァルチォーネは1455年にこの様式を取り入れ、彼の弟子であったアンドレア・マンテーニャもそれに続いた。1456年から1459年に描かれたサンゼーノの祭壇画では、マンテーニャは足元のトルコ絨毯と衣服の縁に擬アラビア様式を取り入れている。(詳細), マルムークの製本描写 (詳細)や聖母マリアの足元のトルコ絨毯に擬アラビア様式が見られる (詳細)。擬クーフィー様式や擬アラビア様式が中世やルネサンス期に流行した正確な理由は明らかになっていない。西洋人が誤って13、14世紀の中東の文字をキリストの時代における文字と同一視してとりいれたと考えられている。「ルネサンス芸術では、擬クーフィー様式はダヴィデのような旧約聖書の英雄の衣装を装飾する際に用いられていた」。もう一つの理由としては、様々な手書き言語をまぜあわせることで芸術家が当時十字軍遠征など国際的な影響拡大の野心を抱いていたキリスト教への忠誠を誓うため文化的統一性を表現したという点が考えられる。擬ヘブライ様式もまた時折ルネサンス絵画で見られる。マルコ・マルツィアーレの「割礼」という絵画にはヘブライ人が登場していないにもかかわらず背景のモザイクに擬ヘブライ様式が取り入れられている。この様式は特にドイツの作品で一般的であった。16世紀後半を最後に擬アラビア様式はほとんど見られないようになっていく。ロサモンド・マックによると、「東方の文字や衣服、光背はイタリア人が古代ローマを映し出す絵画に初期キリスト教時代を見たことで次第に消えていった」とされている。
清水谷戸トンネル（しみずやとトンネル）とは、神奈川県横浜市保土ケ谷区境木本町と戸塚区品濃町にまたがる、東日本旅客鉄道（JR東日本）東海道本線の横浜駅と戸塚駅の間にある鉄道トンネルである。
1887年（明治20年）に完成した鉄道トンネルで、現役のものとしては日本最古である。上り線のトンネルが1887年に建設されたもので、側壁が垂直な逆U字形である。下り線のトンネルは1898年（明治31年）に建設されたものである。JR横須賀線・湘南新宿ライン東戸塚駅より、約500mほど保土ヶ谷駅よりにある。ただし、本トンネルを通過する東海道線は原則東戸塚駅に停車しないため、訪問するには横浜駅か戸塚駅で横須賀線または湘南新宿ラインに乗り換える必要がある。地理的には多摩丘陵と、三浦丘陵の境に位置し、このトンネルの保土ヶ谷よりの川は東京湾に流れ込み、戸塚よりの川は相模湾に流れ込む分水嶺となっている。またトンネル上部がかつての武蔵国と相模国の境界ともなっていた。そのため保土ヶ谷からトンネルまで緩やかな上りとなっており、トンネルから先は下り坂となっている。このトンネルの上には横浜では珍しくなった緑豊かな森があり、トンネル脇から丘陵頂上へ上る獣道があり、また環状2号線 (横浜市)も横断している。
新潟県糸魚川市出身。高校時代は演劇部に所属し、県大会で優勝。1973年3月に高田女子高等学校（現・上越高等学校）を卒業。卒業後は上京し、会社勤めをしながら夜間は川路夏子に師事して芝居を学ぶ。2年後に会社を退職して、スナックのアルバイトをしながら、青二プロの準所属となり、1977年放送の『おれは鉄兵』の第4話で声優デビュー。その後、青二プロに正式に所属した。1985年3月に『ストップ!! ひばりくん!』で共演したことがきっかけで声優の古谷徹と結婚。「（自分と）結婚したら声優の仕事を辞めて欲しい」という古谷の意向を受け入れ、これを機に声優業を引退。古谷との間には1992年4月に一児をもうけた。その後、スーパーロボット大戦シリーズ等、「引退前に演じたことのあるキャラクターのみ再演」という条件付きで現役復帰した。現在もこの条件に合致した場合のみ、声優として活動している。
夫である古谷とは、『機動戦士ガンダム』でミハル・ラトキエ役として出演した際に初めて知り合ったが、当時は、特別親しかったというわけでもなく、仕事仲間という意識だった。酒も飲まずに仕事に一途な古谷に対しての、間嶋の第一印象は「つまんない男」だったと思っていた。
8月13日、アメリカ軍第20航空軍司令部は、第58、第73、第313、第314、第315爆撃航空団に対し山口県光市にある光海軍工廠、同岩国市にある麻里布操車場、大阪府にある大阪砲兵工廠、秋田県秋田市にある日本石油製油所、群馬県伊勢崎市と埼玉県熊谷市の2都市に、動員可能な最大限の航空兵力による攻撃命令を下した。本作戦と並行して連合国と日本との間で終戦交渉が進められていたが、第20航空軍司令官は「交渉は日本側によって遅延させられている」と見なし、期限間近に迫るまでに最大限の航空兵力を発進させる準備を進め、諸作戦を8月14日から8月15日にかけて実施するように命じた。4施設と2都市が第1攻撃目標として選定された理由については、4施設に関しては重要な正照準攻撃目標のうちこれまで作戦が成功していなかった点、2都市に関しては攻撃目標として設定された180の小都市のうちこれまで作戦が成功していなかった点が挙げられ、光海軍工廠と麻里布操車場と大阪陸軍工廠に対しては昼間の攻撃計画が、日本石油製油所と伊勢崎市と熊谷市に対しては夜間の攻撃計画が立案された。作戦当日の気象状況が芳しくない場合、昼間作戦は翌日に延期されるが、夜間作戦については気象状況に関わらず決行される予定となっていた。このうち、熊谷市は中島飛行機の部品製造の重要拠点の一つ、または同社製品の重要な分配基地の一つとして見なされていた。戦後、米国戦略爆撃調査団によりまとめられた調査報告書には次のように記されている。熊谷は前橋、高崎、大宮、伊勢崎、館林、桐生、尾島、足利などの小都市と共に中島飛行機の航空機生産にとって必要不可欠な要素を含んでいる。これらの小工場は、その中心となる太田と小泉の大規模な最終組立工場の破壊にも関わらず、航空機生産の継続を可能とする。生産の多くは大規模な部品工場に寄与する小工場において行われるため、これらの都市を攻撃目標とする価値は、流通される小部品や部分組み立て品の分散または複製を阻止するという事実によって強固なものとなるだろう。熊谷は中島飛行機の部品製造ネットワークの中枢を成している。市内の多くの下請け工場は、下記の識別可能な主要部品工場に寄与しているものと考えられる。識別可能な工場として秩父鉄道石原駅のすぐ南側に位置する市内月見町の熊谷航空工業、市街地の東端に位置する市内末広の理研工業熊谷工場、国有鉄道熊谷駅と貨物ターミナルのちょうど南東に位置するhinode works（原文ママ）を挙げている。その中で特に熊谷航空工業については中島飛行機の子会社として部品製造やエンジン製造に関わり、中島飛行機太田製作所や小泉製作所や大宮製作所などの主要工場に付属する施設であると特定し、攻撃目標90.13-1650番に指定した。工場爆撃を目的とする場合は高高度からの精密爆撃が行われるのが常で、その際にはM64 500ポンド爆弾などが使用されたが、熊谷市に対する攻撃に際してはM47、M69焼夷弾が主に用いられるなど、あらかじめ住宅地域を対象とした作戦となった。
埼玉県内に初めて空襲が行われたのは1942年（昭和17年）4月18日のドーリットル空襲の際のことで、空母ホーネットから飛び立ったB-25爆撃機のうちの一機が同日12時30分頃、南埼玉郡潮止村（現・八潮市）に飛来し、日本煉瓦製造潮止工場付近に爆弾を投下したが被害はなかった。さらに同日12時40分頃、ドーリットル隊の3番機が川口市弥平にある日本デイゼル工業川口工場を爆撃し12人が死亡、88人が重軽傷を負った。この後、埼玉県内は終戦までに『埼玉県警察史』によれば20数回、『埼玉県史』によれば40数回の空襲を受けることになり、県南部の工業地帯の所在する川口市、浦和市（現・さいたま市浦和地区）、大宮市（現・さいたま市）といった都市や飛行場に隣接する地域が被害を受けたが、全県に及ぶ調査は十分ではなく、全てを網羅すれば従来の報告数を上回るものと推測されている。なお、専門家の栗田尚弥は、これらの多くはアメリカ軍により設定された第1攻撃目標としての攻撃ではなく、予定計画外に行われた臨機の目標に対する攻撃、または偶発的な攻撃だったと推測している。その中で、大宮市にあった中島飛行機大宮製作所はアメリカ軍が設定した「エンパイア・プラン」と呼ばれる航空爆撃計画の一つとして第1攻撃目標に設定され、1945年（昭和20年）6月10日に第58航空団による精密爆撃が行われる予定だったが、当日の天候不順による視界不良やレーダー反応不良のため実施は見送られた。
日本の首都・東京の北西約60kmに位置する熊谷市は江戸時代より交通の要衝として栄え、1933年（昭和8年）4月1日に市制が施行され県北第一の都市となった。熊谷は市制施行以前から商工業都市として発展したが商業面では米、麦、繭の集散地として栄え、工業面では特に製糸業が栄え片倉工業などの工場が進出した。1943年（昭和18年）、戦力増強企業整備により企業再編が進められると市内の製糸工場は軍需生産への転換が計られ、林組熊谷工場が富士光機、埼玉短繊維工業が埼玉航空工業と改められた。こうした軍需工場への転換は熊谷に限らず製糸業の盛んな深谷、本庄、飯能、松山、寄居などの都市で積極的に行われ、飯能には1945年（昭和20年）の時点で173の軍需工場が存在したが、松山周辺の丘陵地帯では中島飛行機や日立航空機などの軍需企業の地下工場が建設された。1938年（昭和13年）に衆議院議員・清瀬規矩雄が熊谷航空工業を設立し、中島飛行機の協力会社として板金や尾翼や後部胴体の組み立てを行ったが、後に海軍の指定工場となった。また、1939年には航空機工業の需要拡大に伴い、航空機用ピストンリング専門の理研工業熊谷工場が建設された。さらに1943年（昭和18年）12月、群馬県邑楽郡小泉町にある中島飛行機小泉製作所への工員と資材輸送を目的として、東武熊谷線熊谷駅から妻沼駅間が開業した。これらの軍需工場には勤労動員体制が強化されたことに伴い、1944年（昭和19年）夏頃から埼玉県立熊谷中学校や埼玉県立熊谷女学校などの生徒や一般市民が動員されたが、最盛期の理研工場は約5,000人の工員を有していた。こうした主要工場のほか市内中心部に点在する繊維類などを扱う町工場や鉄工場が戦争の激化に伴い部品製造のための軍需工場に転換が計られたとされるが、その規模や実態については定かではない。一方、熊谷女学校には理研の学内工場が設置され、ピストンリングの製造や板金作業などが行われていたほか、中島飛行機技術部第二設計課や海軍艦政本部が設置された。軍事面では県内には航空教育や首都防衛の目的のための飛行場や航空施設が数多く置かれたが、熊谷市の近郊にある大里郡三尻村には1935年（昭和10年）に熊谷陸軍飛行学校が設立され、少年航空兵の教育が行われていたほか、1944年（昭和19年）には同校の補助として大里郡御正村と小原村にまたがる地域に小原陸軍飛行場が建設された。1945年（昭和20年）に入り本土決戦が差し迫ると、埼玉県域は関東方面の防衛を目的とする第12方面軍の指揮下に置かれ、熊谷にも東京師管区隷下の第十九特設警備工兵隊が、市内の熊谷中学校に陸軍航空隊が、熊谷市立熊谷西国民学校や大里郡奈良村に陸軍通信隊が駐屯した。
戦争末期、熊谷および周辺地域は、理研工業や熊谷航空工業などの軍需施設や熊谷陸軍飛行学校などの軍事施設、部隊の駐屯する熊谷市立熊谷西国民学校や埼玉県立熊谷女学校などの学校や寺社および周辺の集落が艦載機による機銃掃射やロケット弾による攻撃を受け、熊谷陸軍飛行学校にほど近い国有鉄道の籠原駅も攻撃を受けたとの証言がある。証言の多くは詳細な日日が定かでないが、理研工業と大里郡奈良村の集落に対する攻撃の日日については1945年（昭和20年）7月28日、利根川にかかる刀水橋周辺に対する攻撃の日日については4月3日と記されている。『埼玉県史』によれば、県内および県北部では1944年（昭和19年）末から飛行場や軍事施設に対する艦載機による機銃掃射がたびたび行われ、熊谷周辺では1945年（昭和20年）7月10日と7月17日に大里郡花園村が、7月28日に北埼玉郡手子林村と大里郡長井村が攻撃を受けたことが記録されている。『太田市史』や『新横須賀市史』によれば7月10日から8月15日にかけての一連の攻撃はアメリカ海軍第3艦隊第38任務部隊およびイギリス海軍第37任務部隊によるもので、東京周辺の航空基地および太平洋沿岸の工業施設を艦載機による攻撃や艦砲射撃により破壊することを目的としたが、熊谷の近辺では群馬県新田郡太田町や同生品村などの飛行場およびその周辺地域が被害を受けている。アメリカ軍の攻撃対象が日本の大都市圏から中小都市へと移行する中、艦載機などにより事前に空襲を警告し降伏を促すビラの投下が行われていたが、これには一般市民に対して心理的圧力を与えると同時に予告を行うことで国際社会に対して空襲を正当化する狙いがあった。さらに第20航空軍司令官のカーチス・ルメイ少将の指揮によりビラの投下から空襲の実施までを一元化した「リーフレット心理作戦」が実施され、7月27日には11都市に6万枚、8月3日には11都市に6万枚、8月4日には浦和市を含む12都市に76万枚を投下、作戦終了後の8月8日までに予告されたうちの16都市が空襲を受けた。熊谷市にも8月上旬にビラが投下されたが、そこには「花の熊谷忘れはせぬが、お茶の静岡先にやる」あるいは「熊谷良いとこ花の街、七月八月灰の街」と記されていた。8月13日、県内にはF6F ヘルキャットやF4U コルセアの編隊が早朝から夕方にかけて断続的に飛来して飛行場や軍事施設などを攻撃し、川越市や熊谷市でも同機による機銃掃射が行われた。この際、熊谷市の南に位置する大里郡の小原陸軍飛行場が同日昼頃に8機のF6Fによる攻撃を受け、同飛行場に配備された九五式一型練習機、四式戦闘機（疾風）、二式複座戦闘機（屠龍）がすべて破壊された。その一方で、8月14日頃には日本がポツダム宣言を受託するとの噂や昭和天皇により重大放送が行われるとの情報が熊谷市民の間に流布しており、軍関係者の親類から直接「翌15日に天皇陛下により重大な玉音放送がある」との情報を得て「今夜の空襲はない」と安堵感をもって迎えていた者もいた。
本作戦にはアメリカ陸軍第314航空団所属の先導隊12機を含む2飛行大隊77機と、第313航空団所属の16機の合計93機のB-29爆撃機が参加。このうち第314航空団には第8航空軍所属の10機が加わる予定だったが作戦参加は見送られた。熊谷と秋田を対象とした作戦には電波妨害用の特別機は参加しなかったが、第314航空団の機体には少なくとも電波妨害装置が1台、502ユニットの電波妨害片（ロープ）が装備されていた。アメリカ軍が撮影した熊谷市近郊の偵察写真によると、同地域に日本軍の対空防備施設の存在は確認されなかったことから、14,000フィートの予定高度では対空砲火は全く受けないものと想定されていた。また、群馬県新田郡太田町近郊に配備された重砲群やその他の対空防備施設を有する地域をあらかじめ避けるような飛行経路を採る予定となっていた。これに対し日本陸軍は首都圏の防衛のため第10飛行師団を編成し関東上空の防空任務にあたっていた。同師団は終戦の時点で千葉県東葛飾郡の柏陸軍飛行場と松戸陸軍飛行場と藤ヶ谷陸軍飛行場、同印旛郡の印旛陸軍飛行場に隷下の戦闘部隊を配置し、出動可能な航空機として三式戦闘機（飛燕）を15機、一式戦闘機（隼）を20機、二式複座戦闘機（屠龍）を30機、四式戦闘機（疾風）と二式単座戦闘機（鍾馗）を合わせて30機保有していた。1945年（昭和20年）6月、航空兵力の温存を図った上でB-29などの襲来に際して戦力を集中させ戦果を得ることを企図した「制号作戦」が発令されたが、熟練パイロットの数は少なく、練度の低いパイロットを育成するための航空燃料が不足していたため戦力化には至らない状況だった。また、高射砲については高射第1師団隷下の部隊が熊谷周辺に派遣された記録はないが、小原陸軍飛行場の跡地周辺では2014年に九八式二十粍高射機関砲の砲弾が出土しており、空襲の際に運用された可能性が考えられる。このほか、熊谷陸軍飛行学校や市街地東部に対空火器が配備されていたとする一般市民の証言があるが詳細は定かでない。
8月14日16時52分（米軍時間7時52分）、第314航空団の先導隊1番機がマリアナ諸島のテニアン島の基地より離陸を開始し、同17時15分（米軍時間8時15分）に第313航空団がグアム島の基地より離陸を開始した。18時16分（米軍時間9時16分）までに多くの機体が基地を離陸したが、このうち4機が離陸に失敗したため、最終的に89機の参加となった。このほか風力測定用のB-29と、大型救助機の合計2機も作戦に参加したが、風力測定機は主力部隊に現地の風速や風向きを報告するため先発した。この時点でアメリカ側は、日本の国策通信社である同盟通信の報道により同国のポツダム宣言受託が間近に迫っていることを把握しており、21時（米軍時間12時）に開かれた太平洋戦略航空軍司令官で陸軍大将のカール・スパーツとワシントンD.C.の陸軍高官との遠隔会議において作戦中止が検討されたが、期限を22時（米軍時間13時）までとするスパーツの主張を陸軍高官も支持し、期限までに日本側の正式通告がない場合は予定通り作戦を実行するように応じた。第313、314航空団は硫黄島上空を経由して本州近海に迫り、銚子市にある日本軍の防備施設を避けるために鹿島灘方面から茨城県上空に侵入し、霞ヶ浦の北方のポイントを抜け利根川に架かる橋梁を目標にして西進し熊谷市上空へと飛来した。なお、各航空団に対する攻撃中止命令の暗号コードは「UTAH」だったが、軍司令部から中止命令は下されず作戦は予定通り実行された。第313、314航空団は熊谷市上空に達すると編隊を組まずに個別による侵入を始め、8月15日0時23分（米軍時間15時23分）に第313航空団所属の1機が最初の爆弾を投下して爆撃を開始、これに続いて0時24分（米軍時間15時24分）に第314航空団の先導隊が、0時31分（米軍時間15時31分）に第314航空団の本隊が爆撃を開始した。本作戦に参加した89機の多くはレーダー照準による爆撃を行ったが、このうち20機（風力測定機を含む）はレーダー反応不良のために目視照準による爆撃を行った。なお、日本側では爆撃の開始時間について8月14日23時30分頃、23時頃とする資料がある。照明弾に続いて無数の焼夷弾が投下されると市内東部の佐谷田、久下方面を皮切りに、本町、元町、宮町、荒川、筑波、銀座、下石、石原、東熊谷などといった市街地が爆撃により次々と火の海となった。この爆撃による火災は5時頃までに鎮火したが、市街地の74％に相当する35万8000坪、全戸数の40％に相当する3630戸が焼失。全人口の28％に相当する1万5390人が被災し266人が死亡、約3000人が負傷した。市街地の中心部を東西に流れる星川周辺では、人家が密集していたこともあり100人近い死者を出し、空襲後は死傷者であふれかえったと伝えられている。市街地の中心部では熊谷市役所、熊谷市公会堂、熊谷地方裁判所、熊谷郵便局などの施設が焼失したが（詳細は#主な被災建造物を参照）、その一方で本町1丁目の北側や仲町の北側や筑波町の一部や熊谷駅前などの地域、熊谷駅や熊谷税務署や埼玉銀行熊谷支店などの施設、熊谷寺や高城神社や千形神社といった神社仏閣は焼失を免れた。市の東部に位置し焼失を免れた成田国民学校は臨時の救護所となり、熊谷寺は大広間を開放し被災者の一部を受け入れた。第313航空団は1時35分（米軍時間16時35分）、第314航空団先導隊は0時58分（米軍時間15時58分）、同本隊は1時39分（米軍時間16時39分）に爆撃を終え、第313航空団は7時40分（米軍時間22時40分）、第314航空団は8時14分（米軍時間23時14分）までに基地に帰還した。作戦参加89機のうち、8機は整備不良や搭乗員のミスなどの理由により爆撃に参加せず、5機はマリアナ諸島の基地に帰還できず硫黄島の中継基地に着陸した。『第20航空軍爆撃報告書』によると熊谷市の市街地を攻撃目標とした爆撃は、8月15日0時23分から1時39分までの76分間にわたって行われ、高度14,200から19,000フィートの地点から4,000ポンド爆弾6発、M17焼夷弾356発、M19焼夷弾1,372発、M47焼夷弾6,321発を投下した。熊谷市に投下された爆弾の投下量は1平方マイルにつき96,833トンに上ったが、日本の都市攻撃に有効であるとする1平方マイルにつき25,000トンの爆撃必要密度の約3.87倍にあたる。この数字は同年8月2日に行われた八王子空襲における1平方マイルあたりの投下量113,857トンに次いで国内で2番目に高い数字となっている。同報告書によると、この作戦時に日本軍の迎撃戦闘機5機を確認したと記されているが、同機による航空機の喪失はなかった。また、第313、314航空団に対する対空砲火は攻撃目標に到達するまで行われず、事前の情報では「対空砲火は全くない」と想定されていた攻撃目標の上空では中規模な対空砲火による迎撃を受けたものの、作戦を通じて損害は確認されなかった。また、サーチライトの照射も2から4個確認されたが効果はなかったと記している。一方、日本側の第一復員局が作成した『本土防空作戦記録』は、銚子方面からB-29が侵入したことを受けて第10飛行師団各隊より航空機各4機を出動させたが、敵機はサーチライトの照射地区に侵入せず戦果はなかったと記している。なお、専門家の栗田尚弥は米軍報告書に記載された迎撃機の数について「10から15機に訂正されたい」としている。この空襲において、破壊力の強い4,000ポンド爆弾が用いられたが、その理由については定かでなく、政治的、軍事的、工業的に重要ではない「軽工業建築物と住宅で構成される」都市になぜ用いられたのか疑問視をされていた。2010年8月7日付けの『埼玉新聞』は作戦参加したB-29機長の「日本の指導者に対して3発目の新型爆弾が投下されたと誤認させることを意図している」との証言を引用し、終戦を促す狙いがあったと報じている。なお、一般市民からは「南の日東製粉工場に地軸の裂けるような轟音が聞こえた」あるいは「理研の工場が青い閃光と共に大きな音を立てて爆発した」といった証言があるが、先述の機長は爆発時の光は見えなかったとしている。
熊谷市が空襲を受けた8月14日深夜には近郊の都市や村落でも空襲による被害を受けた。北埼玉郡忍町では40戸が焼失し3人が死亡、同下忍村では5戸が焼失、同埼玉村では翌朝に不発弾に接触し5人が死亡、大里郡中瀬村では13戸が被災し2人が死亡、同御正村では28戸が焼失し御正国民学校が被害を受けた。比企郡松山町ではヂーゼル機器松山工場に焼夷弾が投下されたが、『ヂーゼル機器40年史』は消火活動により被害には至らなかったとしている。8月15日2時頃には児玉郡本庄町と同旭村でも空襲があり、本庄町では富士瓦斯紡績本庄工場、本庄国民学校、高層気象台本庄出張所が被害を受け1人が死亡、旭村では4戸が焼失した。本庄地域は熊谷と共に攻撃目標とされ29人が死亡した群馬県伊勢崎市（伊勢崎空襲）と距離的に近いが、『本庄市史』は両者の投弾点の規則性の違いから、熊谷での空襲を終えたB-29が基地への帰還の際に投下したものと推測している。また、熊谷と伊勢崎に対する攻撃部隊は作戦終了後に左旋回し、静岡県賀茂郡下田町付近のポイントを経由して帰投するように定められていたが、帰投路付近の東京都西多摩郡古里村では民家が焼失するなど22人が被災、神奈川県小田原市では402戸が焼失し12人が死亡（小田原空襲）するなどの被害を受けた。前者は伊勢崎と下田とを結ぶ直線上、後者は熊谷と下田とを結ぶ直線上に近いが米軍側の報告書に記録はなく、日本側では余剰爆弾の投棄と見なされている。
空襲により焼失した熊谷市役所では、旧熊谷町役場に機能を移して臨時復興課を設置。また同市の市議会議員らが「新生熊谷建設同志会」を設立し、被災者の支援や復興に乗り出した。食料は農村部に近いことから炊き出しにより賄うことが可能となり、空襲の被害を免れた地域の倉庫などに貯蔵されていた缶詰、衣服、木材といった物資が被災者に支給された。また、熊谷市は木材の生産地である秩父郡や比企郡に近接していたことや、軍需施設からの建築資材の払い下げが行われたこともあり、容易に木材が入手することが可能となった。県内や群馬県、秋田県などから入手した資材により応急住宅、簡易住宅の建設が行われ、1946年（昭和21年）から1950年（昭和25年）にかけて市営住宅758戸、一般住宅3,416戸が建設された。1945年（昭和20年）12月、多くの自治体からの支援を必要としたため「新生熊谷建設同志会」を解消して「熊谷市復興後援会」が設立された。1947年（昭和22年）12月までの2年間に渡って復興のための募金活動が行われ、周辺都市から寄せられた寄付金は被災者への救護費などに充てられた。
1946年（昭和21年）2月、戦災復興院から係官が派遣されて熊谷市内の戦災地を視察、同夜に『熊谷戦災復興計画基本方針』が発表された。同年6月には埼玉県知事を所長とする埼玉県戦災復興事務所が設立され、県の直轄事業として熊谷市の復興事業が執り行われることになり、熊谷市には現地事務所が設置された。市当局や議員らにより議論された結果、神奈川県平塚市に倣った復興計画を採用することになり、市街地のみを対象とした計画として「市内の東西を伸びる国道17号と南北に伸びる市役所通りを主軸に、各道路もこれにならい格子型とする」「星溪園の水源から流れる星川周辺を観光通りとして整備する」などが挙げられた。同年10月、国の示した戦災復興計画基本方針に基づき特色ある都市作りを目標として、「街路計画」「公園緑地計画」「下水道計画」「土地区画整理計画」の4点を重要項目とした復興事業を行うことを決定した。こうした復興計画は、物価高騰や財政難などの理由により当初の計画が縮小されるなど、実現するまでに多くの時間を有することになったが、1959年（昭和34年）までに「市役所通り線」「星川通り線」「熊谷駅前線」「桜町通り線」「北大通り線」などの14街路、「中央公園」「星渓公園」などの10公園が完成し、近代都市へと復興した。土地区画整理については被災面積約116.4haに、将来的に発展開発が予想される熊谷、箱田、石原、上之地区の一部を含めた約165.7haの地域を土地区画整理地域として申請し、1946年（昭和21年）9月4日付けの戦災復興院の告示により決定された。この計画は財政難などの理由により一部地域を除外して、約126.2haに縮小した計画案を再申請し1955年（昭和30年）6月に決定された。1955年の決定の際に復興事業区域を「第一工区」「第二工区」とし、それ以外の区域を「第三工区」として認可。1973年（昭和48年）6月30日の「第二工区」の換地処分を最後に事業計画は完了した。
空襲により最も多くの犠牲者を出した星川では、熊谷仏教会と星川保勝会の共催により、1950年（昭和25年）から毎年8月16日の夜に、灯籠流しを行っている。1957年（昭和32年）には市内本石に有志によって平和地蔵が建立され、戦災30周年にあたる1975年（昭和50年）8月16日には、星川上に北村西望作の「戦災慰霊の女神」像が建立された。歌人の鹿児島寿蔵は1945年（昭和20年）3月、戦火を逃れるため東京都滝野川区の田端から熊谷市に疎開したが、熊谷空襲の際には東京に滞在していたため難を逃れた。戦後、鹿児島は同市に留まり『求青』や『麦を吹く嵐』などの歌集を刊行するなど活動を続け1952年（昭和27年）に東京へと戻ったが、その間に熊谷の戦災を題材としたいくつかの詞を残している。作家の壺井栄は妹夫婦が熊谷市に在住していた縁から同市を背景としたいくつかの作品を描いたが、1951年（昭和26年）に発表した『母のない子と子のない母と』では熊谷の戦災を逃れ父親の実家がある香川県の小豆島に移住した兄弟と、戦争で家族を亡くした島民たちの交流を描いた。
高知県出身。土佐中学校を経て1933年に高知高等学校を卒業。1936年、大阪帝国大学理学部数学科を第1期生として卒業。高知県立高知小津高等学校数学教師を退職後、1958年に大阪数学研究会（現・日本公文教育研究会）を設立。
「数学のあれもこれもできるか。まずは、計算力を突破口にするのだ」というのが公文公の長年の主張であった。なお、公文式学習法が誕生した経緯や彼の考えは、『やってみよう-公文公自伝 子供の知的可能性を追求して』（くもん出版 1991年）という著書に詳しく書かれている。数学教育について、水道方式の遠山啓とは長年のライバル関係にあった。
ロンドン出身。幼い頃はイサドラ・ダンカンの所で舞踊を習っていた。大人になって、彼女は近所の子供たちに教えていた。ダンサーとしてミュージック・ホール等に出演した後、1922年に舞台デビュー。1927年より映画にも出演するようになる。1929年、俳優のチャールズ・ロートンと結婚。1935年の『フランケンシュタインの花嫁』では花嫁役を演じ、観客に強烈な印象を与えた。1950年にアメリカ合衆国の市民権を取得。1957年公開の『情婦』でゴールデングローブ賞 助演女優賞を受賞した。1986年12月26日、カリフォルニア州ウッドランドヒルズで肺炎により死去。翌年1月5日に火葬され、遺灰は太平洋に散骨された。
(101429) 1998 VF₃₁は数少ない火星のトロヤ群の小惑星である。火星のトロヤ群には他にエウレカや(311999) 2007 NS₂、(121514) 1999 UJ₇の3つがあり、(121514) 1999 UJ₇はL₄、その他はL₅に位置する。
ユーティリティー性のある守備的ミッドフィールダー。相手選手に対する激しいマークと、前線への好配球で攻守に貢献する。2001年、ミラソウFCの下部組織からトップチームへ昇格。同年、FIFA U-17世界選手権に臨むU-17ブラジル代表に選出され、3試合に出場した。2002年1月から2月にかけて参加したタッサ・サンパウロU-20では、飛び級選出ながら背番号10を背負い、堂々たるプレーで中盤に君臨。予てよりマルセロに興味を持っていたJ1（Jリーグ1部）・FC東京の強化部からこの時の活躍が評価され、2月末になって同クラブへ加入。登録名は「マルセロ」。しかし、FC東京の3つの外国籍選手出場枠は、DFジャーン・MFケリー・FWアマラオがレギュラーとしてこれを確保しており、チームとしても当時まだ18歳になったばかりのマルセロをじっくりと育てる意向であったため、彼らの欠場時にメンバー入りする「第4の外国籍選手」の座を韓国籍MF呉章銀と争った。4月13日のJ1第6節ガンバ大阪戦で、負傷中のケリーに代わってトップ下で初出場、豊富な運動量と両チーム最多のシュートを放つ積極性を見せるも、次節からケリーが復帰したこともあって、以後リーグ戦での出場機会は得られず、同年9月にJ2・大分トリニータに期限付き移籍。大分でもDFサンドロ・MFファビーニョ・FWアンドラジーニャの3名に次ぐ4人目の外国籍選手という立場だったことから出場は1試合のみとなり、FC東京との契約も更新されず、同年限りでブラジルに帰国した。その後、新興クラブのADサンカエターノで、2004年にはリベルタドーレス杯ベスト8進出や、サンパウロ州選手権優勝に貢献する（決勝ラウンドの2戦ではフル出場している）など頭角を現し、2005年に同州の強豪・SCコリンチャンス・パウリスタに引き抜かれた。同年の全国選手権で優勝し、プレミオ・クラッキ・ド・ブラジレイロン（ボランチ部門1位）及びボーラ・ジ・プラッタ（ベストイレブン）に選出された。2006年にはボランチ部門3位選出。2007年7月に、ギリシャ・パナシナイコスFCに4年契約、移籍金推定320万ユーロ（5億4000万円）で移籍。2009年9月より古巣コリンチャンスにレンタル移籍。しかし2010年に入ると、サイドバックに配されるようになるなど次第に冷遇されるようになり、1年限りで退団。2010年7月より、ボタフォゴFRにレンタル移籍。シーズン途中の加入ながら早々に適応し、レギュラーを確保した。マルセロ加入以来チームは好成績を挙げたことから、2011年にはボタフォゴはマルセロを完全移籍で獲得することを決め、レンタル移籍期間が満了した同年7月より完全移籍に移行。2012年は負傷により長期欠場を強いられたが、2013年のリオデジャネイロ州選手権で本格復帰。同年4月、オラリアAC戦でボタフォゴでの100試合出場を達成し、クラブから表彰された。2015年7月、ECヴィトーリアへ移籍。2016年、CRヴァスコ・ダ・ガマへ移籍。同年の州選手権では古巣ボタフォゴを破り優勝。
山中 散生（やまなか ちるう、1905年5月7日 - 1977年9月11日）は、昭和期日本の詩人、フランス文学者。本名・山中利行。
愛知県名古屋市に生まれる。1923年（大正12年）に名古屋高等商業学校に入学。在学中に当時名古屋で刊行されていた象徴派の詩誌『青騎士』に参加している。3年後に卒業するとNHK東海支部に就職する。1929年（昭和4年）、冨士原清一から雑誌『衣裳の太陽』を贈られたことを機にシュルレアリスムに傾倒。同年、雑誌『Ciné』を創刊。1933年（昭和8年）からフランスの詩人ポール・エリュアールとの文通が始まり、その交際はアンドレ・ブルトン、トリスタン・ツァラ、ジョルジュ・ユニエ、ルネ・シャール、マン・レイ、サルヴァドール・ダリ、ハンス・ベルメールらに広がっていき、彼らの作品を『詩と詩論』『文藝汎論』『マダム・ブランシュ』『Vou』『Cendre』などの雑誌に発表、紹介を始める。それと同時に美術誌『みずゑ』『アトリエ』ではシュルレアリスム派の画家たちを紹介する。海外のシュルレアリストたちとの交流の成果としては、ポール・エリュアールとの交流を通じて実現した『HOMMAGE A PAUL ELUARD』（詩誌『Étoile de Mer（海盤車）』3巻14号〈山中散生による特別編輯〉、1934年7月）、ブルトン、エリュアールらと共同企画した『L'ÉCHANGE SURRÉALISTE』（山中散生編、1936年10月、ボン書店刊）などがあるほか、1937年6月にはブルトン、エリュアール、ユニエらを通じ、瀧口修造とともに企画した「海外超現実主義作品展」（主催：春鳥会）を東京で開催（7月までに京都・大阪・名古屋・福井を巡回）、若い画家たちを大いに触発する。「海外超現実主義作品展」は実物・写真複製など約370点を披露する日本初の本格的シュルレアリスム展覧会だった。太平洋戦争後は『詩学』『現代詩』などの雑誌に詩を発表する。
開発当初は、トウガラシのエキスの溶解物を複数（通常は5人）の被験者が辛味を感じなくなるまで砂糖水に溶かし、その倍率をスコヴィル値としていた。したがって、カプサイシンを含まないピーマンのスコヴィル値が0（砂糖水に溶かさなくても辛味を感じない）とされ、一方、ハバネロのようなもっとも辛い種類の唐辛子は値が30万、つまり、そのエキスのカプサイシンが舌で感じられなくなるようにするには、水で30万倍に希釈する必要があることを示す。このテストの最大の問題点は、人の主観に頼っているという不明瞭さである。舌が辛さに慣れてしまうため舌を冷やすなどの処置が必要であり、1人あたりの作業量は8時間に6サンプルが限度だったという証言がある。近年、高速液体クロマトグラフィーによりカプサイシンの量を直接量るジレット法などが開発された。現在では被験者の主観に頼らない測定機によるトウガラシの辛さ測定法が主流となっている。しかしスコヴィル値が長年使用されあまりに普及しているため、機械測定したカプサイシン量の数値をスコヴィル値に変換し直して表記する方法が一般化している。
桂雀三郎（落語家）
ある前提の下では、需要と供給の均衡によりパレート最適な配分を実現し、安定した経済を形成すると考えられている市場メカニズムは、多くの経済学者から支持を得ている方法である。ただし、人々や企業が利潤を最大化しようと利己主義的に行動（見えざる手）したことで、社会的に望ましくない・最適（パレート最適）ではない結果がもたらされるケースもある。例えば、独占や寡占、失業や公害、貧富や地域格差などの「市場の失敗」が生じる。
失業、貧困、犯罪率増加、自殺などの社会問題や格差社会の発生は、従来の定義では経済的な「公平性」が達成されていない現象に属し、定義の上からは市場の失敗とは別の分類であるとされた。しかしアマルティア・センらの研究などにより社会的費用の拡張が試みられ失業や貧困などの社会問題が経済成長などに大きく寄与することとなると貧困などの社会問題が市場の失敗と見なされるようになっている。環境問題として、ダイオキシンやアスベストのほか、身近なものとして騒音・大気汚染・水質汚濁・廃棄物の不法投棄などがある。こうした環境問題は、環境を悪化させた当事者が社会全体のコストを負担せずに済むという「外部性」が存在するため、汚染した当事者が「出し得」となり、環境を改善させようとするインセンティブが働きにくい。これは市場の失敗の典型例であり、市場に任せていては解決が困難な問題の典型例である。