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第171回国会（2009年）で「改正」法案について審議され、2009年6月17日参議院本会議で可決成立した。同改正法は、「農地耕作者主義」をやめ、食糧の自給率向上や環境保全などに重大な障害を持ち込むおそれを回避できる「効果的および効率的な農地の利用」を目指している。この改正は農地制度改正や改正農地法とも言われる。戦後はじめて、農地の利用権（賃借権）を原則自由にした。農業生産法人や個人でなくとも、改正によりその他の会社やNPOの法人も「農地を適正に利用」との形をとると、そこに住んでいなくとも原則自由に農地を借りることができる。また、日本以外の外国資本を含めた農業生産法人が賃貸契約をすることができる。主な改正点は、利用期間（賃借期間）を20年間から最長50年間へと変更、従来の農業従事者だけでなく農業生産法人やそれ以外の法人も借地を行う事ができる、ただし農業生産法人でない法人が借地する場合は、「農業に常時専従する者」を一人以上役員とする。これは役員が農地の適正な利用を監視出来る効果があるとされる。違法な利用や転用は罰金最高300万円から1億円となった。この改正法施行により耕作放棄地や遊休農地の解消がされると言われる。また農業委員会の許可を得る場合などもある。またこの改正で標準小作料が廃止された。2009年12月15日から施行。成立は6月17日、6月24日の公布から6か月以内の施行とされていた。
龔麗正（龔敬身の養子で、龔敬身の弟の龔禔身の実子）と段馴（段玉裁の娘）のあいだの子として、杭州府仁和県に生まれる。道光帝の時に進士となり、礼部主事となる。12歳の時に母方の祖父の段玉裁について『説文』を学び、さらに劉逢禄に教えを受け、金石・官制・目録の学に通じ、今文派の中堅として公羊学の勃興をもたらした。
1916年、慶應義塾普通部で、右翼手兼二番手投手として第2回全国中等学校優勝野球大会出場。この年、腰本寿監督率いる慶應普通部は、完投能力のある三投手を擁し、エース・主将の山口昇は慶應義塾大学野球部の現役レギュラー選手で、大学リーグ（当時は三大学）に出場もしていた。このため山口は温存し外野を守り、1回戦から準決勝までの3試合を全て新田が先発、大丈夫と見ると新田を休ませ、リリーフでもう一人日独混血の河野元彦が投げ、相手が手強いと途中から山口が投げた。結局決勝だけ山口が先発完投して全国優勝した。文献によっては山口は夜盲症や下痢で体調を崩していたとする物もある。近年東京勢は強いが、夏の選手権で次に東京勢が優勝するのは60年後の1976年（桜美林）となる。翌1917年、第3回大会にはエース兼5番打者として出場。新田の成長もあって各チームから極度に恐れられる優勝候補だったが、主戦捕手の負傷欠場もあって準々決勝で敗れた。慶應義塾大学進学するやいなや、攻守両面の技量を買われて、投手と捕手、右翼手、中堅手を兼ねる名選手として大活躍。早慶戦のない大正年代歴史的戦いといわれた年一回の一高戦で1919年、六回決勝点となる三塁打を放ち名投手・内村祐之（内村鑑三の長男）に完敗した前年の屈辱を晴らした。1920年来日したハーバート・H・ハンターらのいたコースト・リーグを主体としたアメリカの職業野球チームに、日本の第一線級投手はことごとく打ち込まれたが、新田のみが互角に渡り合い接戦を演じた。同年秋、打率.333を打ち首位打者。1921年3月13日には、芝浦球場の球場びらきとして行われた早慶戦復活の前哨戦、三田倶楽部-稲門倶楽部戦で、OBに混じり慶應義塾の現役選手として出場、三田のエース兼不動の四番としてチームを勝利に導いた。この三田-稲門定期戦は、今の巨人対阪神戦以上の人気を集めたといわれる。とりわけ慶應義塾と早稲田のエースや強打者は時代の寵児としてもてはやされた。1922年には、1910年の初来日以降、早慶相手に27戦無敗だったシカゴ大学を新田の好投で初めて破る。同年、初めて"選抜チーム"として来日した大リーグ相手にもスピットボールを武器に健闘した。慶應では小野三千麿後のエースとなり満州・朝鮮遠征中に関東大震災があった1923年には主将も務める等、小野、森秀雄らと慶應野球部の黄金時代を築いた。主将時代には格好の捕手がいなかったため、自らマスクをかぶり、その年入部してきた永井武雄、浜崎真二、長浜俊三ら、新人投手の育成にあたった。このとき、それまでの針金マスクからはじめて現在のような捕手マスクを大学で使用したといわれる。1931年発行の『六大学野球全集』では「多士済々の慶應野球部にあって第十五次主将の印綬を帯びた天才児新田恭一程器用な野球選手はいないだろう」「彼こそは正に球界の麒麟児、稀有の万能選手であった」と評している。リーグ戦通算53試合出場、189打数56安打、打率.296。
大学卒業後、ニューヨークの名門デザインスクールに留学。この時初めてゴルフを行い、大学時代に覚えたビリヤードを現地のプロに教えるかわりにゴルフを基本から習い研究した。またその後遊学した英国で、日本人として初めてセント・アンドルーズでラウンドしたといわれている。帰国後銀座七丁目の千代田生命近くにスポルディングの代理店でゴルフ用品店「新田商店」を開店、ボビー・ジョーンズ・モデルを日本で初めて販売するなど舶来クラブ販売のパイオニアとしても知られた。また、国産ゴルフボール製造の始まりに「これから有望なのは野球ボールよりもゴルフボール」という新田の助言があったという。1924年8月、大毎野球団に嘱託で入社。チームに加わり同年9月の満州遠征や1925年、腰本寿、小野三千麿、森秀雄、渡辺大陸、内海寛、高須一雄らと共に、日本の実業団チームとして初めてアメリカ通征に参加した。39試合中、23試合に投手として登板、傍ら最多の18試合で四番を打った。1927年、都市対抗野球大会創設を受け石井順一らとクラブチーム・東京倶楽部（全東京）を結成。初期のエースとして毎年都市対抗野球に出場。この頃は緩急自在のカーブとシュートを武器とする頭脳的投球を得意とした。ただ、腰本が1931年に書いた「私の野球」（三省堂） という著書の中に、-曲球の投げ方と種類-という項目があって、スピットボール（不正投球の一種）を紹介した件に、「スピットボールは現行野球規則の於ては禁止されて終ひ、現在この球を投げる投手だけには特別に之を使用しても構わない特別許可令が出て居るが、早晩この球は球界から影を沒するに至るであらう。日本に於ては舊慶應の新田投手が唯一のスピット＝ボール投手としてその威力を發揮してゐたが、現在では東京の六大學リーグ戦でもこれを禁止してゐる」と書いている。「スピット＝ボールを投げる場合は次指と中指に充分唾液をつけて～」と詳しく投げ方なども書かれているが、腰本の記述からすると、スピット＝ボールは、日本球界では1920年代後半に禁止されたが、それまで投げていた新田などには、その後も特別に投げることが許可されていたものらしい。竹中半平著『背番号への愛着』には「日本では最後であり唯一であったかも知れぬスピット＝ボール投手」と記述されている。1928年の第2回都市対抗野球では3試合に先発、チームを決勝に導く。決勝では後に巨人で同僚のコーチとなる大連実業団の谷口五郎（岩瀬五郎）と投げあい0-1で敗れ準優勝投手となった。この後チームに六大学の花形選手が続々入部。特に1931年、宮武三郎が入部したため第4回、第5回大会の史上初の二連覇時には出場はなかった。また尾上菊五郎 (6代目)の草野球チームにも助っ人として参加した。日本ゴルフ史にも登場するゴルフの名選手としても知られ1931年、第24回日本アマチュアゴルフ選手権（マッチプレー）で優勝しアマチュア日本一になった（注・日本のプロゴルフはまだ黎明期で、プロはアマに歯が立たなかった）。当時のゴルフ界はベテラン選手の舞台だったため、新しいエポックとして注目の的となる。その後も上位進出し1935年、第28回大会でも準優勝（三回戦・新田1up赤星四郎、決勝・鍋島直泰12-11新田）。また戦後、佐賀県唐津市の唐津ゴルフ倶楽部馬場野コースに新しく建設された18ホールの設計も行っている。
長年野球選手として鍛えたカンの鋭さと、理論的な研究法はこの後、下半身先行のダウンスイングを理論的根拠とした新田理論（後述）の提唱に至る。野球の動作について初めて本格的に研究した人物が新田といわれる、新田の指導を受けた最初の野球選手が小鶴誠で、小鶴は1949年首位打者、1950年には161打点、143得点、376塁打という記録を打ち立てた。新田が元ゴルフ選手だったこともあり小鶴の打法は「ゴルフ・スイング」と呼ばれ当時の流行語になった。他に"新田式打法"とも"近代打法"ともいわれ近藤唯之は、これを"合理的打法"として、この理論ほど完成された理論はないと評価している。反面、小鶴や、同様に新田理論を取り入れた三村勲も一時好成績を上げたが腰を痛め選手寿命を縮めた。プロ野球が二リーグに分裂した1950年、松竹のキャンプに臨時コーチとして招かれる。松竹はこの年、水爆打線を擁し記録的な勝数でセントラル・リーグ優勝を果たした。同年、女子プロ野球の指導も行う。この年オフ、小西得郎の辞任で翌1951年、同チーム監督に就任。小西と新田は「野球時代」（野球時代社、1948年-1949年）という雑誌の編集で知り合いだった。理論派ではあったが、監督としては不適格であったとされ、投手・大島信雄、打者・岩本義行を除いた他の選手には背を向かれて、チームは次第に弱体化し同年4位。1952年は投打とも振るわず最下位に沈み、更に勝率.288と3割を下回ってリーグの処罰（具体的な内容は決められていなかった）の対象となったことと、球団に出資していた繊維商社の田村駒が経営悪化で撤退したことから、1953年に大洋と合併し球団は消滅した。完全試合の"惜しい"エピソードとして有名な1952年6月15日、巨人の別所毅彦に9回2死まで抑えられたが、投手の打順で「ピッチャーよりはマシじゃろ」とブルペン捕手の神崎安隆を代打に送り別所の夢を砕いた。1953年は合併した大洋の二軍監督を務めた。読売ジャイアンツが初めてコーチ制を採用した翌1954年、読売新聞・安田庄司副社長に招かれて三宅大輔（ヘッドコーチ）と共に巨人軍二軍コーチに就任。いずれも水原茂監督より先輩で、水原がリーダーシップを執れるか懸念された。1年間のみイースタン・リーグ戦が行われた1955年には二軍監督として指揮を執る。ゴルフを通じて親しくなった当時の巨人球団代表品川主計は、新田の野球理論の解明に心打たれた、と言われ1957年のオフの騒動、通称"水原あやまれ事件"の切っ掛けとなり、川上哲治監督誕生を引き起こしたとされる。『理論を平明に説いてエネルギーの消耗を防ぐことこそ近代野球』とする新田理論には品川、千葉茂が賛同、『若い者は甘やかすと駄目。鍛錬また鍛錬だ。そこに名手が生まれる』とする水原の考えには、藤本英雄、内堀保らが同調して対立した。1959年まで巨人軍コーチを務め、1960年～1961年には近鉄のコーチを務めた。ヤクルトが初優勝した1978年には広岡達朗の要請で臨時コーチを務めた。
ゴルフは晩年まで続けた。子供の頃から極端に非力だった後藤修は、どうしてもプロ野球選手になりたくて雑誌で住所の分かった多くの理論家に質問の手紙を送ったが、唯一返事をくれたのが新田でこれが縁で、新田が松竹監督に就任した1952年プロ入りした。後藤は新田門下生の俊英として、プロ野球引退後ゴルファーとなり新田理論を取り入れ指導法を追求。自身ゴルフ選手としても大成できなかったが、指導者となってジャンボ尾崎、中島常幸、鈴木亨らを指導したのは有名である。彼らのスイングの根幹を作ったのは「新田理論」である。後藤は新田を"球仙"と呼ぶべき人、理論の深さと鋭さは"桁外れの日本一"、新田理論の優秀さで洗礼された者は、他のプロ野球人の技術論がバカバカしいほどレベルが低く思えて付き合いきれない。ただ、そのスウィング論を完全に実現してみせた実例＝成功者がいない、その理論があまりにも時代に先行していたこと、野球・ゴルフの二つの世界に足をかけていたがために、どちらからも部外者扱いを受ける羽目になり、不遇の晩年を余儀なくされた、新田理論が"徳川時代の隠れキリシタン"のようにタブー視され始めたのは、新田が巨人コーチ時代に水原監督、川上助監督と技術論でケンカして敗退してからなどと話している。土屋弘光も高校生の時、新田に打撃フォームの連続写真などを郵送し指導を仰いだという。大洋、横浜、ヤクルトスワローズ、読売ジャイアンツ、千葉ロッテマリーンズで、2013年現在、計33年間投手コーチを務める小谷正勝は、『新田理論』を「私と非常に近い考え方」と称賛し『新田理論』を著書の冒頭で紹介している。新田の自宅はかつては熱海にあり、安部譲二は子供の頃、熱海に疎開し、たまたま新田と同じ町内だったため、新田に野球を教えてもらったという。これが縁で成人した安部が安藤組でチンピラ兼アマチュア野球チームにいたおり、安部の母が「プロ野球選手になれたらヤクザをやめてもいい」と言った息子の話を真に受け、足を洗って欲しいと新田から辿って新田の慶応野球部の後輩・別当薫に安部を紹介したことがあると話している。晩年の新田は横浜の古びた団地に住んでいたといわれる。著書に『最新撞球術、誠文堂、1932年』、『野球の科学-バッティング-、谷一郎共著、岩波書店、1951年』がある。新田は野球の動作について初めて本格的に研究した人物といわれ、『野球の科学～』は野球を科学的に分析した最初の書物ともいわれる。
前述のように新田の教え子に故障する選手が多く出た事もあり、野球界もゴルフ界も新田理論の正当な評価をしてこなかったが近年、再評価をする声も出ている。ゴルフダイジェスト社が2000年発行した『ゴルフインタビュー』でも　「もし、新田さんの理論を日本のゴルフ界が謙虚に聞く耳を持っていたなら、日本のゴルフ技術の水準はかなりレベルアップしていたに違いない。じつに彼の20年前の持論が、今日のアメリカの最先端をいく技術論と一致しているのだから。この市井の理論家が、その慧眼のほどに正当な評価を得られなかったことは事実である」と述べられている。この本の新田のインタビュー『新田理論』は以下の通り（抜粋）。理論は野球・ゴルフの両方から得られたもの。人間の動きに違いはなく、バットを振る、球を投げる、クラブを振る、それは皆、同じ要素から成り立っており、ただ目的や条件が違うだけのこと。つまり人間の動きというのは3つしかない。曲げる、伸ばす、ねじるの3つでそれ以外ない。ただその3つの動きの順序、いわゆる体重移動を終結させる、たとえば野球でいえば球をはなす、ゴルフではクラブを振る、そこに至るまでの順序が重要。ゴルフでも野球でも、へたな人は力の使い方の順序が違う。手を先に使うから、その力が二の腕や肩に返ってくるために痛みが出る。間違った投げ方をすると、前腕部はねじれる結果になり、そこが無理がいって痛む。人間のからだは、自然の法則に合うように力を使えば絶対に痛まない。軸が回転していって、軸に近いところから、次に肩が働いて、ひじが働いてという順序になると回転の力が素直に出ていく。ピッチャーでもへたな人は、いちばん遅れてスタートしなければならないはずの手先を先に使ってしまう。手先の力が下半身からの力を受けていないから、つまり止まっている肩に、手先からと軸からの力が互いに拮抗するかたちで集まって骨折したり、肩を痛めたりする。バックスイングは下からねじり上がっていき、ダウンスイングでは、下からねじり戻していく。だから足首からねじり始め、ひざがねじれて、腰がねじれて、肩がねじれ、手がねじれる。ボクシングでもピッチャーでもゴルフでも人間のからだは同一の構造であるという発想から出発しなくてはならない。センターがあって、左右がある。ゴルフの場合はバックスイングで右サイドから左腰と左肩が前へ出てまわる。それでダウンスイングでは左サイドを引くから右サイドがまわってくる。スウィングというのは、回転運動とテコの力をうまく利用すること。へたな人は両手とヘッドをいっしょに押すように打つ。そうではなくて、支点を決めてテコで打つ。両手が先に動いてきて止まり、ヘッドがあとからついてくる。おまけに軸が回転するのだから、振られるものも回転しなければならない。だから飛距離のインサイドからインサイドへ抜けていく。止まるということは、バネになっているということで、それにテコと円運動が組み合わさっている。へたな人は、右と左がいっしょにいくか、右が先にいく。そうするとテコを失ってしまう。グリップの位置は飛球線に対して直角にかぶっていれば、斜めはいけないが、多少かぶろうが、浅かろうが構わない。スタンスの幅はバリエーションがあってよい。構えは重要、セミ・シッティングというが、お尻を突き出して構えるかたち。そう構えないとバックスイングでねじれない。その構えで下からの力を正確に伝えることが出来る。
波良野（ぱらの）家4兄弟の家庭を舞台にしたコントがメインの深夜番組である。1回の放送で波良野家のコントが3本程度あり、その合間合間に「あきのえかき唄」や「知っておこう」といったコーナーが挿まれていた。両親は彼らとは離れて暮らしている設定であるために登場しないが、後に次男と入れ替わる形でおじいちゃんが登場するようになった。番組タイトルは集英社の現代用語事典『イミダス』をもじったもので、ほぼ同一の出演者陣によって展開された前番組『週刊テレビ広辞苑』と『現代用語の基礎体力』の流れを汲んでいた。後番組は『未確認飛行ぶっとい』。
2008年3月8日と同年3月15日に読売テレビで、下記DVD発売の宣伝告知を兼ねた特別番組『現代用語のムイミダス ぶっとい広辞苑』が放送された。放送時間はともに24:50 - 26:15、深夜の単発番組放送枠『Y.A.P.P.Y.』で放送。
もとは、九州鉄道が1898年（明治31年）にアメリカのスケネクタディ・ロコモティブ・ワークス社で12両（製造番号4817 - 4828）を製造したもので、九州鉄道では128形（128 - 139）と称した。形態は先行した55形（後の鉄道院5700形）や後続の154形（後の鉄道院8550形）と同調しており、炭水車は、片ボギー式の3軸のもので、これらと同等であった。車軸配置2-8-0(1D)の単式2気筒、飽和式テンダ機関車で、日本の蒸気機関車としては、北海道炭礦鉄道に次ぐもので、官設鉄道より早かった。筑豊地区の炭鉱から産出される石炭の輸送用に製造されたものであったが増備はなく、その後の増備は、シリンダ引張力が同等で、軸重が大きくて使い勝手の良い車軸配置2-6-0(1C)の154形（後の鉄道院8550形）に変わった。1907年（明治40年）の九州鉄道国有化によって、国有鉄道に籍を移し、1909年（明治42年）に制定された鉄道院の車両形式称号規程によって、9500形（9500 - 9511）に改番された。配置は終始筑豊地区で、運炭列車に使用されたが、1931年（昭和6年）に全車が廃車された。民間に払い下げられたもの、保存されたものはない。
LPG自動車は燃料にLPGを利用する自動車で、エンジンの基本構造はガソリンエンジンと差異はなく、燃料タンクや燃料と空気を混合する装置が大きく異なる。LPG自動車の製造あるいは製作を大きく分類すると、はじめからLPG自動車として自動車メーカーで製造される場合のほか、ガソリン車として製造、出荷された車両を自動車整備事業者等が改造する場合や、ディーゼル車として設計、製造された車両を製造元や改造施工業者が改造する場合に分けられる。LPG自動車用の燃料として販売されるLPGはプロパンとブタンの混合物で、オートガス（英: Autogas）とも呼ばれる。プロパンの割合は地域や季節に応じて30%から99%の範囲で混合される。常温において1MPa以下の比較的低い圧力で液化し、体積が250分の1となることからガス燃料としては可搬性に優れる。ハイオクガソリン（プレミアムガソリン）並みのオクタン価である。燃焼時の発熱量当たりのCO₂排出係数は0.0590tCO₂/GJで、ガソリン(0.0671 tCO₂/GJ)や軽油(0.0686 tCO₂/GJ)よりも低く、 LPG利用を推進する団体により「化石燃料の中ではクリーンな燃料」として紹介されている。同一の車種で同一の積載量という条件の下で走行距離当たりのCO₂を比較すると、ガソリン車よりも約6 - 13％、ディーゼル車よりも約7％、CO₂排出量が少ないという調査結果も公表されている。煤煙がほとんど排出されず、PM (粒子状物質)が測定限界以下であることや、NOx排出量が低いことも特徴である。出力・トルク面では若干ガソリン車に劣る傾向があるが、実用性を損なうほどの差ではない。日本においては、戦時体制による石油・ガソリン統制に際し、代用燃料車の一種として1940年頃に試用されたのが最初とされるが、LPガス自体が石油精製の副産物である性質から、国内の木材資源を原料とする木炭車や、国内のガス井からガス採取可能な天然ガス車のような普及には至らなかった。1950年代以降にLPガスが家庭の調理用途で広く用いられるようになり、LPガス単体での輸入が1961年以降本格化してくると、1962年〜1963年頃にタクシー用燃料としての使用が始まった（当時、燃費面がガソリンの半額程度で済む圧倒的な経済性が採用の動機となった）。当初は既存ガソリン車を改造でLPG仕様にしたタクシーの火災事故が続発して問題になったが、ガス漏れ防止を中心とする配管面の設計・管理基準の厳格化で安全対策が急がれた結果、火災事故が激減、並行してガススタンドなどのインフラも整備されたため、1960年代後期以降にタクシー業界では本格普及した。最初の排出ガス規制である昭和47年排出ガス規制では、ガソリンとLPGは分類されLPGの方が厳しい排出ガス規制となっている日本の排出ガス規制経緯。
ディーゼルエンジンからの改造はオットーサイクルへの改造を伴い、タンクや燃料供給系統をLPG用とするだけでなく、点火プラグを追加するなど、エンジン本体への改造が必要である。2006年にエルピーガス振興センターによって行われた調査によると改造費は1台あたり50万円以内であるとされる。日本での実例としては、いすゞ（4HG1型ベース）、三菱ふそう（4D34型ベース）、トヨタにより開発、販売されたことがある。韓国ソウル市では市の清掃車や規制に適合しないディーゼルトラックをLPG化する改造が行われており、2005年度に6,000台が改造された。このほかに、DDF（ディーゼル・デュアル・フューエル）システムと呼ばれる、軽油とLPGを同時に利用する方式も実用化され、改造用の部品が販売されている。DDFシステムはLPGやCNGといったガス燃料と空気の混合気を燃焼室に送り、圧縮行程で高温になったシリンダー内の混合気に軽油を噴射して、軽油の自己着火により点火する方式である。点火プラグの追加を必要とせず、ディーゼルエンジン本体の構造はそのまま使えることから、オットーサイクルに転換するLPG改造よりも低コストである。ただしオットーサイクル化・DDF化とも、軽油燃料のみを用いるディーゼルエンジン本来の高い熱効率による経済性は損なわれる。これらのディーゼル車改造によるLPG車化は、近年厳格化が進行している排気ガス浄化規制策の一つと見るべきものである。
LPGは圧力をかけて貯蔵されることから、常温常圧で液体のガソリンや軽油のタンクとは異なり、燃料容器は圧力に耐え、気密性を保つ構造とされている。注入口は弁機構が設けられ、充填の際にノズルと密着する構造となっている。欧州では、国際連合欧州経済委員会による法規(ECE Rgulation)で基準が定められ、LPG車の構造装置の基準は67号、レトロフィットシステムの基準は115号として、燃料容器も包括して一本化されている。日本では、車両構造が国土交通省管轄の「道路運送車両の保安基準」で定められているのとは別に、ガス容器は経済産業省管轄の「高圧ガス保安法容器保安規則」に分かれて基準化されている。そのため自動車検査登録制度とは別に、ガス容器の検査を6年毎に受けなければならない。
日本でのLPG単価をガソリンや軽油と比較すると、一例として、2007年11月時点でレギュラーガソリンは145円、軽油は121円であるのに対し、LPGは84.1円である。2010年3月時点ではレギュラーガソリンは131.3円、軽油は110.5円に対し、LPGは85.0円(店頭現金価格)である。価格には国税である石油ガス税が9.8円/L（17円50銭/kg）が含まれている（地方税はない）。天然ガスと比較すると、道路財源（道路特定財源制度）としての燃料課税は無税で、2007年4月の時点における東京地区の価格は71.03-84.68円/Nm³となっている。
2011年の世界におけるLPG自動車の普及台数は2,100万台で、2000年の730万台から3倍以上に増えている。国別の普及台数は、第1位がトルコの334万台、第2位がポーランドの248万台、第3位が韓国の246万台、第4位がイタリアの179万台、第5位がインドの171万台、第6位がロシアの140万台となっている。車種構成は国によって異なり、日本や韓国ではタクシーや小型貨物車がオートガス需要の多くを占め、欧州では自家用車が多くを占める。韓国では、LPG供給量の問題から、タクシーのような事業用自動車、障害者、国家有功者にLPG車の購入が制限されているが、大気汚染対策から、一般人の購入を解禁する動きがある。イギリスでは、政府のパワーシフトプログラムにより普及が進んでいる。燃料税の優遇の他、ロードプライシングでの通行税免除や、バスレーン通行許可等の多数の優遇があり、エネルギー分散化の一手として行われており、周辺のオランダなどからLPG改造した車両の輸入も多い。欧州でのLPG車のシェアは、どの国でも全保有台数の約5%程度である。世界LPG協会（WLPGA）は、協会内に委員会（GAIN）を設置してLPG車の積極的な普及活動を行っている。
1982年、コネティカット州ハートフォードで結成。1990年代中頃から、オリジナル・メンバーはギターを担当するジム・マテオスのみ。ただし2016年に、3rdアルバム『アウェイクン・ザ・ガーディアン』の発売30周年として、当時の旧オリジナル・メンバーと再結成を企画した。初期の音楽性は、2ndアルバム『スペクター・ウィズイン』(1985年）まで、アイアン・メイデン風の伝統的なヘヴィメタルの流れにあったが、3rdアルバム『アウェイクン・ザ・ガーディアン』(1986年）以降、後にプログレッシブ・メタルと呼ばれるようになる音楽性へと方向転換していく。実際、同系統のミュージシャン マイク・ポートノイ（ドリーム・シアター）は、「プログレッシブ・メタルを作り出したのは、フェイツ・ウォーニングであった」とも書いている。込み入ったリズムを含む楽曲、プログレッシブ・ロックの精神性、ヘヴィメタル音像の組合せといった特色の数々は、その後の「ドリーム・シアター」や「クイーンズライク」らにも多大な影響を与え、共にプログレッシブ・メタルというジャンルを発展させていった。彼らの1stアルバムから3rdアルバムまでは、ジョン・アーチの並々ならぬボーカルが特徴となっている。また、歌詞の題材として幻想的な題材を主に扱っていた。しかしアーチが脱退し、後任のレイ・アルダーが加入してからは、内省的な内容の歌詞が多くなった。また、マーク・ゾンダー(Ds)が加入した5thアルバム『パーフェクト・シンメトリー』(1989年）以降は、プログレッシブ・ロックの要素が更に増して実験的で技巧を凝らした音楽となり、眼前に迫り力で圧倒するようなヘヴィメタルの要素はやや後退した。デビュー以来「メタル・ブレイド・レコーズ」一筋だったが、9年ぶりのアルバム『Darkness in a Different Light』からは移籍している。
Sun Modular Datacenter（サン・モジュラー・データセンター、以下Sun MD）は20フィートのISOコンテナにインターネットデータセンター設備を詰め込んだサンマイクロシステムズの製品。コード名はProject Blackbox（プロジェクト・ブラックボックス）。
最近、データセンターの需要が爆発的に高まっているが、データセンター施設そのものの建設が追いつかないので、ならばデータセンターを丸ごと用意してしまおうというのが本製品のコンセプトかつ開発動機である。電力供給が安定しない発展途上国に設置したり、軍用や石油採掘現場などの「データセンターを速やかに展開・用が済んだら即撤去したい」という需要に対応できる。1Uのラックマウントサーバを200台以上（Sun Fire T1000なら250台まで）設置可能で、コンテナ1台あたり200キロワットまでの電力供給が可能と言う。その名の通り黒いコンテナであるが、筐体そのものはただのコンテナなので塗装次第で何色にもできる。あらかじめ設置場所に必要なのは、コンテナが置ける場所と電気と3本のイーサネットコネクタ（インターネットに接続する場合。その場合は当然バックエンドに回線が必須となる）と水冷用の水。
第一号製品はSLACへ納品されている。2007年11月14日にはサン、IIJ、ベリングポイント他12団体が共同でSun MDを地下鉱跡に大量設置する「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を発足させた。地下100メートルに設置する事で耐震性にすぐれ（安定した岩盤中ならば地下空間は地震に強い）、かつ偵察衛星に発見されにくくなるなどの機密の保持がやりやすくなるメリットがある。当該施設は2010年4月に稼動予定。また専任の合弁会社の設置が予定されている。日本政府も全面バックアップしており、国土交通省、経済産業省、総務省、そして環境省が本プロジェクトにアドバイザリーメンバーとして加わっている。
そして2008年1月29日（米国時間）に正式製品名「Sun Modular Datacenter S20」を付与、正式提供を開始すると発表した。値段は55万9000ドル（発表時のレートで約6000万円）から。同時に統合支援サービスとして「Sun Modular Datacenter Suite of Services」の提供を行うことをあわせて発表。日本では2008年10月1日から販売開始。日本版は日本の防火規制に対応するための日本独自仕様が盛り込まれていて、値段は防火設備込みで9865万8000円から。奥行きが大きいラックマウントサーバに対応した「D20」も同時に発売開始。また、統合支援サービスが自社ものの他にも、ビルメンテ会社や日本通運などとの共同でのサービスも用意された。
2007年に1年かけて宣伝目的でアメリカ、欧州、そしてアジア各地を大型トレーラーに引っ張られて旅をした。2007年11月12日から14日にかけて東京プリンスホテルにて日本初お目見えイベントが実施された（一般開放は14日のみ）。
西アジア（にしアジア）は、アジア西部を指す地理区分である。今日の欧米ではほぼ中東と同じ領域を指す場合が多い。一般的には、中央アジアおよび南アジアより西、地中海より東で、ヨーロッパとはボスポラス海峡、アフリカとはスエズ運河によって隔てられている地域を指す。
一般に国家としては、アフガニスタン、イラン、イラク、トルコ、キプロス、シリア、レバノン、イスラエル、ヨルダン、サウジアラビア、クウェート、バーレーン、カタール、アラブ首長国連邦、オマーン、イエメン、パレスチナおよびエジプトの一部がここに属す。また、黒海とカスピ海の間にある（コーカサス山脈の南側）旧ソ連のアゼルバイジャン、アルメニア、ジョージア（グルジア）を含めることも多く、これらの国々を含めない場合は西南アジアと呼んで区別することもある。アフガニスタンは、マザーリシャリーフを中心とする北部では中央アジア最南端の宗教都市がありウズベキスタンと関係が深い。ヘラートを中心とする北西部では西アジアのイランにまたがるホラーサーン地方の一部で、イランと関係が深い。カーブルを中心とする南部はカイバル峠を通じて南アジアのパキスタン、インドと繋がりが深い。しかし、普通は19世紀にイギリスの統治下に入ったインド亜大陸を南アジア、北のロシアと清の支配下にあった地域を中央アジアと呼ぶので、両国の緩衝帯として独立国のまま残されたアフガニスタンは西アジアに分類される。
於山の方（おやまのかた、天正15年（1587年） - 寛文8年8月24日（1668年9月30日））は、伊達政宗の側室。伊達家家臣で柴田郡船岡邑主の四保宗義（しのおむねよし、後に柴田宗義と改称）の娘で本名は睦子。柴田氏あるいは於山方または阿山方と称す。
天正15年（1587年）、四保宗義の娘として柴田郡四保城（船岡城）に生まれる。のち伊達政宗の側室となる。慶長8年（1603年）、伊達家江戸屋敷で政宗の6男（第7御子）・吉松丸（のちの宗信）を産む 。慶長12年（1607年）、仙台城で政宗の7男（第8御子）・長松丸（のちの宗高）を産む。慶長13年（1608年）、仙台城で政宗の第2息女（第9御子）牟宇姫を産む。牟宇姫は元和5年（1619年）に伊達家一門筆頭の石川宗敬（伊具郡角田要害主）に嫁ぐ。寛永13年（1636年）、伊達政宗の没後、於山の方は仙台城を出て、牟宇姫の嫁ぎ先の伊具郡角田邑に移った。牟宇姫は母のために御堂を建て、於山の方はここで余生を過ごした。この建物は八竜性院と号したが、明暦元年（1655年）改築し、妙安寺と号した。寛文8年（1668年）8月24日、伊具郡角田邑にて没す。享年82。法名は天渓院。墓所は宮城県角田市の長泉寺。
ハーバリウム（herbarium）は、植物学において保存された植物標本の集積（植物標本集）を指す言葉である。こうした標本になっているのは、植物の個体全体または部分である。これらは乾燥処理が施され台紙に貼り付けられたもの（押し葉標本）が通例であるが、素材によってはアルコールや他の防腐剤に浸して保存されるもの（液浸標本）もある。またいくつかの言語において「herbarium」は標本が所蔵されている建物や、所蔵するだけでなくそうした標本について調査をする科学的機関など、植物標本館を指す言葉でもある。こうした施設としてのハーバリウムは、通常植物園や博物館の重要な部門として設置されている。ハーバリウムにある標本は、植物分類学に置いて、分類群や類型を調べる参考資料として不可欠ものであるし、その標本がタイプ標本（基準標本）である場合は種の定義の基準であるためなおさらその重要度は高い。また、インテリア装飾性の高いガラス瓶とシリコンオイルや流動性パラフィンなどを用いて、鑑賞目的で製作された植物標本もハーバリウムと呼ばれる。
その形や色を保存するため、野外から採集された植物（の一部分）は、新聞紙の上に平らに広げて乾燥させる。その際、普通は吸取紙または吸収性のある用紙を間に挟み、植物圧縮機にかける。その後、標本は堅く白いシート（台紙）に貼り付けられ、その植物に関する記載、採集された日や標高、特殊な生息状況など必要なデータラベルが貼り付けられる。その後、このシートは保護用のケースに入れられる。昆虫類の攻撃に対する予防策として、押し葉標本にされた植物は凍結または毒が塗られて処理されるほか、ケースも殺菌消毒される。植物の詳細な情報にはいつどこでその植物が採集されたのか、生育地、色（時間が経つにつれて色褪せるため）、そして採集者の名前が通例含まれている。
植物標本集は植物の分類群の研究、地理的分布の研究、そして植物分類学上の学名を固定させる上で必要不可欠なものである。このため、植物標本には、その植物のできるだけ多くの要素を含んだものが望ましいとされる（花、茎、葉、種子、果実など）。植物学者としても有名なカール・フォン・リンネの植物標本集は、現在イギリスにあるロンドン・リンネ協会が所蔵している。多くの大学や博物館、植物園は植物標本館を所有している。アメリカ合衆国の有名な植物標本館にはハーバード大学植物標本館、ワシントンD.C.・スミソニアン協会運営の国立自然史博物館にあるアメリカ合衆国国立植物標本館、ニューヨークにあるアメリカ自然史博物館、ミズーリ植物園などがある。また標本館は分類学および分子系統学上利用される、植物のDNA情報源としても有益であることが明らかになっている。
長岡係数（ながおかけいすう、英語: Nagaoka coefficient）とは、無限長ソレノイドのインダクタンスを求める公式により、有限長ソレノイドのインダクタンスを求められるようにした係数であり、長岡半太郎によって提唱された。
江夏 友賢（こうか ゆうけん、嘉靖17年（1538年） - 慶長15年7月23日（1610年9月10日））は戦国時代から江戸時代初期にかけての薩摩国島津氏家臣で易者、明国からの帰化人。子は江夏二閑。
元は明国福建省の人物で、代々易者の家系にあった。明国にあった頃の名は黄 友賢、或いは黄 自閑であり、「江夏」の姓は祠堂を同じくする江夏黄氏に由来するものか。『上井覚兼日記』には大明 友賢とも記述され、聖護院門跡の道澄よりは「環渓先生」という号を与えられている。薩摩国へ来た理由であるが、『本藩人物誌』には乱を避けて日本に渡り、京にて易学を以って身を立てていたが、京で戦乱が起こったために薩摩国へ下向したとある。しかし、友賢の墓の碑文では、永禄3年（1560年）に薩摩国の川内あたりの倭寇に捕えられ、薩摩国へ連れてこられて入来院に居住したとしている。その後、易学（特に占筮）に通じていたことから、島津家の目に留まり仕えることとなった。天正10年（1582年）12月、肥後国の八代にあった島津義弘の元に肥前有馬氏からの使者として（事実上の人質）安富左兵衛尉が入っており、この頃に有馬への帰国を請うたのであるが、島津側は未だ有馬側の去就に疑いがあり、友賢に占わせると帰国させた方が良いとなり帰国させている。翌天正11年（1583年）11月には、上井覚兼が加判役（老中職）を辞去すべきかを友賢に占わせている。他にも土地の良し悪しを占う役目を担い、加治木屋敷や鶴丸城などの縄張りも占っている。また、明国でも著名な人物であったようで、文禄・慶長の役の折に和睦の為に明国から沈惟敬が来日した際に友賢を見かけ、「行方知れずと聞いていたが、日本にいたのか」と声を掛けている。また、それを聞きつけた豊臣秀吉が友賢を召し抱えようとすると、友賢は「明国では賢臣はニ君に仕えずと承っております」と述べてこれを断っている。慶長15年に死去。墓は加治木の実窓寺にある。
内閣官房内閣情報調査室、警察庁警備局、外務省国際情報統括官組織、防衛省情報本部とともに、内閣情報会議・合同情報会議を構成する日本の情報機関のひとつ。破壊活動防止法や団体規制法の規制対象に該当する団体であるかどうかの調査（情報収集）と処分請求を行う機関であり、調査活動の過程で入手した情報を分析・評価し、政府上層部に提供している。同庁公式サイトでは、業務内容を大別して「団体規制」と「情報貢献」として紹介している。公安調査庁が処分請求を行った後に、その処分を審査・決定する機関として公安審査委員会が設置されている。調査対象組織（国家）内部に「協力者」（エージェント、対象とされる組織（国家）から見るとスパイということになる）を獲得し、これを通じて情報を入手することを目指して「工作」活動（ヒューミント）を行っている。公安調査庁は、内務省調査局の流れを汲んでおり、特高警察関係者が創設に関与した。公安調査庁の活動は、対象の行動確認、公開資料の収集・分析・整理、協力者の確保など、純粋な諜報・インテリジェンス活動が主であるが、団体規制法第三十九条、第四十条、第四十一条などにより、一定の強制力を行使できる。ただし、職員は特別司法警察職員ではないため、逮捕状、捜索差押許可状等を裁判所に請求したり、発付された令状を執行する権限は有しない。この点は、英国の情報機関である内務省保安局（MI5）やドイツの憲法擁護庁と同様である。秘密警察と指摘されることもある。
※1952年以前については内務省の項を参照当初は、国家地方警察本部と法務庁（後に法務府）特別審査局（通称「特審局」。管掌は法務庁では検務長官、法務府では刑政長官）を管轄する「治安省」の設置が検討されていたが、1952年（昭和27年）7月、破壊活動防止法の施行と同時に、法務府（法務庁から改組）特別審査局を発展的解消する形で公安調査庁が設置された。前身の特審局は、「秘密的、軍国主義的、極端な国家主義的、暴力主義的及び反民主主義的な団体」を取り締まる目的で制定された政令「団体等規正令」を所管しており、この政令が後に「破壊活動防止法」の基礎となった。当初は公安調査庁に、「緊急検束」、「強制捜査」、「雇傭制限」、「政治団体の報告義務」、「解散団体の財産没収」、「煽動文書の保持者の取締り」などの、左翼に対する有効な武器となる強力な権限を付与する予定であった。同庁の設置には、太平洋戦争後、公職追放されていた特別高等警察、領事館警察（外務省警察）、陸軍中野学校、旧日本軍特務機関、憲兵隊の出身者が参画したとされ、中でも特高警察と領事館警察の出身者が中堅幹部として組織運営を担っていた。領事館警察は、満州国や中国大陸で特高警察としての活動を行っていたが、敗戦後もGHQによる公職追放の対象から外されていたため、内務省調査局時代から機会をみて再雇用されていた。このほか、検察庁と警察庁から出向者を迎えることになったが、検察庁からは戦前に思想検事であった者（井本台吉など）、警察庁からは戦前に特高警察に在籍した者（柏村信雄、秦野章など）が選ばれた。設立過程では、同庁を規制官庁とすべきか情報官庁とすべきか議論があったとされるが、最終的には規制官庁との位置づけではあるものの、その枠内において必要なインテリジェンス活動を行うものとされた。設立当初、公安調査庁は関東公安調査局と共に、東京・九段にあった旧憲兵司令部庁舎に置かれていた。そのため、公安調査庁を指す隠語として「九段」とも呼ばれていた。破壊活動防止法は、当時所感派の主導を受けて武装闘争路線を採り、「山村工作隊」・「中核自衛隊」などの武装組織建設を進めていた日本共産党に対する規制を念頭に制定された。そのため、同党は、現在でも破壊活動防止法の調査指定団体である。また、国際共産主義運動を利用した外国機関からの浸透に対する警戒も主要な目的の一つであり、同法第四条は、暴力主義的破壊活動の中に「外患誘致」「外患援助」が含まれることを明記している。実際、1954年に発覚した「ラストボロフ事件」では、外務省とともに公安調査庁が共同発表を行っている実際の適用例としては、1961年（昭和36年）、旧軍元将校らが画策したクーデター未遂事件（三無事件）で、同法で有罪となった事例（個人適用）がある。1994年（平成6年）から翌年にかけて松本サリン事件や地下鉄サリン事件などを起こしたオウム真理教（現Aleph）に対し、破壊活動防止法の解散処分請求が行われたものの、1997年（平成9年）1月、公安審査委員会が同法の要件を満たさないと判断して適用は見送られた。その後、再びオウム真理教の活動が活発になったことから、1999年（平成11年）12月、破壊活動防止法の適用要件を柔軟にした「無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律」が施行された。公安調査庁は、同法に基づき、Aleph施設の立入検査を継続している。旧民主党政権の事業仕分けでは廃止の候補になったこともある。
日本国外に関しては、同庁が毎年公表している「内外情勢の回顧と展望」の書き振りから、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）、中華人民共和国（中国）、ロシアなど、日本と敵対もしくは緊張関係にある国家等に関する情報収集を行っているとみられる。また、同庁が公表している「国際テロリズム要覧」には、国外のテロ組織・過激組織の動向やテロ関連情勢が詳述されていることや、平成26年版「内外情勢の回顧と展望」にも中東・北アフリカの情勢や国際テロリズムに関する情勢が独立した項目で取り上げられていることから、グローバルに展開する昨今のテロリズムのトレンドに応じた情報収集を行っているとみられる。
平成31年4月1日の定員は1,650人。国家公務員削減の流れに反し、平成16年度定員から188人増員されている。職員のうち、公安調査官（公安職）が調査業務に従事している。なお、幹部以外の職員氏名は公表されない。東京・霞が関の法務省庁舎内にある本庁以下、東京、大阪など8か所にブロックを管轄する公安調査局、横浜、京都など14か所に府県を管轄する公安調査事務所、その他必要に応じて駐在官事務所が置かれている。以前は、公安調査局の置かれる都道府県以外の全ての府県に地方組織（地方公安調査局、後に縮小され公安調査事務所）が置かれていたが、2001年（平成13年）1月の中央省庁再編に伴い、一部の事務所が閉鎖統合され、現体制となった。本庁と地方組織の役割分担としては、地方組織が収集した情報を本庁が一元的に分析・評価し、関係省庁に提供する仕組みとなっている。本庁は、人事・管理を担当する総務部、国内情報を担当する調査第一部、国外情報を担当する調査第二部で構成されており、公安調査局・公安調査事務所もこれに準じた組織となっている。北朝鮮情報やイスラーム過激派によるテロ情報などを扱うのは調査第二部である。法務省の外局であり、長官、次長、総務部長などの幹部職員はすべて検事が占めている。このほか、国内情報の責任者である調査第一部長は警察キャリアの指定席となっている。国外情報の責任者である調査第二部長には、公調キャリアが充てられている。他方、他省庁への出向ポストは多く、代表的なものとしては、内閣情報調査室を中心として内閣官房に二十数人、外務省（本省、在外公館）に数十人、同じ法務省の外局である出入国在留管理庁に数人を出向させている。出向者は定員にカウントされないため、実際には1,700人強の職員を抱えている。
情報収集の手法として、監視・尾行のほか、対象団体の関係者を協力者（エージェント）として勧誘し、内部の情報を探るという手法（ヒューミント）をとり、シギント（コミント（通信傍受・暗号解読）、エリント）などの技術的手段は情報収集の直接の手法とはしていないとされる。職員は、その特殊性から、所属・職名（場合によっては氏名）を偽って活動することが多い。（「公安調査官」を参照）1999年（平成11年）12月、元日本経済新聞記者杉嶋岑が北朝鮮当局に2年2か月間にわたり拘束される事件が発生。杉嶋は帰国後、以前から公安調査庁に依頼されて北朝鮮の情報を提供していたこと、その件が北朝鮮側に漏洩していたためにスパイ容疑で取り調べを受けたことなどを明らかにしている。（「日経新聞記者北朝鮮拘束事件」を参照）
破壊活動防止法第四条には、有線通信または無線通信による破壊活動も規定されている。今は行われていないとされるが、公安調査庁もかつてはシギントを行っていたとされる。1952年（昭和27年）に東京都練馬区に「寺田技術研究所」という長官直属の機関を作り、主にソ連の無線を傍受していた。職員は主に陸軍の暗号関係者で、暗号解読も行っていたとされる。1959年（昭和34年）には「極東通信社」と改称し、中国と北朝鮮も対象にした。その後、予算の関係で1976年（昭和51年）に解散された。業務は自衛隊に引継がれたという。この活動で公安調査庁は380万件以上の通信を傍受し、その結果31種類の暗号が解読され370件の情報が得られたという。
守備範囲の重なる公安警察との違いは、前述のとおり、公安調査庁の調査活動には逮捕、家宅捜索等の司法警察権が与えられていない点である。ただし、団体規制法第七条に基づく公安調査官による対象団体への立入や検査について拒み、妨げ、又は忌避した者に対して、1年以下の懲役刑又は50万円以下の罰金刑が同法第39条に規定されており、公安調査庁の団体規制権能には一定の強制力も付与されている。また、公安調査庁では創設時に公職追放権や緊急逮捕権を行使する事が想定されていたほか、1979年頃の政治的暴力行為防止法案に緊急拘束権が盛り込まれたり、2004年頃から警察庁、防衛庁（当時）、法務省などの担当者によるプロジェクトチームで研究が行われているテロ対策基本法案（反テロ法案）では、治安当局がテロ組織やテロリストと認定した場合に一定期間の拘束や、国外への強制退去、家宅捜索・通信傍受などの強制捜査権の付与が検討されている。テロ対策基本法案は日本国憲法第33条に抵触する可能性から未だに研究段階であるが、政府は準備を進めておくとしている。
情報機関には「コリント」と呼ばれる手法があり、自らの弱い部分では互いに情報交換を行うことで情報を集める。公安調査庁は30以上の機関とコリントを行っており、主に北朝鮮、中国情報と引き換えに海外情勢やテロ組織の情報を得ているという。人員交流も行われており、CIAに職員を派遣し、情報分析研修を行っているとされる。また、台湾情報機関から研修生を受け入れているほか、ドイツ、イスラエルに留学生を派遣して現地機関と交流を行っているという。
公安調査庁はインテリジェンス・コミュニティーのコア・メンバーとして位置づけられており、収集した情報は、分析・評価が行われた上で、政府上層部や関係各機関に報告される。また、Aleph（旧オウム真理教）対策の一環として、同教団の施設が存在する地方自治体に対しても、情報提供が行われている。さらに、出入国管理及び難民認定法第二十四条第三号の二は、公衆等脅迫目的の犯罪行為（予備行為、幇助行為含む）を行う恐れがあるものと認めるに足りる相当の理由がある者として法務大臣が認定する者に関し、退去強制をすることができる旨定めているところ、同法第二十四条の二において、法務大臣が右認定を行う場合には、公安調査庁長官等の意見を聴くものと定めているほか、公安調査庁長官等は、法務大臣の右認定に関し意見を述べることができるとも定めている。これは、法務大臣がテロリストと認定したものを入国規制するための仕組みであり、公安調査庁には、同認定に資する情報収集を行うために必要な機構として国際破壊活動対策室が設置されている
白書に準じる年間報告書として、毎年12月に「内外情勢の回顧と展望」（以下、回顧と展望）を公表している。「回顧と展望」は、同庁公式サイトから閲覧できる。2004年12月に公表された2005年版「回顧と展望」では、北朝鮮情勢について、「一般住民の間で体制への不満や批判が増大し、権力基盤に亀裂が生じることも考えられる」と分析した他、アーレフについては、「依然として危険性を有し、規制強化を求める声も寄せられている」として、「徹底した調査、検査を推進する」と引き続き同教団を注視する必要性を強調している。また、2年に一度、国際テロ問題をまとめた日本政府の行政組織で唯一の資料と言われる「国際テロリズム要覧」を公表している。同庁公式サイトでは、「国際テロリズム要覧」の要約版をみることもできる。なお、「内外情勢の回顧と展望」、「国際テロリズム要覧」ともに書店での販売はされていないが、国立国会図書館や一部の都道府県立図書館などには蔵書されており、公安調査庁と関わりの無い人でも内容を知ることが出来る。
法務省が主管する独立行政法人、特殊法人、地方共同法人、特別の法律により設立される法人及び認可法人のうち、公安調査庁が主管するものは存在しない。
2019年度（平成31年度）一般会計当初予算における公安調査庁所管の歳出予算は150億3925万7千円。
一般職の在職者数は、検察官を除き2018年7月1日現在、1,504人（うち、女性226人）である。ほかに、検察官8人が在籍している。法務省定員規則に定められた公安調査庁の定員は1650人である。
日本を舞台にした映画007シリーズ第5作「007は二度死ぬ」（1967年）にも登場し、ジェームズ・ボンド（ショーン・コネリー）に協力している、日本情報機関のタイガー田中（丹波哲郎）は、公安調査庁の最高幹部という設定である（項目参照）。
大阪市立青少年会館（おおさかしりつせいしょうねんかいかん）は、かつて存在した大阪市運営の公共施設。 同和対策事業の一環として、同和地区の青少年の健全育成を目的として市内12ヵ所に造られた。館内には体育館や運動場が整備されていた。近年の大阪市の同和行政見直しの中で、2007年3月に閉館された。その後は「もと青少年会館」として、市民グループ・サークルの自主的な活動の場所として大阪市教育委員会の管理下で貸し出しが行われていたが、2010年3月に市内11ヵ所ある人権文化センターを改称した「市民交流センター」に、「もと青少年会館」の機能が統合され、同年4月1日付をもって「元青少年会館」も貸し出し終了・閉鎖となった。。
歌人として知られ、承暦2年（1078年）の内裏歌合などに出詠。家集として『讃岐入道集』（『顕綱朝臣集』）があり、『後拾遺和歌集』以下の勅撰和歌集に25首が入選している。また古典にも造詣が深く、『万葉集』の書写などを通じてその伝承に貢献した。母が禎子内親王の乳母であった関係から後三条天皇に近く、次男・有佐は実は後三条天皇の落胤であったと伝えられている。
源 泰長（みなもと やすなが）は、南北朝時代の出羽国山北三郡の領主。秋田城介。
江戸時代の佐竹氏久保田藩で蒐集、編纂のすすめられた史料『秋田藩家蔵文書』に「秋田城之介 源泰長（あきたじょうのすけ みなもとやすなが）」の名で登場する。泰長の系譜等の詳細は不明であるが、『秋田藩家蔵文書』の正平五年条に『「正平5年（1350年）8月、平鹿郡明永熊野神社（秋田県横手市）に平鹿郡吉田（横手市吉田）・八幡（横手市八幡）、仙北郡飯詰（美郷町飯詰）の3か郷を寄進し、雄勝郡・平鹿郡・仙北郡の3郡を同社の午王獅子舞の掠領とする」との記録がある。「掠領」が実際にどれほどの効果をもたらしたものかは不明であるが、この記述をみる限り、泰長は単に横手盆地の平鹿郡東部および仙北郡南部の領主ではなく、小野寺氏（雄勝郡）、里見氏（平鹿郡西部）、和田氏（仙北郡西部）、和賀氏（仙北郡東部）など当時の在地領主より上位に立って、何らかの権限を郡単位におよぼしていたものと考えられる。塩谷順耳は、上記の現象について、後醍醐天皇の建武政権において推進された国衙機構復権政策の影響によって、足利氏の幕府においても保証された公家支配権の具体的な現れとしている。
「サルデーニャ王」の称号は中世に登場し、その領土は名目上「サルデーニャ王国」となった。13世紀末以降、サルデーニャはイベリア半島のアラゴン王国（のちにスペイン王国）によって事実上の植民地として支配された。サヴォイア（現在はフランス領のサヴォワ）から興ったサヴォイア家（サヴォイア公国）は、1720年にシチリアと交換する形でサルデーニャの領土を獲得し、サルデーニャ王国を称した。サヴォイア家は従来通り大陸を本拠とし、ピエモンテのトリノを首都としたことから、「ピエモンテ王国」とも呼ばれる。ナポレオン戦争期には大陸領土を失陥し、サルデーニャ島のみを支配する国家となって、カリャリに本拠を移した。1815年、ウィーン会議によりジェノヴァ共和国をふくむ旧領を回復。1860年に一応のイタリア統一を見、1861年にイタリア王国の建国が宣言された。
東ローマ帝国の支配が名目化した後、サルデーニャにはカリャリ、トッレス、ガッルーラ、アルボーレアの4つの「裁判区」（giudici）と呼ばれる自治区が形成されるが、これらを治めた「裁判官」（giudice）の中には、神聖ローマ皇帝から「サルデーニャ王」として承認される者もいた。しかし、中世に在地勢力からサルデーニャ全島の実効支配を達成した人物はなかった。11世紀以降、サルデーニャにピサとジェノヴァの勢力が侵入し、両市による植民化が進む。1297年、ローマ教皇ボニファティウス8世は、アラゴン王ハイメ2世に対して、シチリア王国に関する権利を放棄してアンジュー家に返還するよう迫ったが、その見返りとしてサルデーニャ「王国」をコルシカとともに授封した。この返還はその後、事実上無効化されたが、両島の授封については1302年のカルタベロッタの和約で追認された。ハイメ2世は1323年からサルデーニャへの侵攻を開始したが、先住民やジェノヴァ人、ピサ人たちの抵抗に遭い、征服は進まなかった。しかし、その後1世紀近くにわたる抗争のうちに、ジェノヴァやピサの勢力は衰退し、アラゴン＝カタルーニャ連合王国による支配が確立していった（コルシカはジェノヴァの勢力下にとどまった）。以後、サルデーニャは名目上アラゴン連合王国の一王国として、実態はカタルーニャ人の植民地として支配され、スペイン王国の成立後もこの状況が続いた。
1700年にスペイン・ハプスブルク家が断絶すると、スペインにブルボン家の王を送り込んだフランスと、ハプスブルク家の同族であるオーストリアとが争い、ヨーロッパ諸国を巻き込んでスペイン継承戦争（1701年 - 1714年）が勃発した。サヴォイア公ヴィットーリオ・アメデーオ2世は、当初フランス側で参戦したが、途中でオーストリア側に転じている。1713年に結ばれたユトレヒト条約で、サルデーニャ島はオーストリアに、シチリア島はサヴォイアに割譲された。ヴィットーリオ・アメデーオ2世はシチリア王（1714年 - 1720年）となった。しかし、スペインは旧領回復を目指してサルデーニャ島とシチリア島を占領し、四カ国同盟戦争（1718年 - 1720年）が勃発した。イギリス・フランス・オランダ・オーストリアの四国同盟に対して敗勢に回ったスペインは、1720年にハーグ条約を結んで和平に至った。この戦争ではシチリア島とその周辺の海上で同盟軍とスペインとの戦闘が展開された。サヴォイアは遅れて同盟に加わったため、大きな役割は果たさなかった。