geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
しかしドイツはじめ西ヨーロッパはすでに戦後混乱期を抜けて安定期に入っており、もはや左派の持論たる世界革命の芽は無くなりつつあった。1924年10月になるとスターリンがトロツキーの世界革命論と袂を分かち、孤立したロシアにおける社会主義建設とその他の世界における資本主義の一時的安定が並存するという見解を有するようになった。それに伴ってコミンテルンやソ連外共産主義の役割も、世界革命ではなく、ロシアにおけるボルシェヴィキの支配を強化し、また世界におけるソ連の地位の確立に貢献することへと変化していった。その立場から1925年3月から4月のコミンテルン執行委員会拡大総会は、ブランドラーとタールハイマーの除名を宣言すると同時にフィッシャー、マズローのグループに対して右旋回を受け入れるよう圧力をかけた。すなわち社民党系労働者と連携して社民党指導部と対決し、ソ連を包囲しようとする企図に対抗する統一戦線を構築しなければならないとする方針である。フィッシャーは権力を手放すまいとコミンテルンの再度の「統一戦線戦術」の方針に従ったが、ヴェルナー・ショーレムら「極左派」は反発し、左派指導部が分裂することになった。このスターリンとコミンテルンの態度変化に直面して左派を支援していたジノヴィエフもついに「ドイツにおける資本主義の一時的安定」の事実を認め、「ドイツにおける第二の革命を準備する基盤にあくまで踏みとどまる」ことを要求するようになり、極左派を批判するようになった。後ろ盾をなくした極左派は不利になり、1925年7月の党大会ではフィッシャー、マズロー、テールマンら左派指導部が極左派に対して勝利を収めた。そして党大会は「社会民主主義的反革命を打ち破ることは共産党の主要任務」「共産党が唯一の労働者政党としてプロレタリアートの指導権を獲得しなければならない」としながらも、社民党系組織が反ボルシェヴィキ扇動に反対するならば連携する用意があることを決議した。
しかしスターリンはドイツ共産党左派に不信感を持っており、フィッシャーやマズローはその日和見主義にもかかわらず、依然として「左翼的」自信を有しており、党の右旋回を拒否するだろうと感じていた。そのため1925年7月の党大会で選出された左派指導部はその直後から「コミンテルンとの一致において欠けるところあり」と批判されるようになった。コミンテルン執行委員会は1925年8月にもドイツ共産党員に宛てて「公開書簡」を出した。この書簡は、コミンテルン執行委員会に対するマズロー＝フィッシャーグループの二心的態度によってドイツ共産党内に反モスクワ的・反レーニン主義的理論が出現していることを指摘したうえで、分派としての左派は解体して全ての見解をコミンテルン路線へ結集することを要求していた。このモスクワからの圧力により、フィッシャーとマズローは党内で孤立を深め、1925年秋には党指導部から追放された。フィッシャーと手を切ってモスクワに絶対忠誠を誓ったテールマンやフィリップ・デンゲル、オットーマル・ゲシュケ、エルンスト・シュネラーら親コミンテルン左派が代わって指導部を掌握することになった。とりわけテールマンによって党は指導されていくことになった。テールマン指導部はドイツにおけるスターリン派となっていく一方、フィッシャーやマズローらはジノヴィエフと通じた左翼反対派を形成するようになった。テールマン体制下での最初の新コースは、ブランドラーとフィッシャーの「左右の行き過ぎ」を避けて中間的な路線を取るものであり、この路線は1928年から1929年頃に極左路線に転換するまで維持されることになった。これはトロツキーとジノヴィエフに対する闘争でニコライ・ブハーリンら右派の協力を得ながらも左派回帰の可能性も閉ざしていなかったスターリンの方針に並行するものだった。統一戦線戦術に立ち返った共産党は、1925年末に旧王侯財産無償没収を国民請願で立法化することを社民党に呼びかけた。社民党支持層の間でも旧王侯への反感が強まっていた時期だったため、社民党は「それぞれ独自に活動する」という条件で共産党の提案に合意せざるをえなかった。1926年3月の国民請願の結果、1200万票の賛成票を得て国会に提出されることになったが、6月に国会で拒否されたため、国民決定に付されることになり、その投票で1560万票の賛成票を得たが、有権者過半数に達しなかったため失敗に終わった。この運動の最中、共産党は全国農村同盟の財産没収反対運動に対抗しようと街宣活動を地方に拡大させたため、農村地域に反共主義が拡大した。
しかし1928年になるとコミンテルンはスターリンの指示で再び左旋回した。これは1926年のイギリスのゼネストが失敗に終わったり、1927年に中華民国で国共合作を結んでいた蒋介石が反共に転じて中国共産党弾圧を開始するなど、国際的に「統一戦線戦術」の破綻が続いていることもあったが、それ以上にソ連の国内事情があった。すなわちトロツキーやジノヴィエフ、カーメネフなど左派の政敵を片付けたスターリンが、ブハーリンら右派の政敵の排撃を開始し、ネップの中止、五カ年計画の開始という左派コースを取り始めたことである。ブハーリンはジノヴィエフ解任後にコミンテルンの第一人者となっていたため、その排撃の影響はすぐにコミンテルンとその支部（各国の共産党）に波及した。1928年2月のコミンテルン執行委員会拡大総会でドイツ共産党とソ連共産党の間に秘密協定が結ばれ、その中で「右派共産主義者は主敵である」と宣告された。左旋回が公然化したのは1928年7月から8月にかけての第6回コミンテルン世界大会だった。資本主義の安定期は終わり、遠からず資本主義体制は危機に陥り、世界中で革命が起きるとしたうえで、資本主義体制を延命させる社会民主主義こそが最大の主敵と定める方針が採択された。これ以降右派と調停派は計画的にポストから追放されていった。追いつめられた右派と調停派はテールマンに近いハンブルク地区党書記・中央委員ヨーン・ウィトルフが党の公金を横領し、テールマンがそれをもみ消した事件を中央委員会で取り上げることで反撃に打って出た。1928年9月25日と26日の中央委員会は調停派エーベルラインや右派エーリヒ・ハウゼンらの主導でテールマンに有罪判決を下し、テールマンの職務の停止を決議した。しかしここでスターリンが介入し、テールマンを失脚させてはならぬとの指令がレンメレを通じてドイツ共産党に下され、10月6日にはコミンテルン執行委員会幹部会もテールマン復権を決議している。中央委員の大多数は、このモスクワからの圧力に怯え、テールマンの職務停止を解除するとともに「右派と調停派はハンブルク事件を利用した」とする決議を出した。スターリンとテールマンは間髪入れず右派と調停派に対して殲滅的攻撃を開始し、右派と調停派はことごとく中央委員会から叩き出され、テールマン、レンメレ、ハインツ・ノイマンの「三頭政治」が党を引き継いだ。1928年から1929年にかけて粛清が吹き荒れ右派全員（ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒ、ヤコブ・ワルヒャー、ハンス・ティテル、ハウゼンら）が党から除名され、調停派も解任された。これ以降もはやいかなる反対派も党内に存在することは許されなくなり、1929年6月の党大会までには党のスターリン主義化を完成させた。組織された反対派が消されたことにより、党内抗争はなくなり、指導部の方針への逸脱は個々の除名、処分によって阻止されるようになった。ここにドイツ共産党はソ連共産党のスターリン体制をそのまま移植したテールマンの独裁政党となったのだった。またソ連で盛んになりつつあったスターリン個人崇拝に倣ったテールマン個人崇拝も進んだ。この点において共産党は国家社会主義ドイツ労働者党(NSDAP,ナチス)の総統アドルフ・ヒトラーにライバル意識を燃やしていた。ヒトラーに対してテールマンを「プロレタリアートの総統」として対抗させることができるし、させなければならぬと考えていた。1932年中にはテールマンと指導部を形成してきたノイマンとレンメレも指導部から遠ざけられ、テールマン独裁はますます強まった。
コミンテルンは、1924年のコミンテルン第5回世界大会以来、ファシズムと社会民主主義を同一視する「社会ファシズム論」をとっていたが、1928年のコミンテルン第6回世界大会では、より踏み込んで「（ファシズムより）社会民主主義こそが主要な敵」とする極左戦術を採択した。このコミンテルンの極左戦術以降、共産党の過激化は強まり、とりわけ党の実力組織である赤色戦線戦士同盟(RFB)は、ナチスの突撃隊(SA)や社民党の国旗団との武力衝突を頻繁に起こすようになった。1929年5月1日から4日にかけてベルリンで、社民党政権(ヘルマン・ミュラー内閣)内相カール・ゼーフェリンクとベルリン警察長官カール・ツェルギーベルが禁止していた共産党のデモが非合法デモとして強行されたが、警察の挑発的発砲などにより暴動に発展し、31名死亡、数百人負傷、1200人逮捕という惨事になった（血のメーデー事件）。この事件を巡る批判合戦や赤色戦線戦士同盟非合法化などで社共対立は絶頂に達し、共産党は「社会ファシズム論」にますます傾斜した。共産党は、ナチ党と社民党を同類としながらも主敵は権力を握る社民党に定めていた。ナチ党については、共産党がその気になればいつでも腕づくで始末できる小物に過ぎないと見下しており、彼らへの対策は「ファシストは、出会いしだい殴り倒せ！」という街頭闘争スローガンだけで十分と判断されていた。のみならず、共産党は社民党に対する闘争の範囲内においては、ナチ党との共闘も厭わなかった。1931年夏には所謂「国民反対派」（ナチ党、国家人民党、鉄兜団など）がプロイセン州の社民党政権の打倒を狙ってプロイセン州議会解散を求める国民請願を開始したが、共産党も彼らと統一戦線を張って請願運動に参加している。議会内においても共産党議員団はしばしばナチス議員団と共同戦線を張った。さらに1932年1月にはコミンテルンから派遣されたスターリンの側近ドミトリー・マヌイルスキーが「ナチスは社会民主党の組織を破壊するがゆえにプロレタリア独裁の先駆である」と述べ、これを受けてドイツ共産党のレンメレは「ナチスの政権掌握は必至であり、その時共産党は静観するであろう」と述べている。
1930年春以降、共産党はナチ党の分析を本格的に開始し、ナチ党の躍進の背景と見なした中間層の票の獲得を重視する路線を顕著に追求するようになった。そのためこの頃から共産党の声明にはナチス張りの民族主義的デマゴギーが強まった。1930年8月24日に党中央委員会で採択された「ドイツ人民の民族的・社会的解放のための綱領宣言」では「我々は強盗的なヴェルサイユ『条約』並びにドイツを奴隷化しているヤング案を粉砕し、全ての対外債務ならびに賠償金支払いを拒否する」と嘯いていた。1931年1月からは「国民革命」というスローガンを定められた。「プロレタリア革命」と同義と説明しながらも、労働者階級を超えて中産階級を取り込もうというスローガンであることは明白だった。さらに1931年5月には「国民革命は勤労農民にも解放をもたらすであろう」と謡う農民救済綱領を定め、保守層が多い農民もターゲットにするようになった。こうした党の民族主義化を熱心に推進したのは、とりわけノイマンだったといわれる。彼は中間層の票をナチ党から奪取するためには、民族主義化が必要だと考えていた。彼はナチ党の宣伝全国指導者ヨーゼフ・ゲッベルスの集会に潜り込んで「青年社会主義者諸君！民族のための勇敢な戦士諸君！共産主義者は国家社会主義者との骨肉相食む闘争を欲しない！」という演説すらしたと言われる。
共産党が社民党に対する闘争と並行して行ったのが、社民党系労組ドイツ労働組合総同盟(ADGB)に対する闘争である。当初共産党がADGBに対してできた闘争は「下だけの統一戦線」、つまり改良主義的な組合指導部を「無視」することだけだったが、社民党と共産党では組合内での力に差がありすぎて、実際には無視することすら満足にできていなかった。しかし1929年から1930年にかけて共産党の反社民党機運が高まったことでADGBへの反対派を糾合して共産党系の労働組合を作ろうという試みが盛んにおこなわれるようになり、革命的労働組合反対派(RGO)が結成された。そのため1931年8月から9月のADGB第11回大会から共産党の代議員は一人もいなくなった。しかし結局のところRGOは、ADGBの協力無くしては大規模なストライキは覚束ないレベルでしかなかった。1932年段階でADGB系労働組合が353万人を擁していたのに対して、RGO系労働組合の方は精々25万人程度であり、しかも1932年中には頭打ちになっていた。RGOは、1930年のマンスフェルトやベルリン金属工ストなど大規模ストライキの際にはスト全体を共産党の意図する方向へ誘導しようとADGB系労働組合に先んじてストに突入するのが常だったが、ADGB系労組がストの指導を開始するとほとんどの労働者がADGB系労組のストライキ事務所に登録した。これはストライキ期間中の生活保障やストライキ終了後の職場復帰のためには、正規の交渉団体であるADGB系労組のストライキ・カードが必要だったからであり、交渉資格を認められていないRGOのストライキカードでは何の効力もなかった。また財政が貧弱なRGOではスト中の生活保障も現金で渡すことができなかった。それゆえにRGOは単独でのストはほとんどできなかった。共産党はストライキについて「大きなストの波と大衆的ストとをゼネストにまで喚起しかつ組織するとともに最終的に勝利を導くことに成功した時のみ意味を持つ」と繰り返し言明していたが、RGO単独ではせいぜいのところ地方的ストを呼び起こせたにすぎず、それも大半は失敗に終わっている。1932年7月にパーペン内閣が成立した時や1933年1月にヒトラー内閣が成立した時に共産党がゼネストを呼びかけた時もそれは何の反響も呼び起こさなかった。
1932年初頭には最高指導部（テールマン、ノイマン、レンメレ）の仲が険悪になっていた。そのためテールマンはノイマンの影響力が強い党中央委員会書記局を全く無視するようになり、秘書ヴェルナー・ヒルシュをはじめとする取り巻きたちの中に第二の書記局のようなものを作り、そこからノイマンやレンメレに対して陰謀を仕掛けるようになったという。3月13日の大統領選挙第一次投票でテールマンが惨敗した。これについて3月14日の書記局会議でノイマンが間接的にだがテールマンに批判的な総括文を提起したことで、テールマンとノイマンの対立が絶頂に達した。しかし4月10日の段階ではすでにノイマンとレンメレは解任されていたようである。2人によれば書記局の決議も議論もなしにテールマンの一存だけで役職を取り上げられたという。5月14日にはこの対立についてコミンテルン執行委員会の政治委員会協議がもたれ、17日に「最近の党最高指導部におけるレンメレとノイマン両同志の挙動は、断固として処罰される。というのもその挙動によって最高指導部の破壊の危険性を作り出し、党指導部の行動を麻簿させたからである。ノイマン同志は6ヶ月の期間 KPD以外の国際的活動に従事する。レンメレ同志は、テールマン同志との緊密に共同して積極的に党の最高指導部の中で活動しなければならない」とする決定が下された。この際に人事も決定されたが、ノイマン・グループを中枢部から遠ざけ、テールマンの取り巻きたちを重用する物だった。この決定にはスターリン自らが関与したといわれる。ノイマンは1927年12月に広東コミューン創設のために派遣されるなどスターリンの信任の厚い人物だったものの、スターリンにとってはテールマンの方が優先だったようである。歴史家クラウス・キンナーによれば「スターリンは、若く勤勉で野心をもったノイマンよりもテールマンの方を、ソ連邦以外で最も重要なセクションにあって容易に自分が影響力を行使できる指導者だと見なしていた」という。
1929年に勃発した世界恐慌による不況が深刻化する中で、ドイツではヴァイマル共和政への失望が高まり、共産党は、下層階級を支持基盤に急速に勢力を拡大させ、世界でも有数の共産主義政党に成長した。共産党の宣伝手法、特に壁を埋め尽くすポスターなどのインパクトや整然とした行進を行う赤色戦線戦士同盟など視覚的なプロパガンダには優れたものがあり、後の国民啓蒙・宣伝大臣であるナチ党宣伝全国指導者ヨーゼフ・ゲッベルスが賞賛したり、社民党の国旗団と並んでナチス（突撃隊など）が真似したくらいであった。1930年9月14日の国会選挙では、共産党は社民党支持層の票を吸って得票を133万票増加させて13.1%の得票率を得て77議席（総議席577議席）を獲得し、社民党とナチ党に次ぐ第3党となった。1932年7月31日の国会選挙では得票率14.3%へ増やし、89議席（総議席608議席）を獲得、同年11月6日の国会選挙でも得票率16.8%に増やし、100議席（総議席584議席）を獲得し、ナチ党と社民党に次ぐ第3党の地位を維持し続けた。とりわけナチ党も社民党も得票を減らして共産党だけが得票を伸ばした1932年11月6日の選挙は首都ベルリンで投票総数の31%を獲得して単独第一党となったこともあって共産党を有頂天にさせ、党はこの成功を過大評価した。一方1932年3月13日と4月10日の大統領選挙は芳しくなかった。この大統領選挙に共産党からはテールマンが出馬し、「ヒンデンブルクを選ぶ者はヒトラーを選ぶ。ヒトラーを選ぶ者は戦争を選ぶ」をスローガンにした選挙戦を展開したものの、惨敗に終わった。またテールマンの得票は一次投票より二次投票の方が少なかったため、一次投票でテールマンに投票した者のうち一定数が二次投票ではヒトラーに投票したと見られている。
1933年1月30日にナチ党党首アドルフ・ヒトラーがパウル・フォン・ヒンデンブルク大統領から首相に任命された。2月1日に国会が解散されて選挙戦へ突入したが、2月4日には野党の行動を制限する「ドイツ国民保護のための大統領緊急令」が発令され、2月初めには共産党は機関紙・集会の禁止、党地方局への捜査と押収、党職員の逮捕などで全く防衛的な立場に追いやられた。さらに選挙期間中の2月27日に国会議事堂放火事件が発生し、オランダ共産党員マリヌス・ファン・デア・ルッベが犯人として逮捕されると、プロイセン内相ヘルマン・ゲーリングは国際共産主義運動全体の陰謀と見做し、2月28日に事実上の戒厳令「国民及び国家保護のための大統領緊急令」が制定された。この大統領緊急令により共産党員は「保護拘禁」(Schutzhaft)されることになり、同日中に共産党員4000人が逮捕、共産党の機能はほぼ完全に停止した。追いつめられた共産党は「ファシストの攻撃に対抗する行動の統一戦線」を求めたが、共産党は依然としてコミンテルン方針である「社会ファシズム論」の縛りを受けていたので共闘を求めながら罵倒を止めない矛盾した態度を取り、社民党から拒絶された。テールマンは国会議事堂放火事件直後の3月3日にベルリンの自宅で逮捕され、11年間裁判抜きで拘束された後、ブーヘンヴァルト強制収容所で1944年8月17日に処刑された。3月5日の選挙の結果、共産党は81議席を獲得したが、直後の3月9日に共産党の国会議員が議席ごと抹消されたため、総議席が減少してナチ党が単独過半数を獲得した。3月23日に全権委任法が成立した後、共産党は3月31日に制定された『ラントとライヒの均制化に関する暫定法律』によって結社禁止となり、国会・地方全ての議席を剥奪された。テールマン逮捕後、コミンテルンはソ連に亡命したウルブリヒトとピークを新たな共産党党首に任命した。一方ドイツ国内ではヨーン・シェールが地下に潜ったドイツ共産党を指導するようになったが、シェールは1934年2月1日に警察に発見されて逮捕され、逃亡を図ったところを射殺されている。共産党は地下組織になっても依然としてコミンテルンの「社会ファシズム論」の縛りを受けていたので、1933年5月には「国家機関から社会ファシストが完全に締め出され、また社民党系の組織や新聞に野蛮な弾圧が加えられているからと言って、それらが資本独裁の社会的支柱であるという事実はなんら変わるものではない」と声明。また「現在のヒトラー時代は社民党が支配したヴァイマル共和国時代、あるいはブリューニング時代(1930年以降の大統領内閣時代)と比べてどれほどの差があるというのか」という議論にふけっていた。しかし1935年7月のコミンテルン第7回世界大会で「社会ファシズム論」が破棄され、「反ファシズム統一戦線戦術」が採択されたのに伴い、10月にブリュッセルで開かれた党大会ではこれまでの「社会ファシズム論」に基づく党活動を批判的に再検討し、「ヒトラー独裁政権打倒の全勤労者の共同闘争への新しい道」として「人民戦線」戦術を採択した。1936年には地下組織共産党の最後の指導者ヴィルヘルム・ファールが逮捕され、人民法廷にかけられて死刑判決を受け、1937年に刑死している。
保護拘禁された共産党員たちはナチス強制収容所へ収監され、収容所内では政治犯を示す「赤」のバッジを着けた。収容所内では共産党員は囚人役職を務めていることが多かった。収容所の管理者たる親衛隊(SS)が共産主義者の「規律、団結、勇気、冷酷さ」による秩序維持能力を高く買っていたためといわれる。事実「緑」(刑事犯)に囚人役職を任せた収容所より「赤」に囚人役職を任せた収容所の方が秩序だった自主管理が行われていたといわれる。ただし「赤」を囚人役職に据えると自分たちの政治的同志ばかり贔屓する不公正な運営を行うことが多かったという。共産党員が囚人役職に登用されやすかったのは、彼らが収容所内のグループの中で最も組織だっていたためでもある。「囚人の中の結束力の強いグループは、収容所内のインフォーマルな組織を掌握することによって、ゲシュタポをひそかに操作することができた」といわれており、囚人職を巡る権力維持闘争においてライバルとなる者を組織的に排除するのが一番容易な立場だった。共産党員によって囚人職が独占された収容所の代表格がブーヘンヴァルト強制収容所である。フランスでレジスタンス活動をしてゲシュタポに逮捕されたイギリス空軍将校ヨウ・トーマスはブーヘンヴァルトに収容された際に他の囚人から最初に注意されたのは「この収容所内で権力を握っている共産主義者たちは将校や資本家を好まぬから前歴を隠すように」だったことを回想している。囚人役職に就いた共産党員たちの中には他の囚人たちの死に深く関与した者たちが多い。親衛隊から実質的に死を意味する人選を命じられた時も彼らは冷徹に自分たちの同志以外の者を指定人数選別しては親衛隊に引き渡した。またPアルクールは「彼ら(囚人役職に就く共産党員)のヘゲモニーに抵抗する手の負えない犯罪者や政治的敵対者が病棟に近づくと、不思議なことに病気にかかり、そして死んだものだった」と回想している。
党員の中にはソ連に亡命した者も多いが、彼らの多くは1937年頃から始まったヨシフ・スターリンの大粛清で処刑されている。レンメレ、ノイマン、エーベルライン、ハンス・キッペンベルガー、ヘルマン・シューベルト、ヴィリー・レオヴ等が処刑され、生き残れたのは徹底してスターリンに追従したウルブリヒト、ピークなど極少数だけだった。1939年8月に独ソ不可侵条約が締結されるとスターリンに追従する形でウルブリヒトが党を代表してヒトラーを高く評価する声明を出すに至った。その翌月の第二次世界大戦開戦の際もソ連政府はヒトラーを支持して英仏帝国主義を批判したため、亡命共産党員も同様の立場を取った。以降1941年6月の独ソ戦開始まで亡命共産党員たちはスターリンの怒りを買って処刑されるのを恐れて反ヒトラー・反ナチス言動を慎んだ。独ソ戦が開始されるやソ連政府は一転して反ファシズム、反ドイツキャンペーンを開始したため、亡命共産党員たちも反ナチス運動を再開することになった。1935年以来の「反ファシズム統一戦線戦術」に基づき、非共産党系左翼に対する攻撃を和らげて活動を行った。1943年5月には西側連合国や非共産党系反ナチスグループの不信感を取り除くためにコミンテルンが解散された。その翌月にはモスクワ近くで亡命ドイツ共産党員や捕虜になったドイツ軍将校・兵士を中核とする「自由ドイツ国民委員会」が結成された。スターリンはできる限り多くのドイツ軍将兵をこの委員会に統合しようとしていたため委員会から社会主義色を徹底的に排除させた。委員会の旗として帝政時代の黒白赤の国旗を使用させたほどだった。
ドイツ降伏前夜の1945年4月30日、スターリンはウルブリヒトを隊長とする10人のドイツ共産党員グループをソ連占領下ベルリンへ送り込み、戦後の共産党独裁政権の地盤を固めるための政治工作を開始させた。ついでザクセンやメクレンブルクにもドイツ共産党員のグループが送り込まれた。彼らは全員ソ連に亡命して大粛清を生き延びたドイツ共産党員であり、スターリンの忠実な僕としてソ連占領当局の政策の遂行にあたった。3つのグループの中でも特にベルリンのウルブリヒト・グループが主要な役割を果たした。ウルブリヒトはベルリン行政機関の再建の方針について「表面は民主的に見せかけなければならないが、実際には共産党が全ての指導権を手に入れねばならない」と述べたという。ドイツはアメリカ、イギリス、フランスの西側3か国の占領地域とソ連の占領地域に分断されたが、ソ連占領地域では他の占領地域よりも早い1945年6月に「反ファシズム諸政党と労働組合」の結成を認める布告が出された（ドイツ分断を予期したソ連が統一維持を役割を担う政党と労働組合の創設を急いだという事情が働いていた）。真っ先に再建されたのはドイツ共産党だったが、その結党宣言はソフトでオブラートに包んだものだった。新生ドイツはソ連の体制を導入せず、反ファシズム民主政府の下に国家の再建を行い、幅広い国民戦線を結成すること、私企業の経済活動を奨励することを謳っていた。「社会主義」という用語の使用も一切避け、あたかもヴァイマール共和国の再建を目指しているかのような内容になっていた。この結党宣言は6月初めに帰国したピークがソ連から持参したものと言われる。スターリンはソ連占領地域だけでなく全ドイツに共産党の影響力を拡大させるためには共産党に民主政党を装わせる必要があることを認めていたし、この段階ではまだ西側3か国と完全な決裂・対立には至っていなかったので西側への一定の配慮が必要だったことがその背景にあると思われる。共産党に遅れてドイツ社民党が創設され、ついでブルジョワ政党としてキリスト教民主同盟(CDU)とドイツ自由民主党(LDPD)の創設も許可されたが、1945年7月にこの4党はソ連の庇護下で「反ファッショ民主主義政党統一戦線」というブロックを結成させられ、西側諸国におけるような意味での野党の結成は許されなかった。またソ連占領当局は共産党を積極的に支援したため、ブロックの中でも共産党の権力ばかりが高まっていった。共産党が権力を増大させるにつれて下からの民衆運動は厳しく弾圧されるようになっていった。
ソ連占領下初期の頃、社共統一に熱心だったのはむしろ社民党の方であり、共産党のウルブリヒトは社共統一を拒否して「下からの社共統一運動」（各地で社共の地方組織が自発的に共同組織を作っていた）を徹底的に弾圧していた。これは共産党の勢力が小さいまま社民党と合同すれば共産党に不利になると考えたスターリンが「下からの統一運動は排除して、まず共産党の組織を固めよ」という指示をウルブリヒトに与えたためである。1945年11月に四か国管理下のオーストリアにおいて選挙が行われたが、オーストリア国民党が85議席、オーストリア社会党が76議席獲得したのに対し、オーストリア共産党はわずか4議席しか取れなかった。衝撃を受けたソ連共産党はこれ以降ドイツにおける社共統一を急ぐようになった。この頃までには共産党はソ連占領当局の庇護を受けて巨大化しており、1945年末の時点で共産党の党員数は社民党と並ぶ37万人に達していた。いつでも社民党を併呑できるだけの実力を備えていた。モスクワの指示を受けた共産党は社民党との合同に向けたキャンペーンを開始した。社民党党首オットー・グローテヴォールが「ロシアの銃剣で突っつかれている」と嘆いたように、それは実質的には強制合併の圧力に他ならなかった。数か月にわたるソ連の占領統治を受けて社民党も共産党独裁体制への危機感を強めていた。印刷物でも集会でも社民党は共産党に比べて著しい制限を受けていた。だが結局社民党は自分たちの方が最初に掲げた社共統一の旗を降ろすことはできなかった。1946年4月に60万人の共産党は68万人の社民党を強制合併し、ドイツ社会主義統一党(SED)と改名した。合同時の党員数は130万人を数えた。しかしこれは西側の反発を招き、東西分裂を促進する結果となった。社会主義統一党結党の際には社共同権が謡われたが、冷戦が深まってくる中の1948年頃から社会主義統一党はソ連共産党を模範とした「幹部政党」への転換と社会民主主義者の排除を押し進めるようになった。1949年には社共同権原則が正式に破棄され、旧社民党員の粛清が吹き荒れた。やがて粛清の嵐は旧社民党員だけではなく旧共産党員にも広がっていった。この時期の粛清の激しさは1948年から1952年にかけて党員数が80万人減少していることからもうかがえる。党を追放された者の多くは監獄やソ連の強制収容所へ送られていった。粛清はソ連占領地域だけにとどまらず、西側占領地域の住民にも及んだ。西ドイツ人400人以上がソ連秘密警察や東ドイツ人によって拉致された。その一人は西側共産党の副党首でドイツ連邦議会議員のクルト・ミュラーだった。彼は1950年3月に東ベルリンに拉致され、ソ連の軍法会議にかけられて25年の強制労働刑に処されている。ただし、ミュラーは5年後にアデナウアーが締結したソ連の捕虜に関する協定により帰国し、死去直前の1990年に名誉回復されている。1949年9月のドイツ連邦共和国(西ドイツ)建国宣言に対抗し、10月7日にドイツ民主共和国(東ドイツ)の建国宣言が行われた。以降社会主義統一党は1989年の東欧革命で打倒されるまで同国において民主集中制とヘゲモニー政党制による独裁体制を敷くことになる。
西側占領地域でも、比較的早い時期に共産党が再建されたが、1946年春にソ連占領地域でドイツ社会主義統一党が結成されると「ロシアの政党」と認識されて急速に支持を失い、孤立していった。当初西側共産党も社会主義統一党と合同したが、西側占領当局が全独的な社会主義統一党の結成を禁じたため、合同関係を解消することを余儀なくされ、1949年1月3日に「ドイツ共産党」の党名で改めて独立政党として結党した。社会主義統一党も西側共産党を存続させるため、1949年1月24日に西側共産党の組織的分離を了承した。西側共産党は、西側三国占領地域の統合に反対運動を展開し、1948年の制憲議会での憲法草案審議でも繰り返し反対動議を提出し、ドイツ連邦共和国基本法(ボン基本法)にも反対投票を行った。1949年のドイツ連邦共和国成立後も共産党は連邦政府のあらゆる政策に反対した。共産党の連邦政府に対する反対闘争は1950年頃から東西冷戦が本格化すると先鋭化した。冷戦において共産党はソ連を無条件に支持した。共産党は他の野党とは一切共同歩調を取らなかった。西側社民党の指導者クルト・シューマッハーもヴァイマル共和政時代にソ連の手先となってナチスとともに民主主義破壊を策動し続けた共産党との連帯は断固拒否した。1949年8月の連邦議会選挙では共産党は5.7%の得票と15議席を得たが、違憲裁判中の1953年9月の連邦議会選挙では2.2%の得票しか得られず、5%条項に引っかかって議席を獲得できなかった。違憲判決で解党されるまで共産党の党勢は漸次衰退の状態だった。1951年8月には従来の内乱罪・外患罪に若干の改正に加え、さらに国家危険罪を新設する刑法改正が行われた。この後、共産党書記長マックス・ライマンと書記長代理ウォルター・フィッシャーは、連邦政府から反逆罪で告発を受けたため、1954年に東ドイツへ亡命した。
1951年11月22日に連邦内相は連邦憲法裁判所第一部にドイツ共産党の禁止を求める提訴を行った。連邦政府は申立書で次のように主張した。「ドイツ共産党は一階級の支配を現存の国家形態中に実現することをその政治活動の究極としている。当該制度に相いれない観点はすべて誹謗し、排除し、これによって基本法第3条ならびに第21条に根底を有する平等原則、多数政党制の原理に反して一党国家の樹立を目論むものである。しかもこの諸原則変更は基本法第20条と関連する第79条による憲法改正をもって実現するのではなく、革命的方法によって追求しようとしている。この点はドイツ共産党並びに同党員の態度によって明白である」、「ドイツ共産党が基本法21条2項違反なのは同党が信奉するマルクス＝レーニン主義の教義から明らかである。マルクス＝レーニン主義を信奉する戦闘的政党としてのドイツ共産党は、大衆蜂起の呼びかけにより暴力革命を通じてドイツ連邦共和国の権力獲得を企図する革命政党である」、「同党は革命による権力獲得後、破壊されたドイツ連邦共和国の国家秩序の混乱に乗じて全ドイツを包含し、ソ連地域に相応する支配制度の導入の準備をなすべき革命政府を樹立することを計画している。この種の支配体制は暴力と専制をこととする全体主義的制度であり、自由と民主主義の基本秩序と根本的に相いれない」、「ドイツ共産党は規約上、『国民戦線』の綱領を受け入れている。ところが『国民戦線』は組織上ドイツ社会主義統一党により支配されている。このことはドイツ再統一に関する同党の綱領から推定できる。すなわち同綱領によればドイツ共産党は革命的な暴力闘争を通じて『アデナウアー政権』の打倒を要求しているが、この『政権』という語は同党によれば単に政府を意味するだけではなく、全国家機構を意味するのである。この闘争においてドイツ共産党は東ドイツやソ連の支持に頼っている」、「ドイツ共産党は東ドイツ発案の『全独抵抗』を採択している。これは東ドイツによる連邦共和国に対する攻撃計画である」、「ドイツ共産党は政党であり、その目的並びに党員の行動から見てもドイツ連邦共和国の自由にして民主的な基本秩序並びに共和国の存立を廃棄せんとしている。ドイツ共産党はこれをもって一国家制度内において最高度に違憲的である。同党はその内部規定から見ても憲法と相いれぬものであり、ドイツ国民の政治的意思の形成から排除されるべきである」、
これに対して共産党側は次のような抗弁を行った。「本提訴はドイツ再統一を妨げるが故に違憲である。蓋し、ドイツ再統一達成の義務は、基本法第21条を含む他のあらゆる基本法の規定に優先する憲法上の義務だからである。ドイツ共産党の禁止は基本法が有効である限り撤回しえないのでドイツ再統一に不可欠な前提の自由な全ドイツ選挙を不可能にする」、「ドイツ共産党はポツダム協定に基づき占領諸国から『民主的政党』として認可された政党である。基本法21条2項のいう『自由な民主的基本秩序』もポツダム協定と一致するように解釈しなければならない。したがってドイツ共産党は民主的政党であり、基本法21条2項には該当しない」、「ドイツ共産党は決定的で、しかも基本法の中にも含まれている自由な民主的諸原則と矛盾する政府の活動に反対して闘争しているに過ぎない。反政府党であるというだけでドイツ共産党を違憲提訴することは提訴権の乱用である」、「確かにマルクス＝レーニン主義の教義の最終目標は社会主義革命により社会主義・共産主義の支配秩序を達成することにある。しかしマルクス＝レーニン主義は戦術目標が恣意的に立てられる物ではなく、客観的諸条件の周到な分析に基づいてのみ立てられることを教えている。ドイツ連邦共和国についてこのような分析を行うと社会主義革命と社会主義的秩序の確立は、少なくともドイツ再統一までの期間は日程に上りえないことが判る。そもそも、かかる科学的理論は法的評価外の物であり、これを訴訟対象とすることは『宗教裁判』に等しい」、「ドイツ共産党は社会主義革命もプロレタリアート独裁も具体的な日程には上らせていない。したがって基本法が有効である間は、プロレタリアート独裁や社会主義革命は、基本法第21条2項にいう『目的』ではありえない」、「ドイツ共産党が呼びかけている『国民抵抗(der nationale Widerstand)』は、国民の基本的な民主的権利と自由の破壊を招来する公共生活の軍国主義化の中に看取される『国民的緊急状態』を除去することを目的にしているにすぎず、その手段も専ら合法的闘争の域を出ない物である」、「ドイツ共産党はファシズムに対する闘争の上で功績があり、このことからもファシズム打倒後の政界から除去されるのは不当である」さらに共産党は「ポツダム協定は基本法に対して優位にある。したがって基本法に基づいては共産党の違憲を決定しえない」と主張して手続き中止を申し立てたが、連邦政府は「ポツダム協定は米英仏ソ四か国間の協定でしかなく、米英仏三国当局は政党許可問題はすでにドイツ連邦共和国に権限委譲している。したがって連邦共和国はポツダム協定に関係なく政党問題を処理することができる」と反駁。憲法裁判所は共産党の申し立てを却下し、裁判は継続された。
違憲判決の当日、西ドイツ警察は全土で非常警戒態勢をとった。違憲判決が下されると警察は直ちに全ての共産党建物を占領し、党の財産や資料をすべて押収した。党の事務所は全て閉鎖され、60人の幹部級党員が逮捕された。警察の職権執行に大きな反発や騒動は起きなかった。共産党側もほとんど抵抗を見せることはなかった。国民の大多数が判決を当然のものと捉えていたし、共産党自身も違憲判決が下ることは覚悟していたようである。その証拠に共産党は事前に重要文書の破棄を行っており、警察の捜索では党員名簿すら発見されなかった。違憲行為のために訴追を受けていた共産党最高幹部層はすでに行方をくらましており、この際に逮捕された幹部級党員というのは小物幹部ばかりだったので、ほとんどの者は指紋だけ取って釈放となった。ただし警察の発表によれば、党が地下組織化の準備を進めていた証拠が発見されたという。議席については、当時共産党はブレーメン州とニーダーザクセン州の州議会に議席をもっているにすぎなかったが、両州は代表権喪失を法律で定めていたため、特別な判決無く自動的に共産党議員の議席は抹消された。連邦政府の発表によれば、解散時に共産党は7万人の党員を擁していた。判決に東側諸国や共産主義政党は一斉に反発した。ソ連共産党は1956年8月29日に「ソ連共産党中央委員会は、ドイツ共産党の非合法化がドイツ国民の基本的権利と自由を踏みにじり、平和勢力の抑圧と、欧州諸国民の安全を脅かす侵略的なドイツ軍国主義の強化を目指す反人民的措置だとみなす」とする声明を出した。東ドイツの独裁政党ドイツ社会主義統一党も8月26日に「徴兵制の制定とそれに続くドイツ共産党の禁止によってアデナウアー政府はドイツ国民の民族的利益、平和と相互理解を甚だしく損なった。この非民主的な不法行為をドイツ人民は断じて承認しないだろう」とする声明を出した。日本共産党も8月18日に中央委員会名義でドイツ連邦共和国政府とドイツ連邦憲法裁判所当てに「判決即時取り消せ」との趣旨の抗議文を送っている。違憲判決当時、ザールラント州はドイツ連邦共和国の主権外だったため、同地の共産党のみ党解体を免れていたが、1957年1月1日にザールラント州がドイツ連邦共和国に復帰すると連邦憲法裁判所はザールラントの共産党にも非合法化措置を取り、党を解体した。これをもって連邦共和国におけるドイツ共産党は完全に解体された。
前述のとおり、東ドイツにおいては、社会主義統一党（SED）が後継政党である。西ドイツ及び現在の統一ドイツでは、ドイツ共産党（KPD）が禁止された後の1968年に結党した合法政党ドイツ共産党（Deutsche Kommunistische Partei, 略称：DKP）（党名の「ドイツ」の位置が異なる）が一応後継政党と言える（ただし「ドイツ共産党に代わる組織の新設」を禁じている上記判決が取り消されたわけではないため、公式にはKPDとは無関係の組織ということになっている）。しかしこの党は連邦選挙でほとんど票を取れず、国政レベルで議席を獲得したことはない。また連邦憲法擁護庁から左翼過激派・反憲法的組織として監視対象になっている。ドイツ再統一後は、社会主義統一党はスターリン主義を全面的に放棄し民主社会党（PDS）に改組し、多くの西ドイツDKP党員も合流した（DKP自体も残存）。その後、社民党の党内左派が離党して結成した「WASG（労働と社会的公正のための選挙オルタナティブ）」と合併して左翼党 (Die Linke) を構成している。旧東ドイツの選挙区では第二党としての地位を占めることもあり、また旧西ドイツ地域では左翼党となって以降、州議会選挙で議席の獲得に必要な5%以上の得票を得る例も出ている。2005年の連邦議会選挙以降、阻止条項を突破して、連邦議会に議席を得ている。また、欧州議会選挙でも議席を獲得、州議会選挙でも北部を中心に多くの州で議席を獲得し、他党と互角に戦っている。しかし同党も、一部の党内グループが極左として連邦憲法擁護庁の監視対象となっている。この他、1990年には東ベルリンでかつてのKPDと全く同名のドイツ共産党 (Kommunistische Partei Deutschlands) が設立されているが、州議会や連邦議会選挙で議席を獲得したことは一度もない。極めて小さな組織だが、エーリッヒ・ホーネッカーSED書記長・東ドイツ国家評議会議長の夫人マルゴット・ホーネッカー元国民教育相が生前に名誉党員として所属し、極左過激派としてブランデンブルク憲法擁護庁の監視対象になっている。なお、かつてドイツ共産党の本部だった建物カール・リープクネヒト・ハウスは現在左翼党が使用している。
共産党は「唯一の労働者党」を自称し、労働者階級の多数派を自党の下に置くことを目指した。しかし労働者階級の多数の獲得を目標を掲げていること自体、共産党が労働者の少数派しか獲得できていないことを示している。またヴァイマル共和政末期についていえば共産党の党員の大多数は失業者であって、経営に属する労働者はわずかしかいなかった（詳しくは後述）。選挙結果で見ると共産党に投票した層は明らかに労働者階級の範囲を超えている。ナチスほどではないにせよ、共産党にも包括政党の面があった事は否定できない。1932年にジグムント・ノイマンは、共産党の性質についてその独裁体質と階級を超えた不満層の包括政党になっている面から、ナチ党とともに「絶対主義的統合政党」に分類する分析を行った。フレヒトハイムは、ドイツ共産党は他国の共産党と違ってロシア10月革命の直接の影響から生まれたわけではなく、戦争で生じたドイツの国内状況から独自に誕生したため、モスクワから独立した立場を取りうる余地があったことを指摘したうえで「結党直後のカール・リープクネヒト、ローザ・ルクセンブルク、レオ・ヨギヘスの非業の死はその後のドイツ共産党の発展の方向を決定的に変えてしまった。彼ら ―特にローザ・ルクセンブルク― の死が避けられたのならば、その後のドイツ共産党は一方ではコミンテルンに隷従する党にはならなかっただろうし、他方ではルクセンブルク主義の発展の基礎としてプロレタリア大衆の自発性を重んじつつ、ヴァイマル体制内で自主的かつ現実的な政策を打ち出していただろう」としてローザ・ルクセンブルクの死を惜しんでいる。
共産党は自党以外の全ての政治勢力を攻撃した。1930年には「共産党を唯一の例外として、ドイツの全ての政党はドイツ、プロイセン、テューリンゲンその他の諸州において連立政策を追求している。よって共産党以外の全ての党は連立の党、政府の党、閣僚の党である。我々共産主義者のみが、ブルジョワジーとのあらゆる共同に反対し、現在の資本主義的社会秩序の革命による打倒、支配階級の全ての権利と特権の廃止、あらゆる搾取の廃絶に賛成である」という声明を出している。とりわけドイツ社会民主党(SPD)や国家社会主義ドイツ労働者党(NSDAP,ナチス)とは労働者階級の利益をめぐって激しい競合関係にあった。この3党の対立関係はイデオロギーだけではなく、経営や街頭における労働者や失業者の組織のうえでも激しいものだった。共産党は自らのことをブルジョワと「ブルジョワ的労働者党、労働官僚、労働貴族」（社民党）に対抗する唯一のプロレタリア政党であると自称してきたが、社民党はこの悪宣伝に対抗して共産党のことを「失業者、零落者、破産者、ルンペンプロレタリアートの党、もしくは都市部の暗黒街の住民の党」と批判した。ブルジョワ政党からも共産党は蛇蝎のごとく嫌われており、大連合(大連立)政権を作るための枠組み交渉において常に対象外という政界の鼻つまみ者のようになっていた。例えばヴァイマル共和政の中心的政党の一つである中央党はその中道的立場から社民党や民主党とも、保守右派政党とも（人民党、国家人民党、最後にはナチスとも）幅広く連携したが、共産党とだけは部分的・一時的連携すら断固として拒否した。
元日本共産党員の志賀義雄によれば、日本共産党がコミンテルンに与えられた32年テーゼの実行を誓うと、コミンテルンがこれに答えてドイツ共産党のテールマンとフランス共産党のマルセル・カシャンの連名で日本共産党十周年の祝辞を贈ったという。ドイツ共産党違憲裁判中の1953年7月の『前衛』において日本共産党はドイツ共産党について次のように論評している。「いま西ドイツ全人民の上に大きな危機が襲いかかっている。アデナウアー売国政府はアメリカ帝国主義の忠実な番犬として、ドイツ共産党の非合法化を急速に推し進めている。（略）これは我が日本において1950年6月以来、売国吉田政府が、アメリカ帝国主義の尻馬にのって、日本共産党の中央委員を追放し、アカハタを禁止し、恥知らずの態度をもって我が党の組織と斗争に暴圧を加えてきたことと好一対の帝国主義戦争勢力の暴挙である。ヨーロッパにおける西ドイツ、アジアにおける日本は、いまや、まさに、アメリカ帝国主義を先頭とする戦争勢力の東西の拠点になろうとしている。日独両国民は、ともに、あらゆる苦しみの源になっている帝国主義の占領制度と戦争政策に反対して力強く立ち上がっている。（略）この平和と独立の斗いのなかで、全国民の痛切な要求である『全占領軍の即時撤退』のために、先頭に立って骨身を惜しまず献身しているのは、ドイツ共産党と日本共産党である。（略）世界の平和を愛する人々はドイツ共産党に向けられた刃は、すなわち真に国を愛するすべての人々の胸に向けられた刃であることを知っている。我々は、東條の再現を許さぬと同じように、ヒトラーの再現をも断じて許さないであろう。共産党を抹殺しようと企むものこそ、抹殺されねばならない！」。
共産党の金庫には「うなる程のルーブルがある」という噂があったが、リヒャルト・レヴィンゾーンは著書の中で「モスクワの中央部は、大きな特別行動のために時には資金を出すことはある。だがコミンテルンは、幾百万ルーブルという大金を浪費はしない。というのはコミンテルン自身の財政と言えども限られたものであって、モスクワからの比較的大きな援助は、急進的な労働者大衆がまだ組織されていないところへだけ向けられるのが常だからである」としてこの噂を否定している共産党の財政は党費と寄付が主だったと見られる。党費は1923年には月額1時間分の賃金と規定されたが、1924年には三段階(20ペニヒ、15ペニヒ、5ペニヒの三段階)に分けられた。1925年にはさらに引き上げられる形で最低平均収入の1%と規定された。しかし共産党の党員は収入の少ない労働者や失業者が大半であるため、党費から得られる収入はさほど多くなかった。これに対して議員による党への拠金はかなりの金額に及んだ。共産党の国会議員は月々の750ライヒスマルクの歳費のうち約300ライヒスマルクを党会計に納入することが義務付けられていた。募金からもかなりの金額を集めていた。特に選挙前になると党の各居住グループと地区が競い合うように党のシンパを使って募金の調達を行った。1928年5月の総選挙直前に党中央機関紙『ローテ・ファーネ』は「ベルリンで1万2547ライヒスマルクが集まった」と報じている。さらに党は自営の企業群を保有していた。その重要なものは党機関紙にかかるもので、1923年10月時点で党は34の日刊紙と19の印刷所を持っていた。印刷所のうち16は党所有の建物の中に存在した。だが1929年に赤色戦線戦士同盟が非合法化された後、党指導部は国家による党財産の接収を恐れるようになり、党の主要財産、特に党機関紙と党本部カール・リープクネヒト・ハウスを守るために名目上の売却を行って「脱政治化」に着手した。その際に党本部と印刷所の価格は850万ライヒスマルクと評価されている。しかしこのような偽装も1933年に成立したナチ党政権には通用せず、結局党財産は接収されることになった。
1929年の世界恐慌以前の共産党員は工場労働者を主として構成されていた。1927年の党員点検によれば党員の68%は工場労働者であったという。これは社民党の同比率より高い数字を示す。また党員の53%が経営に属していたが、そのうち36%(つまり全党員の約19%)は従業員数50人以下の小経営に属しており、従業員数1000人以上の大経営に属する党員は全党員の15%にとどまる。大経営の中における共産党の足場は極めて脆弱であった。1929年の世界恐慌を期にこの状況は一変する。失業者党員が急増し、経営における共産党員を狙い撃ちにした解雇も増えた。1931年末には党員のうち工場労働者はわずかに21%であり、失業者は78%に及んだ。更に1932年4月には失業者の割合は85%に達している。世界恐慌後の共産党は「労働者党」というより「失業者党」と化していた。この時期の社共対立も比較的裕福な労働者を支持基盤とする社民党と最貧層の失業者を支持基盤とする共産党の対立という側面があった。ただし世界恐慌以前から共産党には失業者が多い傾向があった（例えば1924年9月のベルリン＝ブランデンブルク地方の党員の四分の一は失業者であり、1925年の中部ライン地方の党員の50%が失業者だった）。共産党は1931年まで経営に属していない党員の調査を行っていなかったが、これは党の重点はあくまで経営の中にあるべきと党が考えていたためである。それがヴァイマル末期になって経営外党員の調査を開始したことは、もはや党の重点は経営の中にないことを党自身が認めたに他ならない。ただ失業者党員は25歳から40歳が中心を占めていたので、就労経験を持つ者が多かった。そのため法的には失業者であっても意識の上では自分を「労働者」と捉えている者が多かったといわれる。フレヒトハイムはヴァイマル末期の共産党の極左コースは労働者よりも失業者を引き付け、飢えた失業者党員が党をさらに左に追いやっていたのではないかと推測しているが、ハルトマン・ヴンデラーは失業から直ちに特定の政治的な行動形態が生まれるわけではないとしてヴァイマル末期の共産党の急進的行動を失業者党員の増加から説明づけることに反対している。
共産党の党員は比較的若く、1927年時の全党員の中に占める30歳以下は31.8%、40歳以下は63.5%だった。これに対して帝政時代から活動している党員が多い社民党は党員高齢化が深刻化しており、社民党員のうち40歳以下の者の割合は44.6%（1930年時）に過ぎなかった。国会議員層を見ても社民党の国会議員の過半数が50代以上だったのに対し、共産党の議員で50代以上は1割にも満たなかった。この傾向は右派側にもみられ、帝政時代からの伝統を引き継ぐ既存右派政党（国家人民党など）の党員は高齢化していたのに対し、ナチ党員は若者が多かった。共産党とナチ党を比較すると、ナチ党の方がより若者が多い傾向があった。ナチ党は党員の69.9%が40歳以下（1933年時）であり、この数字は共産党を上回る。ナチ党は25歳以下の青年層からも根強い支持を受けたが、共産党は25歳以下については最もわずかな数しか組織できなかった。恐慌期に党員が急増していた時期でさえ25歳以下の青年層に党が異常に弱いという状況が変化することはなかった。
共産党の党員中の女性の比率は10%を超えることはほとんどなく、最も高かった1929年末でも17%に留まる。また1933年までの全ての選挙で共産党に投票したのは男性が女性より20%多かった。党員と支持者どちらの構成から見ても共産党は圧倒的に「男性の党」だったということができる。共産党は「女性解放」を掲げて、男女の経済的・社会的・文化的・政治的な同権、妊産婦と母性の保護、中絶の自由、結婚生活における妻の自己決定権などを要求していたが、共産党が女性に受け入れられたとは言い難い。女性労働者の間では共産党に対する不安や恐怖感がきわめて根強かった。総じて労働者が共産党を忌避したのは解雇の不安が大きかったためと言われる。党指導部は女性党員を積極的に党活動に参加させる必要性を繰り返し強調したものの、党員レベルでは自分の妻が家の外で働いたり、党集会に参加したり、政治に関わりを持つことを好まない人が多かった。ヴァイマル共和政期のドイツ社会は、一次大戦の戦時中の女性就労、1920年代に現れた所謂「新しい女性」の登場などによりジェンダーの混乱が見られた時期で、少なくない人々がその状況に不安を抱いていた。共産党の「女性解放」運動もそうした混乱に拍車をかける物として捉えられて忌避される傾向があった。さらに共産党の党活動はストライキや街頭闘争(敵対政治勢力や警察との暴力闘争を伴う)を重視するものであるため、どうしても男性中心にならざるをえなかった。特に街頭闘争は完全に男性の暴力頼みの党活動なので女性から忌避されていたと見られる。
共産党の勢力・党員構成は地区ごとに大きな差異があった。1929年時点で27の地区党のうち8か所（ベルリン＝ブランデンブルク、ハレ＝メルゼブルク、沿海地域、ライン下流、エルツ山地＝フォークトラント、ルール、西ザクセン、テューリンゲン）に党員の三分の二が集中していた。中部ドイツやライン＝ルール、ベルリン、ハンブルクといった人口が密集した工業地域に共産党員が多かったのだが、同時にそれらの地域には共産党反対派(KPD-O)も根を張っていた。
共産党は党員の出入りが激しい党であり、党指導部は絶えざる党員変動に悩まされた。1920年に共産党と独立社民党左派が合同した際の党員36万人のうち、1927年まで党に残っていた者はわずかに11%である。世界恐慌後には党員変動はさらに激しくなる。例えば1930年1月時点での党員数は13万3000人であったが、この年に14万3000人の新規入党があったにもかかわらず、年末の党員数は18万人にとどまっている。すなわち約9万5000人が離党している計算になる。党の公式報告によっても、1931年には38%、1932年には54%の党員に変動があったことを認めている。したがって共産党員は党歴の短い者が大半であった。1930年時の党員のうち党歴が1年以上ある者は2割にすぎなかった。これは党員が比較的長期にわたって在籍する社民党との大きな違いである。社民党では1930年時に党歴が1年未満の党員はわずかに8%だった。この差は反体制側大衆政党と体制側大衆政党の違いによると言われる。毎年膨大な離党者が出ることは共産党指導部にとっても深刻な問題だったので党組織の様々なレベルで離党理由の調査が行われた。それらの調査によれば離党理由で最も多いのは「金にならないから」だった。これは共産党入党者のうち少なくない数の者が何らかの経済的事情の好転を期待して入党したことを意味する。共産党への入党で就職が有利になるということはありえないため、党活動への参加に対する物質的な見返りがないこと、あるいは有給の党専従職員になる道が極めて狭き門だったことに対する不満だったと考えられる。ナチ党の突撃隊は失業中の同志に対してバラックや簡単な給養の提供を行うことで知られていた。そのため共産党員の間にもそうした給付への期待感は強かったと思われる。党自身もあたかもそうした期待に応えられるかのようなプロパガンダを行っていた。しかし実際にはほとんど期待に応えることはできなかったため、直接的利益を期待して入党してきた者たちからはすぐに愛想をつかされてしまったのである。
2014年5月よりものまねを始めようと決め、東京都の立川駅にてストリートパフォーマンスを始める。 するやいなや、ご本人（宮川大輔）と見間違える人が続出し立川市近郊でそっくりな人がいると有名になる。 その後、現在後輩で「山口百恵のデビュー当時そっくりさん」であるカトリーナ陽子と出会い、二人で本格的に活動を開始する事となる。2014年6月15日に東京都羽村市で行われた、ものまねタレントホリの15周年記念ライブにて前座をする事となり、人生で初めてのステージに立ち、芸能界デビューを果たす。ストリートパフォーマンスの最中にご本人（宮川大輔）似ていると噂になり、twitterなどのSNSに投稿され一時期、「宮川大輔立川」というワードがホットワードに入り多摩地区近郊においては、若者を中心に知名度を上げ、デビューしてから約1か月で宮川大輔本人との共演を果たす。 それからは宮川大輔の人気を背景に数々のテレビ番組出演をする事になり、現在では埼玉県飯能市公認で飯能町おこし芸人という立場で色々な町おこし活動を行っている。2015年7月よりYouTubeにて宮川大好チャンネルを開局、定期的に動画をアップしている。2016年4月より芸名を宮川大好から大好に改名し活動中。
参天台五臺山記（さんてんだいごだいさんき）は、成尋が著した平安時代後期（宋時代）の中国大陸旅行記。全8巻。
円仁「入唐求法巡礼行記」と並ぶ北宋における仏教の事情を知る重要な資料。