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1838年3月14日、ディズレーリと同じ選挙区選出のウィンダム・ルイス議員が突然死した。ディズレーリは悲しみの淵に沈む彼の妻メアリー・アン・ルイス（旧姓エヴァンズ）のところへ通って彼女を励ました。メアリーは、デボンシャーで農業を営む中産階級のエヴァンズ家に生まれ、1815年にウェールズの旧家出身で製鉄所の経営者であるウィンダム・ルイス（1820年から庶民院議員）との結婚を通じて上流階級に顔を出すようになった女性である。しかし彼女は子供が出来ないまま夫と死別することとなり、夫の残した終身年金を受けるようになった。当時メアリーは45歳でディズレーリより12歳年上だった。ディズレーリは彼女との関係を深めて7月末には結婚を申し込んでいるが、メアリーは夫の一周忌が過ぎるまで返事は待ってほしいと回答した。ディズレーリは当時借金で首が回らなかったから、彼女の終身年金を手に入れて借金を返済するのが狙いだと噂されたが、それだけが狙いだったのかどうかは定かではない。ディズレーリが熱心に彼女に送った手紙は強い愛を感じさせるものであり、一周忌が過ぎると彼女も結婚に応じた。二人は8月28日にハノーヴァー・スクエアのセント・ジョージ教会で挙式した。ディズレーリもメアリーも配偶者に対して献身的だった。そのため二人の夫婦仲は非常によかった。後の政敵ウィリアム・グラッドストンもディズレーリ夫妻の夫婦仲を「模範的」と評している。ディズレーリが後に書く小説『シビル(Sybil)』は妻に捧げるという形式をとっているが、その中の献辞で妻について「優しい声でいつも私を励まし、また執筆にあたって最も厳しい批評家として様々な教示をしてくれた、完璧な妻に」と書いている。デール・カーネギーは著書「人を動かす」において、幸福な結婚についてのエピソードとしてディズレーリ夫妻の「私がおまえと一緒になったのは、結局、財産が目当てだったのだ」「そうね。でも、もう一度結婚をやり直すとしたら、今度は愛を目当てにやはりわたしと結婚なさるでしょう」というやりとりを紹介している。
ディズレーリの初期の議員活動は注目される物が少なく、不明な点も多いが、チャーティズム運動を支援していた議員の一人だったことは判明している。イギリスでは、産業革命による工業化・都市化の進展によって1820年代から1830年代にかけて労働者階級が形成されるようになった。しかし当時のイギリスには労働者のナショナル・ミニマムを保障するような制度がほとんど何も存在しなかった。そのため労働者運動が盛んになり、「劣等処遇の原則」を盛り込もうとする救貧法改正に反対する運動と工場法改正による10時間労働の法文化を求める運動が拡大してイングランド北部を中心にチャーティズム運動が形成されるようになった。1838年5月にはウィリアム・ラベットによって「人民憲章」が提唱され、チャーティズム運動の旗印となった。チャーティズム運動は、人民憲章支持の署名を国民から集めて、1839年7月に議会に請願するという形で進展していった。しかし保守党とホイッグ党の二大政党はそろって12万人の署名が入ったこの請願を拒否した。「改革の父」と呼ばれたジョン・ラッセル卿さえもがチャーティストを法廷で告発した。一方ディズレーリはチャーティズム運動を支援していた。庶民院の議員の中ではほとんど彼のみがチャーティストに理解を示していたといってよい。チャーティスト達の議会への請願があるとディズレーリは自党の救貧法改正賛成の立場を批判し、またチャーティズム運動を取り締まるためのバーミンガム警察への予算増額にも反対した。この予算増額に反対したのはディズレーリを含めて3議員だけであり、下手をすると保守党からの公認を取り消されかねない危険を冒しての行動だった。1839年11月にウェールズ・ニューポートで炭鉱夫の反乱が発生するとチャーティスト指導者が続々と官憲に逮捕されたが、これに対してもディズレーリは4人の議員とともにチャーティスト指導者弾圧に反対する運動を行った。ディズレーリは決してチャーティストの主義主張に賛同していたわけではない。しかしジョン・ラッセル卿のような改革者までがチャーティストを攻撃している姿を奇異に感じており、それに反発したのである。ディズレーリは庶民院の演説で「イギリスのような貴族主義の国では反逆者さえも成功するには貴族的でなければならないことをチャーティスト達は思い知ることになるでしょう。(略)　イギリスでは同じ改革者でもジャック・某の場合は絞首刑に処せられ、ジョン・某卿の場合は国務大臣になるのです」と皮肉っている。チャーティズムに理解を示した態度からもわかるように、ディズレーリはこの時点もこの後も保守党正統派というわけではなかった。保守党急進派、もしくは中道左派ともいうべき保守党内では特殊な政治的立場にいたのである。
一方でディズレーリは保守党党首サー・ロバート・ピールに対する追従は欠かさず、タイムズ紙に寄稿してはピールを称え続けた。メルバーン子爵を寵愛するヴィクトリア女王がピールが提案した寝室女官の新人事に文句をつけてピールの組閣を阻止した寝室女官事件でも、ディズレーリは「マダム、それはなりません」という文を書いて女王を批判し、ピールの対応を称賛している。ホイッグ党の首相メルバーン子爵はヴィクトリア女王の寵愛のみで政権を維持していたが、すでに死に体であった。1841年5月に内閣不信任案が一票差で可決され、解散総選挙となった。この選挙でディズレーリはシュルズベリー選挙区に鞍替えした。選挙戦中にディズレーリは買収容疑をかけられたため、苦しい選挙戦となったが、なんとか再選を果たした。しかし買収容疑の追及は選挙後もしばらく受けた。選挙の結果、保守党がホイッグ党から第一党の座を奪い取ったが、メルバーン子爵はなおも政権を維持するつもりだった。それを阻止すべく、保守党内では庶民院議長再選に反対すべきとの意見が出されたが、ピールら党執行部はその路線は退けた（これによって庶民院議長の不偏不党性が確立された）。だが党内にはなおもそれを主張し続ける者があり、彼らは『タイムズ』紙に「ピシータカス」という偽名でその意見を掲載し始めた。この「ピシータカス」がディズレーリだという疑惑が広まった。ディズレーリはその噂を否定しているが、この件で保守党執行部から忠誠を疑われるようになった。ヴィクトリア女王はピールを毛嫌いしていたが、彼女の夫アルバートはピールを高く評価しており、彼がヴィクトリアを説得した結果、1841年8月30日にピールに大命降下があった。ディズレーリはピール内閣に入閣できるものと思っていたが、お呼びはかからなかった。次々と閣僚ポストが埋まっていくのに焦ったディズレーリは、ピールに自分を見捨てないよう懇願する手紙を送ったが、ピールからの返事はそっけなかった。そもそもピールも有力議員の顔を立てなければならないのであるから、全ての閣僚人事を自由にできるわけではなかった。結局ピール内閣は閣僚のほとんどが第1次ピール内閣（1834年～1835年）の時と同じ顔触れであり、新規閣僚は4人だけだった。ディズレーリは入閣できなかった。ピールから嫌われているわけではなかったが、保守党上層部の中には彼を胡散臭がる者は多かった。もっともディズレーリが入閣できなかったのはこの当時の保守党内政治力学を考えれば順当なことであり、入閣はディズレーリの高望みであった。
入閣できなかったディズレーリは徐々にピールに批判的になっていった。とはいってもすぐにそうなったわけではない。院内幹事長トーマス・フレマントルからも「採決において政府法案に賛成しそうな与党議員」と見られていた。この立場をとり続けていれば、いつか閣僚になれたかもしれないが、ディズレーリはそんな悠長に待つ気にはなれなかった。党内反ピール派の若手議員ジョン・マナーズ卿、ジョージ・スマイズ、アレクサンダー・バイリー＝コックランの三人とともに党内反執行部グループ「ヤング・イングランド」を結成した。ディズレーリを除く三人はケンブリッジ大学出身者であり、オックスフォード運動に影響を受けていた。オックスフォード運動とは自由主義化の風潮に抵抗して宗教改革以前の「純粋で腐敗のない宗教」を復活させることを目的とする運動である。これを宗教から政治に転用しようとしたものが「ヤング・イングランド」であり、一口にいえば封建主義時代に戻ろうという復古主義運動であった。こうした思想の者には紋切り型なピールよりディズレーリの機知にとんだ演説の方が魅力的に感じられた。とりわけ少年時代から顔見知りだったスマイズとディズレーリの相性が良かったが、コックランはディズレーリに野心性を見てとって警戒していたという。またディズレーリはカトリックに対して同情的であったものの、イングランド国教会の歴史的偉大さを確信しており、オックスフォード運動が主張するようなイングランド国教会をカトリック化するという案には慎重であった。そのため宗教に一家言あるマナーズ卿としばしば宗教論争となり、シニカルなスマイズを面白がらせていたという。スマイズは「ディズレーリの穏健なオックスフォード主義は、ナポレオンが若干イスラム教に傾斜していたのに似ている」と評している。マナーズ卿（第5代ラトランド公爵の次男）とスマイズ（第6代ストラングフォード子爵の長男）は貴族出身者であった。ディズレーリはコンプレックスがあったのか、二人に「イギリス貴族などというものは存在しない」と語りだしたことがあった。ディズレーリ曰く「今残っているイギリス貴族は5家を除いて、すべて最近になって称号を手に入れた者たち」であり、「真に長い歴史を持つ唯一の血筋はディズレーリ家」だという。スマイズはこれを笑って聞き、マナーズ卿は生来の真面目さで傾聴していたという。「ヤング・イングランド」の存在は1843年には公然の存在となり、4人は議場でも固まって座っていた。彼らは自分たちの所属する保守党の方針に反してでも「復古主義」「民衆的保守主義」の信念を貫く投票を行った。内務大臣サー・ジェームズ・グラハム准男爵は1843年8月に「ヤング・イングランドについていえば、その人形を操っているのはディズレーリである。彼が一番有能だ。」と書いている。
自由貿易論者であるピール首相は1844年6月、外国産砂糖を植民地産砂糖と同じレベルの関税に引き下げる法案を通そうとした。これに反対を公言したのは「ヤング・イングランド」など一握りだけであったが、内心で反発する親植民地派は保守党内に少なくなく、彼らは「ヤングイングランド」の活動に好感を寄せるようになった。ディズレーリが「私は某大臣から48時間以内に態度を変えろと脅迫されたが、そのつもりはない」と演説すると議場から大きな拍手が起こっている。しかし結局、スタンリー卿（後のダービー伯爵）の巧みな演説のおかげで議会の状況はピール政権側に好転し、20票差で法案は可決された。この頃にはピールに深い信頼を寄せるようになっていたヴィクトリア女王も激しい怒りを感じたらしく、叔父ベルギー王レオポルドに宛てた手紙の中で「ヤング・イングランド」を「若い狂人の群れ」と評して批判している。またラトランド公爵とストラングフォード子爵に対して息子をしっかり監督するよう命じている。しかしディズレーリはお構いなしに1844年5月にピールを批判した政治風刺小説『カニングスビー』を出版し、その翌年5月には続編『シビル』を出版した。『カニングスビー』は公爵の孫カニングスビーの政治生活や社交界生活を描くことで政府の方針や政党の主義主張、王権や貴族の衰微の原因などについて分析・批評した小説である。この小説が出版されてからイギリスで政治小説が流行るようになった。『シビル』では労働者やチャーティストの悲惨な生活を描き出し、富裕層と貧困層は階級の上下というよりも、もはや二つの国民に分断されている状態であると皮肉り、格差社会の弊害を説いた。この『シビル』の執筆によってディズレーリは自分の本来の世界観に立ち返ったといい、それがきっかけで1845年代にピール批判を一層強めることになったという。さらに1847年にはこの二作の続編として『タンクレッド (Tancred)』を出版しているが（これ以降20年以上小説を出版しなかった）、これはピール失脚後に書かれた物であり、ユダヤ教について語った小説である。キリスト教国の改造にはユダヤ教の教えを導入すべきであることを暗示した小説だった。1845年夏にアイルランドでジャガイモ飢饉が発生した。当時の一般的なアイルランド家庭はパンを買う余裕がなく、ジャガイモを主食にしており、アイルランドの食糧事情は危機的状態となった。ピール首相はただちに穀物法に定められている穀物関税を廃し、安い小麦を国外から買い入れられるようにしてパンの値段を下げなければならないと考えた。しかし地主が多く所属する保守党内の抵抗勢力から激しい抵抗を受けた。閣内も分裂状態となり、ピール首相は保護貿易主義者のスタンリー卿やバクルー公爵を説得できず、一度総辞職したが、ヴィクトリア女王が後任を見つけられなかったので、再度ピールに大命降下があり、保護貿易主義者のみを除いた以前と同じ顔触れの内閣を発足させた。ピールは再び穀物法を廃止しようとしたが、やはり保守党内の抵抗勢力の激しい反発に遭った。ディズレーリはこの保守党内の空気を利用してピール批判の急先鋒に立った。彼は「穀物の自由貿易はイギリス農家を壊滅させる。また自由貿易にしたところで穀物の価格は下がりはしない」という持論を展開した。さらに議会の礼節を無視した罵倒さえ行い、これにピールの弟ジョナサン・ピールが激怒し、ディズレーリに決闘を申し込み、またピール本人もかつてディズレーリが閣僚ポストを懇願してきた手紙を公開してやろうかと考えたほどだった。ディズレーリが全精力を注いで行ったピール批判演説によって、ピールは保守党内からイギリス農業を壊滅させようとしている党の裏切り者というレッテルを貼られるようになっていった。さらに保護貿易主義派の保守党庶民院院内総務ジョージ・ベンティンク卿（ポートランド公爵の次男）と連携して保守党内の造反議員を増やしていった。結局ピールは保守党庶民院議員の三分の二以上の造反に遭いながらも野党であるホイッグ党と急進派の支持のおかげで穀物法を廃止することができた。ディズレーリとベンティンク卿はピールを追い詰めるため、アイルランド強圧法案を否決させることにした。当時、政府がこのような治安法案で敗北した場合、総辞職か解散総選挙しか道はなかったが、党執行部は議席を落とすことを恐れているので解散総選挙はできないとベンティンク卿は見ていた。ちなみにベンティンク卿はこの法案について第一読会で賛成票を投じていたが、適当な理由をでっちあげて反対に回ることにした。二人にとってはもはや政策よりピールを潰すという政局の方が大切だった。この法案には穀物法の時ほど党内造反者を作ることは期待できなかったが、それでも70名ほどの造反者を出させることに成功した。そしてこの法案に反対するホイッグ党や急進派と協力して、1846年6月25日の採決で73票差でこの法案を潰す事に成功した。これを受けてピール内閣は6月29日に総辞職を余儀なくされた。
ピール元首相以下、保守党内の自由貿易派議員112名は保守党を離党してピール派を結成した。閣僚や政務次官経験者など党の実務経験者はすべてこちらへ流れていった（後のディズレーリの宿敵ウィリアム・グラッドストンもその一人）。そもそも当時の保守党は貴族や地主の倅ばかりであり、家の力で議員になった者が多く、そこから実務経験者まで抜けてしまうとなると残るのは無能ばかりであった。そこにディズレーリが自由貿易批判、保護貿易万歳論を煽ったわけだから、保守党が単なる復古的農本主義団体と化していくことは避けられなかった。国民は保守党の統治能力を疑うようになり、この政党を政権につけたら革命を誘発しかねないという懸念さえ持つようになった。保守党はこの後30年にわたって国民から倦厭され続け、少数党の立場から抜け出せなかった（その間もしばしば保守党が政権に付くことがあったのは野党が分裂していたからである）。これについてディズレーリの伝記作家ブレイク男爵は「ディズレーリとベンティンクはピールを攻撃してるつもりで保守党を破滅させた」と評した。ピール内閣総辞職後、ヴィクトリア女王は新たな保守党党首スタンリー卿に首相の大命を与えようとしたが、彼は党の実務経験者がすべてピール派に移っていたことから組閣は不可能と判断してホイッグ党とピール派に連立政権を作らせるよう奏上した。こうしてホイッグ党のジョン・ラッセル卿に大命降下があり、ラッセル卿内閣が成立した。発足当初のラッセル卿内閣はホイッグ党とピール派の連立を基盤としていたが、この両勢力は自由貿易以外に共通点がなく、政権はすぐに行き詰り、1847年6月には解散総選挙となった。すでに知名度の高い議員になっていたディズレーリは、この選挙でバッキンガムシャー選挙区に鞍替えしたが、圧勝して再選を果たしている。しかし総選挙全体の結果は改選前とほとんど変わらないものだった。結局ラッセル内閣は議会の支持基盤が不安定なまま、しかし保守党が分裂しているために政権を維持できるという状態で政権運営を続けることになった。
保守党の分裂で党有力者が軒並みピール派へ移ったことはディズレーリにとっては党内で枢要な地位を固めるチャンスであった。ディズレーリが保守党指導者に上り詰めるためには「反抗期の青年議員」を卒業して「威厳ある保守政治家」にならねばならなかった。まず変化したのは服装だった。これまでのディズレーリの悪趣味なカラフルな服装は、落ち着いた雰囲気の紳士的な服装に変わった。また保守党内で出世するためにはどうしても大邸宅に住む地主になる必要があったので、大富豪ポートランド公爵の息子であるベンティンク卿とその弟ヘンリー・ベンティンク卿から資金援助を受けて、1846年にヒューエンデンに屋敷を購入した。しかし厄介な問題も発生していた。先の総選挙でユダヤ教徒の銀行家ライオネル・ド・ロスチャイルドがホイッグ党の議員として当選していたが、彼はキリスト教徒としての宣誓を行えないため、議員になることができなかった。これについて首相ラッセル卿がユダヤ教徒の公民権停止の撤廃を審議すべきとする動議を議会に提出した。これに対してディズレーリとベンティンク卿をのぞくピールを失脚させた保守党議員らがいっせいに反発したのである。ちなみにベンティンク卿は動議賛成に回ってくれたが、彼もユダヤ人に好意を持っていたわけではなく、ディズレーリとの友情からそうしただけであった。ディズレーリがただひたすらに保守党指導者を目指そうと思うなら、批判と孤立を避けるためにこの動議の採決に欠席するという手段もあった（どっちにしてもホイッグ党や急進派、保守党内穏健派の賛成で動議は可決される見通しだった）。だがディズレーリにとってこれはアイデンティティに関わる問題であり、ユダヤ人同胞が不当な扱いを受けている時に隠れて見て見ぬふりをすることはできなかった。ディズレーリは演壇に立ち、『タンクレッド』の中で示した「ユダヤ教とキリスト教は兄弟である」という信念を改めて開示し、また「ユダヤ人は本来保守的な民族なのにこんな扱いばかり受けるからいつも革命政党の方に追いやられ、その高い知能でそうした政党の指導者になるのだ。これは保守党にとって大変な損失だ」と演説し、動議に賛成票を投じた。ディズレーリに従ってピールを失脚させた議員らは誰もこの演説に拍手しようとしなかった。評価したのはむしろホイッグ党であり、首相ラッセル卿は「仲間が嫌う理論をあんなふうに擁護するのは大変勇気がいることだ」と感心している。病を患っていたベンティンク卿は上記動議に反発する者たちを抑えるため、党庶民院院内総務を辞職した。1848年2月10日、その後任にグランビー卿（ディズレーリの盟友ジョン・マナーズ卿の兄）が就任したが、彼は自分がその器ではないと自覚しており、3月4日には辞職した。その後しばらく保守党庶民院院内総務職は空席になっていたが、ベンティンク卿の健康が回復したら彼が再任されることを希望する保守党議員が多かった。一方で8月末のディズレーリの社会風刺の演説で彼の保守党内での人気も高まっていた。さらに1848年9月にはベンティンク卿が死去した。ベンティンク卿亡き今、人材不足の保守党の中にはディズレーリ以外に党庶民院院内総務が務まりそうな者はいなかったが、ディズレーリの毒舌や外国人風の風貌、『クオタリーレビュー』誌のマリーとの不和、『ビビアン・グレイ』の主人公はディズレーリの若いころの実話であるとの噂などから保守党内にはなおもディズレーリを胡散臭いユダヤの山師と看做す者が多かった。党首スタンリー卿のディズレーリ不信も強かった。そのため1851年末までディズレーリは正式な庶民院院内総務には任命されなかった。だがそれでも実質的にはその数年前からディズレーリが庶民院院内総務の役割を果たしていた。つまりディズレーリは250人の保守党庶民院議員を率い、保守党党首スタンリー卿を「副官」として支える立場になったのである。
ピールの置き土産である穀物の自由主義化は、イギリス農業に大きな繁栄をもたらしていた。ディズレーリらが必死に吹聴したイギリス農業の衰退は起こらず、貿易の拡大によりイギリス農家の利益は増え、農業労働者の賃金も上がっていった。穀物価格の低下は国民の福祉に貢献した。この素晴らしい成果に自由貿易は神聖化していった。もし今保護貿易主義を復古しようなどとすれば国民の暴動が起こるのは確実だった。保守党もこれ以上保護貿易主義を掲げ続けるのは難しい情勢だった。現実主義者のディズレーリは真っ先にそれを受け入れた。彼はすでにベンティンク卿死去以前に保護貿易主義は実行可能な政策ではなくなったと考えるようになっており、1849年秋には党の保護貿易の方針は破棄するか、少なくとも前面には出さず、他の政策の後ろに隠す必要があると考えるようになった。だが党首スタンリー卿は保護貿易主義にこだわっていた。今の繁栄は一時的な物で終わるかもしれないので、保護貿易主義の撤回は時期尚早と考えていた。それに結局ピール派と同じ路線をとるなら党分裂に至る歩みは全部無駄だったことになる。党首としてそんな簡単に党の看板を下ろすわけにはいかなかったのである。ディズレーリの方も解散総選挙の兆しがない以上、急いで党の看板を変える必要もないと考えていたため、1850年中には貿易の問題は一切取り上げなかった。1850年7月に元首相ピールが死去した。ラッセル卿内閣が弱体でありながら長期政権になっているのはピールが保守党に戻ることも、ホイッグ党と連立することも、単独で政権を担う事も拒否しているからだった。したがって保守党にとってこれはピール派との和解のチャンスに思われた。ディズレーリも「ピール派重鎮に党庶民院院内総務の地位を渡してもよい」と語って、彼らの取り込みを図ろうとしたが、ピール派のピールへの思慕は強く、結局戻ってこなかった。1850年秋、ローマ教皇がウェストミンスター大司教職を新設したことに対して首相ラッセル卿がイングランド国教会を害するものと激しく反発し、これによりラッセル卿政権とカトリックのアイルランド議員との連携が断ち切られた。ラッセル卿は1851年2月20日の庶民院の投票で敗北を喫し、女王に総辞職を申し出た。女王はスタンリー卿を召集して大命降下を与えたが、この際にラッセル卿は女王から直接聞いた話をもとにその一部始終を庶民院で報告し、「スタンリー卿は組閣できそうにないと女王に返答した」と発表した（＝自分が政権を担い続けるしかない）。これに対してディズレーリはスタンリー卿が断るはずがないと非難の声をあげ、保守党議員たちが拍手した。これを知った女王は自分を嘘つき扱いしているに等しいディズレーリへの反感を強めたという。しかし実際にスタンリー卿は人材不足により組閣できなかった。スタンリーとディズレーリはウィリアム・グラッドストンら実務経験のあるピール派幹部に入閣を呼びかけたが、彼らは保護貿易主義を放棄しない限りその下で働くつもりはないと断った。無名・無能議員ばかりの保守党だけで組閣するしかなかったが、混乱状態の中の組閣だったので保守党内にも個々様々な理由で入閣を拒否する者が続出し、結局スタンリー卿は組閣を断念した。ディズレーリは「一つ確かなことは、経験と影響力がある有力議員は、保護貿易主義放棄を明確にしないと協力を拒むということだ」と書いている。いよいよ保護貿易主義を放棄しなければならない時が来ていたが、保守党内には相変わらず保護貿易強硬派は少なくないので難航した。
ラッセル卿内閣外相だったパーマストン子爵は、1851年末にナポレオン3世のクーデタを独断で支持表明した廉で辞任に追いやられ、1852年2月に議会が招集されると庶民院におけるラッセル卿内閣攻撃の急先鋒になった。以降ホイッグ党はラッセル卿派とパーマストン子爵派という二大派閥に引き裂かれる。ディズレーリはパーマストン子爵派と連携して在郷軍人法案でラッセル卿内閣を敗北に追い込んで倒閣した。再びダービー伯爵（スタンリー卿。この前年に父第13代ダービー伯爵が死去して第14代ダービー伯爵位を継承した）に大命があった。相変わらず保守党は人材不足の少数党だったが、ダービー伯爵は今回はなんとしても組閣するつもりだった。ピール派に持ちかけることなく、ただちに保守党議員たちだけで組閣が行われた。ディズレーリには大蔵大臣への就任要請が来た。ディズレーリは財政は門外漢として辞退しようとしたが、ダービー伯爵は「カニングぐらいの知識は君にもあるだろう。数字は官僚が出してくれる」と説得して引き受けさせたという。ディズレーリは外務大臣として入閣するという噂があっただけにこれは意外な人事だった。ヴィクトリア女王がディズレーリを嫌っていたため、頻繁に引見する外務大臣は嫌がり、単独で引見することはほとんどない大蔵大臣に就任させたのではないかといわれる。第一次ダービー伯爵内閣は大臣・枢密顧問官経験者がわずか三人の内閣で後は全員新顔だった。そのため「誰?誰?内閣」と呼ばれた。ディズレーリにとっても初めての入閣である。初めて大臣の礼服を袖に通した際、事務官から「重いでしょう」と聞かれるとディズレーリは「信じられないくらい軽いね」と答えたという。蔵相となったディズレーリは、ヴィクトリア女王に報告書を送るようになったが、その報告書はどこか小説的でヴィクトリア女王を楽しませた。これによってヴィクトリア女王の彼への心象は随分良くなった。ホイッグ党党首ラッセル卿としてはただちにダービー伯爵内閣を議会で敗北に追い込んで政権を奪還するつもりだった。だがピール派は夏に議会を解散することと11月に議会を招集して会計制度改革問題を取り上げることを条件として当面ダービー伯爵が政権を運営することを承認していたため、内閣はそれまでは安泰だった。政権発足後、ダービー伯爵内閣は保護貿易について曖昧な態度をとった。ダービー伯爵自身もこれ以上保護貿易にこだわると来る総選挙において安定議席は取れないであろうと認めていたが、公然と保護貿易破棄することは躊躇っていた。だがディズレーリは一歩進めて、4月の予算演説において前内閣の大蔵大臣サー・チャールズ・ウッドの作成した自由貿易主義の予算案を適切な物と評価する演説を行った。びっくりしたダービー伯爵はディズレーリに勝手な真似をしないよう警告の手紙を発している。ピール派との公約通り、7月に議会が解散され、総選挙となった。保守党はいまだ公式な保護貿易主義撤廃を宣言しておらず（ダービー伯爵がヴィクトリア女王に「穀物に関税をかけるのはもはや論外です」と確約するなど事実上保守党も自由貿易主義に移行していたが）、貿易について曖昧な態度をとったまま選挙戦に突入した。保守党執行部が明確な方針を示さないので、保守党各候補の見解もばらばらだった。概して地方の候補は保護貿易主義的に、大都市の候補は自由貿易主義的にふるまっていた。選挙の結果、保守党は若干議席を上積みしたが、過半数を制することはできなかった。選挙後、ピール派との公約により蔵相ディズレーリは予算編成にあたることとなった。しかしまだ年度半ばで財政状況が明らかでないこの時期に予算編成に当たらねばならないのは大変なことだった。ディズレーリは毎日夜中の3時まで仕事して慣れない予算編成の仕事にあたった。そうしてできた予算案は12月3日に議会に提出された。自由貿易によって損失をこうむった（と思っている）「利害関係人」に税法上の優遇措置を与え、その減収分は所得税と家屋税の免税点を下げることによって賄う内容だった。保護貿易主義と自由貿易主義の折衷をとって党内地主層の反発を抑えつつ、ピール派にもすり寄る意図の予算案だったが、結局ホイッグ党とピール派から激しい批判にさらされた。ピール派のグラッドストンがディズレーリ批判の先頭に立ち、彼の予算案を徹底的に論破した。12月17日の採決の結果、ディズレーリの予算案は否決された。これによってダービー伯爵内閣は総辞職することとなり、ピール派のアバディーン伯爵がホイッグ党や急進派と連立して組閣した。ディズレーリの大蔵大臣職はグラッドストンが継承した。
第一次ダービー伯爵内閣は短命に終わったが、閣僚職を務めたことでディズレーリの知名度は上がった。ディズレーリはアバディーン伯爵政権はすぐにも倒閣できる存在であると見て、政権に徹底的な闘争を挑むことにした。野党第一党の使命は政府の法案に何でも反対することというのは、現代の議会制民主主義の国ならばどこでも見られる現象だが、これを世界で最初に確立した者はこの頃のディズレーリであるといわれている（それまでのイギリスの野党はすべて是々非々で対応していた）。しかし党首ダービー伯爵は徹底闘争路線は拒否した。彼は先の内閣で閣僚経験のない者ばかり集めたために政権運営に苦労する羽目になったと考えており、同じことは二度とお断りという心情だった。実務経験のあるピール派も内閣に参加させるべきであり、そのため現政権を徹底攻撃することには反対というわけである。ディズレーリはダービー伯爵に相談することなく独断で行動することが増えていった。
1853年10月にはロシア帝国とオスマン＝トルコ帝国の間でクリミア戦争が勃発。首相アバディーン伯爵は平和外交家として知られていたが、閣内には対外強硬派の内相パーマストン子爵と外相ジョン・ラッセル卿がいたので、イギリスはナポレオン3世のフランス帝国の誘いに乗って1854年3月から対ロシアで参戦することとなった。ディズレーリはクリミア戦争について不要な戦争に参加させられたと思っており、「連合の戦争（Coalition War）」と呼んで皮肉った。公式な立場としては野党の愛国者として政府の戦争遂行を支持する一方、戦争遂行中の失敗については批判するという立場をとった。クリミア戦争が泥沼化し、ジョン・ラッセル卿が責任をとって外相を辞職すると、ディズレーリはチャンス到来と見てダービー伯爵を説得して政府への大々的攻撃を開始した。ディズレーリの反政府演説の結果、1855年1月29日にジョン・アーサー・ローバック議員提出の戦争状況を調査するための秘密委員会設置の動議が大差で可決され、アバディーン伯爵内閣は倒閣された。女王からダービー伯爵に再び大命降下があったが、ダービー伯爵はパーマストン子爵に外相就任を求め、これをパーマストン子爵が断ったため首相職を辞退した。女王はランズダウン侯爵を召して相談し、ランズダウン侯爵の助言に従ってラッセル卿に大命降下を与えたが、ラッセル卿が辞退したため、結局パーマストン子爵に大命降下を与えた。ディズレーリはこの一連の動きを知ると、政権を取り戻すチャンスを棒に振ったダービー伯爵を非難した。1855年9月にロシア軍のセヴァストポリ要塞が陥落し、戦況は英仏に傾き始めた。パーマストン子爵はロシアの無条件降伏まで戦争を継続するつもりだったが、これに対してディズレーリは今こそ和平交渉の時と訴えた。フランスのナポレオン3世も和平に入ることを提案してきたため、パーマストン子爵も折れるしかなくなり、最終的に1856年3月30日にパリ条約が締結されて終戦した。保守党内にはイギリスが得た国益が少ないと不平を述べる者が多かったが、ディズレーリは「そもそも戦況が良くなかったのだからイギリスの面子が潰れない和平なら歓迎すべき」と評価した。1856年11月には盟邦フランスのパリを訪問し、皇帝ナポレオン3世の引見を受けた。彼とは彼がイギリスに亡命していた頃から14年ぶりの再会だったが、特に政治的に得る物はなかった。ナポレオン3世のディズレーリ評は芳しくなく、この会見の後「全ての小説家にありがちな独り善がりと多弁が目立つ。でありながら行動すべき時には臆病になる」と評している。
クリミア戦争後もパーマストン子爵のナポレオン3世と連携しての強硬外交は続いた。英仏は再び同盟を組んで清に対してアロー戦争を開始した。パーマストン子爵は容赦なき戦争を遂行し、清を徹底的に叩きのめした。それに対して保守党、ピール派、急進派は人道的見地から政府批判を行った。ディズレーリはこの問題で政府を攻撃しても恐らく国民の支持を得られないだろうと正しく分析していたが、党首ダービー伯爵がこの問題で徹底的に政府を攻撃することを決定した。パーマストン子爵批判決議は僅差で可決され、パーマストン子爵は1857年4月に解散総選挙に踏み切った。広東の清の高官を「無礼な野蛮人」と呼ぶなどのパーマストン子爵の攻撃的なパフォーマンスは、英国民の愛国心を刺激して共感を呼び、選挙は党派を超えてパーマストン子爵とアロー戦争を支持する議員たちが大勝し、強硬な戦争反対派議員はほぼ全員落選した。保守党全体としては20議席ほど減らす結果となった。続くインド大反乱ではパーマストン子爵ははじめ鎮圧に手間取り、反乱が拡大する気配を見せた。世論はインド人の残虐行為を批判し、反乱の徹底的な鎮圧を支持していたが、ディズレーリは調査もしないで残虐行為の話を信じこむべきではないとして無差別報復を支持しないよう世論に訴えかけた（ただし残虐行為の話は誇張されている物もあったが、概ね事実であった）。そしてイギリス東インド会社を解体して、ヴィクトリア女王とイギリス政府による直接統治でインド臣民に権利を保障しなければならないという持論を展開した。しかし結局1857年暮れ以降には英軍の攻勢が強まり、反乱は鎮圧・収束へと向かっていった。パーマストン子爵はなかなか失点を見せず、ディズレーリとしても手詰まりな状況であった。そんな中の1858年1月14日、フランスにおいてイタリア愛国者フェリーチェ・オルシーニ伯爵によるナポレオン3世爆弾暗殺未遂事件が発生した。ナポレオン3世は無事だったが、市民に多数の死傷者が出た。オルシーニ伯爵はイギリス亡命中だった人物で爆弾もイギリスのバーミンガムで入手しており、フランス国内からイギリスは暗殺犯の温床になっているという批判が強まった。フランス外相アレクサンドル・ヴァレフスキからの要求を受け入れてパーマストン子爵は殺人共謀取締法案を議会に提出したが、これを「フランスへの媚び売り法案」とする批判が世論から噴出した。ディズレーリはこの愛国ムードを利用すればパーマストン子爵内閣を倒閣できると確信し、慎重姿勢を示すダービー伯爵を無視して、殺人共謀取締法案反対運動を起こし、2月19日に同法案を第二読会で否決に追い込んだ。これを受けてパーマストン子爵内閣は総辞職した。
1858年2月、女王はダービー伯爵に再度大命を降下した。ダービー伯爵はこれを引き受け、保守党のみで組閣した。ディズレーリは再び蔵相として入閣した。ただし保守党は先の総選挙で議席を落としているから、第二次ダービー伯爵内閣は第一次内閣の時よりも更に議会の基盤が弱い状態である。結局第二次ダービー伯爵内閣も短命で終わったため、予算編成を行う事がなく、ディズレーリが大蔵大臣らしい仕事をすることもほとんどなかった。代わりにディズレーリが力を入れたのが庶民院院内総務としての仕事であった。まずユダヤ人が議員になれない状態の解除に取り組んだ。1848年のライオネル・ド・ロスチャイルドの登院問題の時の動議もそうだが、庶民院ではしばしばユダヤ人議員を認める動議が通過するのだが、貴族院ではねられるのが常だった。しかしこの第二次ダービー伯爵内閣の時の1858年、ディズレーリとダービー伯爵の仲介で庶民院と貴族院がそれぞれの宣誓の形を定めて妥協し、ついにユダヤ人も議員になれるようになった。ついで選挙法改正に取り組んだ。ディズレーリは以前から、ホイッグ党政権が1832年に改正した現行の選挙法を保守党を不利にするための選挙制度と疑っており、保守党の手で新たな選挙法改正を行うべきと主張していた。ディズレーリによって作成された選挙法改正案は地主に従順な州(カウンティ)選挙区の有権者資格に都市(バラ)選挙区の有権者資格と同じ賃料価値10ポンド以上の不動産所持者を加えるという内容だった。本来ディズレーリは賃料価値に関わらず一戸ごとに一票を与える戸主選挙権制度を欲していたが、保守党内にも様々な意見があったので意見の統一はこの程度が限界だった。法案は1859年2月に議会に提出されたが、保守党有利の選挙法改正法案と看做されて野党の激しい批判を受け、否決に追い込まれた。これを受けて1859年4月、ダービー伯爵は解散総選挙に踏み切った。選挙の結果、保守党が30議席を増やし、いまだ少数党ながら野党との差を大幅に縮めた。あと少し議席があれば保守党が多数派になるという状況の中、ディズレーリは、ホイッグ党のパーマストン子爵（ホイッグ党内でジョン・ラッセル卿と争っていた）に打診し、20人から30人の議員を引き連れて保守党へ来てくれるならダービー伯爵退任後の保守党党首に貴方を据えたいと持ちかけたが、パーマストン子爵はこれを拒否した。ついでディズレーリはアイルランド議員やホイッグ党系無所属議員と折衝を図り、またダービー伯爵もグラッドストンの引き込みを図ったが、いずれの多数派工作も成功しなかった。
この頃、フランス帝国・サルデーニャ王国の連合軍（イタリア・ナショナリズム派）とオーストリア帝国（イタリア・ナショナリズムを抑圧してイタリア内のオーストリア領保全を狙う）の間でイタリア統一戦争が勃発した。イギリスでは、ジョン・ラッセル卿やパーマストン子爵などホイッグ党の政治家が自由主義の立場からナショナリズムに共感を寄せ、一方保守党の政治家は親オーストリア的な立場をとる者が多かった（そのためナポレオン3世はイギリスの政権について保守党政権よりホイッグ党政権を望んでいた）。ダービー伯爵や外務大臣マームズベリー伯爵も親オーストリア的な立場をとり、サルデーニャ王国を平和撹乱者として批判し、またフランスに対してもすぐにオーストリアと休戦してオーストリアと共同で教皇領改革にあたるよう求めた。だがイギリス世論はイタリア・ナショナリズムへの共感が強かった。ディズレーリはこれを敏感に感じ取っており、女王とダービー伯爵を説得して、女王演説（クイーンズスピーチ）から親オーストリア的な表現を取り除いた。イタリア問題をめぐって自由主義が活気づく中、ホイッグ党の二大派閥（ラッセル卿派とパーマストン子爵派）、ジョン・ブライト率いる急進派、ピール派が合同して自由党が結成された。女王演説では外相マームズベリー伯爵のイタリア問題についての外交文書を公開するという約束がされていたが、ディズレーリがこれを公表しないミスを犯したことが影響し、自由党の提出した内閣不信任案は可決されて第二次ダービー伯爵内閣は総辞職することとなった。
1859年6月、パーマストン子爵が再び大命降下を受けて自由党政権が発足した。以降6年にわたって自由党政権が続く。つまりディズレーリら保守党にとっては6年間の野党生活だった。1861年末にヴィクトリア女王の王配アルバートが薨去した。ディズレーリがアルバート顕彰の先頭に立ち、またアルバートの人格を褒め称えた演説を行い、ヴィクトリア女王から高く評価された。ディズレーリはこれまで借金に追いまわされる生活だったが、この頃ようやく家計が改善した。1862年末にヨークシャー在住の大地主アンドリュー・モンタギュが保守党への寄付のつもりでディズレーリの高利貸の借金を肩代わりしてくれた。さらに1863年11月には友人ブリジス・ウィリアムズ夫人が死去し、相続人の一人に指定されていたディズレーリは彼女の巨額の財産を相続したからである。この女性はディズレーリと遠い縁戚関係のあるユダヤ人老婆で、ディズレーリと同じく自分がラーラ家の子孫だと思い込んでおり、その縁でディズレーリと親しい間柄だった（彼女はディズレーリにラーラと改名してほしがっていたが、相続の条件には加えられていなかったので結局ディズレーリは改名しなかった）。
1860年代から選挙権拡大を求める世論が強まっていたが、パーマストン子爵が選挙法改正に反対していたため、政界での動きにはならなかった。しかしそのパーマストン子爵が1865年10月に死去し、選挙法改正に前向きなラッセル伯爵（ジョン・ラッセル卿。1861年にラッセル伯爵に叙される）が首相となったことで選挙法改正が動き出すことになった。ラッセル伯爵は選挙法改正法案の作成を大蔵大臣兼庶民院院内総務ウィリアム・グラッドストンに任せた。グラッドストンは年価値50ポンドの土地保有という州選挙区の有権者資格を14ポンドに、また都市選挙区も年価値10ポンドの家屋保有という条件を7ポンドに引き下げることで労働者階級の上部である熟練工に選挙権を広げようという選挙法改正法案を提出した。熟練工はすでに自助を確立している体制的存在となっていたので、彼らに選挙権を認めること自体には自由党にも保守党にもそれほど反対はなかった。ただ安易に数字を引き下げていくやり方は、何度も切り下げが繰り返されるきっかけとなり、やがて「無知蒙昧」な貧しい労働者にまで選挙権を与えることになるのではないか、という不安が議会の中では強かった。「普通選挙→デマゴーグ・衆愚政治→ナポレオン3世の独裁」という議会政治崩壊の直近の事例もあるだけに尚更だった。ディズレーリもグラッドストンが「イギリスの平和と秩序維持に関心を持つ人が450万人おり、そのうち40万人に選挙権を付与しようというに過ぎない」と自らの法案を弁護したのを捉えて「グラッドストンは450万人もの非有権者に有権者資格があると考えている」と批判して、その不安を煽った。結局、自由党内からもロバート・ロウなど法案に反対する議員が出たことで1866年6月にグラッドストンの選挙法改正は挫折することとなった。これを受けてラッセル伯爵内閣は自由党分裂を避けるために解散総選挙を断念して総辞職した。選挙法改正挫折に対する国民の反発は大きく、トラファルガー広場やハイド・パークで大規模抗議デモが行われる事態となった。
1866年6月27日に再びダービー伯爵に大命があった。第三次ダービー伯爵内閣が成立し、ディズレーリも三たび大蔵大臣兼庶民院院内総務として入閣した。もっとも自由党内紛による政権奪還でしかなく、保守党は依然少数党なので第一次、第二次ダービー伯爵内閣と同様に選挙管理内閣の性格が強かった。ディズレーリも大蔵大臣としてより庶民院院内総務として主に活動することとなった。怒れる世論を背景にジョン・ブライトは国民の武装蜂起をちらつかせて政府に選挙法改正を迫ってきた。保守党内にも暴動への恐怖が広がり、早急な選挙法改正を求める声が強まった。ディズレーリも政権を維持するためには選挙法改正が不可避と考えていた。ダービー伯爵も前向きだったし、ヴィクトリア女王も自由党による急速な改正よりも保守党による緩やかな改正を望んでいた。法案作成は庶民院院内総務ディズレーリが主導し、1867年2月に選挙法改正法案を議会に提出した。法案は、都市選挙区については基本的に男子戸主に選挙権を認めるが、そこに様々な条件（地方税直接納税者に限る、2年以上の居住制限、借家人の選挙権は認められない、有産者は二重投票可能など）を加えることで実質的に選挙権を制限する内容だった。先のグラッドストン案と違い、切り下げが繰り返されるのではという議会の不安を払拭した点では優れたものであった。しかし閣内からは造反者が出た。保守的なインド担当相クランボーン子爵（後のソールズベリー侯爵）、陸相ジョナサン・ピール将軍、植民相カーナーヴォン伯爵らが反対して辞職したのである。また野党のグラッドストンもこの法案では有権者数は14万人しか増えないし、それ以前に恐らく委員会における審議の中で法案の中で付けられている条件は急進派への譲歩でほとんど撤廃されてしまい、結果的に「無知蒙昧」な下層労働者にまで選挙権が広がると懸念した。そこでグラッドストンはこの法案に付けられているような条件はいらないが、代わりに地方税納税額が5ポンド以上という条件を付けるべきと主張した。だがディズレーリは「（グラッドストンは）一方では法案の資格制限の撤廃を主張しながら、一方では5ポンド地方税納税という別の資格制限を加えようとしている」と彼の根本的な矛盾を指摘してやり込めることで巧みにグラッドストンと急進派の離間を図った。結果、法案は3月26日の第二読会を採決なしで通過した。これに対抗してグラッドストンは地方税納税額5ポンド条件を盛り込んだ修正案を提出したが、自由党議員の造反に遭って否決された（このためグラッドストンはこれ以降の法案審議への参加は見合わせることとなった）。一方ディズレーリは、庶民院における主導権を自らが握るため、何としても選挙法改正法案を通す決意を固めていた。そのためジョン・ブライトら急進派に譲歩を重ね、条件を次々に廃した結果、法案は6月15日に第三読会を通過した。貴族院では激しい反発があったものの、ダービー伯爵が辞職をちらつかせて不満を抑え込んだ結果、貴族院もなんとか通過し、8月15日にヴィクトリア女王の裁可を得て法律となった。ここに第二次選挙法改正が達成された。可決された法案は、都市選挙区については男子戸主であれば選挙権を認めていた。地方税直接納税の条件は地方税の納税方式を直接納税のみにすることによって単に地方税納税だけの条件と化しており、2年の居住制限の条件も1年に減らされていた。また年価値10ポンド以上の住居の借家人にも選挙権が認められた。州選挙区については年価値12ポンド以上の土地所有者に選挙権を認めることになった。この選挙法改正によって有権者数は100万人から200万人に増えた。法案が提案された当初は誰も予想していなかった選挙権の大幅拡大となった。ディズレーリにとってもダービー伯爵にとっても予想外の大盤振る舞いになったが、彼らは政権維持のための代価と考えて割り切ったという。このおかげで自由党を分裂状態のままにしておくことに成功し、保守党政権が今しばらく延命できることとなったのである。そしてディズレーリはこの業績をもってダービー伯爵の後継者たる地位を確固たるものとしたのである。ただしディズレーリは選挙法改正によって保守党が不利にならぬよう選挙区割り是正法案も提出していた。新有権者の中の自由党支持層らしき者たちをもともと自由党が強い選挙区、あるいは保守党が圧倒的に強い選挙区に組み込もうという内容だった。野党の批判を受けて多少修正に応じることにはなったが、基本的な部分は残したまま法案を可決させることができた。
首相ダービー伯爵はかねてから持病の痛風に苦しんでいた。彼は今しばらく在任したがっていたが、結局医者の勧めに従って辞任を決意した。1868年2月21日、ダービー伯爵はヴィクトリア女王に辞表を捧呈した。その際にディズレーリ以外に党内をまとめられる者はいないとして彼に大命降下するよう助言した。保守党内では、クランボーン子爵など一部の者の反対論もあったものの、大半の者は後任はディズレーリ以外には考えられないという認識だった。2月27日にディズレーリはヴィクトリア女王の召集を受け、ワイト島にある女王の離宮オズボーン・ハウスを参内した。そこで組閣を命じられたディズレーリは承諾し、女王の前に膝まづくと彼女の手にキスをし、「忠誠と信頼の心に愛をこめて」と述べた。この頃にはすっかりディズレーリに好感を持っていたヴィクトリアは娘ヴィッキー宛ての手紙の中で「彼には一風変わったところもあるが、非常に聡明で、思慮深く、懐柔的な面を持つ」「彼は詩心、創造性、騎士道精神を兼ね備えている」と書いている。ディズレーリはダービー伯爵内閣の時の顔ぶれをほぼそのまま留任させたが、大法官チェルムスフォード男爵は嫌っていたので彼だけは内閣から外した。第一次ディズレーリ内閣は、トップの顔が変わっただけで第三次ダービー伯爵内閣の延長でしかないから、少数与党の状況は変わっていない。総選挙に勝利して多数派を得るしか政権を安定させる道はなかった。結局その総選挙に敗れて短命政権におわる第一次ディズレーリ内閣だが、その短い間にも様々な法律を通している。選挙における買収禁止に初めて拘束力を与える罰則を設けた腐敗行為防止法（Parliamentary Elections Act 1868）、パブリックスクールに関する法律（1868年パブリック・スクール法）、鉄道に関する法律（1868年鉄道規制法）、スコットランドの法制度を定めた法律、公開処刑を廃止する法律（Capital Punishment Amendment Act 1868）、郵便局に電報会社を買収する権限を与える法律（1868年電信法）などである。これらは官僚が作成した超党派的な法律だったため、少数与党のディズレーリ政権でも議会の激しい抵抗を起こさずに通すことができたのである。外交では前政権から続くイギリス人を拉致したエチオピア帝国への攻撃を続行し、マグダラを陥落させて、皇帝テオドロス2世を自害に追いこんだ。拉致されたイギリス人を救出すると、エチオピアを占領しようという野心を見せることもなく早々に軍を撤収させた。ディズレーリは議会に「ラセラス(サミュエル・ジョンソンの著作『アビシニアの王子』のこと)の山々に聖ジョージの旗を掲げた。」と報告して、笑いをとった。一方ラッセル伯爵の引退を受けて自由党党首になったばかりのウィリアム・グラッドストンは、1868年3月23日にアイルランド国教会廃止の今会期での準備と次会期での立法化を求める決議案を提出した。この法案は5月1日に65票差で可決された。本来ならここで解散総選挙か総辞職すべきだが、この時点で解散総選挙をしてしまうと旧選挙法の下での選挙となり、世論の反発を買う恐れが高かった。そのためディズレーリとしてはしばらくは解散なしで政権を延命させる必要があった。ヴィクトリア女王から「アイルランド問題は重要であるから、国民の意思を問うために解散を裁可するのにためらいはない」という回答を得たディズレーリは、解散権を盾にして、閣内からの総辞職の要求や自由党の内閣不信任案提出を牽制した。これに対してグラッドストンは「議会で可決された決議案の実行を解散で脅して阻止しようとするとは言語道断だ」と批判した。またディズレーリは政権延命のためにはヴィクトリア女王の大御心を利用しようとさえし、「政治が重大な局面にある時は国民も君主に備わる威厳を感じ取るべきであり、政府もそのような時局における内閣の存立は女王陛下の大御心次第だということを了解するのが賢明です」と立憲主義に抵触しかねない発言まで行った。だがそのような努力のおかげで閣内からの総辞職要求も野党の内閣不信任案も阻止し、7月31日の議会閉会を迎えることができた。11月に新選挙法の下での総選挙が行われた。新有権者となった労働者階級上層の熟練労働者はグラッドストンを支持していた。選挙戦中にディズレーリが新有権者に向かって「私が貴方達に選挙権を与えたのだ」と述べると、彼らは「サンキュー、ミスター・グラッドストン」という声をあげたといわれる。自由党がアイルランド、スコットランド、ウェールズで議席を伸ばし、379議席を獲得したのに対して、保守党は279議席しか取れなかった。この結果を受けてディズレーリは新議会招集の前に総辞職した。これは総選挙の敗北を直接の原因として首相が辞任した最初の事例であり、以降イギリス政治において慣例化する。これ以前は総選挙で敗北しても議会内で内閣不信任決議がなされるか、あるいは内閣信任決議相当の法案が否決されるかしない限り、首相が辞職することはなかった。退任にあたってヴィクトリア女王はディズレーリに爵位を与えてやろうとしたが、ディズレーリは拝辞して代わりに妻メアリー・アンをビーコンズフィールド女子爵に叙してもらった。メアリー・アンはこの4年後に死去している。
1868年12月9日にウィリアム・グラッドストンに大命降下があり、自由党政権が誕生した（第1次グラッドストン内閣）。この政権は5年以上続く長期政権となり、ディズレーリの長い野党党首時代が始まった。ディズレーリはこの野党時代にも引き続き保守党党首を務め続けたが、保守党内における彼の立場は微妙だった。もともとディズレーリは貴族院に対する影響力が弱く、ソールズベリー侯爵（クランボーン子爵、1868年に父第2代ソールズベリー侯爵が死去し、第3代ソールズベリー侯爵位を継ぐ）をはじめとする反ディズレーリ派が貴族院議員に多かった。総選挙後にマームズベリー伯爵が保守党貴族院院内総務を辞職した際にもディズレーリの権威が微妙なために後任がなかなか決まらなかった（結局はリッチモンド公爵が就任する）。しかも党勢は1832年以来最低水準であったから庶民院議員たちにも不満が高まっていた。次の選挙に勝つために党首をダービー伯爵（元首相ダービー伯爵の息子）に代えるべきという声も少なくなかった。首相を退任して時間に余裕ができたディズレーリは小説『ロゼアー』の執筆を開始し、1869年5月にこれを出版した。カトリックに改宗したビュート侯爵をモデルにしたと思われるロゼアーを主人公にして、社交界の人々の野心や陰謀、虚栄を描きだし、世の中の若い貴公子たちに教訓を与えようという小説である。元首相の小説として評判になり、ベストセラーとなった。とりわけ社交界では『ロゼアー』を読まなければ入れてもらえないという状況にさえなった。グラッドストン政権はアイルランド国教会廃止、アイルランド農地改革、小学校教育の充実、秘密投票制度の確立、労働組合法制定など内政で着実に改革を推し進めたが、外交には弱かった。プロイセン王国宰相オットー・フォン・ビスマルクによる普仏戦争とドイツ帝国樹立の動きを阻止できず、ヨーロッパにおける発言力をドイツに奪われ始めた。ロシア帝国外相アレクサンドル・ゴルチャコフもドイツの後ろ盾を得て「ゴルチャコフ回状」を出し、パリ条約の黒海艦隊保有禁止条項の破棄を一方的に通告してきた。これによりロシアがバルカン半島に進出を強めてくるのは確実な情勢となり、イギリスの地中海の覇権がロシアに脅かされる恐れが出てきた。さらにアメリカ合衆国に対してもアラバマ号事件で譲歩していた。イギリスの威信を下げていると言わざるをえない状況だった。これに対してディズレーリは、1872年6月24日に水晶宮で開催された保守党全国大会において「40年前に自由主義が登場してきて以来のイギリスの歴史を調べたなら、大英帝国を解体しようとする自由主義者の企みほど、絶え間なく巧妙に行われた努力はないと分かる。」「自由党は"大陸的"、"コスモポリタン的"な政党であり、保守党こそが真の国民政党である。」「諸君らはイギリスを帝国としなければならない。諸君らの子孫の代まで優越的地位を維持し続け、世界から尊敬される国家にしなければならない。諸君らが選挙区に戻ったら、一人でも多くの選挙区民にそのことを伝えてほしい」と演説した。帝国主義や強硬外交を選挙の目玉争点にしたディズレーリの戦術は功を奏した。これがイギリス国民の愛国心を大いに刺激し、次の総選挙での保守党の大勝に繋がるのである。またディズレーリは1872年4月にマンチェスターで開かれた保守党大会以降、保守党の機構改革にもあたっていた。ホワイトホールに保守党中央事務局(Central Conservative Office)を設置し、党内でも特に有能な者を参謀としてここに集め、選挙運動全体を指揮させた。この組織と1867年にジョン・エルドン・ゴーストの主導で創設された保守党協会全国同盟が保守党議会外活動の中心的存在となっていく（この体制は現在の保守党まで維持されている）。この選挙運動の組織化も総選挙大勝の要因になったといえる。1873年の議会でグラッドストンはアイルランドに信仰を侵さない大学を創ろうとしたが、アイルランド議員からも保守党議員からも批判され、法案が否決された。グラッドストンが総辞職を表明したのを受けて、ヴィクトリア女王はディズレーリに大命降下したが、ディズレーリは拝辞した。ディズレーリとしては総選挙を経ず少数党のまま政権に付きたくなかった。組閣後に解散総選挙するとしても二か月はかかるので、それまでの間は自由党に媚を打って政権を存続させなければならなくなり、それによって保守党に対する信頼は揺らぎ、選挙に大勝できなくなると考えていた。これに対してグラッドストンは内閣への信任決議相当の政府法案が否決された場合には、野党は後継として組閣するのが義務であると述べてディズレーリの態度を批判した。結局グラッドストンが引き続き首相を務めることとなったが、予算をめぐる閣内分裂が原因で1874年2月に解散総選挙となった。選挙の結果、保守党が350議席(改選前279議席)、自由党が245議席(改選前379議席)、アイルランド国民党が57議席を獲得した。これを受けてグラッドストンはディズレーリの先例に倣って新議会招集を待たず、ただちに総辞職した。グラッドストン夫人キャサリンは息子に宛てた手紙の中で「お父さんの勤勉と愛国心、多年にわたる仕事の結晶を、あのユダヤ人に手渡すことになるなど考えただけでも腹立たしいではありませんか」と苛立ちを露わにしている。