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ピオリアは北緯33度34分57秒 西経112度14分19秒に位置する。アメリカ合衆国国勢調査局による報告では、この内陸の町の市域全面積は141.7平方マイル (366.9 kmkm²)、このうち陸地が138.2平方マイル (358.0 km²) であり、水域は3.5平方マイル (9.0 km²)、水域率は2.44%である。ピオリア市は現在170平方マイル (440 km²) 以上の地域を併合してきており、マリコパ郡とヤバパイ郡の2郡に跨っている。ヤバパイ郡では最大の都市であるが、住民の大半はマリコパ郡内に住んでいる。アグア・フリア川とニュー川が市内を流れる唯2つの川である。アグア・フリア川は通常水が無く、市北端にあるニューワッデルダムでプレザントに水を溜めている。ニュー川も洪水制御手段によって通常水無川である。市内には他に多くの小川がある。その中で最も重要なものはスカンク・クリークであり、隣接するグレンデールに通じる歩道がある。ピオリア市の北端には小さな山や丘が多くある。それらはサンライズ山、ウェストキング山、イーストウィング山、キャルダーウッド・ビュート、チョーラ山、ホワイト峰、ヒエログリフィック山、およびツイン・ビュートである。ピオリア市の道路システムはフェニックス市の伝統的格子配置に基づいており、大半の道路が南北と東西を向いている。その起点はフェニックス市中心街セントラル・アベニューとワシントン通り交差点である。ピオリア市はこの起点より全て西にあるので、南北方向の番号付き通りはアベニューである。主要幹線道路は1マイル (1.6 km) ずつ離れている。1マイルのブロックは約800の住居番号に分けられる。フェニックス市のセントラル・アベニューで始まる番号は半マイル西の7番アベニューが大通りである。そこから1マイル西の19番アベニューが大通りであり、以下大通りは27番、35番と8番ずつ増え、67番アベニューがピオリアの東部境界になっている。ピオリア市の北部にある通りは曲線が多く、川、山脈など地形の変化に従っている。市北端の道路でもフェニックス市の格子配置に従っている。
第一次世界大戦初頭にドイツ帝国海軍の東洋艦隊の装甲巡洋艦や防護巡洋艦が通商破壊に活躍した際、その対処にイギリス海軍の既存の防護巡洋艦や仮装巡洋艦では火力不足であったため、有力な装甲巡洋艦や軽巡洋艦が通商護衛に必要不可欠であった。さらにドイツ本国艦隊には15cm砲を搭載した新型軽巡洋艦が配備されつつあり、これらが大西洋で通商破壊に出た場合は、イギリス海軍の既存の巡洋艦だけでは対応できないことが予想された。このため、イギリス海軍は1915年6月に、画期的な能力を持つ大型軽巡洋艦の開発に乗り出した。ドイツ新型軽巡洋艦の15cm砲を圧倒できる7.5インチ（19.1cm)砲を7門搭載し（片舷砲力は6門）、荒天下でも高速で巡航できるドイツ仮装巡洋艦を捕捉可能なだけの航洋性・航続力を備えた大型軽巡洋艦として設計され、1915年度海軍計画で5隻の建造が承認されたのが本級である。つまり、本級は本来は「強力な軽巡洋艦（light cruiser)」であった。これが「重巡洋艦（heavy cruiser」に分類されるのは、1930年のロンドン海軍軍縮会議の規定によるものである。
本級の基本設計は「バーミンガム級」に採り、乾舷の高い長船首楼型船体を採用した。全くシアー (造船)（甲板の前後の傾斜）のない艦首甲板上に新設計の「Mark VI 1919年型 19.1cm（45口径）速射砲」を防盾の付いた単装砲架で背負い式に2基を配置した。2番主砲の基部から上部構造物が始まり、司令塔を組み込んだ艦橋の背後に三脚型の前部マストが立つ。前部マストの背後には前部が太い2本煙突が立ち、煙突の周囲は艦載艇置き場となっており、2本1組のボート・ダビットが片舷3基ずつ計6組で運用された。舷側甲板上には2番煙突の側面に3番・4番主砲が片舷に1基ずつ配置された。その他に対空火器として「7.6cm（45口径）高角砲」が単装砲架で片舷2基ずつ計4基が配置され、他に対水上用に「7.6cm（40口径）速射砲」を6基搭載した。2番煙突の後方には後部見張り所と簡素な後部マストが立ち、船首楼の尾部に5番主砲が後ろ向きに1基配置した所で船首楼が終了し、甲板一段分下がった後部甲板上に6番・7番主砲が後ろ向きに直列に1基ずつ配置された。
本級の主砲には新設計の「Mark VI 1919年型 19.1cm（45口径）速射砲」を採用した。性能的には重量90.7kgの砲弾を、仰角30度で初速844m/秒で撃ち出し最大射程19,300mまで届かせる長射程を持っていた。この新型砲をm単装砲架で7基搭載した。砲身の俯仰能力は仰角30度・俯角5度で旋回角度は300度の旋回角度を持っていたが、実際は上部構造物で射界に制限を受けた。主砲身の俯仰・砲塔の旋回・砲弾の揚弾・装填は主に電力で行われ、補助に人力を必要とした。発射速度は毎分5～6発である。
対空兵装として前級に引き続き「Mark I 1913年型 7.6cm（45口径）高角砲」を採用していた。元は対水雷艇用の速射砲を高角砲に改造した代物で、その性能は5.67kgの砲弾を仰角45度で9,970mまで、最大仰角90度で最大射高7,160mまで到達させた。砲架の旋回と俯仰は主に人力で行われ、砲架の旋回角度は360度の旋回角度を持っていたが、実際は上部構造物で射界に制限を受けた。俯仰は仰角70度・俯角10度であった。これを単装砲架で4基を搭載した。後に「エッフィンガム」の近代化改装において新型高角砲は「Mark V 10.2cm（45口径）高角砲」を採用している。14.6kgの砲弾を仰角44度で15,020m、最大仰角80度で9,450mの高度まで到達できた。単装砲架は左右方向に180度旋回でき、俯仰は仰角80度、俯角5度で発射速度は毎分10～15発だった。これを単装砲架で4基を搭載した。他に主砲でも対応できない相手のために53.3cm水中魚雷発射管を単装で4門を艦内に、水上魚雷発射管を甲板上に単装で2門を搭載した。
菅 円吉（かん えんきち、1895年12月20日 - 1972年9月23日）は、日本の神学者、立教大学名誉教授、日本聖公会司祭。京都府出身。京都帝国大学卒。1923年立教大学教授。1946年文学部長となりキリスト教学科を創設。1950年「輓近基督教学に於ける宗教哲学の問題」で東京大学文学博士。1961年定年、名誉教授。昭和初年の社会的キリスト教の運動に参加し学生キリスト教運動を指導。のち弁証法神学に転じカール・バルトを研究。
ブルース・ジェンナーとクリス・ジェンナーの2番目の子。家族が総出演するリアリティ番組『キーピング・アップ・ウィズ・ザ・カーダシアンズ』に出演。1歳年上（アメリカの学年的に年子）の姉ケンダル・ジェンナーと共に、ティーン雑誌や若者向け新作映画のプレミア上映会など数多く出演。
姉のケンダルとともに私立校シエラキャニオン（Sierra Canyon School）に通いチアリーダーとして活動。姉妹で出演・制作したケイティ・ペリーのリップシンクビデオも100万回以上YouTubeで再生されている。2018年に長女ストーミを出産。
2007年9月末に前番組（月-木17:00-19:55のSUNSET POWER JAM、金17:00-19:55のHappy Friday）を放送していた佐賀市大和町のイオンショッピングタウン大和（現・イオンモール佐賀大和）サテライトスタジオが閉鎖されたことを受け、16時台に本社スタジオより放送していた「夕方バラエティー本庄商店」と統合し、月-木については時間を1時間短縮する形でスタートした。当初は前述の通り月-木と金曜は別番組扱いであり、さらに金曜日は16:00-18:00と18:00-19:55の前後半に分かれていた。さらに金曜日については改編期の度に時間やタイトルの変更が行われ、2008年4月からは13:30-14:55、15:00-17:00、17:00-18:55の3部制、2008年10月からは1部と2部の時間が新番組の「Easy Flash!」、3部のみが「チェケラッチョFRIDAY」として継続となった。しかし2009年4月には昼帯から撤退し、月-木と同じ時間帯である16:00-18:55に「Easy Flash!」が移動、「チェケラッチョFRIDAY」は終了した。さらに2010年3月末で「Easy Flash!」も終了し、2010年4月より月曜から金曜のベルト番組となっている。
軍に所属する父親の仕事のため、西ドイツで生まれる。南カリフォルニア大学にて演劇を学ぶ。エミー賞にノミネートされたテレビドラマ『ルーツ』のクンタ・キンテ役や、テレビドラマ『新スタートレック』のジョーディ・ラ＝フォージ中尉（少佐）役で知られる。アメリカ本国では『Reading Rainbow』（PBS局で1983年から2006年まで放送された、子供たちに読書の楽しみを伝える教育番組）の司会者兼プロデューサーとしても長年活躍し、同番組でデイタイム・エミー賞やNAACPイメージ・アワードなどを（出演者またはプロデューサーとして、あるいは両方で）数度、受賞している。また、『新スタートレック』出演中にテレビドラマの監督としてもデビューし、スタートレック・シリーズのほか、『チャームド』などの監督も務めたことがある。1990年には、ハリウッド・ウォーク・オブ・フェームに星型プレート（テレビ部門）が埋め込まれた。
田川 直之（たがわ なおゆき、1954年1月23日 - ）は、日本の裁判官。大分地方・家庭裁判所長を経て、大阪高等裁判所部総括判事。
韓国籍の父親と朝鮮籍の母親を持つ在日コリアン3世として生まれる。母親は在日の朝鮮学校初等部の元音楽教師。愛知朝鮮第二初級学校（日本の小学校に相当）4年生の時にサッカーを始める。朝鮮大学校体育学部に在籍し、蹴球部所属時には東京都大学サッカーリーグ下部でプレーする傍ら、サッカー代理人契約を結んだ田邊伸明の紹介を受け、プロ入りを目指してJリーグの数チームで練習生として参加。
川崎フロンターレの練習に参加した際の、専修大学との練習試合で挙げた5得点などが評価され、卒業後の2006年に川崎に入団した。同大学から直接Jリーグへ進んだのは鄭が初めてである。初年度は交代出場が多かったものの、コンスタントに出場機会を得て、同年7月19日のJ1第13節・鹿島アントラーズ戦（カシマ）でJリーグ初得点を挙げた。2007年にはAFCチャンピオンズリーグ2007にも出場し、このとき初めて訪れたという韓国での全南ドラゴンズ戦で得点を挙げ、川崎のグループリーグ突破に貢献した。また、同年10月28日に行われたJ1第30節・FC東京戦（味の素スタジアム）では、自身プロ入り初となるハットトリックを記録した。2007年シーズンの後半からはスタメンに定着しゴールを量産、12得点をあげた。
2010南アフリカワールドカップ後にドイツ・ブンデスリーガ2部のボーフムへ2年契約（1年間の延長オプション付き）で移籍が決定した。2010-11シーズンは、ホームでの開幕戦・1860ミュンヘン戦に先発出場し、2ゴールを決める活躍を見せ、フリートヘルム・フンケル監督から「彼には驚かされている。あんなにオープンなアジア人は見たことがない。彼の成長を見るのが、毎日楽しみなんだ。」と評価された。このシーズン、チームは昇格プレーオフで敗れ、1部昇格は逃すも自身はリーグ戦10得点を挙げる活躍を見せた。
2012年1月、ブンデスリーガ1部・1.FCケルンへの移籍が発表された。終盤では出場機会が無くなり、移籍先を探すようになった。
2015年7月8日、日本の清水エスパルスへ移籍することが発表された。報道では、4億から5億ウォン（約4000万円から5000万円）の移籍金と、年俸6億ウォン（約6000万円）の3年半契約 とされている。Jリーグでのプレーは2010年以来5年ぶりとなる。シーズン途中の加入であったが清水はJ2に降格してしまう。2016年は、大前元紀と2トップを組んで、得点ランキング1位、キャリアハイの26ゴールを上げJ2得点王を獲得、アシストもチームトップの10であり、清水の1年でのJ1復帰に貢献した。2017年より、清水エスパルスの主将を務める。主将になるのは小学6年生以来とのこと。2017年は、3月11日のアルビレックス新潟戦では2試合連続得点を決めた。
2007年6月にマカオで開催された東アジアサッカー選手権2008予選大会の北朝鮮代表に選出され、3試合で8ゴールを挙げ得点王となり、チームの本大会出場に貢献した。2009年6月に所属する北朝鮮代表が44年ぶり2度目のワールドカップ出場を決めた。東アジア選手権2008本選では、第1戦で日本代表から1得点（試合は引き分け、第2戦の韓国戦で1得点、第3戦中国戦でも1アシストを見せた。この活躍により、FIFA公式サイトでは朝鮮人選手として初となるロングインタビューが紹介された。2010年6月ワールドカップのグループリーグ第1戦にて、FIFAランキング1位で優勝候補に挙げられたブラジルと対戦。ブラジルの圧倒的有利が予想されたが、0-2のビハインドから北朝鮮のゴールをヘディングでアシストするも、試合は1-2で敗れた。
特徴的なルックスは、しばしば「パンストをかぶっているような顔」とたとえられ、これに対して本人は「『どんだけ失礼やねん!』とキレながらも、ちょっとおいしいと思ってる」と心境を述べている。この「パンスト顔」は川崎フロンターレ在籍時代にはファン感謝デーにて社長の武田信平と「ストッキング相撲」を行うほどに浸透していた。テレビ番組『やべっちFC』では、「(｀ε´)ノ」という顔文字で鄭が表されており、これはサポーターの横断幕にも描かれるほど定着している。本人のブログも、最後にこの顔文字が使用されている。2013年12月、韓国人女性と結婚したことを発表した。息子と娘が1人ずついる。ファジアーノ岡山FCの李彰剛とは初級学校から高級学校までチームメイトであり親交が深い。
鄭大世は父親の国籍と同じく韓国籍だが、朝鮮学校で教育を受けたため心の祖国は北朝鮮であり、かねてから「ずっと祖国（北朝鮮）の代表になりたかった」と語っていた。そのため韓国籍を放棄して朝鮮籍を取得しようとしたが、韓国政府は北朝鮮を国家として承認していないため拒否され、在日本朝鮮人蹴球協会の助けを得て、韓国籍のまま北朝鮮のパスポートを取得し、FIFA（国際サッカー連盟）に北朝鮮代表としての出場を認めさせている。鄭と同じ在日コリアンのスポーツライター・慎武宏は、韓国籍ながら北朝鮮代表として出場する鄭大世の人生について「歴史が生んだ矛盾」だと語っている。在日韓国人3世でありながら朝鮮語も非常に堪能ではあるが、母語は日本語であるため日本語訛りは抜けていない（在日朝鮮語）。北朝鮮・韓国メディアからの取材、番組出演には朝鮮語で対応している。日韓リーグオールスター戦ではJリーグ代表として出場し、韓国Kリーグと対戦する心境を「国家の代表としては北朝鮮代表だが、今回は日本代表として出て少し複雑な心境だ」と吐露していた。夢は「北朝鮮代表としてワールドカップに出ること」であり、出場した2010 FIFAワールドカップの初戦・ブラジル戦では、国歌斉唱時の愛国歌に感極まって涙した。試合後に「サッカーを始めたときから、この日をずっと想像していた。この大きな場所で、世界一のブラジルと戦えたことをうれしく思う」と語った。この涙は大韓民国でも話題となり「人民のルーニー」と呼ばれた。2010年7月に中央日報のインタビューを受け、2010 FIFAワールドカップの対ポルトガル戦で雨天用スパイクが足りず、性能も悪かったというエピソードを話し、記者から「韓国代表や日本代表に入ったほうが条件がいいのでは」と質問され、「金銭的な面や良い環境はプロチームで追求すればよい。自分にとって国家代表はお金ではなく信念を確認する舞台」と返答している。また「祖国は母のような存在で、変えることはできない」とも述べている。また韓国の印象について聞かれ「Wonder Girlsのファン。かわいいのもよいが、表現力が感動的なほど優れている。日本人の同僚とカラオケに行けば『独島は我が領土』をよく歌う。日本の友達も韓国語を聞き取れないので‘ウリタン（わが領土）’という部分を一緒に歌う」と返答している。2011年2月にZDFのインタビューにおいて、「自分はスポーツ選手であり、政治家ではない」 として、北朝鮮の政治状況に関する質問には回答していない一方、前述の通り竹島に関しては政治的な立場を明確にしている。水原時代の2013年2月、チームメイトとどんな話をするかと聞かれ「女性の話、サッカーの話、テレビの話などをする。 北朝鮮の話をする時もあるが、あまり関心がない。 政治的な話をする理由はないのでは」 と答えている。2013年6月21日、鄭大世が、海外のテレビ番組で金正日を「尊敬している」と発言したことを受けて、韓国の検察は国家保安法違反容疑で鄭大世を捜査していると報道された。
Jリーグでは通常の外国人枠とは別に各クラブ1名まで出場することができる準外国籍選手枠（在日枠）を活用して入団。なお、同制度は日本の学校を卒業した者を対象としているため、鄭は朝鮮大学校在学中に通信制のクラーク記念国際高等学校にダブルスクールし、日本の高校を卒業している。鄭の川崎入団に伴い、それまで同クラブの準外国人枠選手だった鄭容臺が期限付き移籍終了により退団した。Jリーグの試合や日本サッカー協会が主催する天皇杯全日本サッカー選手権では、他の外国人とは別扱いで参加できたが、2007年のAFCチャンピオンズリーグでは同僚のブラジル人選手達との登録枠争いが生じた。結果としては負傷で苦しむフランシスマールが外れ、鄭が出場可能となった。2009年シーズンからはAFCチャンピオンズリーグ等でアジア・クウォータ制が採用され、Jリーグとの差は解消された。Kリーグでは韓国籍で登録されているため、外国籍選手枠の対象からは外れる。AFCチャンピオンズリーグでも同様で、同リーグの外国人枠（およびAFC加盟国枠）対象にはならない。
ワールドカップのユニフォームの背中の名前のプリント部分に「J. TAE SE」の下に薄っすらと「A. YONG HAK」と名前の消された跡がある。これはユニフォーム製作の際、安英学の名前をミスプリントし、再度鄭の名前がプリントされているため。本人は、「ミスったなら新しいのつくれよ。」と言いつつも、「ヨンハさんの魂を受け継いで試合頑張れる」とし、気に入っているとのこと。フィジカルの強さから「人間ブルドーザー」とファンに呼ばれ親しまれている。2011年11月、鄭大世の軌跡を追ったドキュメンタリー映画『TESE』が公開された。エスパルス移籍後、練習場近くにあるパスタ屋の味に惚れ込み、2016年11月には店主の了解を取った上で同店の広報用twitterアカウントを開設してしまった。兄は元サッカー選手の鄭二世。兄は韓国籍を選択し、Kリーグチャレンジのヒュンメル・コリアなどに在籍していたGKである。
ヒューストンの大学でビジネスを学び、経理の仕事に就いたが歌手になるためにロサンゼルスに移る。生活のためにさまざまな仕事に就くが、ある雇い主が彼の可能性を信じ、彼のためにオペラのクラスと、パサデナ・プレイハウスで学ぶために資金の援助をしたという。そこで演技を学び舞台に出演するようになる。その後、スカウトされハリウッド入りをする。ロサンゼルスに着いて9年後、ウィリアム・ワイラーの『西部の男』に出演するチャンスをつかみ映画デビュー。その後、1950年代にかけてドラマ・西部劇・サスペンスと幅広く第一線で活躍した。しかし、酒に溺れて映画プロデューサーからの信頼を失ったらしく、1970年代には事実上映画界を引退して不動産業で財を成した。晩年はアルツハイマー型認知症に冒されて、2番目の妻に看取られて1992年12月19日、83歳で死去した。
東京都荒川区東日暮里で、紙芝居師の父・森下貞三のもとに誕生。当初の職業は菓子工場員だったが、第二次世界大戦の空襲で職場が失われ、1950年、父の家業を継いで紙芝居を始めた。やむを得ない事情で始めた仕事ではあったが、生来の子供好きな性格により、天職となった。菓子工場の経験を生かし、街頭紙芝居につきものの駄菓子にも工夫を凝らし、子供たちの好評を得た。紙芝居を見る子供たちの間では、駄菓子を買わずに見ることがご法度とされることもあったが、森下は菓子を買わずに見る子供を怒ることをせず、どんな子供にも紙芝居を楽しませる姿勢を心がけた。1952年（昭和27年）には、第1回紙芝居コンクールで優勝を果たした。当時は日本全国に紙芝居師があふれていた。収入面においては、日雇い労働者への定額日給が240円であったことから「ニコヨン」と通称されていた時代にあって、紙芝居はその倍近くの収入が得られ、紙芝居の全盛期であった。
高度経済成長期に入ると、テレビを始めラジオや漫画などの娯楽の普及につれて紙芝居は人気を失い、紙芝居師の数は激減。荒川でも次々に紙芝居師が廃業していく中、森下は伝統文化を守るため、現役の紙芝居師を貫き続けた。夫人は森下の意志に理解を示し、困窮する家計を内職で支えた。このような時代において森下は、子供の夢とロマンを残すため、紙芝居児童文化保存会を結成。かつてのように街頭で紙芝居を演じるのではなく、公民館、老人ホーム、日本全国の祭りなどのイベントに自ら出向き、一つの出し物として紙芝居を披露するスタイルへと移行していった。1971年（昭和46年）頃には、東京でただ1人の正統派紙芝居師ともいわれた。
1990年（平成2年）、喉頭癌の宣告を受け、転移を防ぐために声帯除去を勧められた。声帯除去はすなわち、紙芝居の命ともいえる声を失うことを意味していた。折しも児童文化における紙芝居の価値が見直され、前年の昭和天皇崩御に伴う自粛ムードが解けたこともあって、日本全国各地のイベントを前に多忙になってきた矢先のことであった。森下にとっては無念極まりなかったが、家族の説得もあって手術に同意した。手術を前にした同年9月10日の夜の病室で、自分の最後の肉声を残すため、テープレコーダーを前に『黄金バット』を独演した。語りが終わると、同室の患者たち5人から拍手が巻き起こった。森下と同じように声を失ったこの患者たち5人が、期せずして肉声での最後の客となった。そして翌9月11日の手術で、声帯を全摘出。声を失った後、1年以上にわたる銀鈴会での食道発声の練習により、日常会話は可能になったものの、紙芝居を演じるような声には程遠かった。手術前夜の録音の語りを使うことも考えたが、病室という環境を気遣って小声で録音したため、実演には適さなかった。
紙芝居実演を断念して児童文化保存活動に専念しようとしていた矢先、森下のもとに匿名でカセットテープが郵送されてきた。中には、声帯除去前の森下による『黄金バット』3話を始め計6話の紙芝居の語りが録音されており、これを使って子供たちに紙芝居を演じてほしいとの手紙が添えてあった。病室での録音と違って実演での、臨場感と迫力に満ちた語りだった。消印はかつて森下が巡業で訪れていた四国の丸亀市であり、折しも声を失った森下のことがテレビで放映されていたことから、丸亀の誰かがテレビを見て贈ってくれたものかとも思われたが、結局は送り主は不明のままで、森下は神様からの贈り物として受け止めた。訓練の末、テープの語りに合せて口を動かす、新たな紙芝居のスタイルを確立し、実演を再開した。肉声は失われたものの、ほがらかな表情、紙芝居の肝である表現力は変わらず、子供たちや大人たちをひきつけた。横浜市野毛町でのイベント・野毛大道芸では、森下の紙芝居が始まるや、それまで騒いでいた人々が静まって見入るほど、子供たちに絶対的な人気を得た。80歳を過ぎてからも月に2度ほど、公演、コンクール、商店街などの各種イベントで紙芝居を演じ、子供たちに夢と思い出を残すため、自分と同じ病気の人々を励ますため、精力的に活動を続けた。
食道発声による第2の声による実演も目標にしていたが、それが叶うことはなかった。手術から3年後に癌が再発し、2005年（平成17年）には肺癌が発見され、手術を受ける。2008年（平成20年）12月5日、肺癌で死去。85歳没。前月の11月16日に東京都台東区の下町風俗資料館で約40人の子供たちを相手に演じた舞台が、最後の実演となった。死後は息子である森下昌毅、弟子の佐々木遊太が跡を継ぎ、紙芝居を演じている。
オープンソースソフトウェア（英: Open Source Software、略称: OSS）とは、利用者の目的を問わずソースコードを使用、調査、再利用、修正、拡張、再配布が可能なソフトウェアの総称である。1950年代のコンピュータ上でソフトウェアが稼働するようになった頃、学術機関・研究機関の間でソフトウェアのソースコードはパブリックドメインで共有されていた。1970年代前後よりソフトウェア開発は徐々に商業となり、ソフトウェアの再頒布を禁止するプロプライエタリ・ソフトウェア、ソースコードを非公開とするクローズドソースの文化ができあがった。1980年代より利用者がソフトウェアのソースコードを自由に利用できないことをストレスに感じた人たちはフリーソフトウェア財団やオープンソース・イニシアティブを立ち上げ、ソースコードを一般に公開してソフトウェアの利用者による利用・修正・再頒布を許すことによるソフトウェア開発の発展を提唱し、オープンソースソフトウェアの文化ができあがった。一般に使われている基準として、オープンソース・イニシアティブの提唱するオープンソースおよびフリーソフトウェア財団の提唱するフリーソフトウェアのカテゴリに含まれるソフトウェアがオープンソースソフトウェアである。ソフトウェアのソースコードが公開されていても、その利用・修正・再頒布が有償である、商用利用は禁止されるなどの制限がある場合は、オープンソースソフトウェアではなくプロプライエタリ・ソフトウェアやシェアードソース・ソフトウェアと呼ばれる。オープンソースソフトウェアに課すソフトウェアライセンスはオープンソースライセンスと呼ばれ、管理団体やコミュニティによってある程度精査されており、GNU GPL・Apache-2.0・MITなどの既存の汎用的なライセンスを利用することが推奨されている。類似した概念にオープンソースハードウェア・オープンシステム・オープンコンテントなどがある。
1950年代のコンピュータ上でソフトウェアが稼働するようになった頃、学術機関・研究機関の間でソフトウェアとソースコードはパブリックドメインで共有され、ソフトウェアのソースコードを利用者が共有・修正・再頒布する文化は存在していた。1970年代以降、ソフトウェア開発は徐々に商業となり、ソフトウェアの頒布に制約を付与するプロプライエタリ・ソフトウェア、ソースコードを非公開とするクローズドソースの文化ができあがった。1980年代序盤、リチャード・ストールマンは利用者がソフトウェアのソースコードを自由に利用できないことは非道徳であると考えてフリーソフトウェアを提唱した。リチャード・ストールマンはフリーソフトウェアだけで構成されたオペレーティングシステムを開発するGNUプロジェクトを立ち上げ、フリーソフトウェア運動を促進するフリーソフトウェア財団を設立した。フリーソフトウェアはソフトウェア利用者のソフトウェアを実行・複製・配布・研究・変更・改良する自由を守るためソースコードの公開を求め、コピーレフト・ライセンスを用いてソースコード共有文化のコモンズ（ローカル・コモンズ）の輪を広げた。1990年代末、ネットスケープ・コミュニケーションズはエリック・レイモンドの著書The Cathedral and the Bazaarに感化されてクローズドソースで開発していたMozilla Application Suiteをフリーソフトウェアとしてソースコードを公開した。エリック・レイモンドやブルース・ペレンズ、リーナス・トーバルズたちはソースコードの共有は望ましいが、フリーソフトウェア運動のプロプライエタリ・ソフトウェアへの攻撃的姿勢とコピーレフトの閉鎖性は企業には受け入れられ辛いと考えた。そこでソースコードの共有文化の再ブランドを検討し、ソースコードを公開・共有したソフトウェア開発の実利的なメリットを主観にしたオープンソースを提唱し、オープンソース・イニシアティブを設立した。オープンソースの開発手法はホビイストやハッカーの非商用ソフトウェアだけでなく企業・商用のプロプライエタリ・ソフトウェアにも利用され、ソフトウェア開発の分野で広く利用されるようになった。2000年代以降、オープンソースは一般的な用語となり、オープンソースソフトウェアとして様々なソフトウェア、例えばLAMP・Ruby on Railsなどのウェブプラットフォーム、Linux・FreeBSD・Androidなどのオペレーティングシステム、OpenCVなどのライブラリ、といったものが開発された。Javaのソフトウェア開発キットであるOpenJDKや、.NET仕様のオープン実装であるMonoや.NET Coreなど、もともとクローズドソースやプロプライエタリだったソフトウェアがオープンソース化されたり、オープンソース版の実装がサードパーティの企業やコミュニティによって別途開発されたりしているものもある。TypeScriptやGoなど、公式の処理系（コンパイラやプログラミングツール）がオープンソースとなっているプログラミング言語も存在する。マイクロソフトによる従来のC#/Visual Basic .NETのコンパイラ (csc/vbc) はプロプライエタリだったが、のちにオープンソース版のRoslynコンパイラが開発された。処理系がオープンソース化されるプログラミング言語は、言語仕様がオープン標準になっていたり、ISOやEcmaといった団体によって標準化されていたりするものも多い。
オープンソースソフトウェアは、ソフトウェアのソースコードが一般に公開され、商用および非商用の目的を問わずソースコードの利用・修正・再頒布が可能なソフトウェアと定義される。オープンソースライセンスが課せられたソフトウェアやパブリックドメインに置かれたソースコードとそのソフトウェアなどがそれに当たる。アメリカ国防総省はオープンソースソフトウェアを「可読性のあるコードが利用・学習・再利用・修正・改善・再頒布が可能であるソフトウェア」と定義している。ソースコードが開示されていても商用を目的として提供されるソフトウェアはオープンソースソフトウェアとは区分せず、プロプライエタリ・ソフトウェアやクローズドソース・ソフトウェアに区分している。オープンソース・イニシアティブは「オープンソースの定義」に従ったソフトウェアをオープンソースのソフトウェアと定義している。オープンソースの定義は単純にソースコードへのアクセスが開かれていることを定義するものではなく、オープンソースのソフトウェアは利用者がそのソースコードを商用および非商用の目的を問わず利用・修正・頒布することを許し、それを利用する個人や団体の努力や利益を遮ることがないことを定義している。オープンソース・イニシアティブはオープンソースライセンスというライセンスカテゴリを管理しており、そのオープンソースの定義に準拠したライセンスのみをオープンソースライセンスとして承認している。オープンソースソフトウェアはオープンソースライセンスが課せられたソフトウェアであると言い換えることが出来る。フリーソフトウェア財団はオープンソースソフトウェアという単語についての定義は行なっていないが、類似した概念としてフリーソフトウェア（フリーは無料ではなく自由という意味）という単語を「フリーソフトウェアの定義」において定義している。フリーソフトウェアは利用者の自由とコミュニティに敬意を払い、利用者にソフトウェアを実行・複製・頒布・学習・改善する自由を提供する。その自由を提供するために、フリーソフトウェアのソースコードは一般に公開され、利用者はソフトウェアのソースコードを自由に利用・修正・再頒布することが可能である。フリーソフトウェア財団の代表であるリチャード・ストールマンはオープンソース・イニシアティブの定義するオープンソースという単語およびその活動を否定的に発言しており、同財団ではオープンソースソフトウェアという単語の定義および意義については消極的である。日本の総務省はオープンソース・イニシアティブのオープンソースの定義を満たすソフトウェアをオープンソースソフトウェアを定義するものとして参照している。
広義のオープンソースソフトウェア（オープンソースのソフトウェアやフリーソフトウェア）の分野における標準化団体はオープンソース・イニシアティブとフリーソフトウェア財団が主要な団体である。それに加えて各専門分野において、 Linux分野ではLinux Foundation、デスクトップ環境分野ではfreedesktop.org、携帯機器分野ではOpen Handset Allianceなどの組織がある。
オープンソース・イニシアティブは、1998年2月にブルース・ペレンズとエリック・レイモンドにより設立されたオープンソースのソフトウェア（英: open-source software）の発展・促進を目的に活動している非営利団体である。オープンソース・イニシアティブは、ソースコードの利用・修正・再頒布を可能とするソースコードの共有文化によるソフトウェア開発の発展のため、オープンソースのソフトウェアをオープンソースの定義において定義し、オープンソースのソフトウェアを利用者の商用・非商用などの目的を問わず利用しやすい文化の構築に貢献している。オープンソースのソフトウェアに適したソフトウェアライセンスをライセンスレビューを通して選定し、オープンソースのライセンスとして承認している。オープンソースのライセンスのリストを逐次更新し、より新しく適切なライセンスの推奨や、時代遅れとなり不適切となったライセンスの非推奨など、オープンソースライセンスの管理をしている。オープンソース・イニシアティブはオープンソースの用語を用いる際はオープンソースの定義に準拠することを求めている。オープンソースの商標については、アメリカでは1999年6月に「Open Source」の商標登録を求めたが、Open Sourceは一般的な用語であり特定団体が権利を持つ商標にはならないと判断されている。これについて、オープンソース・イニシアティブはOpen Sourceが一般的な用語として周知されたことを歓迎する立場を取っている。なお、日本では2002年3月にオープンソースグループ・ジャパンが「オープンソース・OPENSOURCE」を商標登録（第4553488号）している。日本での用語の利用に際しては特に許諾や制限は求められないが、オープンソースの定義に準拠した扱いで利用されることが望まれている。オープンソース・イニシアティブは、2006年にSugarCRMが自社のことを「Commercial Open Source」と表現し、オープンソースのライセンスとして承認していないライセンスをソフトウェアに課していたことを非難した。後に、SugarCRMはライセンスをオープンソースのライセンスとして承認されているGPLv3に切り替えている。
フリーソフトウェア財団は、1985年10月4日にリチャード・ストールマンにより設立されたフリーソフトウェア（英: free software）の発展・促進を目的に活動している非営利団体である。フリーソフトウェア財団はソフトウェアの利用者の作成、頒布、改変する自由をユーザーに広く遍く推し進めることを狙い、フリーソフトウェアをフリーソフトウェアの定義において定義し、コピーレフトを基本とする社会運動の支援を目標に掲げている。コピーレフトは利用者がソフトウェアを実行・複製・配布・研究・変更・改良する自由を守り、その利用者の自由を派生ソフトウェアに展開してフリーソフトウェアのコモンズの輪を広げる概念である。フリーソフトウェア財団はコピーレフトの概念をGPLやAGPLなどのソフトウェアライセンスとして実装し、同ライセンスの利用を推進している。フリーソフトウェア財団は利用者がソフトウェアを実行・複製・配布・研究・変更・改良する自由を尊重し、その自由であるソフトウェアを啓蒙する社会運動としてフリーソフトウェア運動を行っている。フリーソフトウェア運動ではフリー（自由）を尊重するソフトウェアやファイルフォーマットをGNU宣言・フリーソフトウェアの歌・PlayOggなどを通して啓蒙している。利用者の自由を妨げるDRMやソフトウェア特許についてはDefective by DesignやTiVo化と表現して批判している。また、フリーソフトウェア財団はフリーソフトウェアとオープンソースのソフトウェアは異なるものであり、オープンソースはフリーソフトウェアの理念の的を外しているとして、広義のオープンソースソフトウェアのような表現ではなく、フリーソフトウェアとオープンソースソフトウェア、FLOSS（Free/Libre and Open Source Software）などの表現をすることを求めている。フリーソフトウェア財団はフリーソフトウェアのみで構成されるオペレーティングシステムの開発、およびフリーソフトウェアライセンスの実装とレビューをするプロジェクトとしてGNUプロジェクトを遂行している。
freedesktop.orgは、2000年にハヴォック・ペニントンにより設立されたUnix系システムのデスクトップ環境の相互運用性の向上と共通基盤技術の整備を目指した非営利団体である。GNOME・KDE・XfceなどのX11上のデスクトップ環境のユーザビリティの差異の問題を明確化し、共通化の方向性を模索・助力をしている。また、X.Org Server・D-BUS・HALなどの基礎基盤のリファレンス実装を開発し、各ソフトウェアでの実装の差異の削減を図っている。Linux Foundationは、2007年1月にOpen Source Development LabsとFree Standards Groupを統合する形で設立されたLinuxオペレーティングシステムの普及をサポートする非営利のコンソーシアムである。Linuxのカーネルを含む開発とそのオペレーティングシステムの成長と普及のための活動を実施している。Linuxの原作者であり開発の第一人者であるリーナス・トーバルズは2018年現在、Linux Foundationにフルタイムで勤務している。Open Handset Allianceは、2007年11月にGoogleを中心として設立された携帯機器の共通環境の開発を推進するために組織されたアライアンス（コンソーシアム）である。通信キャリア・半導体メーカー・携帯電話メーカー・ソフトウェアベンダーなど携帯機器分野全般の企業・団体が参画している。Open Handset Allianceはオープンソースの携帯電話のフラグシップ・ソフトウェアとしてAndroidを開発し、Android SDKをオープンソースソフトウェアとして公開している。参画組織はアライアンスが開発したAndroidをフォークして試験的なクローズドソースのバージョンで試験実装をしたり、独自のAndroidディストリビューションを用いた携帯電話の開発・販売している。クリエイティブ・コモンズは、2001年に著作物の適正な再利用の促進を目的として設立された非営利団体である。クリエイティブ・コモンズはクリエイティブ・コモンズ・ライセンスという著作物全般に適用可能なライセンスをリリースしている。ただし、クリエイティブ・コモンズはソフトウェア分野の著作物には既に適したライセンス（ソフトウェアライセンス）が多数存在しており、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスを利用する必要性はないとして、ソフトウェアとソースコードにクリエイティブ・コモンズ・ライセンスを適用することは推奨していない。
オープンソースライセンスは、オープンソースソフトウェアの定義に従い利用者の利用目的に問わずソフトウェアのソースコードの利用・修正・再頒布を認めるソフトウェアライセンスである。オープンソースライセンスの多くはソフトウェアのソースコードを公開したパーミッシブ・ライセンスもしくはコピーレフト・ライセンスである。パーミッシブ・ライセンスはソフトウェアの利用に最低限の制約のみを課し、コピーレフト・ライセンスはソフトウェアの利用に利用者の自由を制約として義務付ける。ソフトウェアに課せられたライセンスが本当にオープンソースソフトウェアであることを認めるソフトウェアライセンスであるかについて慎重な法的レビューをするべきである。2018年2月現在、広く使われている、もしくは、著名なコミュニティが採用しているパーミッシブ・ライセンスとしてApache-2.0・BSD-3-Clause・BSD-2-Clause・MIT、コピーレフト・ライセンスのGPLv3・LGPLv3、原作者特権条項のあるMPL-2.0・CDDL-1.0・EPL-2.0が挙げられる。
オープンソースライセンスは、ライセンサー（作者）の定めた誓約に従う範囲でライセンシー（利用者）にソフトウェアとソースコードの自由な利用を認める。オープンソースソフトウェアの性質上、ソフトウェアやその二次著作物は元の作者でも制御しきれない形で頒布されるため、多くのライセンスでソフトウェアおよびソースコードの利用に際して「無保証（NO WARRANTY）」と宣言した誓約を記す。それに加えてライセンス毎に異なる誓約（条項・条文）が記す。著作権表示条項および広告表示条項は、適切な形でソースコードや付属文書に含まれる著作権表示を保持し、つまり二次的著作物を作った者が自分で0から作ったように偽らないことを定める。著作権表示は改変していないソースコードファイルのヘッダのコピーライトを残した上で、ソフトウェアを利用するエンドユーザーに作品元を表示することを求めるApache-2.0や、ソフトウェアのソースコードツリーのCOPYRIGHTファイルに作品元を記すことを要求するMITなどがある。コピーレフト条項ないし継承条項は、そのライセンスで公開されたソフトウェアを修正して二次創作物として公開する場合に、同じライセンスもしくはそれと同等条件の利用許可を要求するライセンスで公開することを定める。同等ライセンスを派生ソフトウェアに課すことで、ライセンスが規程するソースコードの共有文化のコモンズを展開する。派生ソフトウェアに同一ライセンスを要求するGPL・MPL-2.0・CDDL-1.0がある。原作者特権条項は、原則的には利用者にその事項を許可もしくは禁止するが、原作者が利用する場合にはその限りではないことを定める。原作者は利用者にソフトウェアのソースコードを開示することを要求するMPL-2.0・CDDL-1.0がある。
オープンソースライセンスは多数のライセンスが存在しているが、オープンソース・イニシアティブ・GNUプロジェクト・Fedoraプロジェクト・Debianプロジェクトなどは対象のソフトウェアライセンスがオープンソースソフトウェアに課すライセンスとして適切であるかの法的レビューを個々に実施している。特にオープンソース・イニシアティブとGNUプロジェクトのライセンスレビューは重要であり、それらの団体のレビューを通ったライセンスをオープンソースライセンスとして用いることが推奨される。オープンソース・イニシアティブはオープンソースの定義に基づいたライセンスレビューの実施とライセンスの一覧を管理をしている。オープンソースのライセンスの中でも主要なライセンスを選定しており、オープンソースソフトウェアにはその主要なライセンスの中からライセンス選択することを推奨している。オープンソースのライセンスと主要ライセンスの一覧は適宜更新されており、過去に承認・推奨されていたライセンスでも現在は非推奨となったライセンスなどもある。GNUプロジェクトはフリーソフトウェアの定義に基づいたフリーソフトウェアライセンスの一覧を管理している。一覧にはフリーソフトウェアの定義に適合しているか、コピーレフト条項を含むか、GPLと互換性があるか、および特記事項を記載している。フリーソフトウェアはそれに応じた異なるライセンスを選択するべきとし、ライセンス選択時の推奨ガイドラインを出している。一般的なソフトウェアではコピーレフト特性をもつGPL、小さなプログラムではコピーレフト特性を持たないApache-2.0、ライブラリではLGPL、サーバソフトウェアではAGPLを推奨している。Fedoraプロジェクトは同プロジェクトのソフトウェアに課せられるべきソフトウェアライセンスの一覧を管理している。Fedoraの公式パッケージに含まれるソフトウェアはこの一覧にあるソフトウェアライセンスが課せられたものであり、これらのライセンスはフリーソフトウェア財団、オープンソース・イニシアティブおよびRed Hat法務担当が公認したものである。ライセンスの検証はFedoraのメーリングリストで公に検証されている。ただし、コンフィデンシャルな情報を送ることや、ソースコードについての法的な助言を求めるために利用してはならないし、メーリングリストの参加者が法律家や弁護士であることを仮定するべきではない。DebianプロジェクトはDebianフリーソフトウェアガイドライン（DFSG）に基づいたソフトウェアライセンスの一覧を管理している。Debianの公式パッケージに含まれるソフトウェアは原則としてDebianフリーソフトウェアガイドラインに準拠したソフトウェアライセンスが課せられたものである。Debianフリーソフトウェアガイドラインはオープンソースソフトウェアの定義に符号するものであり、DFSG準拠ライセンスはオープンソースソフトウェアに課すソフトウェアライセンスの一例として参考にできる。
ソフトウェアライセンスにはライセンスの互換性がある。異なるライセンスはそれぞれが定める誓約の下にソフトウェアとソースコードを利用することが出来るが、ライセンスによっては自身のソフトウェアの利用に対する誓約だけではなく併用するソフトウェアに対して求める誓約を含む場合があり、その際に複数のソフトウェアのライセンスに互換性がない場合はソフトウェアを併用することが不可能となる。例えば、GNU General Public Licenseは併用するソフトウェアに同一のライセンスを適用することを求めているため、同ライセンスと商用ソフトウェアのクローズドソースを求めるライセンスは併用出来ない。フリーソフトウェア財団はGPLのコピーレフト誓約違反に対して幾度も訴訟を起こしている。2000年代前半、オープンソースソフトウェアのライセンスは多数の独自ライセンスが策定され、よく似た条文で一部分だけ異なるという有象無象のライセンスがいたずらに作られていったことを問題視し、その事象はライセンスの氾濫と呼ばれ批判の対象となった。ライセンスの氾濫はライセンス製作者の虚栄心を満たすだけの無害なものではなく、オープンソースソフトウェアに課せられたライセンスの内容を精査しなければならない利用者を疲弊させる有害なものであった。オープンソース・イニシアティブは2006年にこの問題を解決するためライセンス氾濫問題プロジェクト（License Proliferation Project）を立ち上げ、ライセンスレビューを通して承認ライセンスを選定することでライセンスの氾濫を抑えた歴史がある。ライセンスの氾濫を再発させないため、オープンソースソフトウェアのライセンスは既存のオープンソースライセンスを採用することが推奨される。ライセンスの作成者は新規ライセンスの必要性について慎重な検討を経て策定に至り、ライセンスを承認する団体は新規のライセンスが既存のライセンスと本質的な差異がない場合は承認しない判断を下している。ライセンスの継承条文を伴うオープンソースライセンスが課せられたソフトウェアは、その継承条文に基づき、ソフトウェアのソースコードを利用、修正したソフトウェアのソフトウェアライセンスを同等条件のものとするよう縛る。このライセンスの縛りはソースコードの二次利用、三次利用と伝播し、ライセンスがウイルスのように感染していくことからウイルス性ライセンス（ライセンス感染）と呼ばれる。ライセンス感染するライセンスの例としては、GPL (コピーレフト条文)やCC BY-SA (SA条項)がある。ライセンス感染の影響は元となったソフトウェアライセンスの内容に依るが、GNU GPLのコピーレフト条項のようにソースコードの公開を義務とするものや、CC BY-SAのSA条項ように同等条件のライセンスを強制するだけ（ソースコードの公開を求めるかどうかは別条文に依る）のものがある。パブリックドメインによる著作権の放棄は著作権法の下に完全に認められたという実績（判決）は存在しておらず、法的な判断が不明瞭である。ソースコード作成者が著作権を放棄する意図でパブリックドメイン以下で公開していたソースコードに対して、ソースコード作成者が考えを変えて著作権の保持を主張してソースコードの二次利用者を訴えた場合に、サブマリン特許のように見解を翻して権利を行使することの是非という道徳的な観点は別として、著作権の放棄の有効性について著作権法の下にどのような判断がなされるのか明確になっていない。つまり、パブリックドメインはソースコード作成者の当初の意図に反して著作権の放棄はできておらず、著作権の保持を根拠にしたソースコードの二次利用者に対する訴えは有効であるとされる可能性がある。そのような不確定性のため、オープンソース・イニシアティブはパブリックドメインに相当するCC0を有効なオープンソースライセンスとして承認していない。一方で、フリーソフトウェア財団はCC0を有効なフリーソフトウェアライセンスとして承認している。
オープンソースソフトウェアの利用者は共同開発者のように扱われる。利用者はソフトウェアのソースコードにアクセスすることができ、ソフトウェアへの機能追加、ソースコードの修正、バグの報告、ドキュメントの提出が可能である。利用者はそれらをソフトウェア開発のメインストリームに反映することができるし、利用者が望むのであれば自身の製品として頒布することもできる。オープンソースソフトウェアで複数の共同開発者を持つことは、ソフトウェアの発展を手助けする。リーナスの法則では、「十分な目玉を与えられることで、全てのバグは浅くなる」と述べている。このことは、多くの利用者がソースコードを眺めれば、結局は全てのバグを発見しそれらの修正方法が提案される、ということを意味している。オープンソースソフトウェア開発に使われる開発ツールはそれもまたオープンソースソフトウェアであることがある。オープンソースソフトウェア開発でオープンソースソフトウェアの開発ツールである利点は、オープンソースソフトウェアのライブラリの一部にオープンソースソフトウェアを利用する利点と同じく、その開発ツールがオープンソースソフトウェアであることによる利便性、安全性、信頼性を教授できることである。
オープンソースソフトウェアの機能は幾つもの細分化されたモジュールで構成されている。例えばコンパイラでは、字句解析、構文解析、意味解析、最適化、コード生成などの機能を持ち、それらはモジュールとして一つのソフトウェアに内包される。LAMPのようなSaaSでは、Linux、Apache、MySQL、PHPなどの複数のオープンソースソフトウェアの組み合わせで、一つのサービスを提供している。細分化されたモジュールはそれぞれの機能を得意とする利用者および開発者により改善がもたらされ、より良いソフトウェアへの発展を手助けする。オープンソースソフトウェアのアーキテクチャは利用者および開発者により決定され、その戦略的決定を利用者の意見や他の多くの要因に依存する。長期に渡って固定された具体的な仕様や開発計画に依らず、複数の要因による柔軟なアーキテクチャ決定を通して仕様や開発計画を決定する。オープンソースソフトウェアの利用者は各個により良いアーキテクチャを決定する権利を持ち、メインストリームのソフトウェアおよび派生したソフトウェアのアーキテクチャとしてそれを採用することができる。
ソフトウェアの開発者が複数名からなり、修正が頻繁になされるオープンソースソフトウェア開発では、ソースコードの修正内容、修正履歴の閲覧、そして修正の差し戻しを助けるためソースコードリポジトリにバージョン管理システムが用いられる。ソースコードリポジトリはソフトウェアのソースコード一式を保存し、ソースコードの変更者、変更時刻、変更時コメントを残す。ソースコードの変更はユニークなID（連番の数字やハッシュ値）が割り当てられ、変更の記録を遡って特定して変更内容を確認することができる。ソースコードリポジトリはローカルファイルシステムに置くものや、インターネットを介したネットワーク上に置くものもある。オープンソースソフトウェアの利用者はソースコードリポジトリをフォークして独自のソースコードリポジトリを構築し、そのソースコードリポジトリ上でオープンソースソフトウェアを利用、修正、再頒布してより良いオープンソースソフトウェアを提供することができる。ソースコードリポジトリをホスティングサービスとして提供するウェブサービスには、SourceForge、GitHub、Bitbucketなどがある。それらのウェブサービスは一般にソースコードが公開されるバージョン管理されたソースコードリポジトリを提供し、オープンソースソフトウェアの開発を支援している。それらのリポジトリはソースコードの閲覧、フォークは二次開発者が自由に行えるが、メインストリームのソースコードリポジトリに置かれたソースコード修正は主管開発者やその権限が与えられた開発者のみに許されており、不適切なソースコード修正がメインストリームのソースコードリポジトリに反映されて品質を損なうことを防いでいる。オープンソースソフトウェアの開発者間のコミュニケーションはメーリングリスト、IRC、インスタントメッセージ、バグトラッキングシステムなどのインターネットコミュニケーションが用いられる。これらのコミュニケーションツールはオープンソースソフトウェアのソースコードの実装についてだけではなく、オープンソースソフトウェアの開発に関わるプロジェクトの方針、設計の検討、テストの実施、不具合の報告などの多岐に渡った話題のためのコミュニケーションに利用される。コミュニケーションツールはプロジェクトの話題に限定したIRC、Skype、Slackなどのチャット、ソースコードリポジトリ、バグトラッキングシステム、ウィキを統合したGitHub、Bitbucketなどのホスティングサービス、プロジェクトやソフトウェアを限定しない雑多なStack Overflow、redditなどのコミュニティサイトが存在する。
オープンソースソフトウェアのリリースは複数の公式バージョンを配布している。一つは「安定版」で、機能が安定している、致命的なバグがない、実行環境への最適化がなされているなどの、利用者がそのソフトウェアを定常的に利用しても大きな問題が発生することが想定されていないバージョンである。一つは「検証版」で、試験的な機能が実装されている、バグが存在している、幾つかの環境でのみ動作するなどの、利用者がソフトウェアの開発および検証を目的として用いるバージョンである。安定版は検証版より長い間隔でリリースされることもあり、幾つかの検証版のリリースを経て安定板がリリースされることがある。検証版はアルファ版、ベータ版、RC（Release Candidate、リリース候補）版などの名称を持つ。オープンソースソフトウェアの特性上、安定版ですべての機能が完成して開発が終了するものを示すものではなく、安定版もまた継続してリリースされる。オープンソースソフトウェアのリリースサイクルは短い間隔でリリースされる。ソフトウェアのソースコードが公開されていることにより、利用者はスナップショットのソースコードでソフトウェアをビルドすることが可能で、そのソフトウェアを非公式リリースとして頒布することもできる。短い間隔でのリリースを実現するため、継続的インテグレーションツールを用いてナイトリー版のビルドをリリースするソフトウェアもある。