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海津郡西江村稲山（現在の海津市海津町）に生まれる。幼少時より祖母から素読を授かり、旧高須藩士の山内虎二、高須町の市川薫精に学ぶ。岐阜県師範学校卒。岐阜県下の旧制中学校、高等女学校で教える。1931年（昭和6年）阿部栄之助と美濃郷土研究会を創立。1937年（昭和12年）「濃飛文教史」をあらわした。梁川星巌も研究。「岐阜藍水同声吟社」の盟主となり、大垣市立図書館館長に就任。敗戦後も図書館貴重資料の避難に尽カした。
『THE IDOLM@STER SHINY COLORS FR@GMENT  WING』（アイドルマスター シャイニーカラーズ フラッグメントウィング）は、2019年4月10日からリリースされているキャラクターソングCDシリーズ。
「アイドルマスター シャイニーカラーズ」のキャラクターソングCDシリーズ第2弾。本シリーズよりストレイライトが加わる。ユニット用新曲3曲とドラマパートを収録。発売元はランティス。
1848年、二月革命によりルイ・フィリップが亡命したことで、七月王政は終焉した。その後、共和派政治家ラマルティーヌが中心となって王政の廃止が決定し、フランスは第二共和政へと移行した。フランス革命の経験者であったデュポンドルールが首班となって、ラマルティーヌなどの自由主義者だけでなくジャコバン派のルドリュ・ロランやルイ・ブランら社会主義者を含む11人によって1848年の臨時政府が樹立されると、臨時政府は生存権・労働権・団結権などの市民的権利を承認した。さらに、パリ民衆とルイ・ブランの強い要求を踏まえて「国立作業場」と労働者のためのリュクサンブール委員会の設立が定められた。また、奴隷制の廃止の政令が発せられた他、言論の自由、出版の自由が保障され、200以上の新聞が発刊されることになった。
3月初旬、憲法制定国民議会の開催にむけて、選挙に関して21歳以上の成人男子選挙権に基づく法令が示された。4月23日に国政選挙が実施され、880人の議員によって議会が発足した。総選挙は穏健共和派と保守派の秩序党が躍進を果たし、社会主義者にとって極めて厳しい結果になった。そもそも地方には社会主義に共感を抱く層が少なかったことに加え、パリでもかつてのフランス革命のような急進的なジャコバン独裁への恐怖感があったことから、社会主義者は議会に進出することができなかった。また、そもそも全国で選挙を行い各地の総意に基づいて政治を運営するということが、直接行動に訴えて革命の担い手となってきたパリ市民の地位を相対的に低下させることになっていた。左翼陣営は自らの政治的主張を実現できないと考え、徐々に直接行動を激化させていった。そして、新議会で国立作業場が閉鎖されたことを契機に、パリの労働者が大規模な武装蜂起を起こした。これがいわゆる六月蜂起である。4日間の流血戦を経て蜂起は鎮圧され、政府側703名、労働者側3035名に及ぶ多数の死者を出した。この事件により、それまで共闘してきたブルジョワとプロレタリアートの関係が決裂した。政府側を支持するブルジョワは、反政府的な労働者による社会主義革命を警戒するようになり、これまでのように革命の担い手にはならなくなった。むしろ、社会の安穏を求めて保守化した政府を支持するようになるのである。こうして、市民革命の時代は終焉へと向かった。
六月蜂起の鎮圧後、暫定的に政治を担ったのが軍人カヴェニャックであった。カヴェニャックは「秩序の勝利」を謳い、国内反動派の秩序党と王政各国政府からの世界的賞賛を浴びたが、同時に第二共和政の死を早める存在となった。カヴェニャックが最初に取り組んだのは蜂起の鎮圧と容疑者探しであった。6月26日、蜂起の原因を究明する調査委員会が発足し、オルレアン派のオディロン・バローが委員長に就任した。委員会の目的はルイ・ブランやコーシディエールなど社会主義者を糾弾し、蜂起に関係していたとして責任を追及するとともに、支持を失わせることが目的となった。議会はバローの調査報告を受けて二人の社会主義者の問責を承認した。このときルドリュ・ロランはカヴェニャックと密約を結んで追及をかわした。言論の自由は否定され言論統制が進行、「労働の権利」が政府文書から消され、１０時間労働制は廃止され、労働者の待遇改善など先進的な社会政策が否定されるようになった。蜂起に関わったとされた労働者のアルジェリア流刑が進められた。
社会主義者狩りが進行していた頃、或る亡命者が表舞台に登場しようとしていた。共和派軍人カヴェニャックが皮肉にも六月蜂起の弾圧者となったことを喜び、「この男は私のために道を掃いているのだ」と語った男、ルイ・ナポレオンである。1848年6月、彼はブリテンに亡命中であったが、6月の補欠選挙で立候補して当選を果たした。ピエール・プルードン、アドルフ・ティエール、ヴィクトル・ユゴーもこの選挙で当選した。だが、ルイ・ナポレオンは外国政府や反動勢力からの資金援助と支持を受けて政治活動を図り、やがて共和制の敵になることが疑われた要注意人物であった。議会では危険な亡命者が議席に就くことを承認するか否かで議論が紛糾した。ラマルティーヌは「共和国のなかの一徒党がいかに光輝ある名前を装っていたとしても、われわれはそのヴェールを引き裂き、その名前の背後に徒党しか見ないのだ」と語った。しかし、母国政府での不信をよく弁えていたルイ・ナポレオンは、賢明にも議席に就くことを辞退するとともに、議会で共和国への忠誠を表明した。議会多数を占めていた秩序党はルイ・ナポレオンに誠実さを感じ入り、彼のフランスへの復帰を承認するとともに、その政治的復権の道を開くことになった。ルイ・ナポレオンは一連の芝居によって議会内に同調勢力を作り出し、その後の政治的基盤の形成に成功したのである。ルイ・ナポレオンの権力への道に貢献した人物に保守派のファルー公爵がいた。ファルーは共和派のカヴェニャックに民衆を弾圧させるという汚れ仕事をさせるべく陰謀をめぐらせていた。歴史はファルーの思惑通りに展開、国立作業場を閉鎖して民衆の蜂起を誘発してカヴェニャックがこの蜂起を鎮圧、共和派は同士討ちを演じた。共和派を構成する自由主義者と社会主義者、ブルジョワとプロレタリアは反目しあう関係になり、相互不信が広まていった。弾圧者としての役割を果たしたカヴェニャックにもはや利用価値は無かった。ルイ・ナポレオンとファルーら秩序党の思惑は一致し、カヴェニャック降ろしのために共闘するようになる。1848年9月、再び補欠選挙が実施された。ルイ・ナポレオンは圧倒的な支持で当選を果たした。この選挙ではすでに一議員の存在としてではなく、ポスト・カヴェニャックの有力候補へと成長していた。しかし、25日にいざ議席に就いてみると、議会でのルイ・ナポレオンは長い亡命生活のゆえにフランス語の発音が下手で演説力に著しく欠き、政治家としての資質を備えているとはおよそ思えない七光り議員であった。保守派にとっても扱いやすい神輿と見なされていた。アドルフ・ティエールはルイ・ナポレオンについて「ただのバカ」と一言で評した。オルレアン派のレミュザは「鉛色の長い顔に鈍重な表情、ボアルネ家特有のだらしない口元をしている。顔が身体に比べて長すぎるし、胴も足に比べて長すぎる。動作が鈍く、鼻にかかった声でよく聞こえず、話し方も単調だ。ようするに外見からすると、非常に感じが悪い」と評した。
この間に憲法制定議会は、1)労働権、2)一院制、3)大統領選挙方法、4)大統領選挙期日をめぐって討議を展開した。革命の初期には熱烈に支持された労働権は「夢想家の感傷」だとか「職を持たない労働者に40スー（2フラン）の日当をやるための結構な発明品だ」とか揶揄された。結局「労働と産業の自由」が明記されることとなり、労働権は憲法から削除されることになった。続いて一院制に関して、バローは下院の独走を防ぐために第二院を設置することを求めたが、同時に執行府の独裁を阻止するために強力な一院制を設置することが決定、議会に対して参事院が設置され、立法審査のためのチェック機構となることが決した。大統領については独裁者の登場が危惧され、国民投票ではなく議会による指名という方式も検討された。しかし、ラマルティーヌは大統領選に復権の機会を願っており、「いくらかは神の意志に残されるべきだ」と訴えて国民投票を強く支持した。大統領は国民投票によって直接選出することが決定され、大統領選挙は12月10日に実施することが定められた。議会は憲法の草案を完成させ、11月4日に議会で賛成796票・反対30票で採択され、12日に公布されることなった。このとき、戒厳令下での憲法制定は違法であるとして極右と極左が共に反対票を投じた。極左の代表者であったプルードンやピエール・ルルーは労働権の削除に反対して抗議した。11月4日に憲法が採択され、第二共和政の政体が決められた。アメリカ合衆国の政治形態がモデルとなっており、議会（立法府）と大統領（行政府）は対等の関係であり、大統領は国民議会から独立して首相と閣僚を任免する権限を持つが、代わりに議会解散権は有さなかった。そのため大統領と議会が対立した場合には行政と立法間の捻じれの解消は困難であった。大統領・国会議員ともに成人男子による直接選挙で選出されるが、大統領選挙は有効投票数の過半数かつ最低200万票の得票が必要とされ、条件を満たした候補がいない場合には上位者5名の中から国民議会が決めるという制度になっていた。また、大統領の任期は4年であり、連続再選はできなかった。憲法からは長期政権を維持して政治の持続的なかじ取りが不可能な規定になっていた。こうした矛盾が後に致命的な落とし穴となっていく。11月12日、カヴェニャックは憲法制定を祝してコンコルド広場で祭典を催したが、当日は早くも雪が降りしきり、軍と政府の高官ならびに司祭の列席があったものの一般民衆はこれに参加しなかった。祭典は軍と宗教によって財産家の秩序が勝利したという点を強調するものとなった。民衆が祭典に参加しなかったのは天候だけが理由ではない。民衆は王政に対して立ち上がったものの、その後に革命の成果と恩恵に十分に浴することができなかった。最大の理由は政府による弾圧を受けるに至った六月蜂起の傷が癒えていなかったためである。このような国民感情の悪化は大統領選挙に影響を及ぼした。第二共和国憲法に従って大統領選挙が12月10日に行われることとなった。1848年フランス大統領選挙にはカヴェニャック将軍、ラマルティーヌ、ルドリュ＝ロラン、ラスパーユ、シャンガルニエ将軍、そしてルイ・ナポレオンが出馬した。大統領選は有権者となってい久しい全国各地の民衆票を獲得することに主眼が置かれ、政策論争ではなく候補者間の中傷合戦で終始していった。その結果、ルイ・ナポレオンがナポレオン1世の甥という出自を生かして各層の幅広い支持を得、543万票（得票率74.2%）を獲得して圧勝した。二位がカヴェニャックで144万票（得票率19.8%）を獲得。三位ルドリュ＝ロランが37万票（得票率5%）、四位ラスパーユが3万6千票（得票率0.5%）、5位ラマルティーヌが1万7千票（得票率0.2%）6位シャンガルニエが4700票（得票率0.06%）という結果であった。カヴェニャックは大ブルジョワと主要メディアの支持を獲得し、議会共和派の全面的な信任を受けて立候補したが、共和派を結集することができず惨敗した。また、共和派の指導者ルドリュ＝ロランとラマルティーヌは共に二月革命とその後の第二共和政の立役者であったが両者は新憲法を支持して曖昧な態度を採ったため決断力と指導力に欠けると見られ、また、カヴェニャックと同様「6月蜂起」での労働者への弾圧に対する嫌悪感から投票は忌避され、労働者の票は5月15日の議会乱入事件で逮捕され獄中立候補していたラスパーユに流出した。共和派は候補者の絞り込みもできず票が分散して民衆の支持も得られず敗北したのである。一方、ルイ・ナポレオンは秩序、宗教、家族、財産の擁護を前面に出し、戦争と帝政の復活への警戒感を和らげながら選挙戦を戦い、共和派の躍進と革命の続行を警戒する保守派と地方の農民層の支持を得た。また、ロシアなどの反動国家や主要な銀行から資金援助を受けて豊富な選挙資金を確保し、シャンソンをつくったりビラをまいたり口コミを生かした地道な広報戦略を駆使した。彼はラマルティーヌのような優柔不断なイメージ、カヴェニャックのような弾圧者のイメージもなく、ナポレオンの名を利用して人々の期待感を煽って多くの民衆の支持を得た。瞬く間に泡沫候補者から有力候補者へと駆け上がり、大統領選の当選者になったのである。
1848年12月22日、ルイ・ナポレオンは立法議会で宣誓して新大統領に就任した。彼は「皇太子=大統領（プランス=プレジダン）と呼ばれた。しかし、新政権発足は孤立無援からのスタートとなった。大統領に就任して首相を指名し組閣を命じなければならなかったが、議会の調整役となり政策を実行する役目を果たせる人物に当てがなかったのである。本来、こうした役割をルイ・ナポレオンの大統領選を支えた新聞王エミール・ジラルダンといった人物が引き受けるべきであったが、ジラルダンは急進的な改革派で議会の調整役に不適格な人物であり、大統領の手足となりうる存在ではなかった。議会調整役としては革命前に政権を掌握していたオルレアン派が有望であったが、ルイ・ナポレオンは旧体制を支えていた派閥との妥協に消極的であった。しかし、背に腹を変えられないルイ・ナポレオンはアドルフ・ティエールに相談を持ちかけた。ティエールは政権運営の難航を予想して首相就任の任を引き受けなかったが、代打として同僚のオディオン・バローを推薦した。バローは傀儡として利用することができるが、サンシモン主義を信奉していたルイ・ナポレオンが提示する社会改革を政策として具体化させ、貧困との戦いを通じて民衆を救うという政治構想を実現できる人物ではなかった。そのため、ルイ・ナポレオンは共和派のラマルティーヌに首相を引き受けてもらおうと散歩の道すがらで接触を試み、首相就任を引き受けてほしいと申し出た。ラマルティーヌは引退を決め込んでいたためこの申し出を拒絶し、バローを推薦しながら彼が拒否したら自分が引き受けると返答した。各派が首相指名を拒否して消去法的にバローが新首相に浮上し、バローも大統領の申し出を受諾して組閣に着手することになった。案の定、第一次オディオン・バロー内閣は閣僚ポストをオルレアン派など王党派で固めた。したがって、ルイ・ナポレオンは『貧困の根絶』（1844年）で国立の集団農場を設置して入植者を未開拓地に派遣し、農業増産によって食糧価格の騰貴に対処する政策案を提示していたのだが、そこで描いた政策の立案も遂行も思うように進められず、何もできなままに時を浪費することとなった。彼は忍耐しながらもハリエット・ハワードや女優のラシェル・フェリックス、シャセリオーのモデルで愛人だったアリス・オジーとの関係を楽しみつつ、機会が訪れるのを待った。政権発足から半年が過ぎた1849年、5月13日の総選挙が実施される。このときの総選挙では保守派の秩序党が大勝、705議席中450議席を制して第一党に躍進した。また、ルドリュ・ロランら率いる山岳党(1849)は180議席へと議席を増やすことに成功した。しかし、カヴェニャック率いる穏健共和派は75議席へと転落した。山岳党が議席を伸長させたことは秩序党にとっては勝利を打ち消すほどの苦々しいものであった。
1848年革命の震源地イタリアでは、革命派の力はまだ温存されていた。オーストリア帝国により国土の北半分を占領支配されていたイタリアでは、ナショナリズムの機運によって統一運動が盛んになっていた。ローマでは教皇ピウス9世の信頼の厚いローマ暫定政府首班ペレグリーノ・ロッシが暗殺されて暴動が起こり、教皇自らも市民軍によって軟禁される。1848年11月24日、教皇はローマを放棄してガエータに逃亡していた。1849年2月9日、ジュゼッペ・マッツィーニを中心としたローマ共和国が成立した。ルイ・ナポレオンは大統領選で勝利するためにカトリック勢力の支持を得ようと考え、教皇のローマ帰還を支援する約束をしていた。4月に入ると、ルイ・ナポレオンはオーストリアの南下を阻むためにイタリア派兵を決定した。5月の初め、フランス軍がローマに到着し、市内に入城しようとした際、ローマ共和国軍の激しい抵抗に遭って撃退されるという事件が起こる。ルイ・ナポレオンはローマに進軍してローマ共和国を崩壊させるべく増援を決定した。しかし、共和派新聞は出兵による外国革命への干渉を禁じた第二共和国憲法の条文を理由に政権批判を加えた。山岳党はイタリア問題を政治の焦点として定め選挙戦を展開し、議席を伸ばすことに成功した。6月に入ると再びローマ攻撃のニュースが入り、これを機にルドリュ・ロランは民衆に6月13日にデモを呼びかけ、8000人の群衆がシャトー・ドーの広場に参集した。第二次オディオン・バロー内閣は事態に狼狽したが、これを好機と見たルイ・ナポレオンは左派勢力の一掃を図るべく戒厳令を発し、シャンガルニエ将軍とともにデモ隊鎮圧のために騎兵隊を派遣して群衆を一掃した。ルドリュ・ロランをはじめ山岳党の議員たちは拠点とした工業技術学院に立て籠もって抵抗したが、ルドリュ・ロランはベルギーに逃亡し、逃げ遅れた30名の議員が逮捕された。ルイ・ナポレオンは山岳党の蜂起を機に秩序党からクーデターを起こして共和派を一掃するように圧力をかけられた。しかし、ルイ・ナポレオンは腹心のヴィクトール・ド・ペルシニーを伴なって全国遊説に赴き、秩序党の陰謀を世間に公表して共和政を守るべきだと訴えた。彼は秩序党の手先になるほど愚かではなく、左の革命と右のクーデターを拒否して政治の混乱に疲れた国民の信頼を獲得し、左右両派の対立を利用して自身の支持率向上の道具としたのである。また、復権したピウス9世が反動政治を強化しつつあることを知り、「フランスはイタリアの自由を圧殺するために軍隊を派遣したわけではない」としてこれを諌める書簡を送った。これは秩序党の反感を煽るものとなり、大統領と秩序党の決別のきっかけとなった。まもなく第二次オディオン・バロー内閣は退陣、ルイ・ナポレオン自身が新内閣の首班となって組閣をおこなう。
ルイ・ナポレオンの政治は、「国内では秩序、権威、宗教、そして民衆の福祉、国外では国家の威信」を柱としたが、その政治は反動的なものであった。オルレアン派と穏健共和派の連立であったバロー内閣を退陣させる一方、議会内の勢力均衡の観点からブルボン王朝派の閣僚ファルー公爵との協調を重視し、彼が提出した教育改革法案通過を支援した。ファルー法と呼ばれるこの法律により、中高等教育の私学の認可とカトリック教会を支持する宗教教育が導入され、共和派の教員のパージがおこなわれた。こうした反動政策への反発から1850年3月の補欠選挙では30議席の改選議席の20議席を山岳党が占め、議席数を増やした。しかし、秩序党はこの敗北に危機感を感じ、左派の封じ込めを図ろうと巻き返しを始めた。成人男子選挙権を骨抜きにするために、選挙法を改正しようと試みた。左翼支持の都市部の急進的労働者から選挙権を取り上げるべく、居住資格を半年から3年に延長した。その結果、1000万人の都市労働者のうち、300万人が有権者資格を失うこととなった。とくにパリでの影響は大きく、有権者の62%が選挙権をはく奪されたと言われている。新選挙法は大統領選挙での議会の権限の強化も意味した。大統領選挙の有効得票数を200万票以上に規定されていたため、もし有効数に達しなかった場合には議会が上位3位から指名できた。山岳党は議会で反対の論陣を張ったが無謀な蜂起を避けた。1850年5月31日、新選挙法が議会を賛成多数で通過し、これにより議会は大統領指名の機会も高めた。同年6月9日、集会と結社の自由が禁止され、7月11日には新出版法により検閲が復活した。一方、ルイ・ナポレオンは新選挙法に反対の意思を表明したものの、成人男子選挙権の否定につながる政局に傍観を決め込んだ。彼は秩序党に反動の責任を押し付け、時が到来したら民衆の権利の擁護者として秩序党を処断するつもりでいた。秩序党はルイ・ナポレオンの排除のためにあらゆる工作を試みた。そのひとつがルイ・ナポレオンの俸給問題であった。ルイ・ナポレオンは支持者の支援を得るため、自身の俸給とハリエッタ・ハワードからの借金によって資金を調達して、全国遊説に歓呼を叫ぶ支持者部隊を動員しており、軍の兵士たちに御馳走を振る舞ったり有力者に贈賄を繰り返す賄賂政治に頼っていた。議会は大統領に不信感を抱いていたため俸給の支給を拒絶していたが、クーデターへの懸念から選挙法改正の協力に対する謝礼として臨時俸給260万フランを支給することを決定する。ルイ・ナポレオンの最大の障害物はパリ軍事総督シャンガルニエ将軍であった。ルイ・ナポレオンはシャンガルニエ将軍が秩序党と結託してクーデターを計画していることを察知、1851年1月3日、先手を打って将軍を更迭した。議会によるクーデターは阻止され、今度はルイ・ナポレオンがクーデターを試みる番となる。しかし、ルイ・ナポレオンは議会との平和共存のために大統領の再選禁止を規定する憲法第45条の修正を提案した。議会内でも大統領によるクーデターを回避する必要性が認識され、憲法改正の議論が積極的に交わされる。アレクシス・ド・トクヴィルも将来の政変の可能性を予測して憲法改正を支持したが、7月19日、6日をかけた議論の末に憲法改正案は賛成446票対反対278票で改正規定の三分の二に届かずに廃案となってしまう。かくして、ルイ・ナポレオンのクーデターは不可避となり、時期を待つのみとなった。ルイ・ナポレオン大統領は選挙資格制限法の撤回を求めたが、提案を議会から拒絶されて、ついにクーデターを決意する。1851年12月2日、警視総監モーバ、陸軍大臣サン・タルノー、内務大臣シャルル・ド・モルニー、腹心ペルシニー、パリ総司令官ピエール・マニャンの主導のもとに1851年12月2日のクーデターを起こし、国民議会を解散してオルレアン派のアドルフ・ティエールや王党派のベリエ、共和派のカヴェニャック将軍や、シャンガルニエ将軍が逮捕され、議会メンバーが次々と拘束された。翌12月3日、民衆派議員ジャン・バティスタ・ボダンはバリケード上で共和政の防衛のために立ち上がるよう民衆を鼓舞したが、銃撃を受けて死を遂げた。クーデターは抵抗を次々と排除して着々と進められ、成功を収めた。12月20日の国民投票の結果、成人男子選挙の復活と憲法改正を提示した大統領提案が可決され、クーデターは合法化された。1852年11月22日、国民投票でルイ＝ナポレオンの皇帝即位が可決された。同年12月2日、皇帝ナポレオン3世として即位し、第二帝政の始まりとなった。
集英社主催・第1回金のティアラ大賞（2007年）にて、『さよならデイジー』で銅賞を受賞。翌2008年、同作が『別冊コーラスSpring』（集英社）に掲載され商業誌デビューを果たす。その後、数多くの読切作品発表などを経て、2013年に『月刊!スピリッツ』（小学館）にて、『いろもん!』を連載。同誌2014年8月号から2016年1月号まで、『恋は雨上がりのように』を連載。同作は、2016年より『ビッグコミックスピリッツ』に移籍し隔週連載される。
アラベラ・チャーチル（Arabella Churchill, 1648年2月23日 - 1730年5月30日）は、イングランド・スコットランド国王ジェームズ2世の愛妾。サー・ウィンストン・チャーチルとエリザベス・ドレーク夫妻の娘で初代マールバラ公ジョン・チャーチルの姉。アラベラはやせ気味で顔色が悪く、女性的魅力に乏しいとみられていたが、当時ヨーク公だったジェームズの狩りに同行した際誤って落馬してしまった。その時に、脚を露わにして失神したため、脚線美に見とれたジェームズに気に入られ愛妾となった。1665年、アラベラはただちに公妃アン・ハイドの女官となり、アンの存命中に2人の庶子を生んだ。1673年にジェームズがメアリー・オブ・モデナと再婚した後も関係は続き、さらに2人の子供を生んでいる。ジェームズとの関係が終わった後、1678年に廷臣のチャールズ・ゴドフリーと結婚して宮廷から遠ざかり、1730年に82歳の高齢で亡くなった。
艦対空ミサイル（かんたいくうミサイル、英語: ship-to-air missile, SAM）は、艦船から空中目標に発射されるミサイル。敵航空機だけではなく、敵対艦ミサイルの迎撃にも使われる。また、対空攻撃だけでなく対艦攻撃などに使用できるミサイルも存在する。
艦対空ミサイルは、射程に関わらず、艦船から発射され、空中の目標を撃破するミサイルである。艦対空ミサイルはおおむね、艦隊防空（フリートエリアディフェンス）ミサイルと、個艦防空（ポイントディフェンス）ミサイルの2つに大別され、艦隊防空と個艦防空の隙間を埋めるように僚艦防空（ローカルエリアディフェンス）ミサイルと、最終防衛ラインを担う近接防空（クロースエアディフェンス）ミサイルに細分される。ジェット機や対艦ミサイルの普及や性能の向上に伴い、艦対空ミサイルは進歩し続けており、搭載する艦船も増え続けている。近年では、イージスシステムやPAAMS、NAAWSなど、極めて高度な戦闘能力を有する艦隊防空システムが開発されており、艦対空ミサイルはそのサブ・システムとして、極めて重要な役割を担っている。
艦隊防空ミサイルは、艦隊に対して攻撃を仕掛けてくる対艦ミサイルや攻撃機を迎撃、撃墜を目的とした対空ミサイル。第二次世界大戦以降の艦隊は数kmの広大な範囲に展開することと、対艦ミサイルの高速化により、できるだけ遠距離で迎撃するために長射程となるよう設計されている。その結果、ミサイルは比較的大型化し、さらにそれを活用するためには探知距離の長いレーダーや高性能の戦術情報処理装置との連接が求められるので、必然的に、かなり大規模な運用設備が必要となる。そのため、艦隊防空ミサイルは、艦隊防空を特に重視している艦（防空艦）のみに搭載される（なお、ミサイル巡洋艦、ミサイル駆逐艦、ミサイルフリゲートなど、艦種の頭にミサイルがつく水上艦は、艦隊防空ミサイルを装備していることを意味する）。
西側諸国において、艦隊防空ミサイルの開発は、太平洋戦争末期に日本軍が実施した特別攻撃への対処法のひとつとして開始された。世界初の艦対空ミサイルはイギリスのストゥッジ（Stooge）であり、これはフェアリー社製で無線指令誘導、液体燃料のロケット・モーターにより、射程は12.8kmであった。1944年初頭 には神風特攻機に対して初の実戦発射を記録し、1945年2月まで実戦使用されていたが、大きな効果はないままに戦線から引き下げられ、イギリス海軍の支援も打ち切られ、フェアリー社が開発を続行したものの、1950年代前半には断念された。同じ脅威に直面していたアメリカ合衆国も、無線指令誘導の艦対空ミサイルの開発に着手しており、個艦防空用のKANリトル・ジョーを開発したのち、より大型の艦隊防空用ミサイルの開発を開始した。1944年より、フェアチャイルド社とコンベア社は競作によりラーク（Lark）と呼ばれるミサイルの開発を開始しており、これは誘導方式が違うのみで基本的には同じ設計で、射程は55km。フェアチャイルド社製KAQ（のちのSAM-N-2）は無線指令+セミアクティブ・レーダー、コンベア社製KAY（のちのSAM-N-4）はビーム・ライディング+アクティブ・レーダー誘導であった。しかし、これらは亜音速であり、新たに登場しつつあった高速のジェット機には対抗困難であると考えられたことから、1950年末に開発は打ち切られた。一方、これらと並行して、より先進的な艦対空ミサイルの開発計画として1944年に開始されていたのがバンブルビー計画（Bumblebee Project）であった。これは元来、ラムジェット推進のミサイルを開発するものであったが、開発の途中で固体ロケットのミサイルが派生し、最終的に、長射程のRIM-8 タロス、中射程のRIM-2 テリア、短射程のRIM-24 ターターという3種類の艦対空ミサイルが実用化された。これらはその頭文字から3Tファミリーと呼ばれた。また、これらの配備を進めるのと並行して、より先進的なミサイル・システムとしてタイフォン・システムの開発が試みられたが、多数の困難により、開発開始から6年後の1964年に放棄された。これに対し、イギリスはストゥッジの開発を放棄した後、1949年より、高高度の敵爆撃機の要撃を目的とした艦対空ミサイルの開発を開始しており、これは1961年にGWS.1 シースラグとして就役した。これはビーム・ライディング誘導、射程は27kmであった。また、フランスは、テリアをモデルとして、国産のマズルカ（MASURCA）を開発した。その一方で、これらの西側諸国に対抗する必要があったソビエト連邦においても、艦隊防空ミサイルの開発が開始された。この時代のソ連水上艦艇は、侵入してくる西側の洋上兵力を近海において要撃することを任務としていた。その際、西側の強力な洋上航空兵力が重大な脅威であると予想されたため、その必要はより切実なものであった。当初は、長射程のS-75ヴォールホフM（SA-N-2）と中射程のM-1 ヴォルナ（SA-N-1）の二系統の艦対空ミサイルによって、二重の防空網を構築する計画だったが、S-75M-2は重量過大であると判断されて量産に至らなかったため、M-1ヴォルナーのみが就役した。なお、これらはいずれも陸上用の地対空ミサイルの転用型である。これら第一世代の艦載防空ミサイルには、誘導方式としてビームライディングおよび無線指令誘導が多用されていたが、後にはセミアクティブ・レーダー・ホーミングを使用するものも登場した。第一世代のミサイル・システムはいずれもアナログコンピュータを使用していたが、それらのいくつかは後にデジタルコンピュータによって更新された。このように、電子機器の進化に伴って段階的に改良が重ねられ、特にアメリカのターターは、その後継となるスタンダードミサイルのベースとなった。
第一世代のミサイルが多く採用したビーム・ライダー方式および無線指令誘導では追随能力に問題があり、また、電子機器の技術上の問題から、信頼性も低いと見なされがちだった。その後継となるミサイル・システムにおいては、セミ・アクティブ・レーダー・ホーミングが採用され、また、デジタル式のコンピューターが組み込まれた。アメリカでは、複雑化したミサイルの体系が、スタンダードミサイル・システムによって合理的に統合された。また、この時期にはソ連が大量配備する対艦ミサイルの脅威がクローズアップされ、対ミサイル要撃能力の向上も課題となった。特に1967年に発生したエイラート事件（ミサイル艇の記事参照）は、ミサイルをあくまで単なる小型航空機と捉え、従来の対航空機防御の延長線上で対処できると考えていた西側各国海軍に大きな衝撃を与えた。これに対処するため、アメリカにおいては、従来のターター・システムをベースとした統合戦闘システムとしてターターD・システムが実用化され、のちのイージス・システムなどの開発の嚆矢となった。また、イギリスは、シースラグを代替する新しい艦隊防空ミサイルとして、GWS30 シーダートを開発したが、これは後に、世界ではじめて対艦ミサイルの要撃に成功した艦対空ミサイルとなった。一方、ソ連においては、長射程の潜水艦発射弾道ミサイルを搭載したデルタ型原子力潜水艦の登場により、ソ連海軍の戦略弾道ミサイル原子力潜水艦は、危険を冒して外洋に進出する必要性から解放された。だがそうなると、今度は西側の有する強力な攻撃潜水艦兵力が自国近海に侵入し、自軍の戦略弾道ミサイル原潜を捕捉・撃沈する危険性を考慮する必要が生じた。このためソ連海軍は、大型水上艦の任務を、自軍の戦略原潜の援護に切り替えた。自国近海での対潜作戦においては、陸上基地からの航空機の援護を期待することができるので、長射程の艦対空ミサイルの必要性は以前ほど火急のものではなくなった。このため、この世代の艦対空ミサイルの開発は、中射程のM-11 シュトルム（SA-N-3 ゴブレット）のみとなっている。ただし、後に改良型が就役したことにより、シュトルムは長距離射程と言ってよい射程を得た。なお、外洋で対潜作戦を展開する必要を考慮して、長射程の艦対空ミサイルを搭載した原子力巡洋艦が計画されていた時期があり、このときには陸軍向けの2K11 クルーグを艦載化したM-31を搭載する計画であった。ただしM-31の開発は、原子力巡洋艦の計画が中止されるとともに打ち切られている。
セミアクティブ・レーダー・ホーミング方式では、ミサイルが目標に命中するまでイルミネーターが占有されるため、同時に対処できる目標数に限界があるという問題があった。これを解決するために開発されていたタイフォン・システムの挫折ののち、アメリカ海軍は、ターターD・システムを経て、イージスシステムの開発を開始していたが、これで用いられる次世代のスタンダード・ミサイルでは、発射後の中間航程に慣性誘導および指令誘導が導入された。これにより、イルミネーターによる照射は着弾直前の終末航程でのみ要求されることになり、それまでは別の目標を照射することができるので、発射のタイミングを調節することによって、イルミネーターの数以上の目標に対処できるようになった。また、従来艦もAN/SYR-1などのコミュニケーション・リンクを搭載することによって、ある程度はその恩恵を受けることができる。アメリカ軍においてこの種の改装はNew Threat Upgrade：NTUと称され、キッド級ミサイル駆逐艦などが対象となった。さらに、発射機は垂直発射化され、速射性能や即応性を向上させた。ヨーロッパにおいても、イージスシステムと同様のコンセプトに基づいた、NATO共通戦闘の艦載戦闘システムとして、NAAWSの開発が開始された。参加各国の思惑の違いから、これは後に分裂するが、ドイツ・オランダのNAAWS（タレス対空戦システム）、イギリス・フランス・イタリアのPAAMSとして結実した。このうち、PAAMSについては、使用するアスター艦対空ミサイルを含めて新規開発されているが、戦術情報処理装置は既存のものを使用する。一方、NAAWSはアメリカ製の既存のミサイル（SM-2、ESSM）を使用するが、戦術情報処理装置も含めて開発されている。また、いずれもが新開発の多機能レーダーを中核としている。一方、ソ連においては、この時期には、沿岸哨戒戦力の拡充や潜水艦の質的向上などを背景に、大型水上艦は外洋において西側の洋上兵力や潜水艦部隊を要撃する方針に転じた。従って、陸上基地からの航空援護の覆域外で行動することになるため、長射程と中射程のミサイルを同時に整備することにより、縦深を持った防空火網を形成することが計画された。長射程の防空ミサイル・システムとして整備されたフォールトは、ミサイルとしてS-300F（SA-N-6 グランブル）を使用しているが、これは誘導方式としてTVM方式を採用することにより、同時多目標処理能力を獲得した。しかしTVM方式はシステムの複雑化を避けられないため、これを補完するために、中射程の3K90（ウラガーン）防空システムが開発された。これはミサイルとして9M38 ウラガーン（SA-N-7ガドフライ）を使用し、従来どおりのセミ・アクティブ・レーダー誘導方式を採用することで、駆逐艦クラスの艦への搭載を実現している。これを搭載するソヴレメンヌイ級駆逐艦は、管制用レーダを6基と多数搭載することによって、限定的ながらも同時多目標対処を可能にした。また、3K90はのちに3K37 ヨーシュに発展したが、これは中間航程に慣性誘導を導入した9M38M2/9M317ミサイルを使用するとともに、多機能レーダーによる射撃指揮も可能とすることで、さらに同時交戦能力を向上させている。
アメリカの最初の艦対空ミサイルは、NAMU（Naval Air Material Unit）によって離陸補助ロケット（JATO）を元に開発されたKANリトル・ジョーで、無線指令誘導、射程4kmと、基本的には個艦防空用であった。しかし、これは応急的に開発されたものであり、より長射程のラークの開発に成功し、さらに先進的なバンブルビー計画が軌道に乗り、また、従来の対空砲より優れた個艦防空火器としてMk 33 3インチ連装砲が開発されると、計画は放棄された。特に、Mk 33 3インチ連装砲は、VT信管が使用可能である上に、当時としては画期的な発射速度を備えており、新しい個艦防空火器の必要性は遠のいた。一方イギリスは、既存のボフォース 40mm機関砲を代替し、また、より遠距離での交戦が可能な個艦防空火器としてミサイルに注目しており、オーストラリアのマラカをベースとして、GWS-20 シーキャットを開発した。しかしこれは、1962年に就役した時点で既に、高速化を続ける航空機に追随しきれなくなっていた。このためイギリス海軍は、シーキャットに数次に渡る改修を加えるとともに、次世代の個艦防空ミサイル・システムとして、1964年よりシーウルフの開発を開始した。このころ、アメリカ海軍においても、増大を続ける航空脅威への対処のため、個艦防空火器のミサイル化が考慮されていた。Mk 33 3インチ連装砲は優秀な高射砲であったが、ボフォース 40mm機関砲を完全に代替するには大規模すぎたため、少なからぬ艦艇が、依然として40mm機関砲によって個艦防空を行なっていたが、1960年代には、これらの火器は性能的に、新しい航空脅威に対して到底対処しえないことが明白になっていた。この時期、アメリカ陸軍も同様の問題に直面しており、1959年より、イギリス陸軍と共同で、新型の前線エリア防空システム（FAAD）として、短射程地対空ミサイルXMIM-46 モーラーの開発を開始していた。アメリカ海軍もその開発に参加することとし、その派生型であるRIM-46Aシーモーラーを基本個艦防空システム（Basic Point Defense Missile System：BPDMS）として採用する予定であった。海軍はシーモーラーに多大な期待を寄せており、このとき整備計画が進んでいたノックス級護衛駆逐艦は、シーモーラーの搭載スペースを確保した状態で就役していた。しかし、モーラー計画は技術的な困難に直面し、1965年にキャンセルされた。
1967年のエイラート事件、1970年のオケアン演習を受けて、この時期、西側においては、対艦ミサイルの脅威が強く印象付けられることとなり、その対策として、個艦防空ミサイルの開発が急がれることとなった。アメリカ陸軍はモーラー計画の挫折を受けて、サイドワインダーをもとにしたMIM-72 チャパラルを採用しており、海軍もごく少数を購入したが、これは目標正面における交戦能力がなかったため、海軍の用途には全く適さないことが判明した。このため、海軍は同じく空対空ミサイルのAIM-7 スパローを艦載化することを決定し、これによって開発されたのがシースパローBPDMSである。これは極めて応急的なもので、限定的な能力しか有さなかったことから、のちに改良型のシースパロー IBPDMSが開発され、NATO共通の個艦防空火器として、NATOシースパロー・ミサイル・システム（NSSMS）となった。NSSMSは、のちに固有のMk 23 TAS目標識別レーダーなどを追加され、小規模ながら自己完結型の防空システムを形成することになり、のちのアメリカの艦艇自衛システムなどの嚆矢となった。また、シースパローにならって、イタリアが自国のアスピーデ空対空ミサイルを艦載化したのがアルバトロス、これをもとに中国が開発したのが輸出用のLY-60N（猟鷹60N）であった。なお、中国はこれ以前に、独力でスパローをモデルとしたHQ-61艦対空ミサイルを開発しているが、フランス製クロタルPDMSの技術導入を受けて、これはごく短命に終わっている。イギリスが1964年より開発していたGWS-25 シーウルフは、1970年より試験に入り、1979年には就役に至った。これは小型ゆえに比較的短射程（10km弱）であったが、極めて機動性に優れたものであり、フォークランド紛争に参加した同ミサイル搭載艦2隻はゴール・キーパーとして活躍し、良好な交戦成績を残した。フランスは陸戦用のR440 クロタルを艦載化して、個艦防空ミサイルとして配備した。これはのちに中国に技術譲渡され、HQ-7として配備された。このように、ソ連の対艦ミサイル配備によって西側諸国海軍は個艦防空ミサイルの開発を加速したが、この時期、ソ連においても、個艦防空ミサイルの開発が開始された。前世代において、ソ連海軍は強大な西側の洋上航空戦力との激突を予想して、ほぼ全艦に長射程の艦対空ミサイルを配備しており、あえて個艦防空ミサイルを開発する必要性を感じていなかった。しかし、この時期、ソ連の水上部隊は自国近海での対潜作戦に重点を切り替えており、このため、小型対潜艦に配備するための個艦防空ミサイルが必要となったのである。これによって開発されたのが9K33M オサーM（SA-N-4 ゲッコー）で、1124型小型対潜艦（グリシャ型コルベット）や1135型警備艦（クリヴァク型フリゲート）に搭載されたほか、大型艦においても艦隊防空ミサイルを補完して装備された。
対艦ミサイルの普及や高性能化などによる航空脅威の強大化により、個艦防空ミサイルは、交戦機会の増大を狙っての長射程化、邀撃成功率の増大を狙っての高機動化、さらに即応性の向上を狙って垂直発射化を進めた。また、アメリカのSSDS、ドイツ・オランダのSEAPARシステム、フランスのARABELシステム、日本のFCS-3に代表されるように、個艦防空についても、高度に統合された火力システムの開発がなされている。NATOシースパロー・ミサイル・システムは、飛躍的に射程が延伸され、敏捷となったESSMに発展した。これは1世代前の艦隊防空ミサイルにほぼ匹敵する射程を有し、適切な戦闘システムと組み合わせることで、僚艦防空にも適用できる。一方、ヨーロッパにおいてPAAMS用に開発されたアスター艦対空ミサイルのうち、短射程のアスター15は、個艦防空にも使用される。このほか、同一の発射機から運用できる、より軽量のVL-MICA艦対空ミサイルも開発されたが、これはより軽量の専用発射機とも組み合わされる。これらは、艦隊防空用にPAAMSを採用するヨーロッパ諸国海軍において一般的な個艦防空ミサイルとなることが予想されている。ただし、PAAMS系列のミサイルは開発が遅延したため、イギリスは、シーウルフの改良型を垂直発射化したGWS26を開発し、23型フリゲートに搭載した。ソ連/ロシアは、9K33M オサーM（SA-N-4 ゲッコー）の後継となる3K95 キンジャール（SA-N-9）を開発した。これは弾体重量や射程は前任者と同程度であったが、高度にシステム化されており、同時交戦可能数は増大し、また、はるかに敏速な対処が可能となっている。また、この時期には、個艦防空の必要性の増大を反映して、これまでに見られなかったような国が個艦防空ミサイルの開発に参入した。イスラエルのバラク、南アフリカ共和国のウムコントなどがそれである。
近接防空ミサイル（英語: Close air defense missile）は、個艦防空ミサイル網を潜り抜けてきた目標に対する最終防衛ラインの役割を担うものであり、より小型・軽量であり、近接防御火器システム（CIWS）と同様の役割である。
1960年代後半より、地対空ミサイルにおいて、近距離防空（VSHORAD）という新しいカテゴリが出現しはじめた。このカテゴリの最先鋒が携帯式の防空ミサイル・システム（MANPADS）であったが、まもなく、これらの艦載化が試みられることとなった。従来、近接防空には、両用砲や対空機関砲による近接防御火器システム（CIWS）が使用されてきたが、これらはいずれも比較的大容積・大重量であったことから、小型の艦艇に搭載することは困難であった。これに対してMANPADSは、歩兵が個人ないし班で携行できる規模とされており、発射設備は非常に小規模にまとめられていた。このため、従来は人力操砲の対空機関砲程度しか搭載できなかったような小型艦艇や補助艦艇にも、ミサイルによる防空力を付与できるようになったのである。ソビエト連邦軍では、第1世代のMANPADSである9K32の配備の初期段階から、既に艦載化を進めており、哨戒艦艇や揚陸艦艇、潜水艦にまで配備していた。また、西側でも、哨戒艦艇を中心に同様の艦載MANPADSの配備が行なわれており、カナダ海軍のレスティゴーシュ級駆逐艦は、防空力向上のため、ジャベリンMANPADSの艦載化改修を受けた。しかし、これらの第一世代近接防空ミサイルは、基本的には、人力操砲の対空機関砲を単純にMANPADSに置き換えただけのものであり、射程は伸びたものの、センサーや情報処理システムなどとの連接はなされなかったために、実際の交戦性能の向上は限定的であった。
1980年代ごろから就役し始めた第三世代の個艦防空ミサイル・システム（PDMS）は、交戦機会の増大を狙っての長射程化を志向した一方で、規模は増大傾向にあり、一部の艦艇が、PDMSの搭載が困難となりはじめていた。このことから、より多くの小型の艦にもミサイルによる防空能力を付与するため、近接防空ミサイルの高性能化が志向されることとなった。第二世代の近接防空ミサイルは、第二世代の個艦防空ミサイルと同程度の射程・性能を具備する一方で、より小型・軽量なものとして開発された。アメリカとドイツは、誘導部をスティンガーMANPADSをベースに、ロケット・モーターをサイドワインダー短距離空対空ミサイルから導入することによって、従来よりも長射程の近接防空ミサイルとして、RIM-116 RAMを開発した。一方、フランスが開発したミストラルは、ミサイル弾体はMANPADS型と同等であるが、大型艦向けのサドラル・システムにおいては、発射機が遠隔操作化されたほか、艦の戦闘システムと統合できるようになっている。
カーネギーメロン大学でMachカーネルの研究開発を行っていた1988年、スティーブ・ジョブズに請われNeXTへ入社。NeXTでは短期間で頭角を現し、ソフトウェア担当副社長となる。1997年、NeXT買収とともにアップルに移り、ソフトウェア担当上級副社長を経て2006年3月までソフトウェア担当最高技術責任者(Chief Software Technology Officer)を務めた。2006年5月より、Tellme Networksの経営者会議メンバーを務めていた。2009年2月24日より、ドルビーラボラトリーズの社外取締役を務めている。2010年より、フレッド・D・アンダーソンらが設立した、非公開のメディア／テクノロジー専門投資会社Elevation Partnersの取締役である。2015年7月1日、非公開のメディア／テクノロジー専門投資会社NextEquity Partnersを設立した。
大淀 音右エ門（おおよど おとえもん、1810年代 - 没年不明）は、竹縄部屋及び玉垣部屋に所属した元力士。三ツ鱗龍八（みつうろこ りゅうはち）としての四股名が長いせいか、三ツ鱗の方が有名である。
本名は白坂 亀之助。身長、体重ともに不明だが体格と力量に優れていたと伝わる。出身地は現在の宮崎県東諸県郡（旧・日向国諸県郡）。最高位は西前頭5枚目。盛岡藩の抱え（1841年11月場所～1846年11月場所）であった。幼少の頃から力士を志し、数え18歳の頃から郷里の和泉屋に奉公して入門の機を窺った。1837年10月、20代の頃に初土俵（二段目）。当初は逆鉾龍八（さかほこ りゅうはち）と名乗っていた（郷里の高千穂峰の頂上に立てられた天の逆鉾にちなんで名付けたと伝わる）。1841年11月東二段目6枚目にあがり、現在でいう十枚目昇進を果たす。1843年1月、この場所より三ツ鱗（余談だが、三つ鱗は北条氏の家紋で由緒正しかった）龍八を名乗り、5勝2敗1分の優勝次点の成績を残し、翌10月場所で新入幕を果たした。入幕後は5割前後の勝率で推移したが、精悍な容貌で人気が高かった。しかし、負傷で全盛期が短く、1847年3月場所に郷里の大淀川にちなんで、大淀音右エ門と改名するも、2敗8休と白星を挙げる事ができず、この場所限りで現役引退した。引退後は大坂相撲で世話人・三ツ鱗となった後、竹縄（5代）を名乗り年寄となった。没年など最期については不明である。幕内通算 7場所、14勝14敗3分1無38休の成績を残した。国立国会図書館に、一陽斎豊国が描いた大淀の錦絵が現存する。大淀引退後、宮崎県出身の幕内力士は1967年（昭和42年）1月に戸田智次郎（後、羽黒岩智一）が入幕するまで124年間出なかった。改名歴は3回ある：逆鉾　龍八 → 橘　龍八 → 三ツ鱗　龍八 → 大淀　音右エ門　先述の通り、最後の大淀より、最初の逆鉾や特に3つ目の三ツ鱗の方が有名である。
三菱電機伊丹製作所（みつびしでんきいたみせいさくしょ）とは、兵庫県尼崎市にある、創業地である神戸製作所と並ぶ三菱電機最大級の製作所・工場である。通称「伊電」。社会システム事業本部配下の伊丹製作所、電子システム事業本部配下の通信機製作所、通信システム事業本部配下のコミュニケーション・ネットワーク製作所、電力産業システム事業本部配下の系統変電システム製作所、および同社最大の研究所である先端技術総合研究所と生産技術センターは、同じ敷地内に同居している。
JR西日本 JR宝塚線（福知山線） 塚口駅 徒歩約10分阪急電鉄 神戸線 塚口駅 徒歩約15分
クロアチアの大統領（クロアチアのだいとうりょう）一覧。
鳳龍 アヤ（ほうりゅう あや、本名：瀧田 彩、1987年8月31日 - ）は、元宝塚歌劇団花組男役。圭三塾24期生。東京都世田谷区出身。身長169cm、血液型AB型。愛称は「タッキー」。桐朋小学校、桐朋女子中学校、東京文化高等学校卒。特技は中国拳法、阿波踊り、乗馬。
宝塚に入ったのは中学の頃ジャニーズに入りたくて堂本光一の「shock」を見に行った際に宝塚の樹里咲穂が出演しているのを見て「私が目指していたのはこっちだ！」と思ったことがきっかけ。2005年、宝塚音楽学校に入学。2007年3月、第93期生として宝塚歌劇団に入団。入団時の成績は50人中36番。星組公演「さくら/シークレット・ハンター」で初舞台。同年5月2日、花組に配属。同期には舞羽美海（元雪組トップ娘役）、彩風咲奈、蒼羽りく、花陽みら、菜那くらら、帆風成海らがいる。芸名の由来は、鳳龍院心拳という中国拳法を習っていて、黒帯までとったことから。2010年1月1日付で鳳龍あやから鳳龍アヤへ改名。2011年4月24日、『愛のプレリュード』／『Le Paradis!! －聖なる時間（とき）－』の東京宝塚劇場公演千秋楽をもって、宝塚歌劇団を真飛聖と同時退団。
福岡県福岡市出身。福岡県立筑紫高等学校、学習院大学を卒業して1997年に入社。同期に高島宗一郎（第35代福岡市長）・田崎日加理（現在フリー）。1996年にもKBCから内定を貰っていたが大学を卒業できず、年齢制限で受験資格を失う。2回目の入社試験において合格し「新卒なのに中途採用の形で採用する」形で入社（就職試験を受けた放送局はKBCだけ）。数々のラジオ・テレビ番組にて経験を積んで2000年、当時アナウンス部所属の和田安生と共に、KBCラジオ「びっくり!パワーシャベル」の司会に。この番組は2001年度日本民間放送連盟賞ラジオ生ワイド部門優秀賞を受賞。1998年2月から1999年3月まで、KBCテレビ『ドォーモ』のリポーターとして出演。当時、この番組のリポーターとしてデビューした岡本啓は同期。2003年 テレビ朝日系列のドキュメンタリー番組テレメンタリーのナレーションで、第2回ANNアナウンサー賞原稿のあるもの部門 優秀賞を受賞している。長らく『ドォーモ』の顔だった先輩の武内裕之、契約期間満了で2010年3月に退職した宮島咲良、武内の後任・細谷めぐみとは不思議なカルテットを構成しており、2009年度のそれぞれの日記には、4人の親密ぶりを示す内容が度々記載されていた。また、同期の高島が福岡市長選出馬のための急遽退職を受け地上デジタル放送推進大使職を引き継ぎCM出演、細谷とともにアナログ放送終了に向けた啓発活動を行うこととなる。2010年に福岡市長選挙に出馬した高島宗一郎の後を受けて『アサデス。』のメインキャスターを務めている。
国史院（こくしいん）は、中国の歴代王朝に設置された国史・正史の編纂機関。清の時代に国史館（こくしかん、満州語：gurun i suduri kuren）と改称・復置された。
北宋の時代に史館の下に臨時の機関として設置されたのが始まりとされ、南宋の時代には史館に代わって常設の機関となった。監修国史を兼ねる宰相を長として紀伝体の国史・正史が編纂された。国史院と密接なつながりがある機関として歴代皇帝の詔書の起草にあたった翰林院がある。モンゴル帝国では元々ウイグル文字（モンゴル文字）が用いられ、ウイグル文字の読み書きができるウイグル人・モンゴル人による必闍赤（Bichikchi）と呼ばれる翰林院と同じ職掌の機関が存在しており、大元ウルス（元王朝）には漢字の文章を作成する翰林院が置かれていなかったが、必闍赤に国史編纂の職掌がないことに目をつけた王鶚がフビライ・ハーンに勧めて翰林国史院を設置させ、翰林院と国史院両方の機能を持たせた。明代では国史院は設置されず翰林院などが国史編纂を行っていたが、清が成立すると翰林院（満州語：bithei yamun）の下部機関として国史館が設置された。国史館には総裁（uheri tuwara hafan）・提調（baita be kadalara hafan）・総纂・纂修（acabume arara hafan）などが設置され、建国以来の本紀・列伝・志・表などが作成された。辛亥革命後に中華民国臨時政府によって国史院が設置され、これが中華民国の国史館として現在も台北市に存在している。一方、清朝の国史館は北洋政府によって清史館（しんしかん）と改称され、もっぱら清史の編纂業務にあたることになった。
Basecampは、37signalsにより開発されたウェブベースのプロジェクトマネジメントツールである。Ruby on Railsで実装されている。
マーネーサル（英語：Manesar、ヒンディー語：मानेसर）はインドのデリー近郊の都市である。ハリヤーナー州のグルガーオン県に属する。 ヒンディー語では「マーネーサル」と発音するが、英語化して発音された場合の「マネサール」と表記されることが多い。 デリー首都圏（National Capital Region）に属し、急速に発展しつつある工業都市であり、「ニュー・グルガーオン（New Gurgaon）と呼ばれることもある。 政治の中心地であるデリーに近いこともあり、デリー政府はマーネーサルに重要な機関を設立している。マーネーサル近郊からは10万人以上が通勤している。
マーネーサルはデリー・ジャイプル高速道路（NH-8）上にあり、路線バスがこの道路上で定期運行されている。最寄り駅はグルガーオン駅である。Haryana Metro Rail Corporationハリヤーナー州はメトロ公社を設立予定で、メトロ鉄道施設をハリヤーナー州の首都圏にエリアを拡大しようとしている。また、マーネーサルまでメトロを延長する計画を立てている。
趣味は読書、一人で動物園に行くこと。特技は暗記、サッカー、テニス、どこでも5分で寝られること。 T172cm・B94cm・W78cm・H92cm・S26.5cm
中京大学附属中京高校在学中の2009年、U-18日本代表候補に選出されトレーニングキャンプに参加した。中京大学を経て、2014年よりFCマルヤス岡崎へ加入。2019年4月28日のJFL第6節の松江シティFCでの得点が平成最後のJFLの得点となった。
それまで世界各地で開催されていた国際オープン大会を、国際卓球連盟が世界各地を転戦するツアーとして組織化したものであり、1996年から開始された。現在では、毎年15大会前後が開催されている。各大会では、男女ともにシングルス、ダブルス、アンダー21（21歳以下の選手のみが参加できるシングルス）の3種目が行われる。2008年のジャパンオープン、ドイツオープン、オーストリアオープン、フォルクスワーゲンオープン中国大会の4大会は、最も格付けの高いプレミアム大会として、男女ともにシングルス、団体戦（4単1複のオリンピック方式）が行われた。団体戦を除く各種目で上位に進出した選手は、順位に応じてポイントを獲得し、各種目ごとのワールドツアースタンディング（獲得ポイントによるランキング：世界ランキングとは異なる）の上位者が、グランドファイナルへの出場資格を得る。2012年にプロツアーからワールドツアーに改称された。2013年から2016年までは、スーパーシリーズ、メジャーシリーズ、チャレンジシリーズの3つに格付けされていた。2017年からはツアーのロゴを一新、またそれまでの格付けのスーパーシリーズをプラチナイベント（大会名は「ITTFワールドツアープラチナ・～オープン」）、メジャーシリーズをレギュラーイベント（大会名は「ITTFワールドツアー・～オープン」）に変更、チャレンジシリーズはITTFチャレンジとしてワールドツアーから分離された。2019年には新たにプラチナイベントの格上のイベント「T2ダイヤモンド」をスタートさせ、チャレンジシリーズをITTFチャレンジとITTFチャレンジ・プラスの2つに分け大会数を増やした。。