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初代ダドリー＝ウォード子爵ジョン・ウォードとメアリー・カーヴァー（Mary Carver、1782年5月31日没、ジョン・カーヴァーの娘）の息子として、1750年1月21日にヒムリーで生まれた。1765年から1768年までイートン・カレッジで教育を受けた後、1770年3月14日にオックスフォード大学オリエル・カレッジに入学した。1780年イギリス総選挙でウスター選挙区から出馬して当選、議会でノース内閣を支持した。ノース内閣が倒れた後はシェルバーン伯爵内閣のアメリカ独立戦争暫定講和条約に反対した。議会で投票した記録はあったが演説した記録はなく、1788年10月10日に異母兄ジョンが死去するとダドリー＝ウォード子爵の爵位を継承した。1823年4月25日に死去、息子ジョン・ウィリアムが爵位を継承した。
ヨバノフスキはコーチである父の手ほどきで7歳でテニスを始め、2007年にプロに転向。4大大会では2010年ウィンブルドン選手権で初出場し1回戦でケーシー・デラクアを 6–1, 6–0 で破り初戦を突破した。2回戦で第14シードのビクトリア・アザレンカに 1–6, 4–6 で敗れた。9月の中国オープンでは2回戦で当時7位のエレナ・ヤンコビッチを 4-6, 6-2, 6-2 で破り初めてトップ10プレイヤーから勝利を挙げた。2011年のシドニー国際で予選から勝ち上がりベスト4に進出した。全豪オープンでは1回戦で張凱貞を 7–5, 6–1 で破ったが他の4大大会は全て1回戦で敗退している。2012年7月のバクー・カップで初めてツアー大会の決勝に進出し、ジュリア・コーエンを 6–3, 6–1 で破りツアー初優勝を果たした。2013年全豪オープンの2回戦でルーシー・サファロバを 7-5, 7-5 、3回戦ではクルム伊達公子を 6-2, 7-6 (3) で破り初めて4大大会で4回戦に進出した。4回戦ではスローン・スティーブンスに 1-6, 6-3, 5-7 で敗れた。9月のタシケント大会で2度目の決勝に進出しオリガ・ゴボルツォワを 4–6, 7–5, 7–6(3) で破りツアー2勝目を挙げた。ヨバノフスキは2016年全仏オープンを最後に公式戦出場から2年間遠ざかっていた。2016年に結婚し、結婚後は夫の姓を併用しボヤナ・ヨバノフスキ・ペトロビッチと名乗っていた。2018年10月の天津オープンの予選でザビーネ・リシキに敗れた試合が最後の出場になり、26歳で現役を引退した。
ダベンポートはコネチカット州スタンフォードに生まれた。ハーバード大学に進み1892年には生物学で博士号を取得している。1894年に結婚した。そして母校ハーバード大において動物学の専任講師となる。ダベンポートは定量的な分類学の草分け的な業績によって同時代のアメリカの生物学者の中でも卓越した地位を確立する。フランシス・ゴルトンやカール・ピアソンらによって切り開かれた進化の現象について計量生物学的手法を用いるアプローチを非常に尊敬していて、ピアソンが発行する雑誌"Biometrika"の編集委員を務めた。しかし、メンデルの遺伝の法則の再発見の後、彼は転向してメンデル遺伝学派の主要人物となるのであった。1910年、彼はCold Spring Harbor Laboratoryの所長となり、そこに優生学記録局を設立した。そして彼は人類遺伝学の研究を開始し、後年その努力の大半は優生学を推進するために費やされた。1911年の彼の著作Heredity in Relation to Eugenics（優生学に関する遺伝、邦訳書『人種改良学』）はアメリカ優生学史上に残る主要な仕事であり、大学における教科書として何年にも亙って使用された。その翌年ダベンポートは米国科学アカデミーの会員に選出された。ダベンポートは助手と共に、白人と黒人との異種族間混血についての包括的かつ定量的な接近を試みもした。その結果は1929年の著作Race Crossing in Jamaica（ジャマイカにおける混血）として発表されたが、これは、黒人と白人の間で生まれた混血の子供は生物学的にも文化的にも劣っているという統計学的な証拠が示されたと称するものだった。これは今日では科学的人種差別と見なされているし、またその当時においても示されているデータから遠くかけ離れた（時には正反対の）結論であると批判されていた。ダベンポートは第二次世界大戦の前と戦中を通して、ナチス・ドイツのさまざまな研究所や出版物とつながりがあった。それらの事情は社会学者のStefan Kühlによって克明に記録されている。たとえばダベンポートは当時ドイツにおいて影響力のあった2つの学術誌（いずれも1935年創刊）の編集委員であったし、1939年にはOtto Recheに対する記念論文集に寄稿している。Otto Recheは東ドイツにおいて、当時劣っているとされた人種の隔離政策にかかわった、重要な人物である。
『乙川祭りは、（中略）古くは旧正月15・16日（今の二月上旬頃）、一年で最も寒い時期に行われており、小雪が吹きすさぶ寒風が「糸切り風｣と呼ばれ、乙川祭りの名物でもありました。神輿に乗った神様が乙川八幡社から若宮社に渡御（とぎょ）し、翌日還ってくるのが乙川祭りです。このとき神様をお護りする、警固するために（中略）御車四輛が曳きだされます。（後略）』（半田市無料配布パンフレットより抜粋） とあり、乙川祭りにおける山車の位置づけは、神を乗せた神輿が二つの神社（ここでは乙川八幡社と乙川若宮社）間を移動する際の守護にあるとされている。同様のケースは、半田市内の亀崎（神前神社と尾張三社）下半田（業葉神社と山之神社）においても見受けられる。
国際石油開発帝石の前身である帝国石油が1979年に発見し、1984年に生産を開始した。同じ丘陵地の南側には石油資源開発が保有する片貝ガス田がある。連続する両ガス田を合わせて「南長岡・片貝ガス田」または丘陵地の名前から「越路原ガス田」と呼ばれている。ガス田鉱区内には、日本国内最大級の天然ガス生産施設「越路原プラント」があり、ガスに含まれている炭酸ガスや水分を除去し、ここで精製された天然ガスをパイプラインを使って甲信越および北関東へ送り出している。関東へのルートは、長岡市-上越市-長野県長野市-同東御市-群馬県富岡市-埼玉県鴻巣市-東京都足立区。静岡県へは東御市から分岐し、長野県諏訪市-山梨県甲府市-静岡県富士吉田市-同御殿場市-同富士市-静岡市に至っている。近年、石油など競合エネルギーの価格高騰で、急激に需要が拡大したことにより、静岡や上越（2014年稼動予定）のLNG受入基地から不足分を補うなど「天然ガスバリューチェーン」と呼ばれる価格的安定供給体制が採られている。また、近傍にある1968年に枯渇した「関原ガス田」に天然ガスを圧入して貯蔵する天然ガス地下貯蔵を行い、季節や時間による需要変動に対応している。2007年からは、越路原プラント横に高効率ガスタービンコンバインドサイクル火力発電所（出力約5万5千kW）を建設し、電力卸供給事業を行っている。
明治・大正期、越路原の南端にあたる小千谷市桜町地区において、アメリカ合衆国製のロータリー式掘削機を用いて100坑ほどの試掘が行われたが、石油やガスは発見できず、探鉱は中止された。この時の掘削能力は約1,500メートルが限界であった。第二次世界大戦後、復興のための石油需要が高まると、再び越路原が注目を浴びるようになる。探鉱を始めると、ついに約1,000メートルの比較的浅い深度に片貝ガス田を発見するに至った。昭和40年代頃から高度経済成長における石油需要のさらなる高まりと、掘削の技術革新によって、4,000メートルを超える探鉱を行えるようになると、その多くがガスが含まれているとされるグリーンタフ層に達し、商用に見合う豊富なガスの産出に成功した。
石油やガスは、トラップ（罠の意味）と呼ばれる湾曲した地層に封じ込まれている。越路原は、南北を軸として丘陵地を頂点とし、東西に湾曲した構造を地下に持った、火山岩型と呼ばれるトラップを形成している。その地下約4,000メートルに、おおよそ1,500万年前の七谷層があり、深層ガス田は、この七谷層と呼ばれるグリーンタフ（緑色凝灰岩）に貯留したガスを取り出している。石油とガスの構成比率は、圧力と温度で決まる。越路原は、貯留層の温度が150度以上のため、そのほとんどがガスになったと考えられている。
終戦から8ヵ月を経た1946年（昭和21年）4月3日、後に九州を代表する歓楽街となる福岡市博多区中洲に洋画ロードショー館として大洋映画劇場は誕生。それまで建設業を営んでいた創業者の岡部重蔵が、焼け野原となった博多に娯楽施設を作って市民を元気にさせたいという願いを込めて立ち上げた映画館である。オープニング上映作の『チャップリンの黄金狂時代』はわずか2週間で6万人を超える動員数を記録し話題となった。当初は洋画と邦画（主に大映作品）を交互に上映し続けてきたが、1960年代になってからは、東京の渋谷パンテオン/丸の内ルーブル系の、松竹東急系の洋画の大作を上映し続け、九州最大の映画館として現在に至っている。その後、映画の斜陽化と共に劇場を全面改築。1978年には「ニュー大洋」、1980年にはミニシアター「大洋シネサロン」、1989年には「ニュー大洋2」を増設した。1990年代半ばに入り危機が訪れる。1996年4月20日、AMCエンタテインメントが九大都市ロードショー地域でもある同じ福岡市博多区内の住吉地区にオープンした総合娯楽施設「キャナルシティ博多」内にシネマコンプレックス「AMCキャナルシティ13（現・ユナイテッド・シネマ キャナルシティ13）」を開館させ、中洲地区にある映画館は相次いで閉館に追い込まれたり、東宝九州興行は再編して天神地区に移転（天神東宝→TOHOシネマズ天神）したが、大洋映劇はその後の改装を経てすべてのスクリーン名を1999年7月3日に『中洲大洋』として統一し危機を逃れる。この際、松竹と東映の直系の映画館の閉館もあり、現在は両系列の洋画（主に丸の内ピカデリー1系）と邦画作品も上映している。また、2011年頃からはデジタルシネマの普及に伴い、全スクリーンがDLP上映へと移行された。なお、2017年3月末でTOHOシネマズ天神本館が閉館になったことから、番組編成がフリー化。同館で行っていた「午前十時の映画祭」は2017年度から本劇場で上映を行っている。
クリスティアン・ファン・デル・クラウー（Christiaan van der Klaauw）は天文腕時計の製作を得意とする、オランダの時計職人である。1992年に世界で初めてプラハの天文時計を模した本格的な腕時計『アストロラビウム』を完成させ、世界を驚愕させた。
ソロトゥーン時計学校を卒業後ルノー・エ・パピ（Renaud ＆ Papi）に入社。独立後は骨董品の時計専門の修理工房を経営していたが、1974年に時計のデザイナーとして活動を開始した。1989年に独立時計師アカデミーに所属。1992年にバーゼル（スイスで毎年開催される国際的な時計の博覧会）において『アストロラビウム』を出品し、世界の注目を集めた。1994年からは腕時計の製作を専門とするようになっている。
この時計ブランドのほとんどすべてのモデルは天文学に関連している。多くは、月、太陽、星や惑星の運行を示すような特殊な機能が内蔵されている。ほとんどの作品がクラシックにデザインされ、ハンドメイドの限定品となっている。
京極騒乱（きょうごくそうらん）は、室町時代から戦国時代にかけて近江国において起こった京極氏の家督相続を巡る御家騒動の一つ。
応仁の乱の最中に京極氏は当主・持清と嫡男の勝秀が立て続けに病死した為、跡目を決めなくてはならなくなった。持清は嫡孫である勝秀の次男・孫童子丸よりも勝秀の長男・乙童子丸を溺愛していた為、一族・家臣の中で意見が分かれる事になる。そして、家督を巡り勝秀の嫡子・京極孫童子丸派と勝秀の庶子・京極乙童子丸派の間で争いが起こる。孫童子丸派には持清の三男・政経と一族出の近江守護代・多賀高忠が付き、乙童子丸派には持清の次男・政光と飛騨守護代・多賀清直が付いて、京極家中を巻き込んだ事態へと発展する。文明2年（1470年）に叔父・政経を後見役に孫童子丸が家督を継ぎ近江・飛騨・出雲・隠岐守護職に補任される。しかし、御家騒動は収まらず乙童子丸派の政光と清直は文明2年9月に西軍へ寝返り、六角高頼と和睦して孫童子丸派への攻勢を強める（高頼の従兄の六角政堯は東軍に属した）。翌年の文明3年（1471年）に孫童子丸が夭折し、新たな跡目争いが起きる。
政光・清直らは六角政堯を討ち取ったものの、高忠の反撃で窮地に陥り、美濃小守護代の斎藤妙椿に援助を受け、文明4年（1472年）9月末に西軍の乙童子丸・政光・多賀清直・宗直父子・六角高頼・斎藤妙椿ら連合軍は孫童子丸派を破り、政経・高忠らを越前へ敗走させる。そして政光を後見役に乙童子丸が家督を継ぎ飛騨・出雲・隠岐守護職となる。同年に後見役だった政光が病死し、守護代の多賀清直・宗直父子が乙童子丸を補佐する。出雲へ落ち延びていた政経と高忠は、文明7年（1475年）9月に出雲の国人衆を率いて上洛し、政経は幕府から近江守護に補任され、近江奪還の命令も受けた。政経・高忠は山門僧徒と信濃の小笠原家長ら東軍の支援を受けて、近江へ進攻し観音寺城下で西軍の六角高頼・京極高清（乙童子丸）・多賀清直父子の連合軍と戦い大勝する。敗れた六角勢は観音寺城へ籠城し、京極勢は江北へ撤退する。同年10月に、美濃守護・土岐成頼と越前・尾張・遠江守護・斯波義廉の援軍が近江へ到着し、西軍の反撃が始まる。高清は西軍の六角高頼・斯波義廉・土岐成頼・斎藤妙椿ら連合軍と共に政経・高忠らを破り、高忠を京都に敗走させるも一進一退の攻防は応仁の乱後も続く。
文明18年（1486年）7月、出雲に下向していた政経が子の材宗と共に上洛すると、8月に高清の家臣・多賀宗直が政経父子と反乱を起こした為、高清は甲賀郡へ逃れたが、10月に江北に戻り宗直を破った。宗直は美濃へ逃れ、翌長享元年（1487年）に再起を図って江北へ戻ったが、5月に高清に敗れて自害した。同年9月、9代将軍・足利義尚は幕府の威信回復を目指し自ら六角高頼へ征伐を行う（長享・延徳の乱）。高清は義尚に従軍したが、六角征伐の最中の長享2年（1488年）8月に政経が挙兵し、近江松尾（伊香郡）で衝突、政経・多賀経家らは敗れて伊勢梅津へ敗走した。しかし翌2年（1489年）に政経は近江国人衆の協力を得て高清を追放、高清は美濃の実力者斎藤妙純を頼り、越前敦賀、坂本へ逃れる。延徳2年（1490年）8月に政経は幕府から当主（京極氏惣領職）と認められ、合わせて高清退治も命じられた。しかし、政経が配下の所領横領を阻止出来なかった事が10代将軍・足利義材（義尚の従弟）の怒りを買い失脚、代わりに高清が明応元年（1492年）12月に家督を認められ、翌年9月に高清は北近江に復帰する。一方の政経は出雲の守護代尼子経久を頼り下向、近江に残った材宗は抗戦を継続した。しかし、明応5年（1496年）に庇護を受けていた斎藤妙純が六角高頼に敗れて戦死すると高清も没落、美濃海津に寄留する。
明応8年（1499年）8月、京極氏重臣・上坂家信の助力により高清は江北へと帰還する。文亀元年（1501年）6月、永正2年（1505年）の材宗の2度に渡る襲撃も退け、同年冬に材宗と箕浦の日光寺で和睦し、35年続いた家督争いを終える。但し、材宗は2年後の永正4年（1507年）に高清に自害させられている。
高清は京極氏当主になれたが、その間に近江を除く領国（出雲・隠岐・飛騨）を守護代や国人に横領されてしまい、僅かに北近江しか残らなかった（六角高頼は幕府征討を乗り越え、明応の政変もあって南近江の支配者の地位を確保）。しかも大永3年（1523年）には自分の2人の息子を巡って近江国人が2派に分かれて、再び御家騒動を勃発させてしまい、近江国外へ追放の憂き目にあった。そして京極氏は最終的な勝者・浅井氏の傀儡になってしまうのである。
金井 武雄（かねい たけお 1910年 - 1999年）は、富士メガネの初代社長である。
名古屋電灯は、大正から昭和戦前期にかけての電力業界大手「五大電力」の一つ東邦電力（1922 - 1942年）の前身である。この東邦電力は名古屋市を中心に供給区域を広げた名古屋電灯と、福岡市を中心とする北部九州を主たる供給区域とする九州電灯鉄道が合併し成立した。ただしその成立過程はやや複雑で、奈良市の関西水力電気がまず1921年（大正10年）に名古屋電灯を吸収合併して名古屋へ移転の上「関西電気」と改称し、この関西電気が翌年に九州電灯鉄道を合併して「東邦電力」に改称する、という過程をたどっている。したがっていずれの合併でも存続会社となった関西水力電気が東邦電力の法律上の前身会社という扱いになるが、名古屋電灯の方が歴史が長く、加えて規模も大きかったので、東邦電力自身は発祥を名古屋電灯が設立された1887年（明治20年）と定義していた。この名古屋電灯は元は旧尾張藩の士族による会社で、1887年設立ののち1889年（明治22年）に開業した。当時すでに東京と関西の3都市には電気事業が開業しており、名古屋電灯はこれに続く日本で5番目、北陸地方を含む中部地方では最初の電気事業者となった。開業当初は小規模な火力発電所によって発電所周辺に配電するという程度の事業規模であったが、徐々に拡大し、特に明治末期に長良川と木曽川に2つの大型水力発電所を完成させてからは大型化した。その過程で、のちに「電力王」と呼ばれる実業家福澤桃介が株式を買収して進出し、1914年（大正3年）から社長に就任。以後関西電気となるまでの7年間、福澤による積極経営が続いた。福澤時代の名古屋電灯では、社内に「製鋼部」・「製鉄部」・「臨時建設部」という3つの部門が設置された。うち「製鋼部」は特殊鋼の生産を目指すもので、1916年（大正5年）の工場操業を機に電気製鋼所（後の木曽川電力、製鋼事業は大同特殊鋼の前身）として分社化された。「製鉄部」は製鉄事業の事業化を目指した部門、「臨時建設部」は木曽川・矢作川の水力開発にあたった部門で、あわせて1918年（大正7年）に木曽電気製鉄として分社化された。木曽電気製鉄の設立により電源開発は同社が担い、名古屋電灯は同社より電力の卸売りを受けて配電事業に専念する体制となった。以後名古屋電灯は周辺事業者の合併を活発化させ1921年までに6社を合併し、岐阜県や静岡県にも供給区域を広げた。事業統合の過程で1921年10月、名古屋電灯は奈良市の関西水力電気と合併した。上記の通り存続会社は関西水力電気側で手続上名古屋電灯は解散したが、本社や経営陣は名古屋電灯時代のままで、実質的には名古屋電灯による関西水力電気の合併である。合併によって関西電気が成立したが、同年12月福澤桃介が社長を退陣し、松永安左エ門ら九州電灯鉄道の経営陣と交代した。翌1922年（大正11年）5月に関西電気と九州電灯鉄道は合併し、中京・関西・九州の3地域にまたがる大電力会社へと発展する。同年6月、関西電気は東邦電力へと改称した。一方、木曽電気製鉄は関西への送電を志向し大同電力（1921 - 1939年）となった。大同電力は東邦電力への電力供給を継続したが、関西地方への供給を主体とする卸売り会社として以後発展していった。名古屋電灯の供給区域や発電所は、東邦電力以降の再編を経て基本的に中部電力へと引き継がれたが、木曽川の発電所のみ関西電力が継承している。
名古屋電灯は士族授産の取り組みから生まれた電力会社で、はじめは旧尾張藩の士族による会社であった。士族授産の活動により設立された電力会社はこの名古屋電灯が唯一である。明治維新により家禄を失い困窮した士族たちに対し、その救済と殖産興業を目的として明治政府は1879年（明治12年）から1890年（明治23年）まで士族授産事業のための勧業資金を貸し下げていた。愛知県へ割り当てられた勧業資金は「勧業資本金」と称するもので、その額は10万円余りであった。資金の貸下げが決定すると、士族たちはこれを元にいかなる事業を起こすべきか話し合ったが、様々な意見があり容易に一致をみなかった。こうした中、電気事業に関心を持っていた丹羽精五郎が電気事業の起業を提唱する。精五郎の甥で帝国大学工科大学に在籍する丹羽正道による白熱灯・アーク灯の点灯実験と、旧尾張藩士族で工部省技師の宇都宮三郎および開明派として知られた勝間田稔愛知県知事の勧奨によって士族たちの意見はこの電気事業起業で一致をみた。そして勧業資金の7割、7万5000円が電気事業起業資金として士族たちに貸し下げられることとなった。勝間田県知事が勧業資金以外の資本を集めるとともに実務に明るい人材を募る方策として名古屋市内の有力商人に対し電気事業起業への参加を求めたことから、会社の設立願いは士族たちではなく奥田正香（醤油製造）・滝兵右衛門（呉服商）・滝定助（同）・森本善七（小間物商）ら商人11名によって提出された。1887年（明治20年）9月21日のことで、前日20日に名古屋電灯会社の創立総会が開かれ定款が取り決められていた。会社設立の許可は22日に下りた。許可を受けた名古屋電灯は開業に向けた準備にとりかかり、1887年10月、丹羽精五郎と工科大学を出たばかりの正道をアメリカ・ドイツへ派遣し、設備の購入契約を結んだ。しかしその一方で、発起人であった商人11名が尾張紡績への出資などの事情で翌1888年（明治21年）8月に撤退しまい、勧業資金7万5000円と士族のみでの経営を余儀なくされた。同年9月、取締役が選出され、士族の三浦恵民が社長に就任した。さらに開業までの間に政府の方針変更に伴う勧業資金の清算があり、資金の一部返納を求められた。資金的な余裕がない会社側は困惑したが、閉鎖された士族就産所に対する勧業資金1万円の転貸を受け、そこから9447円を県に返納した。また就産所の残余金や藩主尾張徳川家・家老成瀬家からの寄付金が名古屋電灯に回ったため、名古屋電灯の資本金は7万8800円となった。出資者は9000名以上に及び、旧尾張藩士族をほとんど網羅していたという。
名古屋電灯では発電所の用地として名古屋市南長島町・入江町（現・中区栄二丁目）にまたがる360坪ほどの土地を購入。ここにアメリカから輸入したボイラー・蒸気機関とドイツから輸入した発電機（総出力100キロワット (kW)）を据え付け、「電灯中央局」と名づけた（後の第一発電所）。発電所は1889年（明治22年）11月に竣工し、11月3日の天長節を開業日と定めたが、電球を積んだ第一便の船が沈没してしまい第二便を待ったため、開業は1か月遅れて12月15日となった。最初の電力会社である東京電灯が1886年（明治19年）に東京で開業してから4年目のことで、神戸電灯・大阪電灯・京都電灯に次いで日本で5番目に開業した電力会社である。開業時は電灯の供給のみを行い、その点灯数は400灯余りであった。以後電灯を積極的に宣伝するなど需要の開拓に努め、供給灯数を伸ばしていった。他方で開業初期には電灯事業が未開業の地域での出張点火も主たる事業であり、一例として1892年（明治25年）には桑名・四日市（三重県）や金沢（石川県）に小型発電機を持ち込んで電灯を取り付けている。1890年（明治23年）7月14日、商法施行に備えて「名古屋電灯株式会社」に改称。経営面では翌1891年（明治24年）1月に役員改選を行い、三浦恵民を専務取締役に選任した。1891年10月28日、濃尾地震が発生し、名古屋でも多大な被害が出た。名古屋電灯でも発電所建物が損傷する被害を受け2か月間送電を停止したが、震災がきっかけで火災の心配がないという電灯の利点が周知されたことで電灯の需要に繋がった。さらに翌年春に名古屋で相次いだ大火も石油ランプやろうそくが失火の原因と言われたために電灯の普及を後押しした。こうした需要拡大に対処するため、名古屋電灯では1893年（明治26年）に初めての発電所の拡張を実施。さらに翌年には16万円への倍額増資を伴う発電所の第2次拡張を行っている。
1892年3月の大須大火に巻き込まれた同地の遊廓「旭廓」（大正時代に大須から転出し中村遊廓となる）の営業主たちは、大火の反省から石油ランプの全廃と電灯の使用を取り決め、名古屋電灯に対し特別割引料金によって供給を受けたいと申し込んでいた。しかし質実な営業方針を採る名古屋電灯は申し込みを拒否する。こうした名古屋電灯の経営は、同社に対して不満を持つ人々を糾合した新会社の進出を招いた。競合会社の第一号は愛知電灯株式会社であった。同社は愛知県会議長小塚逸夫を中心に発起され、1894年（明治27年）1月電気事業の許可を取得、3月に資本金7万5000円で発足した。開業は同年11月20日で、旭廓などを供給先とした。愛知電灯の出現に伴い名古屋電灯では翌1895年（明治28年）1月より電灯料金を2割近く値下げるという対抗措置を採ったため、名古屋電灯側にもさらなる需要増加をもたらした。とはいえ日清戦争によって燃料石炭費が上昇している時期であったので、経営面では不利に働いた。こうした名古屋電灯・愛知電灯の競合について経営・技術両面での危険性を指摘する声は多く、1895年11月より日本電気協会が両社の合併に向けて動き始めた。名古屋電灯社内の意見が一致せず合併交渉は長引いたが、翌1896年（明治29年）1月になってまとまり、名古屋電灯による愛知電灯の吸収合併が決定した。両社は3月に合併契約を締結。その合併条件は対等合併で、存続会社の名古屋電灯の資本金16万円に解散する愛知電灯の資本金15万円を加え、さらに両社の株主に割り当て19万円を増資して新資本金を50万円とする、というものであった。合併は5月13日に成立した。増資によって得た資金は第三発電所（水主町発電所）の建設に充てられた。同発電所は1901年（明治34年）7月に完成。この時期より従来の電灯供給に加え動力用電力の供給も始まった。
愛知電灯に続く競合会社として出現したのが東海電気株式会社である。同社は岡崎電灯の経営者が中心となって三河電力の名で1901年3月に設立。名古屋進出に伴って1905年（明治38年）10月に東海電気へ改称し、翌1906年（明治39年）3月からは本社を名古屋市内に置いていた。この東海電気は矢作川支流の田代川に出力200kWの小原発電所を建設し、はじめ瀬戸町（現・瀬戸市）への供給を行っていた。次いで名古屋市の東に位置する千種町への供給を1903年（明治36年）12月に開始し、翌1904年（明治37年）1月より名古屋市内での供給に乗り出した。名古屋進出にあたっての東海電気の武器は水力発電による低料金であり、大口需要家である第3師団市内駐屯部隊の一部を名古屋電灯から奪うなど勢力を伸ばした。このため名古屋電灯でも対抗して東海電気進出地域の料金を引き下げたものの、両社の競合する地域とそうでない地域では道を隔てるだけで料金が異なるといういびつな状況が生まれた。また日露戦争に伴う灯油価格の上昇と電灯料金の引き下げに伴って石油ランプから電灯への転換が進んだため、名古屋電灯は新規申し込みの受付を一時中断するほどの深刻な供給力不足に陥った。こうした名古屋電灯の供給力不足も東海電気の進出を招く要因であった。名古屋市内での需要家争奪戦は、配電線架設などで技術的な危険を生じさせ、経営的にも両社を圧迫したことから、愛知電灯の場合と同様両社の間には次第に合併の機運が醸成された。名古屋電灯よりも先に後述の名古屋電力が合併に動くが、名古屋電灯はより有利な条件を示して1906年12月に東海電気と合併契約を締結した。その合併条件は、存続会社の名古屋電灯の資本金100万円に東海電気の資本金25万円を加え新資本金を125万円とし、東海電気株主には新株とともに別途合併費用計15万円を交付するというものであった。合併は1907年（明治40年）6月1日に成立。名古屋電灯は小原発電所を引き継ぐとともに、工事中の巴川発電所も継承し1908年（明治41年）2月に完成させた。
東海電気と合併するまで電源を火力発電に依存していた名古屋電灯は、日露戦争後になって水力発電への進出を計画し、木曽川水系について調査の準備に着手した。しかしこの動きを察知したシーメンス・シュッケルトの関係者から1906年2月に長良川発電所の計画が持ち込まれると、長良川開発の方を優先することとなった。長良川開発は先に旧岩村藩士の小林重正が構想したもので、岐阜県武儀郡洲原村立花（現・美濃市立花）にて出力3,000kWの発電所建設が計画されていた。小林の計画は水利権を得て1898年（明治31年）に「岐阜水力電気株式会社」の事業許可を得るところまで進んだが、そこから先は実現せず、1904年に事業許可が失効した。こうした中、小林の事業計画に参画していたシーメンス・シュッケルト元社員の野口遵が名古屋電灯に対し計画を引き継ぐよう勧誘したのである。1907年5月、名古屋電灯は長良川発電所の建設を決定、工事費とシーメンスからの機械購入費に充てるため一挙に400万円増資した。工事中に鶴舞公園における愛知県主催の第10回関西府県連合共進会の開催が決定し、共進会会場内外のイルミネーション点灯を名古屋電灯がすべて請け負うことになった。県は発電所を共進会開催までに完成させるように要請し、県知事や名古屋市長が工事の進捗状況を視察するなど圧力をかけたという。名古屋電灯側も社運を賭して工事を急ぎ、共進会開催前の2日前に工事をすべて終了、開催前日の1910年（明治43年）3月15日に長良川発電所からの送電を開始した。発電所の出力は4,200kWであった。こうして長良川発電所は完成したが、工事中の資金調達は必ずしも順調ではなかった。日露戦争後の不況で株式の払込金徴収が難航したためで、1908年7月には保険会社からの50万円借り入れを株主総会で決定し、その後も発電所建設の進捗にあわせて借り入れを繰り返した。こうした資金負担の増加の結果、配当率は1906年上期の年率14パーセントから1908年上期には年率12パーセントへと低下し、同様に株価も下落した。業績低下を受けて株主の不満が高まり、「革新会」と称する一部株主から経営陣の責任を追及する動きが生じた。
長良川発電所の建設が進むころ、木曽川では八百津発電所の建設工事が進んでいた。ただし事業者は名古屋電灯ではなく、新たに設立された名古屋電力株式会社という電力会社であった。岐阜県加茂郡八百津町での発電所建設計画の歴史は1896年までさかのぼるが、実際に具体化するのは岐阜県選出の衆議院議員兼松煕が1903年に参画してからである。兼松は地元の意見をまとめるとともに東京の岩田作兵衛らを計画に引き入れ、さらに名古屋所業会議所会頭になっていた奥田正香の賛同も取り付けた。名古屋からは奥田の他に日本車輌製造の上遠野富之助、三重紡績の斎藤恒三、名古屋電気鉄道の白石半助などが発起人に加わっている。名古屋電灯代表の三浦恵民も、兼松・奥田に招かれたためこの事業に加わって供給力を増強しようと考えたが、社内の意見が一致せず断念した。名古屋電力は資本金500万円で1906年10月に設立。発起人から奥田・兼松らが役員に選ばれ、奥田が社長となった。さらに事業の万全を期するために渋沢栄一・馬越恭平・雨宮敬次郎という大物実業家の3人を相談役に嘱託している。この新興の名古屋電力と既存の名古屋電灯を比較すると、名古屋電力八百津発電所の発電力は名古屋電灯長良川発電所の約2倍、払込資本金も名古屋電力425万、名古屋電灯265万円と2倍近い差があり、名古屋電力が開業し名古屋方面への送電を始めると名古屋電灯の著しい脅威となると見られた。しかし実際には会社設立後の不況で資金難となり、発電所の着工を1908年1月に遅らせざるを得なかった。東海電気に続いて名古屋電灯の競合会社となったのは、現実には名古屋電力ではなく、奥田正香がかかわるもう一つの事業名古屋瓦斯（名古屋ガス）であった。同社は名古屋電力に続いて1906年11月に設立、翌1907年10月には都市ガスの供給を開始した。当時のガスの用途は炊事などの熱用ではなく灯火用、すなわちガス灯が中心であり、またガスエンジンの利用もあって照明・動力の供給という意味では電力会社と競合する関係にあった。開業後の名古屋瓦斯は供給を急速に拡大し、開業3年目の1910年には名古屋電灯の電灯数7万6千灯に対し名古屋瓦斯の灯火用孔口数はその3分の1にあたる2万6千口に達した。その後名古屋瓦斯は1914年（大正3年）まで名古屋電灯の電灯数の伸びを上回るペースで灯火用の需要を伸ばしている。電灯とガス灯の競合は、当時普及していた白熱電球である炭素線電球（発光部分のフィラメントに炭素繊維を用いる電球）に比してガス灯が価格・明るさ両面で有利であったことから生じたが、大正初期にタングステン電球（フィラメントにタングステンを用いる電球）が普及すると電灯が優位に立ち、さらに第一次世界大戦で石炭価格（当時の都市ガスは石炭ガス）が高騰してガス料金が引き上げられるとガス灯は競争力を失って衰退していった。
明治末期の名古屋電灯では、業績の低下に不満を持つ株主によって「革新会」と称する派閥が形成され、反対に経営陣を支持する株主によって「同盟会」と称する派閥が組織されて社内の主導権争いが発生していた。この動きに関連して、1908年8月、長良川発電所建設に向けた借入金50万円を株主総会が承認したことについて、その決議の無効を求める訴訟が株主の一人から起こされた。1909年（明治42年）10月の大審院でようやく名古屋電灯が勝訴するも、訴訟中に従業員による社費横領事件が発覚し、不満をさらに高めた株主らは1908年10月に業務状況などを調査させるよう名古屋地方裁判所に訴えた。訴えは認められ、三井銀行名古屋支店長矢田績、弁護士大喜多寅之助らが検査役に選ばれて同年12月より3か月にわたって帳簿などの精査したが、経営陣による不正は無いと結論付けられた。こうした混乱の最中、名古屋電灯では東京の実業家福澤桃介による大規模な株式買収が進んでいた。日露戦争後の株式相場で財を成した福澤は、その後各方面に投資を広げており、1907年には名古屋で石炭商を営む友人下出民義に名古屋電灯への投資を勧められていた。このときは下出の誘いを受けなかったものの、慶應義塾の先輩矢田績に検査役となった際の検査書類を見せられ経営しないかと誘われると、福澤は名古屋電灯への投資を決定する。そして1909年2月に名古屋へと赴き、下出・矢田と会って株の買収や支払い方法を打ち合わせた。同年3月から福澤は名古屋電灯の株主名簿に登場、以後買収を進め6月末までに5千株余りを持つ株主となり、翌1910年6月末には1万株を持つ筆頭株主に躍り出た。下出によれば買収資金の出所は三菱銀行であったという。福澤の進出に対し名古屋電灯側では、まず1909年7月矢田の勧めに応じて福澤を顧問とし、次いで10月には新設の相談役に就けた。翌1910年1月の定時株主総会で福澤は取締役に選出され、5月には常務取締役となった（常務には創業者三浦恵民も在職）。この福澤の進出は既存経営陣に批判的な「革新会」側から歓迎された。名古屋電灯の経営陣に加わった福澤であったが、株式を買収した段階では競合会社の名古屋電力が存在することを知らなかったという。名古屋電力が開業に至れば料金の引き下げを伴う激しい競争となるのは明らかであったため、福澤はすぐさま名古屋電力の合併に動き出す。名古屋電力側も資金難に陥っていたため合併の合意に達するのは容易であったが、反対に、名古屋電灯の株主中の反対論を抑えるのは難航した。反対派の中心となったのは士族や旧愛知電灯の株主で、合併による配当率低下を危惧していた。このため、解散する名古屋電力の資本金500万円に対し名古屋電灯側の増資を250万円に留めて名古屋電力株主への新株交付を持株2株につき1株とし、これによって生ずる差益金から将来の配当に充てる配当補充金を積み立てる、という合併条件をまとめた。1910年8月26日の臨時株主総会にて名古屋電力の合併は可決されたが、これに続く役員増員にからみ総会は紛糾した。合併に伴う取締役3名・監査役の2名の増員が総会の議題となったが、この賛否をめぐり、福澤の進出を歓迎する革新会改め「電友会」と、福澤系の経営陣を不安視する同盟会改め「愛電会」の両陣営に株主が分裂し収拾がつかなくなったのである。対立は総会の1週間前からあり、矢田績や名古屋市長加藤重三郎らが斡旋に乗り出していたが、当日深夜になっても株主の意見が一致することはなかった。合併については同年10月28日に成立。その後取締役2名・監査役1名増員という折衷案で妥協がなり、11月の臨時株主総会で可決、兼松熙ら旧名古屋電力の役員が新任された。この総会の1週間後、福澤は常務を兼松に譲って辞任し（取締役には留任）、一旦名古屋電灯の経営から退いた。
名古屋電力の合併により八百津発電所の建設工事を引き継いだが、着工当初から難工事が続いていた上、名古屋電灯移行後もトラブル続きで送電を開始したのは1911年12月のことであった。工事中の1911年4月、825万円の増資により資本金を1600万円とし、さらに社業の拡大に伴って常務の上に社長を置くこととして同年7月名古屋市長の加藤重三郎を迎えた。出力4,200kWの長良川発電所に出力7,500kWの八百津発電所が加わった名古屋電灯では、大口需要の開拓に努め、主として電力供給を拡大した。しかし両発電所の建設費負担は重く財務状態はかえって悪化し、配当補充金を取り崩して配当を維持するものの1912年（明治45年）には配当率を年率12パーセントから9パーセントに引き下げざるを得なくなった。こうした業績の悪化は株主の経営陣に対する批判を強め、豊橋電気の再建や九州での電気事業で好成績を挙げていた福澤桃介の再登板を期待する声を大きくした。批判の高まりを受けて常務の三浦恵民・兼松煕は1912年6月に辞任。次いで大正改元を機に経営を一新すべきという声に押されて同年12月取締役10名と監査役6名全員が一斉に辞任し、直後の株主総会で総改選することになった。この役員総改選に際しその指名は福澤に一任された。加藤重三郎（社長留任）や兼松煕らが再任されたほか、このとき下出民義も取締役に加わっている。翌1913年（大正2年）1月、福澤は常務に復帰した。こうして経営を握った福澤は九州電灯鉄道支配人の角田正喬を引き抜き名古屋電灯支配人に任命し、営業活動や集金方法の改善など経営改革に取り組んだ。こうした中の1913年秋、社長の加藤重三郎、取締役の兼松煕らが大須遊廓移転にからむ疑獄事件で起訴された。加藤らは12月の第1審で有罪となった後、翌1914年の第2審で結局無罪となったが、その間、名古屋電灯では社務を執れなくなった加藤に代わって1913年9月に福澤を社長代理に指名した。その後加藤が社長を辞任したため、1914年12月、福澤が後任社長となった。福澤の昇任とともに下出も常務代理から常務となっている（1918年2月からは副社長）。福澤は社長就任後も本拠地を東京に置いたため、以後、福澤が人事・金融を担当し、日常の業務のほとんどは下出が代行するという経営体制となった。
福澤がまだ社長代理だった1914年初頭、社内に「臨時建設部」が設置された。名古屋電灯は当時すでに木曽川の八百津発電所より上流側（長野県側）に2地点の水利権を確保しており、別の地点での水利権出願や、既得水力地点の開発に向けた実施計画に関する調査などを手がけるための部署であった。臨時建設部が発足した1914年には第一次世界大戦が勃発した。その後日本に大戦景気が訪れると電力需要は急増し、長良川・八百津両発電所の完成以来余剰電力の対策に苦心していた名古屋電灯でも反対に供給力の確保に追われることとなった。まず1915年（大正4年）9月、工期の短い火力発電所（熱田発電所）を新設。次いで1916年（大正5年）5月には八百津発電所の放水落差を活用する放水口発電所を建設している。同年2月、臨時建設部を拡充して水力開発に着手し、1918年（大正7年）4月矢作川に突貫工事で串原仮発電所を完成させ、木曽川では八百津発電所よりも大きな賤母発電所（出力12,600kW）を着工した。業績について見ると、大戦勃発以降は供給拡大によって大幅な増収が続き、設備投資も好景気を背景に借入金ではなく株式払込金の徴収によって可能となったため、経営状態は改善に向った。大戦前、配当補充金が尽きた1913年下期に配当率を年率9パーセントから7.6パーセントに引き下げていたが、1914年以降増配となり、1918年には年率12パーセントの配当に復した。1918年9月8日、名古屋電灯は木曽川の水利権、建設中の賤母発電所、矢作川の串原仮発電所、それに準備中の電気製鉄事業（後述）に関する資産を現物出資（評価額計200万円）し、木曽電気製鉄株式会社（後の木曽電気興業）を設立した。新会社の社長は福澤桃介が兼任。資本金は1700万円であり、名古屋電灯はこのとき資本金1600万円であったから、母体となった名古屋電灯よりも大きな会社であった。同社の新設で臨時建設部が独立した形となり、以降木曽電気製鉄が一切の電源開発を担い、名古屋電灯は同社より電力の卸売りを受けて配電事業に専念する体制となった。なお長良川・八百津両発電所も新会社に引き継がせる案があったが、名古屋電灯の供給責任上実行されていない。木曽電気製鉄はその後、木曽電気興業と改称した直後の1919年（大正8年）11月、京阪電気鉄道関係者との共同出資により大阪送電株式会社を設立し、関西地方への送電を構想する。この大阪送電と木曽電気興業、それに山本条太郎率いる日本水力の3社が1921年（大正10年）2月に合併し、大同電力株式会社が発足している。
第一次世界大戦による大戦景気を背景に、福澤は余剰電力を利用した工業の起業を計画し、名古屋電灯顧問となっていた技師寒川恒貞にその調査を命じた。これに対して寒川がフェロアロイ（合金鉄）や特殊鋼などを製造する電気製鋼を提案したことから、名古屋電灯では同事業へ進出することとなった。まず1915年2月より熱田発電所の一角において実用化に向けた試験を開始。同年10月には社内に「製鋼部」を新設し、試験結果を受けて工場を着工した。1916年8月19日、工場の操業開始とともに名古屋電灯は製鋼部を独立させ資本金50万円の「株式会社電気製鋼所」を設立する。操業開始が大戦中の鉄鋼価格高騰期に重なったため、開業早々年率10パーセントの配当をなすなど電気製鋼所の業績は当初から順調であった。このような電気製鋼所の好調を受けて、名古屋電灯では1917年（大正6年）6月社内に「製鉄部」を設置し、電気で銑鉄を生産するという電気製鉄の研究に着手する（電気製鉄についての詳細は木曽電気製鉄#電気製鉄事業の展開参照）。工場は名古屋市内に建設され、この製鉄部と先述の臨時建設部をあわせて独立させた木曽電気製鉄の設立（1918年9月8日）とともに操業を開始した。こうして銑鉄の生産を始めたものの、技術的な問題が発生したため間もなく生産は中止されている。そのため木曽川の水利権を確保するための看板として注目を集めていた新事業電気製鉄が利用されただけとも言われる。その後製鉄部は銑鉄製造から鋳鋼の製造へと転換した。木曽電気製鉄はその後大同電力となったが、電気事業に対して副業となった製鉄部門は1921年11月に同社から分離され、大同製鋼（初代）となった。翌1922年（大正11年）7月、大同製鋼が電気製鋼所より鉄鋼部門を現物出資の形で引き受け、名古屋電灯を母体とする鉄鋼メーカーは大同製鋼改め大同電気製鋼所に一元化された。この大同電気製鋼所は後の大同製鋼（2代目）で、現在の大同特殊鋼の前身にあたる。一方、鉄鋼部門を分離した電気製鋼所は、長野県木曽地域を供給区域とする木曽川電力として1942年（昭和17年）まで存続した。
市会における政争以外にもこの時期の名古屋電灯（関西電気）を取り巻く内外の環境は悪化していた。事業について見ると、関西電気が発足するころになると名古屋では市街地の膨張に対して供給施設が追いついておらず、供給力不足（水力発電が主電源のため渇水期には特に電力不足であった）や送変電・配電設備の不備から停電が頻発しており、地元の不満が高まっていた。また経理面では、事業資金調達の必要性から株価の上昇を狙って1921年上期の配当率を年率20パーセントに引き上げるという高配当策を採ったことで行き詰まりつつあった。その上、この高配当は1921年上期末時点で全体の6.4パーセントの株式を持つ筆頭株主である社長の福澤自身を利するものとして非難の的にもなった。1921年12月23日、関西電気成立後最初の定時株主総会において社長の福澤桃介、副社長の下出民義がそろって辞任し、新たに九州電灯鉄道社長の伊丹弥太郎が新社長に、同社常務の松永安左エ門が新副社長にそれぞれ就任した。伊丹は佐賀の財界人、松永は福澤の慶應義塾時代の後輩で、当時は福岡を拠点に電気事業の経営にあたっていた。経営陣交代の時点で関西電気と九州電灯鉄道の合併は内定しており、25日に両社の間で合併契約が締結された。合併条件は、存続会社の関西電気が九州電灯鉄道の資本金と同額の5000万円を増資して同社株主に対し持株1株につき新株1株を交付する、というものであった。経営陣交代の経緯は、福澤から引き継いだ松永の回想によると、周囲との対立で行き詰った福澤が状況を打開するために名古屋電灯を関西水力電気と合併させたが、そのようなことでは解決しないところまで事態が悪化していたため、さらなる打開策として九州電灯鉄道と合併させて松永を「ピンチヒッター」としたのだという。福澤自身は後年、伊藤次郎左衛門（松坂屋経営）など名古屋の財界人や憲政会の小山松寿（名古屋新聞社経営）から排斥されたことに対する反抗心から関西への進出を企て、木曽川開発つまり大同電力の方に集中するために名古屋電灯を九州電灯鉄道に合併してしまったと語っている。また同時代の実業家青木鎌太郎は、福澤らの退陣は、市会の政友会系議員と組んで市政を壟断していると批判を受けた電政派問題の責任をとったことが有力な理由であったようだと述べている。関西電気と九州電灯鉄道の合併は翌1922年（大正11年）5月31日付で成立した。資本金は1億円超となり、供給区域は九州地方を含む12府県に及んだ。このように関西電気は社名の「関西」を超えて営業範囲が広がったため、新社名を公募し同年6月26日の定時株主総会にて社名を変更、「東邦電力株式会社」となった。同時に定款記載の本店を名古屋市から東京市へと変更し、本社を東京海上ビルへと移している。こうして名古屋電灯から関西電気を経て発展した東邦電力は、以後戦前期の大手電力会社「五大電力」の一角として1942年（昭和17年）に解散するまで活動することとなる。
開業前の1889年（明治22年）6月に名古屋電灯が作成した広告によると、名古屋市南長島町（現・栄二丁目）の発電所を起点に北は本町、東は栄町、西は堀川を渡った先（船入町・東柳町など）、南は大須方面の門前町・橘町へとまず送電するとされた。同年12月15日に開業した際、配電線の延長は14キロメートル余りで、需要家数は241戸、電灯の点灯数は400灯余りであった。開業時、電灯の点灯時間は日没から3時間であり、「3時間灯」と称した。翌1890年（明治23年）2月には日没から23時まで点灯する「5時間灯」を新設し、その後0時までの「半夜灯」、翌日2時までの「2時灯」と徐々に供給時間を拡大していき、同年4月から「終夜灯」を設定している。料金は最も需要の多かった10燭半夜灯を例にとると月額80銭であった（終夜灯の場合1円20銭）。供給面では1890年11月より陸軍第三師団の市内各隊への供給を開始し、引き続き官庁や銀行、会社などへ新規の供給を開始すると、これが一般民家の需要も喚起して開業1年間で電灯取付数は3倍に達した。しかし1891年（明治24年）1月に帝国議会仮議事堂火災が発生しその原因が漏電によるものと伝えられたため、点灯の取り消しが相次いで需要の伸びは一旦停滞した。その対策として名古屋電灯では2月になって官公吏や需要家を招待して安全性をアピールする実地実験を実施している。続いて10月28日に濃尾地震が発生。名古屋電灯も被災して12月28日まで送電停止を余儀なくされた。しかしこの震災は、電灯の安全性を市民に周知させる好機となった。それに加えて震災を期に興行場での石油ランプの使用が制限されたため、震災後は電灯の需要が急増した。さらに翌1892年（明治25年）3月に大須大火が発生し、その後も大小の火災が続いた際に、出火原因が石油ランプやろうそくであると伝えられたために、電灯の需要増加に拍車がかかった。需要増加の結果、1893年（明治26年）2月に名古屋電灯は初めての発電所増設を行っている。1894年（明治27年）11月に競合する愛知電灯が開業したのに伴い、名古屋電灯では対抗上翌1895年（明治28年）1月より電灯料金を値下げした。値下げの結果さらなる需要を喚起したために同年12月第2次の発電所増設に踏み切っている。しかしこの競争は日清戦争戦中・戦後の燃料（石炭）価格高騰と重なったため、愛知電灯との合併が成立（1896年5月）した後の1896年（明治29年）12月に開業以来初めてとなる料金の値上げを行った。以降も1897年（明治30年）3月、翌1898年（明治31年）3月と料金を値上げた。開業10周年を迎えた1899年（明治32年）の取付電灯数は8,854灯であった。
1901年（明治34年）7月、交流高圧送電方式を採用する水主町発電所が完成した。翌1902年（明治35年）の下期より名古屋電灯では動力用電力の供給を開始する。当初の需要は電動機1台のみで、しかも夜間送電のみであったが、その後日露戦争勃発に伴う軍需品製造などで需要は徐々に増加し、1904年（明治34年）10月には昼間の送電も始まった。1904年1月、瀬戸町（現・瀬戸市）に供給していた三河電力、後の東海電気が名古屋市内でも電気の供給を開始した。同社の進出は1906年（明治39年）3月になって特に激しくなり、市内における名古屋電灯の未開業地域に電線を延長するとともに、名古屋電灯既開業地域では道路外の民有地に電柱を建設し電線を架設して供給地域の拡張を図った。同社の市内における電灯供給数は1906年末時点で465戸・1,877灯に及んだが、急速に拡大した要因は水力発電による低廉な料金であった。名古屋電灯は1906年2月に電灯料金の値下げを実施し、10燭の終夜灯では月額85銭としていたが、東海電気ではこれを月額65銭で供給していたのである。したがって名古屋電灯は東海電気が配電する地域では同社の料金水準に割引して供給せざるを得なくなった。東海電灯との競争の傍ら、日露戦争後の好況で電灯・電力ともに需要が増加したため、供給力不足に陥った名古屋電灯は1906年11月から水主町発電所の増設が完成する12月まで、供給の新規申し込みの受付を一時中止する措置をとった。翌1907年（明治40年）7月、東海電気の合併が成立し、名古屋電灯は瀬戸町などを供給区域に追加している。東海電気から引き継いだ電灯数は3,388灯、電力供給馬力数は178馬力である。開業20周年を迎えた1909年（明治42年）の取付電灯数は5万4,937灯であり、開業時に比して100倍以上、10年前と比べても6倍強に増加していた。また電力供給は1,145馬力であった。
1910年（明治43年）に竣工した長良川発電所と1912年（大正元年）に運転を開始した八百津発電所という2つの大規模水力発電所の建設により、名古屋電灯では創業以来初めて販売電力に余剰が生じた。このことから1910年代以降は余剰電力の消化を目的に大口の電力供給に注力し、工場、電気鉄道、他の電気供給事業者など新規需要を開拓、電気の供給地域を名古屋市とその周辺のみならず愛知県外にも拡大した。大口供給を具体的に見ると、長良川発電所建設以前の大口需要家は瀬戸電気鉄道（1907年3月供給契約締結）をはじめごく少数であったが、同発電所完成後の1911年（明治44年）に名古屋電気鉄道と愛知織物・帝国撚糸を加え、その後1913年（大正2年）にかけて愛知電気鉄道・尾張電気軌道・一宮電気・尾北電気・稲沢電気・岐阜電気・知多瓦斯（後の知多電気）・日英水電・日本車輌製造・三重紡績（後の東洋紡績）半田工場といった大口需要家への供給を開始した。1913年に電力供給実績は1万馬力を越え、同年以降は消費電力量（キロワット時）ベースで電力供給が電灯供給を上回るようになった。電力需要はその後、1914年（大正3年）に第一次世界大戦が勃発するとさらに増加し、特に大戦中の後期から戦後にかけては著しい増加を示した。この時期には、石炭価格の高騰や大戦景気を背景とする事業拡大に伴い動力を蒸気機関から電動機に転換した紡績工場が相次いで新規の大口需要家となったほか、社長の福澤桃介が創立にかかわった電気製鋼所やソーダ会社の東海曹達（桃介の長男福澤駒吉が経営）などへも供給を開始している。電力供給実績は1917年（大正6年）に2万馬力を越え、1919年（大正8年）には3万6千馬力に達した。一方電灯供給については、1911年（明治44年）に電灯数が10万灯を越えたが、1914年までは名古屋瓦斯（1907年開業）が供給するガス灯の方が数では劣るものの電灯数の増加率を越えるペースで普及していた。ガス灯との対抗上1912年1月に電灯料金を引き下げ（一例として10燭灯は月額85銭から80銭へ）、2月には電灯勧誘規定を制定して外交員を置き電灯販売に努めた。翌1913年9月には創立25周年を記念し増設希望者に福引券を配布するとともに、支配人以下の職員に責任灯数を割り当てて勧誘にあたらせる、という拡販策を実施し、販売促進の努力を続けた。1914年9月、名古屋市内の路面電車を運転する名古屋電気鉄道に対し、運賃値下げ問題が発端となって電車焼き討ち事件が発生した。この時期、名古屋電灯に対しても電車運賃と同様に電気料金の値下げ要求があり、対策として1914年2月・1916年2月・1917年2月の3回にわたって電灯料金・電力料金を引き下げた。1917年2月の改訂では定額の8燭灯では月額50銭、16燭灯では65銭、24燭灯では80銭などと電灯料金が定められ、以後東邦電力時代の初期までその料金制度が維持された。この間、電灯数は1916年に20万灯を越え、1919年には30万灯を突破している。1921年（大正10年）10月に名古屋電灯と関西水力電気が合併し関西電気が発足した際、新会社の電灯数は旧名古屋電灯区域の87万4,429灯と旧関西水力電気の10万7,990灯をあわせて98万2,419灯となり、電力供給は6万6,285.5馬力と2,237馬力をあわせて6万8,522.5馬力に達した。
名古屋電灯最初の発電所は火力発電所の第一発電所である。愛知電灯を合併して同社の発電所（第二発電所）を引き継ぐまでは社内唯一の電源で、その当時は「電灯中央局」と称した。場所は名古屋市南長島町・入江町（現・中区栄二丁目）で、跡地には中部電力の電気文化会館が建つ。1889年（明治22年）12月に開業した時点での電灯中央局の設備は、米国A・P・ハンプソン製ボイラー3台、米国アーミングトン・アンド・シムス製蒸気機関2台、ドイツAEG製エジソン型直流発電機（出力25kW）4台であり、直流250ボルトにて配電した。開業以来の需要増加に対応するため、1893年（明治26年）2月、京都電灯から譲り受けた設備一式（米国製ボイラー・蒸気機関各1台、三吉工場製25kWエジソン型発電機2台）を増設。さらに翌1894年（明治27年）7月、岡谷商店製ボイラー1台・米国製蒸気機関1台とAEG製25kW発電機2台を増設し、1895年（明治28年）12月には川崎造船所製ボイラー・米国製蒸気機関とAEG製25kW発電機2台を増設している。こうして第一発電所は最大で出力250kWの発電所となったが、後述の水主町発電所において1904年（明治37年）6月に第2期工事が完成すると発電を休止した。その後は予備発電所として残され、一部が試験室として用いられたが、1911年（明治44年）9月27日に試験室の失火が原因で全焼した。
1896年（明治29年）5月に愛知電灯の合併によって継承した同社の火力発電所を、名古屋電灯では第二発電所と称した。所在地は名古屋市下広井町3丁目（現・中村区名駅南）。第二発電所の設備は、ボイラー2台、蒸気機関4台、エジソン式直流発電機30kW・25kW各2台、ホプキンソン型600-800灯用交流発電機1台であった。特筆すべきは交流発電機の存在で、直流発電機しか導入していなかった名古屋電灯では小規模ながら初めての交流発電機となった。この交流発電機を用いて名古屋電灯では熱田町方面への長距離送電を試行し、試験結果を受け直流送電の全廃を決定して水主町発電所の建設に取り掛かった。1901年（明治34年）7月、同発電所の運転開始とともに第二発電所は廃止された。