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この現象は、多数の人々が同じテレビ番組を視聴している場合、CMなどによって中断が入ったときに、その中断時間を利用して、冷蔵庫や電気ケトルなどの家電製品を使用したりトイレに入ったりする行動が重なることによって発生する。各家庭での電気や水道の利用が同じ時間帯に集中するため、消費電力量や水道使用量が急激に上昇（ピックアップ）することになる。イギリスでは同じテレビ番組にきわめて多数の視聴者が集まることが多く、TVピックアップが発生しやすい状況にある。テレビチャンネルの多様化により頻度は減少しているが、それでもイギリスの送電事業者であるナショナル・グリッドにとってTVピックアップは大きな問題のままであり続けている。イギリスでは、テレビ番組の放送スケジュールや曜日、天気により、1日のうちに数回の大きなTVピックアップのピークが発生することが一般的である。1日のうちで最大のピークは、人気のある番組が終わったりCMに入ったりする21時前後である。一般的なTVピックアップによる電力需要の上昇幅は 200 – 400 メガワット (MW) ほどであるが、きわめて人気の番組の場合はこれが 700 – 800 MW に達することもある。
電力需要が急激に増加し、供給がそれに追いつかない場合、その電力系統内で商用電源周波数の低下を引き起こす。加えて、電圧にも影響が出ることがある。イギリスの商用電源周波数は 50 ヘルツ (Hz) であるため、ナショナル・グリッドにおいて電力の適切な供給を担当するエネルギー均衡チーム (Energy Balancing Team) は、49.5 – 50.5 Hz の周波数が保たれるように努めている。このチームではTVピックアップに備えて、当日の状況と過去5年間の同じ日を比較して需要を予測するコンピュータプログラムを動かし、またテレビ番組の放送スケジュールを研究して人気番組による需要を計算している。人気のソープオペラ番組では、物語の展開によってTVピックアップが突如発生することもあるため、職員はこのような番組の内容に精通していなければならない。こうしたことを通じて、彼ら職員はどのテレビ番組が視聴者が多く人気であるかを熟知している。テニスなどのスポーツイベントの中継もTVピックアップが発生しやすい番組であり、正確な終了時刻を予測することが不可能であることも対応を難しくしている。スポーツ中継でTVピックアップが起こる典型例はサッカーの国際試合であり、調査によれば、イギリス国内の71%の人はパブなどの公共の場所ではなく自宅や友人宅での観戦を選んでいる。1990年7月4日に開催されたワールドカップでは、準決勝の西ドイツ対イングランド戦のPK戦が終了した直後に2,800 MW の需要増加が発生したほか、2002年6月21日のワールドカップ準々決勝イングランド対ブラジル戦では2,570 MW の需要増加があった。2010年のワールドカップの際、ナショナル・グリッドでは、イングランドの出場試合において3,000 MW 前後の需要増加（電気ケトル120万台の同時稼働に相当）が発生すると試算した。送電系統にはその中に大容量の電力を蓄えておける余力がなく、また電力需要が発生してから発電所で発電を始められるようになるまでにはタイムラグがあるため、需要をできる限り正確に予測することが重要となる。エネルギー均衡を担当するチームは、短期の供給不足に対しては、すぐに送電が可能な "fast reserves" と呼ばれる電源で対処し、これを化石燃料ベースの "balance mechanism units" 電源で補っている。最もタイムラグの少ない電源は揚水発電であり、たとえばウェールズ北部のグウィネズ州にあるディノールウィグ発電所 (Dinorwig Power Station) は世界最速の12秒で1,320 MW の発電を開始できる。タイムラグが30分前後と長い火力や、それよりさらに時間のかかる原子力による発電が始まると、揚水発電所は稼働を止め、水は上部貯水池に戻される。
TVピックアップとは反対の現象、すなわち各家庭が一斉に家電製品の使用を控える（スイッチオフする）ために消費電力が一時的に大きく減少するという場合も存在する。ナショナル・グリッドの担当者によれば、ボクシング・デーの午前中の電力消費量は「最低中の最低」になるという。2005年1月5日には、2004年に起きたスマトラ島沖地震の犠牲者に対し、正午から3分間黙祷を捧げる行事が行われ、このときはスイッチオフに伴い電力需要が1,300 MW 落ち込んだ後で再び1,400 MW 跳ね上がるという現象がみられた。1997年9月6日に行われたダイアナ妃の葬儀の際は、スイッチオフにより1,000 MW の需要減少があった。小規模ではあるが類似の現象として、毎年リメンブランス・デーの午前11時に電力需要が落ち込む。こういったスイッチオフは昼間に起きるため、より多くの電気製品が使用されている夜間に発生しがちなTVピックアップよりも影響は小さい。一方、ナショナル・グリッドは、ライブ・アースやプラネット・エイドといった環境保護イベント・団体が大規模なスイッチオフイベントを計画していたのに対し、「スイッチオフ終了後に予測不可能な規模の電力需要が発生すると考えられ、それによって発生する二酸化炭素はスイッチオフにより削減される分を上回る」と反発した。結果的にこれらのスイッチオフイベントは中止された。
アメリカ合衆国では、アメリカンフットボール・NFLの優勝決定戦であるスーパーボウルにおいて、ハーフタイムなどの時間に各家庭でトイレの使用が集中する。2007年のスーパーボウルでは、ハーフタイム中にアメリカ国内のトイレで13億リットルの水（ナイアガラの滝を流れる水の約39分間分に相当）が一斉に流されると推計された。マイアミ市では、流される水の量が下水の処理能力を超えてトイレが詰まるなどの問題が発生する可能性を考え、ハーフタイム中のトイレ利用は控えるよう市民に要請した。また、ニューヨーク・ジャイアンツが出場した2012年のスーパーボウルの際は、ニューヨーク州環境保護局の調べで、試合終了後にニューヨーク市での水道使用量が13%上昇した。『ニューヨーク・ポスト』紙によれば、これによってニューヨーク州南部にある水深30 フィート (9.1 m) のヒルビュー貯水池 (Hillview Reservoir) の水位が2 インチ (5.1 cm) 低下した。スーパーボウルにおいては毎年のように同様の状況が発生しており、「ハーフタイム・フラッシュ」（halftime flush; flushとはトイレの水を流すこと）と呼ばれている。さらには、「大都市ではハーフタイム・フラッシュのために下水道がパンクする」という都市伝説まで存在する。これは、1984年のスーパーボウル当日にソルトレイクシティで実際に水道管が破裂した事故があり、ソルトレイクシティの当時の責任者は「当市の水道インフラは老朽化が進んでおり、水道管の破裂は珍しいことではなくスーパーボウルとの関連は見出せない」と発表したものの、地元テレビ局が当日夜のニュースでこの件を取り上げたことから、話が広まることとなったものである。これまでのところ、ハーフタイム・フラッシュを原因として多大な負荷が下水道にかかり、その処理能力を超えたという事実はいかなる都市においても確認されていない。水道だけでなく、TVピックアップ同様に電力使用量もスーパーボウルによって影響を受けることがある。ニューイングランド・ペイトリオッツが出場した2015年のスーパーボウル当日には、ニューイングランド地方の電力系統において、18時時点で18,100 MW だった電力使用量が、試合開始とともに17,600 MW に下がり、その後15,200 MW まで低下した。しかし、ハーフタイムに入ったとたんに需要が反転し、100 MW の上昇を見せた。
日本では、2018年のサッカーワールドカップの際、日本が出場する試合のハーフタイム中や試合終了後に、東京都や神戸市、岡山市などで水道使用量が一時的に増大する現象が起きた。試合をテレビ中継で観戦していた視聴者の多くが、このタイミングで一斉にトイレやシャワーを使用したためとみられている。東京都内の水道使用量データを分析した東京都水道局の担当者によれば、これはスポーツの国際大会がテレビ中継される場合に多く見られる傾向で、特にサッカーにおいて顕著であるという。同水道局では、利用が集中しても水が適切に供給されるよう、過去の事例を参考に水量や水圧などの調整を行っている。
2008年3月12日にソフト化し『ayumi hamasaki ASIA TOUR 2007〜Tour of Secret〜 "LIVE + DOCUMENTARY"』を発売。なお、タイトル中にある「A」はロゴ表記。また、LIVE + DOCUMENTARY と題している通り、ライブ本編とドキュメンタリーが合間に収録されている。ドキュメンタリーには約5ヶ月間に年明けから最終日までを完全密着し、ツアーミーティングや初のアジア公演の裏側、ステージ模型、バックステージやリハーサル、インタビューなどが収録されている。なお、浜崎のツアーファイナルでは珍しく、ライブ収録の会場であった東京・国立代々木競技場第一体育館ではなく、地元でもある福岡・マリンメッセ福岡での公演となった。前頭にアジアツアーを控えていた為である。また今回のツアー・ファイナルを通じて初の凱旋公演となった。
ケンタッキーの建造は1985年8月13日にコネチカット州グロトンのジェネラル・ダイナミクス・エレクトリック・ボート社に発注され、1987年12月18日に起工した。1990年8月11日にキャロリン・ペネベーカー・ホプキンス（ラリー・J・ホプキンス上院議員の妻）によって命名、進水した。進水式ではシャンパンに代わってケンタッキー・バーボンを特注でブレンドした物が用いられた。1991年7月13日にブルー班のマイケル・G・リーゲル艦長およびゴールド班のジョセフ・ヘンリー艦長の指揮下就役した。1998年3月19日、ニューヨーク州ロングアイランド南方でケンタッキーはサンフアン(USS San Juan, SSN-751)と衝突事故を起こす。ケンタッキーは方向舵を破損する。サンフアンは前部バラストタンクを破損したが、浮上し港に帰還した。この事故で負傷者は発生しなかった。2隻の潜水艦は当時統合訓練演習中であった。2005年、ブルー、ゴールド両班の乗組員はアーニー・フレッチャーケンタッキー州知事によってケンタッキー・カーネルの称号が贈られた。ケンタッキーは2006年に第17潜水艦隊の1隻として「Battle E」を受賞した。
静岡県立浜松第一中学校に入学。その後、東邦商業学校に転校し、1940年に第26回全国中等学校優勝野球大会に同校のエースとして出場。翌1941年の選抜中等学校野球大会もエースとして出場し、優勝。しかし､同年の全国中等学校優勝野球大会が中止となってしまったことから暴力事件を起こし、同校を中退。若林忠志に勧誘され、1941年秋に阪神軍に入団。翌1942年は､投手として出場したものの、三塁手に転向。1943年に召集されチームを離れるが、1946年に復帰。1947年から1950年までは一塁手のレギュラーとして年間100試合以上出場し、第一次ダイナマイト打線の7番打者として活躍した。1949年に安居玉一に改姓。1951年の年始に自由契約になり、同年大洋ホエールズに入団。自由契約後、1953年からは国鉄スワローズに入団する。1954年オフ自由契約になるが、近鉄パールスに入団。同年オフ、自由契約になるも、大映スターズに入団し、翌1957年まで活躍し、同年現役引退した。
萩尾薬品株式会社（はぎおやくひん）は、医薬品、一般用医薬品の卸売を中心とする日本の企業であった。現在は吸収合併によりスズケングループの株式会社サンキとなっている。医薬品の卸売手。
チャムは多神教であるチベット仏教圏の人々の彼岸のイメージを具現化する舞踊とされ、敬虔なチベット仏教徒にとっては三次元で表されるマンダラに相当する。神や神格化された人物・動物を象徴する仮面（ボク）をつけた踊りが有名だが、シャ・ナのように仮面を着けずに演じられるチャムもある。チャムで使われる仮面はほとんどが木製であり、ルネ・ド・ネベスキー＝ヴォイコヴィッツの調査では、チャムに登場する神々は俗世に関係のある低級神「ラ」(lha)と、「ナムツォラ」（毘沙門天）など俗世の外に座す高位神に分けられるという。年少の僧の踊るチャムは低級の神々であり、ジャンプやステップを繰り返す動きの速さに特徴がある。年長の僧のチャムは豪華で重い衣装のために動きは緩慢だが、大きくダイナミックな動作と重厚な鳴り物によって特異な空間を作る。魔を調伏するなど、儀式において重要な意味を持つチャムは実践が非常に難しく、修業や経験を積んだ僧侶によって演じられる。
アゴスティーノ・カラッチ（Agostino Carracci、1557年8月16日 - 1602年3月22日）はイタリア人の画家で版画家。同じく画家であるアンニーバレ・カラッチの兄であり、ルドヴィーコ・カラッチの従兄弟である。理想の自然を仮定し、弟とともに、カラヴァッジオのような自然の表現を目指すための学校を設立した。
カラッチはボローニャで生まれ、建築家としての教育を受けた。1574年から、エングレービングの製作を始め、フェデリコ・バロッチ、ティントレット、アントニオ・カンピ、パオロ・ヴェロネーゼ、コレッジョら16世紀の画家の模写を描いた。またこの時期、2つエッチングを含む新作も描いた。カラッチは1586年から1587年までパルマ、1587年から1589年までヴェネツィアを旅した。また、ボローニャに戻るとアンニーバレ、ルドヴィーコとともにPalazzo FavaやPalazzo Magnaniの壁面にフレスコ画を描いた。また1592年には、現在ボローニャ美術館に収められている『Communion of St. Jerome 』という作品を描いたが、これは彼の最高傑作とみなされている。1586年からは、現在パルマの国立美術館に収められている祭壇画『Madonna with Child and Saints 』の製作に取り掛かった。1598年、カラッチは弟とともにローマでファルネーゼ宮の装飾に取り組んだ。1598年から1600年までは、現在ナポリにある風俗画triple Portraitを製作した。1600年、パルマ公ラヌッチョ1世からパルマに召還され、Palazzo del Giardinoの装飾を行ったが、完成を待たずに亡くなってしまった。1583年にヴェネツィアで生まれた息子のアントニオ・カラッチもまた画家であり、父親の作った学校で絵を学んだ。
インフルエンザワクチンは、通常、ニワトリの受精卵からワクチン製造メーカーによって製造される。北半球においては、世界保健機関 (WHO) による冬季インフルエンザ流行期に推奨されるウイルス型（系統）の発表（通常は2月に行われる）に続いて製造が開始するインフルエンザの3つの系統（H1N1、H3N2、およびB型を表す）が選択され、別々のニワトリ卵に投与されたのち、それぞれの生成物（1価）を3つ組み合わせて3価ワクチンを製造する。従来の注射型だけでなく、経鼻スプレーも鶏卵を使用して製造されている。2009年の新型インフルエンザウイルスの流行を受けて2010/2011冬シーズンからA/H1N1がA/H1N1pdm09に変更され、2015/2016冬シーズンからは、4つのウイルス型(A/H1N1pdm09、A/H3N2、B/山形系統、B/ビクトリア系統）に増やされた。2007年の報告書では、季節性インフルエンザワクチンの世界全体での生産能力は、不活化ワクチンと弱毒生ワクチンあわせて約8億2600万個であったが、これは実際に生産された4億1300万個の2倍程度であった。2013年までに世界的大流行（パンデミック）に対するインフルエンザワクチンを生産するという計画予測においては、6か月の期間内に生産可能なワクチンは28億個にとどまるとされた。もしも、中高所得国のすべてが、パンデミック発生時に全人口のワクチンを必要とした場合、約20億個が必要となり、これに中国が加わると、30億個以上が必要となる。世界中の人口に対して、手ごろな価格でより多くの量のインフルエンザワクチンを生産することができる新しいワクチン製造方法を開発するために、ワクチンの研究開発が進められている。
インフルエンザワクチンは、11-12日齢の病原体のないニワトリ卵を使用して製造される。まず、ニワトリ卵の上部をアルコールによって消毒する。その後、尿膜腔（卵殻の直下に広がる空間）内の静脈が存在しない領域を探し、圧力を解放するための小さな穴をあける。さらに2つ目の穴を卵の上部に作り、そこからインフルエンザウイルスを尿膜腔に注入する。続いて、2つの穴を溶融パラフィンで密封し、37 ℃で48時間孵卵する。孵卵時間の間、インフルエンザウイルスは内部で複製され、新たに複製されたウイルスは尿膜腔の液中に放出される。48時間の孵卵期間のあと、卵の上部にひびを入れ、そこから10 mLの尿膜腔液を取り出すと、約15μgのインフルエンザワクチン成分を得ることができる。（15μgは、日本において3歳以上のワクチン1回接種量である0.5mLに含まれる抗原量に相当する。）その後インフルエンザワクチン（ウイルス抗原）は精製され、添加物が入れられたのち、注射薬ではバイアルやシリンジ、経鼻薬では鼻腔噴霧器（スプレー）の中に注入される。このような方法を経ることによって、必要とされるワクチンを製造することができる。また、インフルエンザワクチンをニワトリ卵で作る過程において、ウイルスを卵の中で増えやすくするためには、ウイルスを卵で複数回増やし、卵での増殖に適応させる「馴化」という工程が必要となる。この過程でウイルスの遺伝子に変異が起きる場合があり、これが起きた場合ワクチンの有効性が低下することもありえる。そのため、製造されたワクチンは毎年有効性の確認がされている。季節性のインフルエンザワクチンでは、増殖させたインフルエンザウイルスを上記のような方法で分離精製したのち、エーテル処理により脂溶性成分を抽出除去し、ヘマグルチニン（HA）を含む画分を得て不活化ワクチンとしている。そのため、このような不活化ワクチンは「インフルエンザHAワクチン」と呼ばれる。かつてはホルムアルデヒド（ホルマリン）で不活化していたが、2017年現在の「インフルエンザHAワクチン」にはホルマリンは使用されていない。経鼻投与されるタイプでは、上記のような不活化の過程を経ない弱毒生ワクチンが用いられている。(詳細は、別節を参照)
ニワトリ卵を用いた手法は、大規模な製造に向いておらず、また接種者に卵に対する食物アレルギー反応を引き起こす可能性や、ニワトリを含む鳥類に影響を及ぼす鳥インフルエンザウイルス株と不適合性であるなどの問題も生じており、解決が求められている。また、特定の株に対してのみならず、幅広い種類のインフルエンザウイルスに対して効果的である「普遍的な」インフルエンザワクチンの開発の研究も続けられている。（詳しくは研究節参照）卵の必要性を代替するワクチンの生成方法には、インフルエンザの「ウイルス様粒子」（VLP）の構築法が含まれる。VLPはウイルスの構造に似ているが、ウイルスの遺伝子コードを含まず、ウイルス粒子と同様の方法でヒトの免疫系に対して抗原を提示するだけであるため、不活性化をする必要はない。VLPを産生するいくつかの方法には、昆虫細胞（ツマジロクサヨトウ、ガの一種）や植物（ベンサミアナタバコ、タバコの一種など）を活用した培養方法などが存在する。2013年1月17日には、アメリカ食品医薬品局 (FDA) が、卵の代わりに昆虫細胞で製造された季節性インフルエンザワクチンであるFluBlokを承認している。この製品は、卵が製造過程において使用されていないため、卵アレルギーの問題を回避することができる。DNAの逆転写技術を用いた細胞培養によるワクチンの製造は、製造速度がより速くなることが期待されており、2011年付で、安全性と有効性を決定する臨床試験が行われている。2012年11月20日には、最初の細胞培養ワクチンFlucelvaxが、製薬メーカーのノバルティスによって、アメリカ食品医薬品局 (FDA) の承認を受けている。その後、ノバルティス社のインフルエンザワクチン製造部門は、アメリカの製薬メーカーであるCSLベーリングによって買収され、現在ではCSLベーリングの設立したSeqirusが事業を引き継いでいる。このような細胞培養によって作成されるワクチンは、世界的大流行（パンデミック）の際に大量のワクチンが早急に必要な場合にも、適切かつ迅速な供給を維持できることが期待されている。副反応についても、従来型ワクチンとほぼ同等程度とされている。ただし、FDAによる最初の承認では、18歳以上だけが使用の対象とされている。
南アフリカにおける卸売価格は、2015年8月時点で1剤（シリンジ入り0.5mL）あたり4.56米ドルであり、アメリカ合衆国では2015年時点で25米ドル未満である。日本では、2017年現在、厚生労働省等が決める公定価格一覧である「薬価基準収載品目リスト」には収載されておらず、保険適用外となっている。そのためインフルエンザワクチンの接種は自由診療となり医療機関ごとに価格は異なるが、2017年現在で3500円程度である。自治体・学校・企業等で接種費用の補助を受けられる場合もある。
ワクチンは、一定の条件下において疾患の危険性を減らす程度を示す「効果」と、ワクチン接種後に観察された感染リスクの低下を考慮した「有効性」によって評価される。インフルエンザワクチンの場合、この「有効性」に関しては、インフルエンザに起因するとは限らないインフルエンザ様の症状を含んだ罹患率を用いて測定されるため、「効果」と比べて低く見積もられていると予想される。動物モデルあるいはワクチン接種されたヒトにおける抗体産生の測定において、インフルエンザワクチンは一般的に高い効果を示している。しかし、現実における実際のインフルエンザワクチンの有効性に関する研究は困難である。その理由としては、ワクチンのウイルス型が完全に一致していない可能性、インフルエンザの有病率は年によって大きく異なること、しばしば他のインフルエンザ様の症状が出る病気と混同されていることなどが挙げられる。とはいえ、ほとんどの年（2007年以前の19年のうち16年）において、インフルエンザワクチン株は流行株とのおおむね一致を示しており、また仮に不一致であったとしても、交差防御によって効果が得られることがある。インフルエンザワクチンは、その対象となるウイルス株が毎年変更されるため（詳細は後節参照）、毎シーズンワクチンの有効性(vaccine effectiveness;VE)を評価する必要がある。この有効性の推定には「診断陰性例デザイン」が用いられている。この方法は、2005年にカナダにおいて初めてインフルエンザワクチンに用いられたことが報告されて以降、世界的に標準方法として使用されるようになった。診断陰性例デザインによるワクチン有効性の算出は、インフルエンザの疑いとして、インフルエンザの検査を受けた患者を陽性群と陰性群に分け、それぞれのワクチン接種率を比較することによって行われる。つまりその結果は、「インフルエンザワクチンを接種したら、インフルエンザと診断される確率を何％減らせているか」というものと同義となる。この方法による精度は高く、ランダム化比較試験に匹敵するものいう意見もある。診断陰性例デザインによるVEは様々な条件下で算出されており、国、地域、年や施設によって結果は大きく異なる。インフルエンザワクチンの有効率は一般的に、(1 - 接種群罹患率）/ 非接種群罹患率 X 100 である。つまり、「非接種者群の発症者10人で、接種者の発症者が4人である」とき、「10人から6人へと減らしたので有効率は60%」と表現される。よって、「有効率60%」は、100人の非接種者群と100人の接種者群の研究において、「予防接種を受けた100人のうち、60人は発症しない」ことを示すのではない（このような計算方法では、罹患率の影響を受けるため、罹患率が低い感染症では有効率の評価ができない）。
季節性インフルエンザに対する不活性ワクチンの試験の結果はいくつかのメタアナリシスに集約されており、これは、成人、子供、高齢者において季節性インフルエンザに対する不活性化ワクチンの効果効能および有効性を調べたものである。2012年のメタアナリシスによると、インフルエンザワクチン接種の有効率は67％であった。最も効果が高かった集団は18から55歳の後天性免疫不全症候群（HIV陽性）の成人で、有効率は76％であった。そのほかの集団の有効率は、18から46歳の健康な成人では70％、生後6から24か月の健康な子供では66％であった。弱毒生インフルエンザワクチン（鼻スプレー型）について、米国予防接種諮問委員会（ACIP）は、2016-2017年、2017-2018年のインフルエンザシーズンに、これら鼻スプレーのワクチンを使用しないよう推奨していたが、2018-2019年では、無効になっていたH1N1の抗体が変更されたため使用中止の推奨を取りやめ、またしかし市場から離れていたため有効性に関するデータは存在しない。2017年の報告では、日本の不活化インフルエンザワクチン接種による発症予防効果は、小児で25～60％、成人で50～60％とされている。65歳以上の老人福祉施設・病院に入所している高齢者を対象とした1999年の研究では、インフルエンザワクチンによって34～55％の発病を防ぎ、死亡を抑制する効果は約82％であった。インフルエンザワクチンの効果は年々低くなってきているという日本臨床内科医会の報告も存在する。この報告によると、全年齢群において、2001-2002年から2007-2008年シーズンまでは効果が有意に認められたものの、以降は2009年の一部と2014-2015年シーズンを除き、有意ではなくなっているとされている。これらのことから、インフルエンザ対策は、インフルエンザワクチンのみでは不充分とされており、手指消毒や咳エチケット、マスクの着用といった標準予防策を合わせて用いることが重要とされる。
より長期間の観察での評価として、日本の集団接種を対象として行われた研究がある。日本では1987年まで小中学生を対象としたインフルエンザワクチンの集団接種が行われていた。この集団接種は、約300万人が感染し約8000人（推計）が死亡した1957年のインフルエンザ（アジアかぜ）大流行がその引き金になったもので、1962年から小児への接種推奨がなされ、1977年に予防接種法で小中学生の接種が義務化された。しかし、接種後に高熱を出して後遺症が残ったと国を訴えられて国側が敗訴するケースも続出したため国が方針転換し、1987年に保護者の同意を得た希望者に接種する方式に変更され､ 1994年には任意接種となった。またインフルエンザワクチンの効果に対する不信感も世論に広まり、100％近かった小中学生の接種率は1990年代には数％に低下した。その結果、インフルエンザ脳症によって死亡する児童が増加しただけではなく、インフルエンザに対する集団免疫の低下により高齢者施設で入所者がインフルエンザで相次いで死去することになった。後に、当時の日本での小中学生に対するインフルエンザワクチンの集団接種は、高齢者を含めて年間約3万7000-4万9000人の人命を救っていたことが指摘された。この研究によって「集団免疫」（間接予防効果）の重要性が認識されるようになり、各国のその後のインフルエンザ対策に大きな影響を与えた。
2014年、コクラン共同計画のシステマティック・レビューによると、ワクチン接種によって、インフルエンザと確認された症例は約2.4％から1.1％に減少し、インフルエンザ様の症状を示した者は約16%から約10%に減少していた。入院数の増減に関するデータは得られなかった。仕事を持つ成人において、ワクチン接種はインフルエンザの症状および休業日数の両方に対して、わずかながら減少をもたらすことが示されている。しかし、このデータから出版バイアスの影響を評価することができずバイアスによるデータの誤差などのリスクは不明である。2018年にコクランはレビューを改訂し、ワクチンを接種しなかった場合のインフルエンザの頻度2.3%を0.9%へと減少させ、これは1人のインフルエンザを予防するために71人がワクチンを接種する必要があり、インフルエンザ様症状では21.5%を18.1%へと減少させ同じように1人の予防に29人の接種が必要とし、また休業あるいは入院をわずかに減少させるという証拠の確かさは低いとし、有害事象では接種者は「わずかな発熱」のリスクを増加させていた。インフルエンザウイルスに対して、ある程度の予防効果も存在するとされているが、その効果は時間を経るにつれて大幅に減少または消失するとされる。理論的に全ての人々がワクチンを接種しても、集団に感染が拡大することを防止する集団免疫の獲得には至らないという報告もあるが、先の日本の集団接種のデータなど、それに反する報告が複数報告されている。医療従事者においては、2006年のシステマティックレビューにおいて、医療従事者に対するワクチンの確かな接種によって、患者死亡率が低下したことを示した。このレビューでの18の研究のうち、2つの研究において医療従事者のインフルエンザワクチン接種率に対する患者死亡率の関係を評価した。双方ともに、医療従事者のワクチン接種率が高いほど患者の死亡率が減少していることを示している。2014年のシステマティックレビューでは、医療従事者に対するワクチン接種の患者へ与える影響について、医療従事者がワクチン接種を受けていなかった場合と、医療従事者がワクチン接種を受けた場合において、患者のあらゆる原因による死亡率の減少が観察されたことを挙げている。
2012年のコクラン共同計画のレビューによれば、2歳以上の子供の発症の予防に効果を示したが、インフルエンザと同様の症状を呈する疾患（インフルエンザ様疾患）を予防する効果なく、しかしまた6歳以上では不活性化ワクチンは偽薬と同じであった。また、2歳未満の小児に対するワクチン接種については、存在する限られたわずかな研究データとしては測定可能なほどの効果は得られていない。2018年の改定されたコクランのレビューは、証拠の確実性は中程度であり、おそらくインフルエンザを減らし、インフルエンザ様の症状では低い確実性で減らすとし、有害事象については記載が十分ではないため評価できず、2歳未満では同様に研究がほとんどなかった。
2010年のコクランレビューでは、65歳を超える高齢者では証拠の品質が低く結論が導けなかった。65歳以上の高齢者における効果は不明であるとされている。ランダム化比較試験 (RCT) と症例対照研究の両方を調べる系統的レビューでは、信頼性の高い研究結果が存在しないことが示された。それらより信頼性の低い症例対照研究のレビューでは、高齢者において、診断されたインフルエンザ、肺炎、および死亡に対する効果の存在を示唆している。高齢者は、季節性インフルエンザに対して最も脆弱なグループであるのにもかかわらず、ワクチン接種の効果が最も少ない。高齢者における急激なワクチン効果の低下には、複数の理由が存在する。最も一般的なものは、免疫機能の低下と高齢に伴う衰弱である。インフルエンザの大流行が発生しなかった年において、アメリカ合衆国では、50-64歳の人は若年者よりもインフルエンザ関連死亡率が10倍近く高く、65歳以上の人では10倍以上となるとのデータが存在する。より強い免疫応答を提供するために特別に製造された新しい高用量インフルエンザワクチンも存在する。信頼性が担保された研究によると、この高用量ワクチンを高齢者に接種すると、正規用量のワクチンよりもインフルエンザに対して強い免疫応答が誘導できることが示されている。また、インフルエンザに対して脆弱な高齢者における流行を減らすことを目標として、高齢者とかかわる医療従事者に対するワクチン接種が、多くの国で推奨されている。医療従事者のワクチン接種によって、高齢者をインフルエンザ感染から守るという確かな臨床試験からの決定的な証拠には乏しいものの、効果を示唆する証拠は存在している。
2018年のコクランによるレビューでは、母親と新生児に対する保護作用は成人一般におけるものよりも小さく、妊婦とその新生児では非常に控えめであった。妊娠中であっても、インフルエンザワクチン接種は可能である。妊婦へのインフルエンザワクチン接種は、母体だけでなく、産まれてくる児への防御という重要な役割も果たす。また、コホート研究によれば、妊婦に対するインフルエンザワクチン接種は、インフルエンザ感染の影響から母親や子供を守るだけでなく、満期妊娠を成功させる可能性を増加させる傾向がある。また、3価不活化インフルエンザワクチンの研究では、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)に感染した妊婦に対する予防効果が示されている。インフルエンザワクチンの接種は、妊娠のどの期間においても可能とされているが、ワクチンの効果が出現するまでは約2～3週間要し、その効果が継続する期間は約3～4ヵ月であることを考慮すると、インフルエンザ流行期が始まる10～11月にワクチン接種を行うことが理想的とされている。母体ヘワクチン接種することによって、母体で獲得された抗体は胎盤を介して胎児へも移行する上、その抗体は胎児の出生後も約6ヵ月間持続するとされている。出生後の乳児へのインフルエンザワクチン接種は、多くの場合生後6か月以降とされているが、この空白期間を妊婦への接種によって補うことが可能である。妊娠中の接種の場合、胎児へのリスクとして催奇形性、胎児毒性や妊娠の継続に関する懸念をもつ妊婦も多いが、実際にはインフルエンザワクチン接種による胎児奇形の誘導は認められず、接種妊婦において奇形児が発生する確率は、自然発生率を超えないとされている。また、自然流産早産、胎盤発育異常が増加するという明確な証拠も存在しない。ただし、母体への危険性として、インフルエンザワクチンによる母体の副反応やアレルギーが挙げられるが、これらの発生頻度は妊娠の有無には関係ないとされている。ただし、経鼻スプレー型の生ワクチン（後述）の妊婦への接種は禁忌である。
インフルエンザワクチン接種によって副反応（一般的な医薬品における副作用に相当）が発生する可能性があるが、通常は軽微なものがほとんどである。具体的な副反応としては、鼻水や喉の痛みなどの症状を引き起こす可能性があり、これらは数日間続くこともある。ただし、これらのワクチン接種による一般的な副反応や危険性は、毎年流行するインフルエンザあるいはそれによって引き起こされる可能性のある入院、死亡などの危険性と比較して、一時的かつ軽微なものに留まることが多い。稀に、アレルギー反応を含む深刻な副作用を引き起こす可能性はあるものの、確率は非常に少ない。日本におけるインフルエンザワクチンの接種後の副反応の報告データでは、接種関連死亡として報告された例は、通常年間5例以下であった。これに対して使用量は、年によって異なるものの、年間約2500万本であり、報告されている疑い死亡例の確率は非常に少ない。また、これらの死亡例を専門家が評価したところによると、死亡とワクチン接種の直接の明確な因果関係があるとされた症例は1例もなかったとされている。また、上記死亡例のほとんどが、基礎疾患等がある高齢者である。
インフルエンザワクチンは通常卵を使用して作られているため、接種者の卵アレルギーの有無も注意しなくてはならない。複数の専門家グループは、卵アレルギーとインフルエンザワクチンの研究に基づいて、軽度のアレルギーの人にはワクチンを推奨し、重症の人にはワクチン接種を慎重に行うべき、としている。イギリスにおいて実施された、卵アレルギーを持つ800人近くの小児（卵によるアナフィラキシーショックの既往歴を伴う250人以上の小児を含む）が参加した大規模な研究では、弱毒生インフルエンザワクチン接種を受けた際に、全身性のアレルギー反応が生じた小児は1人も認められなかった。また、卵アレルギーの人への安全な接種のための研究も進んでいる。2013年1月17日には、アメリカにおいて医薬品承認を行う機関であるアメリカ食品医薬品局(FDA)によって、卵の代わりに昆虫細胞で製造された季節性インフルエンザワクチンであるFluBlokが承認された。FluBlokは製造過程において卵が使用されていないため、アレルギーの問題を回避することができる。
予防接種による合併症としてギラン・バレー症候群（筋肉の運動神経に生じる障害によって引き起こされる疾患）が懸念されてきたが、アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は、現在のインフルエンザワクチンに関するほとんどの研究においてギラン・バレー症候群との関連性は認められないとしている。2009年の推定値によると、インフルエンザウイルスへの感染そのものによって上昇する死亡の危険性（10,000人中最大1人）及びギラン・バレー症候群を発症・増悪させる危険性は、ワクチン接種による副反応との関連性が疑われている最も高い危険性の水準よりも、約10倍高いものであるとされている。2009年Vaccine誌掲載レビューによると、ワクチン接種によるギラン・バレー症候群の発生率は100万回あたり約1例とされている。もっとも権威ある医学雑誌のひとつである『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』に掲載された別の研究によると、2009年に中国においてH1N1ブタインフルエンザに対するワクチン接種が行われた際、1億人に近い人に接種が行われたのに対し、ギラン・バレー症候群の発生例は11人のみであった（100万人あたり約0.1人）。これは中国におけるギラン・バレー症候群の通常の罹患率より低く、その他にも顕著な副作用はみとめられなかった。リスク対効果を考えるならば、圧倒的に接種を行ったほうが有利であるという結果となっている。2010年日本公衆衛生雑誌掲載の総説では、インフルエンザの疾病負担とワクチン有効性を比べると、インフルエンザワクチン接種の有益性は、季節性ワクチン接種後のギラン・バレー症候群の発生リスクを大きく上まわると結論付けている。
チメロサールやアジュバントの安全性については、マスメディアによって論争がある。1997年にアメリカでの法改正によって水銀化合物が使用できるようになり、1999年にはいくつかのワクチンにエチル水銀含有の防腐剤であるチロメサールが使用されるようになり、乳児には水銀量が過剰ではないかと提起され、一方その政府機関は安全性だと述べてきた。2012年にも、世界保健機関のワクチン安全性に関する諮問委員会は、ワクチンにおけるチメロサールの有害性の証拠は方法的な欠陥のある研究であり、半減期が3-7日のエチル水銀が血中及び脳に到達する水銀濃度は毒性がない域であり、安全性を支持している、と報告している。
3種類のウイルス株が入った3価ワクチン (TIV) および4種類のウイルス株が入った4価ワクチン (QIV) の注射薬は、一般的には筋肉内、皮下あるいは皮内に投与して用いられる。これらは体内に注射されることによって、不活性化されたインフルエンザウイルスに存在する抗原に対する免疫応答に基づいて防御機構を誘導する。不活化ワクチンは、インフルエンザウイルスの病原体としての活性を失わせ、免疫をつくるのに必要な成分を取り出したものである。したがって、不活化インフルエンザワクチン接種によって、インフルエンザを発症することはない。
欧州疾病予防管理センター（ECDC）は、第1に高齢者、第2に慢性疾患を抱える人や医療従事者に対して、インフルエンザワクチンを接種することを推奨している。インフルエンザワクチンの接種戦略は一般的に、インフルエンザの流行を抑制あるいは完全に防止するというよりも、むしろインフルエンザに対して脆弱な人々を保護することにある。この点において、急性灰白髄炎（ポリオ）や麻疹などの他の感染症に対する「集団免疫 (herd immunity)」の考え方とは対照的となっている。
アメリカ合衆国では、生後6か月以上のすべての人に対して、定期的なインフルエンザワクチン接種が推奨されている。アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は、医療従事者に対するインフルエンザワクチン接種の推奨を1981年に開始した。CDCは、一般的に感染症に対して高リスクな人々と、その治療・看護をする人々は特に予防接種の緊急性を要するとの趣旨を、一般的なワクチン接種の包括的推奨のなかで臨床医に対して強調している。インフルエンザワクチン接種に関しては、重篤なインフルエンザの合併症の危険性がより高い人、またはこれらの人と一緒に暮らしている人や世話をする人々にとって特に重要となる。2009年には、インフルエンザ標準ワクチンの、新しい高用量製剤であるFluzone High Doseが承認された。Fluzone High Doseは、特に65歳以上の人に適しており、標準のFluzone(15μg)の抗原投与量の4倍の用量(60μg)となっている。インフルエンザの合併症の危険性がより高い人には、妊婦や生後6か月から18歳までの若年者などが含まれる。年齢制限を18歳とする目的は、小児科医への受診、学校の欠席あるいは合併症に対処するための抗生物質の必要性等を減らすことである。さらに、子供へワクチンを接種することによって、その親および生活を共にする人々のインフルエンザ罹患者の減少、ひいては一般社会への感染拡大の可能性を減少させることが期待できる。アメリカ合衆国政府は、病院に対して従事者のワクチン接種率を報告するよう求めている。また、アメリカ合衆国の州や多くの病院は、インフルエンザ流行期に医療従事者にワクチン接種を受けたり、マスクを装着するよう要求している。これらの要求に対して団体交渉や組合訴訟が起こされることもあるが、一般的に裁判所は、病気の流行時に一般住民に及ぼす影響を考慮したのものとして、これらのワクチン接種に関する規則を支持している。なおCDCは、経鼻スプレー型である弱毒生インフルエンザワクチン（LAIV）を、2016-2017年のインフルエンザ流行期において推奨しないことを発表している。さらに、重度の免疫不全患者を治療・看護する医療従事者は、弱毒生インフルエンザワクチン型(LAIV)ではなく不活化ワクチンである注射型（TIVまたはQIV）を受けるべきであるとしている。
季節性インフルエンザとパンデミック（大流行）を引き起こすインフルエンザの両方において、インフルエンザワクチン接種率は一般的に高くない。パンデミックを引き起こすインフルエンザに対するワクチン接種に関するシステマティック・レビューでは、性別（男性の接種率が高い）、民族性（少数民族の接種率が高い）および慢性疾患の有無などが、接種に影響を与える個人的要因として特定されている。さらには、ワクチンの安全性と有効性に関する個人的な心情も重要な因子となる。
最前線で働く医療従事者は、季節性インフルエンザやパンデミックを引き起こすインフルエンザに対するワクチン接種を受けることが推奨されている。例えば、イギリスでは、患者の治療に携わるすべての医療従事者は、季節性インフルエンザワクチンの接種を推奨されており、2009年の新型インフルエンザのパンデミックの際には、新型インフルエンザに対するワクチンも同様に推奨された。しかし、接種率はしばしば低くなっている。2009年の新型インフルエンザのパンデミックの際には、イギリス イタリア,、ギリシャ、および香港において、接種率が低かったことが指摘されている。アメリカの医療従事者を対象とした2010年の調査では、2010-2011年の流行期に63.5％の人がインフルエンザワクチン接種を受けたと報告しており、前年の61.9％から増加している。医師と歯科医（84.2％）やナース・プラクティショナー（アメリカにおいて、一定の医療行為が許された看護師）（82.6％）など、患者と直接接する医療従事者では、ワクチン接種率がとくに高かった。医療従事者に対してワクチン接種が推奨される主な理由は、医療従事者が接する患者へのインフルエンザ感染を防ぐことや、需要が高い時期に欠勤する医療従事者を減らすことにある。しかし、彼らがワクチン接種を受け入れるかどうかについては、接種によって受ける個人の利益によるところもある。
1918年に世界的なインフルエンザパンデミック（いわゆるスペインかぜ）が起こった際には、医者は、患者の出血に関する古くからの伝承治療から、酸素の投与、新しいワクチンや血清の開発に至るまで、さまざまな手を尽くした（「インフルエンザ菌（Hemophilus influenzae）」と呼ばれている病原体は、当時インフルエンザ感染症の病因と考えられていたことに由来する名前である。現在ではこの説は否定されているが、インフルエンザに続発してインフルエンザ菌の感染をきたす可能性はある）。このうち、回復した患者から感染者に血液を輸血するという治療法は、インフルエンザの対する成功の一助となった。1931年には、ヴァンダービルト大学のErnest William Goodpastureらによって、ニワトリ卵内におけるインフルエンザウイルスの増殖が報告された。この研究は、複数の他の研究者らによって引き継がれ、インフルエンザウイルスの増殖によって最初の実験的インフルエンザワクチンが誕生した。1940年代には、インフルエンザワクチンによる一定の予防効果が確認された。実験・開発は、アメリカ軍に設置された「インフルエンザその他陸軍において発生する伝染性疾患の研究と防疫の為の委員会」によって主にすすめられ、第二次世界大戦期(1943年ごろ)から本格的な使用が開始された。さらに、ワクチン製造メーカーは、ウイルスの純度を改善するために製造プロセスの開発を行い、ニワトリ卵タンパク質をより除去し、さらにワクチンの全身反応性を低下させるための改善を進めた。最近では、アメリカ食品医薬品局 (FDA) は、ニワトリ卵を用いず細胞培養によってウイルスを増殖させて作られたインフルエンザワクチンを承認した。また、植物細胞由来のインフルエンザワクチンも臨床試験が行われている。日本において1962年にインフルエンザワクチンの集団予防接種が開始され、1964年にはその副反応の被害訴訟がはじまり80年代、90年代まで続いた。1994年には学校での集団予防接種は廃止された。次第に新型インフルエンザの恐怖が煽られ、出版物が続々と刊行された。2009年には世界的なパンデミック宣言が発せられた。各国は膨大な税金をワクチンや抗ウイルス薬を備蓄したが、その致死性が恐れていたほどではないと判明した。
世界保健機関 (WHO) は、次年に流行する可能性が最も高いインフルエンザウイルス株を選択して、毎年ワクチンの内容を調整している。WHOの世界的インフルエンザ調査ネットワーク (Global Influenza Surveillance Network; GISN) によって、毎年、それぞれの年の流行期におけるインフルエンザワクチンとして、3つあるいは4つのウイルス型が選択される。従来は3価（3種類のウイルス型が入っている）のインフルエンザワクチンが使用されていたが、4価インフルエンザワクチンが承認されたことに伴い、WHOは、2012年から2013年までの北半球におけるインフルエンザ流行期から、B型株を2つに増やした4価のインフルエンザワクチンを推奨している。H1N1、H3N2、B型の系統から選択されたこれら3つあるいは4つの型は、次の流行期にヒトへの影響が強い可能性が最も高いとされる。最初の正式なWHOによる勧告は、1973年に出されている。1999年からは、北半球（N）と南半球（S）の2つの勧告を年に2回行うこととなった。WHO世界インフルエンザ監視対応システム(Global Influenza Surveillance Network;GISN)は、1952年に設立された。このネットワークは、世界140か国に存在する「WHO国内インフルエンザセンター」(WHO National Influenza Centres; NICs) と、WHOによって認められた6つの「WHOインフルエンザ協力センター」(WHO Collaborating Centres; WHO CCs)によって構成されている。NICsは、自国でウイルスサンプルを収集し、検査を行う。ここから新しく単離されたウイルス株を、さらに高度な検査のためにWHO CCsに提供し、その結果が毎年のインフルエンザワクチンの構成に関する勧告の基本となる。製造するワクチンを決定するためのウイルス株選定は、どの株が次の年において支配的となるのかという最善の推定に基づいており、最終的には外れる可能性も存在する。とはいえ、ほとんどの年（2007年以前の19年のうち16年）において、インフルエンザワクチン株は流行株とのおおむね一致を示している。日本においては、厚生労働省健康局の要請によって国立感染症研究所で開催される「インフルエンザワクチン株選定のための検討会議」に基づいて、厚生労働省が最終的な決定・通達を行う。国立感染症研究所では、WHO世界インフルエンザ監視対応システム(GISN)を介した世界各地の情報のみならず、日本全国77カ所の研究所と、厚労省結核感染症課の感染症発生動向調査事業により得られた国内の流行状況、および約8,158株に及ぶ国内分離ウイルスについての抗原性や遺伝子解析の成績、感染症流行予測事業による住民の抗体保有状況調査の成績などを考慮し、ワクチン候補株を選択する。さらに、これらの候補株について、ニワトリ卵での増殖効率、抗原的安定性、免疫原性、エーテル処理効果などの項目について、ワクチン製造に適するか検討を行っている。国立感染症研究所での会議で最終的なワクチン株が選定されると、厚生労働省健康局長から決定通知が公布され、その年のワクチン株が発表されることとなる。
インフルエンザウイルスワクチンの研究は、分子ウイルス学、分子進化、病因、宿主の免疫応答、ゲノミクス、および疫学などのさまざまな学問が重要となる。また、インフルエンザウイルスがどのように細胞に侵入し、複製し、変異し、新たな系統に進化し、免疫応答を誘導するかということに関する基礎研究を必要としている。「インフルエンザゲノム配列解析プロジェクト」は、インフルエンザの遺伝子配列のライブラリを作成している。このプロジェクトによって、どのウイルス株が他のウイルス株より致命的なであるのか、どの遺伝的決定因子が免疫に最も影響を与えるのか、そしてウイルスがどのように進化するかを理解するのに役立ちつ。さらに、現状のワクチンによる対策の限界への解決策が研究されている。
インフルエンザの世界的大流行（いわゆるパンデミック）が発生した時、インフルエンザワクチンを迅速に開発、生産、流通させることは、何百万人もの命を救う可能性がある。短期間でパンデミックの原因となったウイルス株と特定し、それを迅速かつ安価に製造し、パンデミックの発生源地と予想されている中低所得国へ提供するために、研究者たちは、ニワトリ卵や遺伝子組み換え技術を用いた新しい技術の開発を進めている。2009年に発生した新型インフルエンザの世界的流行と関連して、2009年7月には、70以上の臨床試験が完了しており、パンデミックを引き起こすインフルエンザ株に対するワクチン開発も進められた。2009年9月、アメリカ食品医薬品局（FDA）は、2009年の新型インフルエンザウイルス株に対して4種類のワクチンを承認している。
従来は、3種類のウイルス株が入った3価のインフルエンザワクチンが使用されていたが、2012年3月に、アメリカ食品医薬品局（FDA）によって、経鼻スプレーによって投与される4価インフルエンザワクチン（4種類のウイルス株が入ったもの）であるFluMist Quadrivalentが承認された。さらに、2012年12月には、4価不活化ワクチンであるFluarix QuadrivalentがFDAの承認を受けた。これらのワクチンは、アメリカ合衆国において2013-2014年のインフルエンザ流行期から導入されている。日本においても、2015-2016年のインフルエンザ流行期から4価のインフルエンザワクチンが導入されている。国立感染症研究所は、世界的に3価インフルエンザワクチンから4価インフルエンザワクチンへと移行が進んでいるのを受けて、4価インフルエンザワクチン導入の是非について2015年度における「インフルエンザワクチン株選定のための検討会議」において検討を行い、4株のワクチン株を選定した。この選定を受けて、最終的に厚生労働省が4価ワクチン導入を決定した。なおこのとき、インフルエンザワクチンの医薬品としての製法、性状、品質、貯法等に関する基準を定めた「生物学的製剤基準」の改正もあわせて行われた。
インフルエンザワクチンは、2017年現在の技術では、各半球の各インフルエンザ流行期に合わせてそれぞれ内容を調整して製造しなければならない。このような必要がなく、すべてのインフルエンザ株に効果のあるワクチン「ユニバーサルインフルエンザワクチン」を開発することができれば、ワクチンの供給を安定させ、ウイルスの変異を原因とするインフルエンザの流行を防ぐことができるとされる。そのため、何十年にもわたって研究の対象となってきた。この「ユニバーサルインフルエンザワクチン」を実現させるために、現在のワクチンが標的としているウイルス抗原（HAヘッド）ではなく、抗原変異が起こらない別の抗原部位（HAストーク）を標的にしてワクチンをつくるというアイデアがある。2009年には、世界インフルエンザワクチン会議（IVW2009）において、インフルエンザウイルスの3種類のタンパク質から、変異しない特定の領域9カ所を連結した遺伝子組み換えワクチンが「ユニバーサルインフルエンザワクチン」として発表された。その後、2015年にも別の手法によって作成したワクチンのマウス実験の結果が発表されている。しかし、いずれの感染防御効果もいまだ実用段階には至っていない。また、そのほか期待されている方法として、免疫系による免疫応答を利用して抗体を生成する現在のワクチンによるシステムではなく、中和抗体を使用する方法が提案されている。
e-LineRの愛称は行先・路線・系統に関係なく遠鉄の運行する高速バス全般に使用される。「eLineR」とも表記されることがあるが、正式には「e-LineR」である。ちなみに、遠鉄が運行する空港リムジンバスには「空港直行バスe-wing」の愛称が与えられている。愛称は遠鉄 （"e"ntetsu）の運行する定期路線（"liner"）であることが由来である。また、綴り字の"L"と"R"が大文字表記になっているのは、それぞれを左（"L"eft）右（"R"ight）の頭文字に見立て、各地へのアクセスを形容しているからである｡路線ごとに「渋谷・新宿イーライナー」など、「●●イーライナー」という形で愛称がつけられている他「e-LineR●●線」とも呼称される。なお、e-LineR（イーライナー）を名乗るのは遠鉄の運行便のみであり、他社運行便は別の愛称がつく。このため共同運行する会社同士で愛称が一致しない。なお、遠鉄では片道利用可能な都市間ツアーバス事業として2000年代後半にちょこっとおでかけ便（このうち渋谷経由六本木行、東京丸の内行のみ該当）を、2010年代初期に観光都市方面へ結ぶ遠鉄直行バスを運行していたがいずれも既に廃止されている。こちらの詳細は遠鉄観光を参照。
路線名は浜松横浜線である。横浜イーライナーの愛称も使用される。
共同運行会社である西日本JRバス担当分についても解説する。
どちらもトイレ付4列シート車で運行、車内禁煙。遠鉄担当便については車両の節も参照。なお大阪イーライナーではエアロエースが優先的に充当されており、この車両は全席コンセント付のワイドシートである他、各座席にクッションが用意されている。なお、エアロエースの772号車が導入される前はエアロバスの516号車が使用されていた。代走時はこの限りではない。西日本JRバス担当便は他路線と共通のエアロバス・セレガなどを使用。
単式ホーム1面1線を有する地上駅。無人駅となっている。コカ・コーラの自動販売機が1台設置されている。
鋤簾（じょれん）は、水を含んだ砂や泥の除去、またはそれらに生息する魚介類を捕獲する道具。発掘調査においても使用される。
シジミやアサリ、ハマグリなどの貝類、エビやシャコなどの甲殻類を採取する際に使う道具。大型の熊手に似るが、刃先の後ろに、引き上げた際に砂や小石だけ抜けるようバケット（箕や金網）が付いている。船で使う大型のものは2m前後の大きさがあるが、浅瀬や波打ち際で使う小型のものは1m以下。ホームセンターでも売られていることもあるが、労せずして大量の漁獲が得られるため各県の条例や漁業調整規則で禁止漁具とされている場合があり（例として愛知県、三重県）、漁業権が設定されている場所では収穫没収の上、処罰（罰金刑）対象となる。
発掘調査において使用される。