geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
シトクロムb遺伝子に変異が起きると、運動不耐やより深刻な疾患を引き起こすことがある。抗マラリア薬アトバコンは複合体IIIを標的としており、マラリア原虫のシトクロムb遺伝子に変異が入ることでアトバコン耐性が獲得される。
天平12年（740年）頃までに成立したとされる『豊後国風土記』において、豊後国の8つの郡のひとつとして球珠郡（漢字が現在の「玖」ではなく「球」である）が挙げられている。同書の球珠郡の条には、「昔此村有洪樟樹因曰球珠郡」と記されており、昔、この地に大きな樟があったことに因んで付けられたとされる。範囲は、概ね現在の玖珠郡全域にあたる。また、承平年間（931年 - 938年）に成立した『和名類聚抄』でも、球珠郡とされており、今巳、小田、永野の3郷があったと記されている。
1803年の唐橋世済他『豊後国志』によれば当時の玖珠郡には郷四、山田、古後、帆足の4郷があり、村は麻生原（アソバル）、内匠（タクミ）、恵良（ケラ）、美良津、魚返（オカエリ）など合計81村（村54、支村27）。人口は約29,000人（石高29,333石）。特産品は砂金、明礬石、砥石、天麻（漢方薬原料のオニノヤガラ）等。
栗沢バスストップ（くりさわバスストップ）は、北海道岩見沢市栗沢町北斗の道央自動車道上に設置されているバス停留所。東日本高速道路（NEXCO東日本）での案内名称は「栗沢バスストップ」であるが、バス事業者では「高速栗沢」（こうそくくりさわ）の名称で案内している。
道央自動車道と北海道道340号栗丘幌向停車場線との交点付近にある。所在地はかつては栗沢町であった（2006年に合併により岩見沢市の一部となる）。パークアンドライド用の無料駐車場（50台）が設置されている。
2019年（平成31年）4月1日現在。すべて北海道中央バスによる運行で、共同運行路線は個別に事業者を示す。通行止め等で一般道へ迂回する場合は国道12号の「幌向駅前」停留所に代替停車する。
主に熱帯植物を展示する植物園で、特に果樹に力を入れていた。浜松市フラワーパークの初代園長だった古里和夫が当園開設の提唱者である。古里は戦前、南洋興発においてサトウキビの品種改良研究員として働いており、サイパンとは深い縁があった。そういう経緯から、サイパンに植物園を設置することになった。そして場所をサイパン中央部のパパゴの高地（標高200m）にすることにし、1981年より工事を始め、1984年10月1日に開園した。市街地から離れているため、主に旅行会社主催のツアーで来る人が多かったという。しかし、2011年1月31日をもって休園することになった。2003年に当時園長の住友順一の友人三宅康尚が園内に生殖するインド菩提樹の葉でお茶を作る事に成功した。 その茶を「釈迦茶」と三宅康尚が命名し、住友順一の協力でサイパンのお土産品として販売に成功した。
ウエスト・ロンドン礁（ウエスト・ロンドンしょう、英語：West London Reef/West Reef、ベトナム語: Đá Tây / 𥒥西、中国語: 西礁）は、南沙諸島にあるロンドン群礁（英語：London Reefs、中国語: 尹慶群礁）西部にある環礁である。北東-南西方向の長さは約8km、幅は約2.5km。草木も無く淡水も出ない。ベトナム名は「ダオ・ティ」。1988年からベトナムが実効支配している。ベトナムは2010年から2015年の間に約6.5万m²の埋め立てを行って、建造物を建設している。ただし、その埋め立ての規模は、ファイアリー・クロス礁での中国による埋め立ての数十分の一程度にすぎない。一方、中華人民共和国及び中華民国（台湾）も、この礁の主権を主張している。
国史学会（こくしがっかい、英語: The Society of Japanese Historical Research）は、1909年に設立された、歴史学に関する団体。団体名には「学会」とあるが、日本学術会議協力学術研究団体の学会ではない。また、日本学術会議などによる「学会名鑑」にも登録されていない。加えて、日本歴史学協会にも加盟していない。
1909年、三上参次東京帝国大学教授を初代会長として発足。1929年に機関誌『国史学』（英題: The Journal of Japanese History、ISSN 0386-9156）を創刊した。現在は年に3回刊行している。事務局は國學院大學内に置かれている。現会長は鈴木靖民國學院大學教授。
三島市、田方郡函南町、静岡新聞、静岡放送、三島信用金庫、伊豆箱根鉄道などの出資で設立した株式会社である。基本的に愛称の「VOICE CUE」の名が使われており、正式名のエフエムみしま・かんなみの名が使われることはあまりない。設立のきっかけは1995年（平成7年）に発生した阪神淡路大震災で、この教訓を活かし緊急災害時の情報局としての役割も担う事が狙い。このため、災害時には通常放送の番組を中断して非常災害情報を送信する。1997年に県内3局目・県東部では初のコミュニティFM局として開局した。日曜深夜も含めた24時間放送で、自社制作番組以外の時間帯は、ミュージックバードの番組を放送。2015年4月1日よりJCBAインターネットサイマルラジオに参加し、インターネットでの聴取が可能である。
三島市、函南町の広報が、インフォメーションという形で、1日に数回放送されている。また、朝の番組では清水町、長泉町（2015年4月から裾野市も）の広報も放送されている。
第41条　学校法人に、評議員会を置く。2　評議員会は、理事の定数の二倍をこえる数の評議員をもつて、組織する。3　評議員会は、理事長が招集する。4　評議員会に、議長を置く。5　理事長は、評議員総数の三分の一以上の評議員から会議に付議すべき事項 を示して評議員会の招集を請求された場合には、その請求のあつた日から 二十日以内に、これを招集しなければならない。6　評議員会は、評議員の過半数の出席がなければ、その議事を開き、議決を することができない。7　評議員会の議事は、出席評議員の過半数で決し、可否同数のときは、議長 の決するところによる。8　前項の場合において、議長は、評議員として議決に加わることができない。第42条　次に掲げる事項については、理事長において、あらかじめ、評議員会　の意見を聞かなければならない。　一　予算、借入金（当該会計年度内の収入をもつて償還する一時の借入金を　　除く。）及び重要な資産の処分に関する事項　二　事業計画　三　寄附行為の変更　四　合併　五　第五十条第一項第一号（評議員会の議決を要する場合を除く。）及び  　第三号に掲げる事由による解散　六　収益を目的とする事業に関する重要事項　七　その他学校法人の業務に関する重要事項で寄附行為をもつて定めるもの2　前項各号に掲げる事項は、寄附行為をもつて評議員会の議決を要するもの とすることができる。第43条　評議員会は、学校法人の業務若しくは財産の状況又は役員の業務執行　の状況について、役員に対して意見を述べ、若しくはその諮問に答え、又は　役員から報告を徴することができる。
第44条　評議員となる者は、次の各号に掲げる者とする。　一　当該学校法人の職員のうちから、寄附行為の定めるところにより選任　　された者　二　当該学校法人の設置する私立学校を卒業した者で年齢二十五年以上の　　もののうちから、寄附行為の定めるところにより選任された者　三　前各号に規定する者のほか、寄附行為の定めるところにより選任され　　た者2　前項第一号に規定する評議員は、職員の地位を退いたときは、評議員の職 を失うものとする。
第46条　理事長は、毎会計年度終了後二月以内に、決算及び事業の実績を　評議員会に報告し、その意見を求めなければならない。
劉 昶（りゅう ちょう、436年 - 497年）は、南朝宋の皇族。義陽王、ついで晋熙王。文帝劉義隆の九男。北魏に亡命して丹陽王、ついで宋王に封じられた。字は休道。
劉義隆と謝容華のあいだの子として生まれた。445年（元嘉22年）2月、義陽王に封じられた。450年（元嘉27年）、輔国将軍・南彭城下邳二郡太守となった。453年（元嘉30年）、兄である皇太子の劉劭が文帝を殺害して帝を称すると、劉昶は散騎常侍の位を加えられた。孝武帝が即位すると、劉昶は太常に転じ、東中郎将・会稽郡太守として出向した。まもなく監会稽東陽臨海永嘉新安五郡諸軍事を加えられた。454年（孝建元年）7月、東揚州が立てられると、劉昶は東揚州刺史に任じられ、後将軍の号を受けた。457年（大明元年）、召還されて秘書監となり、驍騎将軍の号を受け、散騎常侍の位を加えられた。458年（大明2年）2月、中軍将軍・南彭城下邳二郡太守に転じた。10月、都督江州郢州之西陽豫州之新蔡晋熙三郡諸軍事・前将軍・江州刺史として出向した。459年（大明3年）7月、召還されて護軍将軍の号を受けた。中書令に転じた。461年（大明5年）6月、中軍将軍の号を受けた。463年（大明7年）10月、開府儀同三司の位を加えられた。散騎常侍の位を受け、太常となった。孝武帝の南巡に従い、皇太后の龍舟を転覆させる失態を犯したため、開府の位を剥奪された。まもなく再び授与された。464年（大明8年）7月、使持節・都督徐兗南兗青冀幽六州豫州之梁郡諸軍事・征北将軍・徐州刺史として出向した。465年（宋の永光元年、北魏の和平6年）9月、妾の呉氏や一党数十人を連れて北魏に亡命した。武邑公主を妻に迎え、侍中・征南将軍・駙馬都尉となり、丹陽王に封じられた。1年あまりして武邑公主が死去すると、建興長公主を妻に迎えた。467年（宋の泰始3年）、宋では晋熙王に改封された。470年（泰始6年）、宋で劉燮が後を嗣いだ。北魏の皇興年間、弟である宋の明帝が員外郎の李豊を北魏に派遣すると、献文帝は劉昶と明帝のあいだで手紙のやりとりを許した。劉昶は外都坐大官に任じられた。建興長公主が死去し、さらに平陽長公主を妻に迎えた。北魏の太和初年、内都坐大官に転じた。479年（太和3年）、斉の蕭道成が帝位につき、宋の順帝を殺害すると、劉昶は孝文帝による南征に参加した。雨が降りつづき行軍を妨げられたため、撤退の意見を上奏して容れられた。儀同三司の位を加えられ、儀曹尚書を兼ねた。孝文帝の命により蒋少遊とともに朝儀の改革を担当した。中書監となり、斉郡開国公に封じられ、宋王の号を加えられた。493年（太和17年）春、孝文帝が北魏の百官を経武殿に集めて、南征について議論させると、斉の蕭氏による簒奪に話が及んで、劉昶は悲泣してやまなかった。斉の雍州刺史の曹虎が偽って北魏に降伏を申し出ると、劉昶は義陽に出兵したが、得るところなく帰還した。494年（太和18年）7月、使持節・都督呉越楚彭城諸軍事・大将軍に任じられた。孝文帝の南征に従軍し、斉の司州に進攻して、斉軍をたびたび撃破した。再び義陽に進出したが、勝利できず撤退した。497年（太和21年）4月、彭城で死去した。享年は62。仮黄鉞・太傅・揚州刺史の位を追贈された。諡は明といった。
端役で出演した1977年の『スター・ウォーズ』を皮切りに現在に至るまで、40本以上のテレビ・映画への出演したキャリアを持つ。大きな役ではなくとも『ハノーバー・ストリート 哀愁の街かど』(1979年/ピーター・ハイアムズ)、『エイリアン2完全版』(1986年/ジェームズ・キャメロン)、『ダブルチーム』(1997年/ツイ・ハーク)、『宮廷料理人ヴァテール』(2000年/ローランド・ジョフィ)など、日本でも名の知れた作品に多く出演している。
パク・ヒュンスン（Park Hyunsun、1988年1月22日）は韓国の女子アーティスティックスイミング選手。2009年にローマで開催された世界水泳選手権に出場し、ソロとデュエットのフリールーティンと、テクニカルルーティンの4種目に出場し、ソロのフリールーティンで決勝に進出し12位になっている。2012年ロンドンオリンピックには妹のパク・ヒュンハとのデュエットで出場
『NHKラジオ夕刊』（エヌエイチケイ ラジオゆうかん）は、1992年4月から2008年3月までNHKラジオ第1放送の平日夕方18時台（18:00-18:50）に放送されていたニュースワイド番組。
1992年4月放送開始当初は、土・日曜日も放送されていたが後に平日のみとなった。なお2004年度までは8月を除く年度上半期の毎週木・金曜日はNHKプロ野球の放送のため休止していたが、2005年度と2006年度はその中継が19:30スタートに変更されたため、この2年間は上半期も月-金曜の放送に変更された。ただし、一部の地域は不定期で18時から（試合によっては月-水曜日にも）野球中継を放送する場合があり、その地域は休止となる。また春季と夏季の高校野球開催期間中も3-4試合開催される場合は中継延長などを考慮して原則として放送休止とし、18時からニュースを5分程度放送した後、「夕刊ジョッキー」として当番組出演の女性アシスタントが番組を進行し話題と音楽（日によって後半のインタビューのアンコールも）を放送する場合もあった。解説委員が週代わりで「編集長」として出演。その日一日のニュースをわかりやすく解説するほか、経済情報やゲストとの対談（18:30ごろ-）を交えて展開。NHKラジオ第1の17年ぶりの大改編により2008年3月をもって番組が終了。16年の放送に幕を閉じ、4月（厳密には3月31日）からは、時間を17時からに拡大した上で、ニュースに対するリスナーからの投稿も交えて番組を進めるスタイルの報道番組『私も一言!夕方ニュース』にリニューアルされた。
好色で遊び好きな男性三人組（途中でメンバーは入れ替わる）の道中記の形をとっている。語り手は若い修辞学生・エンコルピウスである。舞台はイタリアやギリシアであるとされるが、地名が特定されない、もしくは写本が欠けているなどの事情で地名不詳の箇所も多い。淫らな男女が登場しては絡み合い、美少年の奴隷をめぐる少年愛の描写もなされている。その文学性だけでなく、当時のローマの風俗を知るための資料性も評価されている。
『サテュリコン』でもっとも有名なシーンが、「トリマルキオの饗宴」と呼ばれる豪奢で頽廃的な宴会の場面である。写本が大幅に欠損している『サテュリコン』の中でも、宴会の始まりから終わりまで一貫したシーンとしてテクストが残されている貴重な場面である。ローマの宮廷や権力者らの私邸で行われていた饗宴文化を考証する資料ともなっている。主人公一行はその道中、トリマルキオなる人物の開いた饗宴にもてなされることになる。饗宴の主人であるトリマルキオは、解放奴隷という設定である。ネロ時代のローマでは、奴隷身分だった者が解放され巨万の富を得て台頭するという例が多く見られた。トリマルキオという人物の設定もこうした新興の富豪を描写したものである。彼は洗練された人物としてではなく、派手な装いで登場すればその悪趣味を賓客にくすくすと笑われ、教養人を装って古典の知識を披露すれば間違いを露呈してばかりであるなど、むしろ滑稽さをもったキャラクターとして描かれる。当時高級とされていた食材をふんだんに使った料理の描写に加え、趣向を凝らした器についても作中で詳しい説明つきで語られる。また、料理や歓談だけでなく余興も趣向を凝らした内容となっている。曲芸師によるパフォーマンスや剣闘士競技が披露され、「動く天井から土産物が降ってくる」といった大掛かりな装置の描写まである。
第8回全国高等学校バスケットボール選抜優勝大会（だい8かい ぜんこくこうとうがっこうバスケットボールせんばつゆうしょうたいかい）は、1978年3月22日から26日まで代々木体育館別館で開催された全国高等学校バスケットボール選抜優勝大会。
日本でアイドル、女優をしていたが、2007年に日本大学を休学し、渡韓。『美女たちのおしゃべり』に出演するようになるが、韓国の週刊誌『週刊東亜』のインタビューで、「独島の所有国を知らない」と答え、韓国内で問題となった。2011年4月に帰国し復学。現在は日韓を行き来しながら、両国で芸能活動中。2016年に韓国の歌手と結婚し、第1子の娘が誕生した。
1999年夏よりオーディションを繰り返して、小室はどういう展開をするか悩んでいた。デビュー当初のコンセプトは「J-HIP HOP」であった。ユニット名の由来はダンス面を引っ張るNAO・モデルであり、ファッション面でのアイディアを担うEMA・メインヴォーカルを担当するKIYOKOと歌・ダンス・ファッションと異なる専門分野をミックスしてバランスをとっている3人から小室がインスパイアされた事から付けた。小室が本格的にトランスに着手する切っ掛けになったユニットであり、アナログ盤もリリースされた。発売当時小室のクレジットは伏せられていたが、アナログ盤が予想以上の売り上げを示した事により、「自分の名前が無くても売れる」「トランスがこれからの若者に通じる」と手応えを感じたという。
平 龍生（たいら りゅうせい、1935年4月5日 - ）は、日本の小説家。兵庫県神戸市生まれ。本名・忠夫。早稲田大学文学部卒。広告業界で働いたのち、1972年「真夜中の少年」でオール読物新人賞受賞（平忠夫の名）、1983年「脱獄情死行」で横溝正史賞受賞。以後平龍生の名で小説を発表する。サスペンス、官能小説、ホラー、バイオレンスなどが主。
アメリカンフットボールにおけるオーバータイム（延長戦）は、第4クォーター終了時点で同点で、かつ試合の勝敗を決する必要がある（引分けを認めない）場合に行われる。NCAA及び日本等で採用されているタイ・ブレイク・システムとNFLでルールに違いがある。
タイ・ブレイク・システムとは、2チームがコイントスで先攻、後攻、プレーサイドを決め、1ピリオド(両チーム1回ずつの攻撃機会)毎に点差がつけば試合終了、同点ならもう1ピリオド続け、勝負がつくまで試合を行うシステムである。オーバータイムのスタート地点は、敵陣25ヤードからであり、進め方は通常の試合ルールと同じで、攻撃側はタッチダウン(TD)、あるいはフィールドゴール(FG)による得点を狙う。NFLのルールでは、2009年まではレギュラーシーズンのゲームでは、通常通り、キックオフでスタートし、どちらかに点が入ればそこで試合終了としていた。しかし、2010年よりポストシーズンのゲームに限定して、先攻のチームがTDをあげた場合は、先攻チームの勝ちとするが、FGの場合には後攻チームにも攻撃権が与えられ、攻撃失敗なら先攻チームの勝ち、TDなら後攻チームの勝ちとなる。両チームの攻撃が終わっても同点の場合（両チームともにFG成功、または、両チームともに攻撃失敗の場合）は試合を続行し、以降は得点が入ったチームの勝ちとなる。同点のまま15分の試合時間が経過した場合はレギュラーシーズンなら引き分け、ポストシーズンならエンドを入れ替えて決着がつくまで繰り返す。2012年からはこのルールが全てのゲームに適用されることとなった。2017年からレギュラーシーズンのオーバータイムピリオドは10分のみへ変更された。
オーバータイムの制度が適用されるのは、NFLのレギュラーシーズン、ポストシーズン全試合の他、日本ではXリーグで採用されている。関東学生リーグでは、2006年度からレギュラーシーズンにも適用されるようになり、全試合に勝敗がつけられるようになった。関西学生リーグでは、リーグ戦ではオーバータイム制は採らず、優勝校が複数の場合に行われる甲子園ボウル出場校決定のためのプレーオフでオーバータイムを採用している（入替戦の出場校は抽選にて決定）。1980年代には1クォーター分を通常の試合手順でそのまま延長していたが、現在では2004年の立命館大と関西学院大のプレーオフでの事例のように上記の方式に則り行われる。
ハードウェア・アクセラレーションはパフォーマンスを改善するために使用される様々な技術のうちのひとつである。特に並列処理の点で、専用設計されたハードウェアは効果を発揮しやすい。通常、CPUによるソフトウェアの実行では、CPUが備えるプリミティブな命令の並びで処理を実現し、その命令を逐次的にひとつずつ実行する。一方ハードウェアによるアクセラレーションでは特定の処理のための専用のハードウェアを設計し、そのハードウェア内では回路の並列性を生かして演算を並列に行うことで、逐次的な命令実行の場合よりはるかに高速に演算を実行する。しかし専用に設計されたハードウェアとして処理を実現した場合、CPUが備えるプリミティブな命令の組み合わせによりソフトウェアとして処理を実現する場合に比べて柔軟性が減少する。またハードウェアの設計及び製造にはソフトウェアに比べて桁違いのコストが必要になる。このような実行性能と柔軟性やコストとのトレードオフから、ハードウェアによるアクセラレーションはソフトウェアの中でも特定のパターンの演算を集中的に処理するようなパフォーマンスの上重要な部分について利用される。ハードウェア・アクセラレーションは小さな機能ユニットからMPEG2の動作予測のように大きな機能ブロックまでさまざまな粒度にわたる。一般に粒度を大きくできれば実行性能が向上する一方、用途が固定化され柔軟性は低下する傾向がある。
処理の高速化を支援するハードウェアを総称してアクセラレータと呼ぶ。代表的なものに、Bit Block Transfer機能や3次元コンピュータグラフィックス描画、動画再生支援機能などを含むリアルタイムグラフィックス処理に特化したGPU（かつてはグラフィックアクセラレータと呼ばれていた）、数値演算コプロセッサなどとも呼ばれるFPU、音声などのデジタル信号処理に特化したDSP、ベクトルプロセッサやFPGA等を拡張ボードに実装したもの、などがある。専用計算機などでも、コストなどの点で一般の処理について通常のコンピュータを流用するためにアクセラレータの形態をとることがある。また以前はパーソナルコンピュータにおいて、アップグレードのためCPUを換装するのが一般的でなかったこともあり、オーバードライブプロセッサ等による「CPUの高速化」のためのプロセッサを「CPUアクセラレータ」等と称したこともあった。また近年はグラフィックスなどはGPUに機能が分離される一方で、SSEなどのSIMD型拡張命令として、CPU自身がアクセラレータ的な機能を持つ命令を積極的に備えるようにもなってきている。
アクセラレータを搭載しないコンピュータでは、ハードウェア・アクセラレーションを利用したソフトウェアを実行することができない。代替としてソフトウェアによる実装をフォールバックソリューションとして用意することもあるが、開発工数やテスト工数も増加する。また、アクセラレータの命令仕様や演算精度の違いから、演算結果がCPUによるソフトウェア処理と異なる場合も問題となる。また、アクセラレータを操作する処理を記述する際、本来アプリケーションソフトウェアを実現するために本質的ではない、ハードウェアに関する予備知識も必要となる。通例、ハードウェアを抽象化・標準化するDirectX/OpenGL/OpenCLといったアクセラレーション用APIを介することで、ハードウェアの詳細な実装を隠蔽することが多いが、ハードウェアおよびデバイスドライバー層がこれらのAPIをサポートする必要がある。なお、通例CPUと外部ハードウェアとではメモリ空間が異なることから、外部ハードウェアに処理を委譲する際にデータをメインメモリから外部メモリに転送する必要があったり、逆に外部ハードウェアの処理結果を取得する際にデータを外部メモリからメインメモリに転送（リードバック）する必要があったりするため、プログラムが煩雑となる。AMD APUにおけるHSAのように、CPUと補助プロセッサのメモリ空間を統合することでソフトウェア開発の負担を低減する解決策も提案されている。
文化9年（1812年）、近江出身の藤野四郎兵衛が網走川の河口に弁財天を祀る小祠を作り、漁場の鎮守としたのに始まると伝える。明治時代、網走に移住した人々が村落を形成し、藤野家に請うて弁財天社を譲り受け、この地方の鎮守社・氏神とした。数度の遷座の後、明治41年に現在地に社殿を造営し、正式に厳島神社の分霊を奉迎して公認の神社（無格社）となった。大正12年に郷社に昇格し、昭和4年、本殿以下の大造営を行い、昭和9年に県社に昇格した。
境内社に網走護国神社があり、網走支庁出身の国事殉難者705柱を祀る。昭和56年、かつて市内7箇所に祀られ、戦後は放置されていた七福神が網走護国神社に合祀され、境内に七福神像が復元されている。
飯塚バイパス（いいづか-）は、福岡県直方市下境と飯塚市片島交差点を結ぶ国道200号のバイパス道路（4車線）。全線法定速度（最高速度60km/h）規制。一般的に直方バイパスと合わせ、直方・飯塚バイパスと呼ばれる。
2002年に直方バイパスが完成するまでは、北九州方面からなら国道200号の北九州市八幡西区木屋瀬、直方市感田地区を抜け、一旦県道22号田川直方バイパスに入り、下境交差点から飯塚バイパスに入る、という迂回をしなければならなかった。2002年に直方バイパスが暫定完成、2005年には直方バイパスの完成4車線化工事が完了し、現在は北九州市よりの直通での利用が可能となり非常に便利になっている。全線が中央分離帯ありの4車線道路のため非常にスピードが出る道路だが、そのために速度取り締まりが厳しくなっている。飯塚市の新飯塚地区などにオービスが設置されており、飯塚市の鯰田・頴田地域の上り車線では白バイによる取締りが多く、下り車線では飯塚市の立岩地区（嘉穂東高校からの合流地点）で、パトカーによる一時停止違反の取締りが頻繁に行われている。直方・飯塚バイパス全線開通後も、八幡西区馬場山交差点と飯塚市水江交差点を結ぶ遠賀川沿いを走る旧道は、国道指定解除をせずに引き続き国道200号となっているが、直方市街地を抜けると、道幅が狭いことで地元利用者以外で通る車は少ない他、国土交通省は当該区間の移管を計画している。
暗号理論（あんごうりろん）の記事では暗号、特に暗号学に関係する理論について扱う。Category:暗号技術も参照。
対海国（つかいこく、對海國）とは、中国の史書に記述される倭国中の島国である。「魏志倭人伝」でも版によって表記が異なり現存する最古の版である紹熙本では「對海國」とされ、紹興本では「對馬國」とされることから、魏志倭人伝での誤記ではないかとさる。対馬にあった対馬国であると考えられている。
野口 信行（のぐち のぶゆき）は、日本の作家、映像プロデューサー。京都府京都市出身、同志社大学経済学部卒業。
エイベックス、コロムビアミュージックエンタテインメントなどのレコード会社を経て、OLC・ライツ・エンタテインメントへ転職し、人形アニメーションに特化したレーベル「MUKU」の立ち上げに関わる（同社は2009年3月に解散、解雇）。同レーベルが手掛けた「ルドルフ赤鼻のトナカイ」は、2008年12月にamazon.comで数日間のみ1位を獲得している。その他に、『between us,DASENKA』では、脚本の製作にも参加。一方で、認定臨床心理カウンセラーの資格を有しており、処女作となった『座右のメイ』は、自己暗示本という形の小説として発表している。
歌川 豊勝（うたがわ とよかつ、生没年不詳）とは、江戸時代の浮世絵師。
鎌倉国宝館所蔵の「七夕美人図」（紙本着色）に「一響齋豊勝繪」の落款と花押があり、この絵の作者として知られている。歌川派の系統に連なる絵師とされているが、師系や経歴については不明である。この「七夕美人図」は描かれている人物の風俗から、文政末ごろのものとされる。
岡山寺の概要が詳しく書かれた寺伝「備陽記」によると、天平勝宝元年（749年）に報恩大師が勅命を奉じて四十八寺を開いた時、第二番として創立された。その後は荒廃したが、天暦年間には信源上人により中興した。また、もう一つの寺伝「岡山寺観世音由来記」によれば、から川（現:辛川）に当時横暴を働いていた野武士がおり、地中から千手観音を掘り出し、観音堂を建てたのが寺の開創という。天文の頃には金光備前・金光宗高から格別の庇護を受け、宗高は比叡山から高僧を招くほどに気に入られたという。天正元年（1573年）に宇喜多直家が石山城に入城し城郭を修築する際、寺自体を城の西に移した。そして天正18年（1590年）には宇喜多秀家により山崎町へ、さらに慶長6年（1601年）には小早川秀秋により磨屋町に移された。慶安5年（1652年）、岡山寺と光珍寺の2寺に分割され、今日に至る。光珍寺は岡山寺のすぐ西、道路を挟んで向かい側に現存する。昭和20年（1945年）6月29日の岡山空襲の時、本堂や如来堂、三王堂、客殿、庫裡が全焼し、残ったのは本尊ほか僅かばかりのものだけである。現在の堂宇は戦後のものである。
市中銀行は日本銀行に置いてある当座預金残高の額に比例して融資を行うことができる。量的金融緩和政策とは、この当座預金の残高を増やすことで、市中のマネーサプライ（マネーストック）を増やそうとする政策である。日銀が公開市場操作で銀行等の金融機関から国債や手形を買うことで資金を供給し、市中に出回る資金の量が増えて、金利が低下し、金融緩和となる。公開市場操作での債券の売買に応じるかどうかは民間金融機関の自由であり、金融機関から申し込まれた金額が、入札予定額に達しない札割れと呼ばれる現象も起きている。資金供給オペレーションでの札割れは、十分な資金が金融機関に供給されていることを意味する。日銀当座預金は利子がつかないため、金融機関が余った資金を市場での運用や融資に振り向ける傾向があるので、市中への資金供給が増えると期待される（ポートフォリオ・リバランス効果）。経済学者のエドウィン・トルーマンは、経済学者のジェームス・トービン、ウィリアム・ブレイナードが共に取り組んだ資産市場に関する研究が「本質的に量的緩和の骨格になっている」と指摘している。
マネーサプライの伸びは代表的な指標であるM2+CDの前年比の伸びが1980年代後半には10%を超えていたのに対して、1992年末頃には前年比でわずかながら減少し、その後も2-4%程度の低い伸びが続いていた。1990年代に入ってからの日本経済では物価上昇率が低下し、とりわけ1999年頃以降は、消費者物価が持続的に下落する状況となってデフレーションが問題となった。こうした状況を改善するために、物価上昇率を高める政策が求められていた。90年代前半までは、公共事業の増加などの財政政策によって需要を増加させて需要不足によるデフレーションギャップを縮小するという政策が志向されたが、1999年頃以降の公共投資額は縮小に転じ、状況は改善せずデフレ脱却には至らなかった。金融政策は、そのほとんどの場合、金利（とくに短期金利）を目標に実施される。しかし、幾度かマネーサプライを目標にしたことがある。最も有名な例は、1970年代末期から1980年代初めにかけてFRBが行なった新金融調節方式である。このときの目的はマネーサプライの伸びを抑制しインフレーションを撲滅することであった。このため、目標にされなくなった金利は20パーセントに上昇し、インフレ率は低下した。日本銀行のアドバイザーであったジョン・テイラーは、1990年代から量的緩和政策の採用を助言していた。量的緩和は、金融政策決定会合の審議委員であった中原伸之によって提案され、2001年3月に初めて採用された。日本銀行による量的金融緩和は、マネーサプライの伸びを促進しデフレを撲滅することが目的であった。この政策はインフレ抑制の場合と違い金利がゼロ以下にならない制約があるため効果発揮への期待が薄かった。さらに、すでに名目金利はゼロ近くに誘導しているところにデフレが進行したため、実質金利を引き下げる手立てが無くなり、従来型の金融政策の打つ手はこれ以上考えられなかった。作用・副作用がわからない、この政策を実施せざるを得なくなったのは前年の政策ミスが背景にあった。2000年8月、日銀は日本経済の見通しが明るいとしてゼロ金利政策を解除した。金利機能を取り戻したいと言う日銀たっての希望の下での決定であったが、2000年秋からITバブル崩壊後の厳しい設備投資後退で景況は急速に悪化していった。このため、早くも半年後に政策転換を余儀なくされる結果となった。国会からは、日銀の政策錯誤への責任を問う声が上がり、独立性を侵害されかねない状況となった。このような状況下において、より強力な金融緩和姿勢を表す量的緩和が実施されることとなった。量的金融緩和政策の採用によって、日本銀行の当座預金は、2001年2月頃の4兆円程度から徐々に引き上げられ、最大では30兆円から35兆円に維持することが政策目標となった。これによって、マネタリーベース（ベースマネー、ハイパワードマネー）の伸びは大きく高まったが、ITバブル崩壊の影響から投資案件の低迷もあり、これらの資金の多くは日本国債の購入に振り向けられ、マネーサプライ（例えばM2+CD）の伸びは低迷を続けた。2006年3月、日銀は「消費者物価上昇率が0%より上回った」とし、量的緩和政策を解除した。当時、竹中平蔵総務大臣と中川秀直自民党政調会長は量的緩和解除に反対していたが、与謝野馨経済財政担当大臣の後押しもあり、日銀は量的緩和解除を強行したとされる。
日銀企画局参事役の鵜飼博史の文献（2006年）によると、イールドカーブの押し下げ効果は明確に確認され時間軸効果は十分に機能した、マネタリーベースの補強（コミットメント）は一部にリスクマネー化（ポートフォリオ・リバランス）を生じたが、コミットした分量よりは効果が小さかったとし、金融機関については資金繰り不安を払拭することができたが、総需要･物価への直接的な押し上げ効果は限定的で、むしろ企業のバランスシート調整による影響が大きいとしている。経済学者のジョセフ・E・スティグリッツは「量的緩和がわずかでも効果を持ちうる点は、住宅ローンの金利を低下させることである。これは不動産価格を維持する助けになる。量的緩和はおそらく弱いものだろうがバランスシート効果をもたらす」と指摘している。経済学者のアダム・S・ポーゼンは「日本の量的緩和策は正しいサインを送ったが、それだけで高いインフレは起こせなかった」と指摘している。経済学者の伊藤修は「日銀によるゼロ金利政策、量的緩和政策でもマネーサプライは増えなかった」と指摘している。経済学者の翁邦雄は「市場にマネーを供給する量的緩和と物価が上がることの間に、理論上の結びつきはない」と指摘している。経済学者の池尾和人は、非伝統的金融政策について、市場が機能不全となっている金融危機においては効果を発揮するが、平時においては景気刺激の効果は少ないというのが経済学的コンセンサスであるとしている。経済学者の高橋洋一は「日本の量的緩和は不徹底であったため、デフレから脱却できなかった」と指摘している。経済学者の岩田規久男は「量的緩和としておきながら、マネタリーベースの増加率は5年間で年率12%しか増えなかった。この程度の量的緩和では、貨幣はデフレ脱却に必要なほど増えないし、デフレ脱却に不可欠であるインフレ予想も生まれない。量的緩和の期間中、貨幣は11%しか増えなかった」と指摘している。経済学者の飯田泰之は「日銀は自身でゼロ金利政策・量的緩和政策を実施しながら、効果に疑問を呈する発言を重ねてきた経緯がある」、「2001-2006年のゼロ金利・量的緩和政策によって、マイナス1%のデフレから0%まで、失業率は5%後半から4%前後まで下がっている」と指摘している。経済学者の森永卓郎は「戦力を逐次投入する形での小出しの金融緩和は、デフレ政策の継続にほかならない」と指摘している。エコノミストの片岡剛士は「実証研究では、量的緩和は日本の場合でも微弱ではあったが効果はあった。そして量的緩和は、デフレ予想の深刻化に歯止めをかけ、資産価格の上昇をもたらすことで総需要の回復を後押ししたという結果が得られている」と指摘。経済学者の本多佑三は、「日銀が採用した量的緩和政策が、株価の変動を通じて生産に影響を与えた」と指摘している。経済学者の田中秀臣は「2004年には、それまでのデフレ予想が急速に改善していった」と指摘している。片岡剛士は「量的緩和策により貨幣供給が進めば、短期的には流動性が高まることで名目金利が低下する効果が見込めるが、名目金利の低下は耐久消費財や資産の購入を刺激することで実質所得の増加や物価上昇につながっていく。そして実質所得の増加は貨幣需要の増加につながり、物価上昇は実質貨幣残高を減少させるために長期的には名目金利が上昇する。更にフィッシャー効果によっても名目金利は上昇する。こうして短期的には流動性が高まることで名目金利は低下するが、経済の回復が進む長期では名目金利は上昇する」と指摘している。経済学者の原田泰は「金融緩和によってお金を増やせば、必ず物価が上がり、名目GDPも増加する。いくら緩和しても貸出が増えないから景気は良くならないという主張は誤りである。金融緩和の効果は貸出を通じてのものだけではない。金融緩和によって為替が下がる。輸出企業が復活し、リストラをやめる。賃金の総収入が上がるのだから消費が増える。地場の産業にもお金が落ちる。この過程で税収が上がる」「金融緩和の目的は雇用を増やすことで賃金を上げることではない。勿論、金融緩和で雇用が伸びて、失業率が下がっていけば、いずれ賃金は上がる。しかし、雇用が伸びる前に賃金を上げては、かえって雇用の伸びを妨げることになりかねない」と指摘している。経済学者の若田部昌澄は「論壇では『日銀の量的緩和政策に効果はなかった』という意見も多い。勿論、デフレが終わっていないのだから効果はまったく不十分だった。しかし、それはこれだけ長くデフレが続き、デフレ期待が根づいているのに日銀が適切な政策を怠ってきたつけでもある。逆に貨幣供給量を減らす政策よりははるかにましであった」「日銀がいかにデフレ脱却的に見える政策をとっていても実際にはデフレ容認的なレジームなのではないか、という疑念を呼び起こした。具体的にはそれは、量的緩和期には生じていた予想インフレ率の上昇が下落に転じたことが証拠である」と指摘している。
池尾和人は「金融政策を研究している世界の専門家の間でも、ゼロ金利の制約下では量的緩和は効かないというのがコンセンサスである」「ほとんど金利が付かない国債とマネーの入れ替えを大々的に行うことにほかならない。ほとんど金利が付かない国債とマネーは似たもの同士で入れ替えても劇的な影響が生じるかは疑問である」と指摘している。経済学者の齊藤誠は「ゼロ金利の制約下ではいくら貨幣供給をしても物価は上がらず、貨幣数量説が成り立つことはない」といった命題を数式で示している。一方で高橋洋一は、齊藤の数式に一切手を加えず再計算し「貨幣供給すればインフレになる」という正反対の命題も同時に導き出せたとしている。高橋洋一は「名目金利がゼロ近辺になると名目金利の引き下げ余地はなくなるが、実質金利は予想インフレ率が高まればマイナスにできる。実質金利の引き下げ余地がなくなるということはない」と指摘している。岩田規久男は「日銀がインフレ目標の達成に説明責任を負ってコミットしなければ、量的緩和によってデフレ脱却を達成できない。量的緩和はあくまでインフレ予想の形成のための手段の一つに過ぎない」と指摘している。経済学者の星岳雄は「ある程度の効果はあったと考えるが、十分な量的緩和ではなかったためデフレを解消するには至らなかった。量的緩和自体が効かないというわけではない。量的緩和は将来の期待に働きかけることによってのみ有効性を発揮するものであるため、コミットメントが重要である。日銀の量的緩和では、消費者物価指数で見たインフレ率が安定的にゼロ以上になるまで量的緩和を解除しないという明確なコミットメントを発表したにもかかわらず、実際はまだデフレから完全には脱却していなかった2006年に量的緩和をやめ、ゼロ金利も同じ年に解除してしまった」と指摘している。
金融機関が、日本銀行に預け入れる無利子の預金のことを預金準備または準備といい、法律で自金融機関の預金の一定比率以上を預け入れることが定められており、この比率を超える超過準備のことをブタ積みという。池尾和人は「全体のおカネをさらに増やすと、動くおカネが増えると量的緩和論者は主張している。だが、私は死蔵されるおカネがさらに増えるだけである。量的緩和政策では、おカネは日銀の準備預金として貯まっていく。準備預金の保有者は民間金融機関だから、彼らが引き出さなければ、市中に出回って動くおカネにならない。では、準備預金を10兆円から30兆円に増やしたら、民間金融機関が引き出す意欲が増すのか。やはり違い、貸し出し需要が増えなければ、民間金融機関は引き出さない」と指摘している。「量的緩和を行っても日銀の準備預金が増えるだけで、おカネは市中には回らず消費も設備投資も増えない」という反論（ブタ積み論）について岩田規久男は「デフレ脱却のためには貨幣は増えなくてよい。景気回復が始まった2002年以降も貸し出しは2005年まで減っていたが、当時は企業はカネ余りの状態だったからである。しかし、企業の設備投資は増加していった。自己資金で設備投資をファイナンスした。今（2011年）も企業は貯蓄超過なので、貸し出しルートは問題ではない。予想インフレ率が上がると、死蔵されている貨幣の流通速度が上がるからである。そうなると、いずれ貸し出しも増える。重要なのはインフレになるという期待であり、人々の期待に働きかけることである」と指摘している。岩田は「金融政策で予想に働きかけることを不安視する声もあるが、金融政策は基本的に予想に働きかけるものであり、予想を否定する金融政策はありえない」と指摘している。池尾和人は「日銀の準備預金の残高を増やすとインフレ期待が高まるといった主張は正しくない。短期金利がゼロの状態では貨幣数量説は成り立たない」と指摘している。岩田規久男は「金融を緩和しているどうかは、名目金利ではなく、予想実質金利で判断されるべきである」と指摘している。ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマンは「金融緩和によって名目金利が一定に抑えられていると、期待インフレ率が上がり実質金利は下がる」と指摘している。「量的緩和が予想インフレ率に波及する経路がない」との反論がある。岩田規久男は「予想実質金利の低下が国債・株式・外国為替といった資産市場の市場価格の変化を引き起こす。こうした資産価格の変化が消費や実物資産投資、すなわち設備投資と住宅投資および輸出などの総需要を増やし、その総需要の増加が生産と雇用の増加をもたらすといった実体経済の変化を引き起こすまでには時間がかかる」と指摘している。高橋洋一は「量的緩和を行えば予想インフレ率が高くなる。日本では半年程度のラグがあって、予想インフレ率は高くなった。日本だけでなく各国に実例があり、各国ともに中央銀行のバランスシートの拡大に応じて、予想インフレ率が高くなっている。そうなると、名目金利が一定に維持されていると、実質金利が低下する。名目金利はゼロ以下に下げられないが、実質金利はマイナスにもできる」「アメリカ・イギリスでは、量的緩和により実際に予想インフレ率は高まり、タイムラグを経て実際のインフレ率も上がってる」「量的緩和してから、予想インフレ率が上がり出すのは半年くらいずれるときが多い。さらに、実質金利が下がっても、すぐに設備投資は増えないこともある。貸し出しが増え出すのは、さらに遅れる」と指摘している。予想実質金利 ＝ 名目金利 － 予想インフレ率高橋洋一は「実質金利の下落こそが、決定的にその後の経済動向に対して重要なのである」と指摘している。岩田は「お金を借りるほど実質的にマイナス金利が付くので、借りたお金で消費・投資をしたほうが得ということになる」と指摘している。「インフレ期待が生じた場合、名目金利が上昇する（フィッシャー効果）」という批判がある。フィッシャー効果についてベン・バーナンキは「長期的には成立しても、経済が不均衡の状態では当てはまらない。実際に中央銀行が金融緩和によってインフレ政策を行っても、物価水準は緩慢にしか変化せず、名目金利も緩慢にしか修正されない。そのため実質金利の低下は短期的に成立し、実体経済を浮揚させる効果を持つ」と指摘している。高橋洋一は「フィッシャー方程式『名目金利=実質金利+予想インフレ率』において、予想インフレ率の上昇分だけ名目金利が上昇するためには完全雇用でなければならず、デフレ状況では直ちにフィッシャー効果は起こらない。現金需要が旺盛な状態であれば、インフレ期待が生じても一部の資金が債券購入にまわり、債券価格の下支えになって金利はなかなか上昇しない。これは、景気回復期と後退期でフィッシャー効果が非対称になるという実証研究から裏付けられている。1930年代大恐慌において、アメリカや日本の歴史事実を見ても、名目金利の上昇は見られなかった」と指摘している。また高橋は「デフレから脱却するために一時的に実質金利がマイナスとなるが、長期的にマイナスのままとはならない」と指摘している。
「大胆な金融緩和をすると財政規律喪失懸念で長期金利が上昇する」という議論について、翁邦雄は「日銀が大胆な金融緩和を推し進め長期国債を大量に買う姿勢を示す中で、長期金利が急騰するとは考えにくい」と指摘している。また翁はFRBの量的緩和について「準備預金を増やすことで通貨供給量を増やすことを目的に金融緩和を行っていると誤解されているが、QE2以降FRBは一貫して長期金利を下げる手段として長期債を買ってきた」と指摘している。高橋洋一は「量的緩和のために日銀が大量の国債を購入しているため、名目金利が低下するのは自然である。予想インフレ率は高くなるので、実質金利は大きく下がる。そうなると、少しでも名目金利のつく債券ならば民間金融機関などは購入する。その結果、名目金利が低下する」と指摘している。経済学者の小黒一正は「政府債務が増加しても長期金利が上昇しないのは、日銀による金融緩和が長期金利を抑制しているためである。しかし、インフレが顕在化し、その圧力で長期金利が上昇を始めれば、政府債務の利払い費は急増させてしまう。それを防ぐには、マネタリーベースを縮小する必要があり、日銀は国債などの資産を売却しバランスシートを縮小しなければならない。しかし、この措置も長期金利を上昇させてしまう」と指摘している。
「岩石理論」とは「斜面で止まっていた岩石を押して転がすと加速して止められなくなり、すごい速さで転がり、斜面の下の住民を押し潰してしまう」というものであり「デフレーションからハイパーインフレーションへ瞬間的に変化する」という理論である。経済学者の小野善康は「貨幣を極端に増やしても、貨幣から他の資産へ多くの資源が割り振られるだけであり、消費・投資への効果はない。実需に効果がない一方で、貨幣の膨張によって貨幣は紙切れ同然となり、ハイパーインフレとなる」と指摘している。経済学者の田中秀臣は「貨幣の増加によって、貨幣以外の流動性資産（株・社債・外債など）に資産選択が移動する、つまり投資が増加する。これは実質投資を増加させる経路として機能する。金融資産の価値が上昇し実質投資が増加すれば、やがて投資も増加する」と述べている。また田中は「過去のハイパーインフレの事例を見れば、ハイパーインフレの原因は巨額の財政赤字にあり、財政ファイナンスが行われたからである。金融緩和が原因となってハイパーインフレが発生したという事例は、歴史上存在しない」と指摘している（但し現在の日本は巨額の財政赤字である）。田中秀臣は「『日銀理論』とは『日本銀行にはデフレに対し何もできない』という理論である」と述べている。原田泰は日本銀行の理論（日銀理論）について「これまで日銀は、銀行貸出が伸びない限り金融政策には効果がないので実体経済には何も起きない。金利がゼロになったら金融政策は何もできない。物価は金融政策では決まらない。何も起きないからとどんどん量的緩和を進めていくと日本銀行のバランスシートが悪化し、円が暴落する。日本銀行のバランスシートの拡大は通貨の信認を揺るがす。一度インフレになったら止めることは出来ずハイパーインフレになると唱えてきた」と述べている。岩田規久男は「量的緩和は、民間の非銀行部門でおカネがジャブジャブにないと効果が薄い。日銀引き受けというと、すぐにハイパーインフレ、通貨の信認が云々されるが、不況とはある意味では通貨の信認が厚くなるという現象であり、みなが縮こまる。信認がありすぎるのも問題で、ある程度それをぐらつかせる。そうなれば、もっとモノを買い、おカネを使い、またドルを買うようになる」と述べている。ポール・クルーグマンは「日本では大きな戦争でもやらない限り、ハイパーインフレにはならないということは認識しておいたほうがいい」と述べている。経済学者の浜田宏一は「戦後経済を見渡しても2桁のインフレだったのは第1次石油危機後の1974年くらいで、第2次危機後の1980年には日本銀行が1桁の上昇に抑え込んでいる。ハイパーインフレというのは、物価が何千倍とか何万倍になるのを指す言葉で、今の日本で起こることは絶対にない」と述べている。飯田泰之は「絶対にそんなことにはならないが仮に、日銀がお札刷りすぎてハイパーインフレになったとしても、『財政で支える総額はいくらまでにする』と言えば、ピタリと止まる」と述べている。元日銀審議委員の中原伸之は「急激に円安や物価上昇を招いた場合は引き締めに転じればよい。日銀は『金融政策は万能でない』と主張するが現状維持の擁護だろう」と述べている。エコノミストの村上尚己は「アメリカは4年間で140兆円の量的緩和を行ったが、2%程度のゆるやかなインフレしか起きていない」と指摘している。エコノミストの安達誠司は「デフレ下の日本で、大規模な金融緩和をとった場合、日本でのみハイパーインフレが生じるというのなら、ではなぜアメリカやスウェーデンではハイパーインフレが起こらなかったのかを説明する義務が生じる」と指摘している。
エコノミストの櫨浩一は「2000年代に入ってからのアメリカの金融政策が成功してきたと言えるかどうかは疑問であり、むしろ経済の振幅を大きくしてしまった可能性がある」と指摘している。ジョセフ・E・スティグリッツは「小国が量的緩和をしてもグローバルな影響はない。しかし、アメリカのような大国が量的緩和をするとグローバルに影響を及ぼす。しかもアメリカでの実体経済には降りてこないで、アメリカ以外の海外資産に使われる。為替市場に向かう場合も、コモディティ市場に向かう場合もあるが、その過剰流動性が世界経済の不安定さを助長している」と指摘している。「金融緩和するとハイパーインフレ、円・国債の暴落という副作用が起きる」という議論について、高橋洋一は「副作用の具体例はない」と指摘している。高橋は「アベノミクスの前は、金融緩和するとハイパー・インフレ、国債暴落、円暴落が起きると言われた。しかし、ハイパー・インフレは起きていないし、金利もすぐに落ち着き、円は予測通りに動いた。つまり、ハイパー・インフレ、国債暴落、円暴落はすべてウソだった」と指摘している。
日銀副総裁であった山口広秀は、緩和政策の副作用で円キャリートレードを生み、海外市場に影響を与えた可能性は否定できないとしている。経済学者の真壁昭夫は「金融緩和策にも問題点はある。大胆な金融緩和策は劇薬であり、プラス・マイナス両面の効果が想定外のかたちで出ることも考えられる。劇薬の副作用が顕在化した場合、それを抑える方法が限られている。特に潤沢な資金を背景に、バブルが形成される可能性は十分に注意する必要がある。一旦バブルが形成されると、崩壊後の大規模なバランスシート調整などの弊害は大きい。また、出口戦略に要するエネルギーは計り知れない」と指摘している。一部で量的緩和による資産バブルへの懸念の声が挙がっていることについて、池尾和人は「バブルが生じるにはさまざまな条件が必要だと分析されている。金融緩和だけで起こるものではない。ある程度の人々が、新しいパラダイムがやってきたのだから資産などの値上がりは正当なものだと納得することが必要である」と指摘している。
コールレートが0.001%という実質的にゼロの水準に低下したため、銀行など金融機関はコール市場で資金を運用してもコストが賄えない状況となった。このためコール市場の資金残高が大幅に縮小し、短期金融市場の機能が低下した。池尾和人は「民間銀行から長期国債という資産を取り上げて、その分準備預金を増やすというのは、民間銀行にとっては、資産の満期構成を短期化させることになり、サヤの稼げる運用に追い込まれ、ポートフォリオリバランスが起こりやすくなる」と指摘している。
通常、実質金利はマイナスになりうるが名目金利はマイナスにならないとされるが、量的金融緩和政策の下では無担保コールレートがマイナスになるということがしばしば見られた。これは外国銀行がマイナスのコストで入手した円資金をマイナス金利でコール市場に放出したためと見られている。日銀当座預金に多量の資金を抱えて万が一、日銀が破綻するなどのリスクを回避するために、マイナス金利で与信枠の残っている民間銀行に資金を放出したものと見られる。2014年の黒田東彦日銀の量的緩和では、実質金利はマイナス0.5%からマイナス2.5%となり、下げ幅は2%となった。#予想インフレ率と実質金利も参照。
日本銀行は2010年から長期国債（残存期間が1年以上2年以下の2年債ならびに同1年以上3年以下の5年債、10年債および20年債に限るもの）・国庫短期証券、CP、社債、指数連動型上場投資信託（ETF）、不動産投資信託（J-REIT）などの金融資産の買入れる「資産買入等の基金」を創設した。2013年4月4日、「資産買入等の基金」は廃止となり、長期国債の買い入れは金融市場の調節に使う「通常の国債購入枠」と一本化して日銀のバランスシート上に明示される事が決定された。残高の推移は資産買入等の基金の残高の推移を参照。
テーパリング（tapering）とは、ベン・バーナンキ元FRB議長が使用した言葉であり、量的緩和の縮小を意味する。経済学者のケネス・ロゴフは、他の国々（日本以外）で量的緩和がうまく機能しなかった主な理由のひとつは、中央銀行が約束を渋ったことにあると指摘している。
FRBは、買い入れ対象としていなかった証券の買い入れ、それを担保する資金貸し出しについて「信用緩和（credit easing）」と称した。「信用緩和」と称したのは、日本銀行の「量的緩和」と区別するためである。2008年のリーマンショック時にアメリカは、一時的なデフレ寸前の状態にまで陥り、その後QE1（量的緩和第1弾）・QE2（量的緩和第2弾）と呼ばれる大規模な金融緩和政策によってデフレ懸念から脱し、その後のインフレ率はまたデフレに陥ってしまうのではないかと危惧されるほど、低位のインフレの状態で安定した。2010年11月から2011年6月までの8カ月間にわたって1カ月あたり750億ドルのペースで6000億ドル分の米国債の追加購入を行ったQE2は、株式市場をはじめとする資産市場や実体経済に一定の効果をもたらしたが、雇用創出に大きな影響を持ち得なかった。2013年現在、リーマンショックが起きた直後FRBは、マネタリーベースを危機前の3倍以上に増やしている。量的緩和とは何かを正確に知っている一般のアメリカ人は4人に1人程度しかいないことがロイターの調査で明らかとなっている。2013年12月18日、FRBは連邦公開市場委員会（FOMC）で、量的金融緩和策について、2014年1月から購入額を毎月850億ドル（約8兆7500億円）から750億ドルに縮小すると発表した。ベン・バーナンキ議長は記者会見で「アメリカ経済は緩やかに回復してきた。雇用と物価水準が改善すれば、さらに緩やかに資産購入を減らしていく」「量的緩和の縮小は金融の引き締めではない」と述べている。2014年1月29日、FRBは連邦公開市場委員会後の声明で、2月から債券購入額を750億ドルから650億ドルに縮小すると発表した。2014年4月30日、FRBは連邦公開市場委員会声明で、5月から債券購入額を月額100億ドル減らして、計450億ドルにすることを全会一致の決定した。2014年9月17日、FRBは連邦公開市場委員会後の声明で、同年10月の会合で量的緩和を終了する見通しを明記した。2014年10月29日、FRBは開催した連邦公開市場委員会で、量的緩和第3弾（QE3）の終了を決定した。
イギリスはリーマンショック直後の2008年10月にイングランド銀行のバランスシートを一気に3倍近く増やした後、2008年11月から2009年3月にかけて段階的に縮小させていった。その後、2010年4月頃まで緩やかに拡大させた後、2011年末まではほぼ一定水準に維持した。2011年1月に消費税率の引き上げを実施後、景気が悪化したため、2012年に一旦停止していた量的緩和政策を再開。景気が回復基調に戻った2013年以降は、量的緩和を停止し、イングランド銀行のバランスシートはほぼ横ばいで推移している。2013年現在のイングランド銀行のバランスシートはリーマンショック直前から約4倍に膨れ上がっている。2013年8月8日、イングランド銀行のマーク・カーニー総裁は日本が過去に早すぎる緩和解除を行った誤りをイギリスが繰り返さないことが重要だと指摘している。
2015年1月22日、欧州中央銀行（ECB）は定例理事会を開き、「量的緩和政策（QE）」の導入を決めた。2016年12月8日の発表で、2017年4月からは、月々の購入額を800億ユーロから600億ユーロに減額し、少なくとも2017年末まで継続する方針を示した。