イギリスはフランスと共に、ソビエト政権がブレスト＝リトフスク条約で第一次世界大戦の協商国から単独離脱して帝政時代の債務不履行を宣言した事に激しく反発し、1918年から始まったロシア内戦では軍隊を派兵して干渉戦争に参加すると共に、白軍のニコライ・ユデーニチやアントーン・デニーキンを支援した。イギリスにとっては、ロシア革命の直後に「秘密外交の廃止」を掲げるソヴィエト政権が1916年に締結されたサイクス・ピコ協定を暴露し、中東における「三枚舌外交」が強い非難を浴びた事も、ソヴィエト政権の存続を許せない強い理由となった。また、1919年に制定されたヴェルサイユ条約では旧ロシア帝国領に建国されたポーランド（第二共和国）やバルト三国の独立が追認され、ソヴィエト政権のドイツ・西欧侵攻を防ぐ「反共の防波堤」と位置付けた。同条約による「ヴェルサイユ体制」の中核となった国際連盟でも、イギリスは常任理事国としてソヴィエト政権を排除した。貴族出身者の多いイギリス政界の間ではソヴィエト政権への恐怖や憎悪が強く、第一次大戦中に海軍大臣や軍需大臣を務めていたウィンストン・チャーチルはその典型的、かつ強硬な例だった。しかし、ロシア内戦に対する介入は最終的に失敗し、1920年までにイギリス軍はロシアやウクライナから撤退した。1924年1月、イギリス労働党のラムゼイ・マクドナルドが少数与党ながら首相となり、イギリス史上初の左派政権が誕生すると、2月に早速、レーニン死去直後のソ連と外交関係を樹立した。しかし、同年10月の総選挙の直前、国際共産主義運動機関であるコミンテルンのグリゴリー・ジノヴィエフ議長がグレートブリテン共産党(CPGB)に出した社会扇動指令とされ、ソ連崩壊後の1999年になって偽書と公式確認されたジノヴィエフ書簡が提示され、労働党政権は崩壊した。総選挙後に首相へ復帰した保守党のスタンリー・ボールドウィンは対ソ強硬策に回帰し、1927年5月には国交を断絶した。1929年5月、マクドナルドが再び政権に返り咲くと10月にソ連との国交が再開されたが、イギリスから見たソ連は常に警戒対象のままだった。一方、他の西欧諸国と違って完全小選挙区制を採用するイギリス議会では共産党の議席獲得が非常に難しかったので、ソ連もイギリス国内での政治状況へ積極的に関与できず、議会主義や改良主義を党是として国内左派勢力の大半を束ねる労働党に対し、基本理念の違いを抱えながらもその関係維持に期待する他はなかった。ただし、ジョージ・バーナード・ショーなどの左派系知識人の間にはスターリン体制期を含めてソ連に対する賛同や好意を示す例は多かった。この流れの中で、後の第二次世界大戦期から1960年代にかけて活動したキム・フィルビーをはじめとしたイギリス人のソ連スパイ網が育っていった。1933年にドイツでアドルフ・ヒトラー政権が誕生し、反共独裁体制を急速に完成させると、ソ連はイギリスやフランスがドイツをけしかけてソ連攻撃に利用するのではないかという疑念を強め、両国関係はさらに冷え込んだ。しかし、同時にイギリスにとってソ連の重要性は増加し、1934年にソ連は国際連盟への加盟が認められ、同時に常任理事国とされた。1936年からのスペイン内戦ではソ連が左派色の強い共和国政府を支援したのに対し、英仏両国は中立策を取ったため、結果としてドイツやイタリアの支援を受けたフランコ将軍のファシズム勢力の勝利を許した。1938年のミュンヘン会談や1939年の独ソ不可侵条約は、ソ連と英仏の相互不信がナチス・ドイツを利した物であった。また、1939年5月には英仏がポーランド・ルーマニア・ギリシャ・トルコ・ベルギーに対する侵略に、英仏ソが連携して対応する提案が行われたが、ソ連は拒否した。結果として1939年9月にドイツのポーランド侵攻で第二次世界大戦が始まると、ソ連は不可侵条約の秘密議定書に基づいてポーランド東部を占領・併合した。ポーランド政府はロンドンで亡命政権を作ってソ連と敵対し、英ソ両国間の新たな火種となった。ソ連は続いてフィンランドに侵攻して冬戦争を開始したが、イギリスは自らと同じ資本主義・民主主義国家のフィンランドに同情的で、これは国際連盟からのソ連除名へとつながった。1941年6月の独ソ戦開始後、ソ連はイギリスの孤軍奮闘状態となっていた連合国側に参加し、相互支援を行った。1941年のイラン進駐はイギリスとソ連が協調して行ったものである。しかし、労働党も参加した挙国一致内閣の首相となったチャーチルは、ナチス・ドイツ打倒のためにソ連は利用するものの、その反共主義は変えず、これを承知しているスターリンもチャーチルを警戒していた。両国間にはポーランド問題やその他の問題が山積しており、関係は必ずしも良好ではなかった。1944年のモスクワ会談（en:Moscow Conference (1944)）でチャーチルは東欧諸国におけるイギリスとソ連の勢力関係をパーセントで表した表を提示したが、合意は得られなかった。結果としてポーランド問題ではイギリスが譲歩せざるを得ず、両国の間にはしこりが残った。1945年5月にドイツは降伏し、英ソ両国は旧ドイツ・オーストリア両地域で分割占領に参加した。同年7月のポツダム会談にもチャーチルとスターリンが共に参加したが、チャーチルはその最中に行われた総選挙で敗北して労働党のクレメント・アトリーに政権を奪われ、会議からも途中で去った。その後、8月にソ連はイギリスと1941年以来戦争を続けていた大日本帝国に対して宣戦し、9月に日本が降伏文書に調印した後の12月に発足した対日理事会には両国が参加した。ただし、こちらではアメリカの影響力が強く、ソ連やイギリスの関与は限られていた。第二次世界大戦終結後の1946年、前首相としてアメリカ各地を講演していたチャーチルはいわゆる「鉄のカーテン」演説を行い、東西対立の世界を表現した。アトリー政権も戦災復興や各植民地の独立運動高揚に直面した帝国の再建にはアメリカが主導するマーシャルプランに参加する他なく、イギリスは外交面での主導権を徐々に失いながらもアメリカに依存して帝国の維持を図り、1949年には北大西洋条約機構(NATO)の原加盟国となった。これは1951年に首相に復帰したチャーチルも踏襲し、両国は世界第2（ソ連＝1949年）・第3（イギリス＝1952年）の核保有国として対立を続けた。しかし、1950年1月に中国共産党の中国人民解放軍が香港に迫ると、イギリスは西側主要国で最初に、当時はソ連の強い影響下にあった中華人民共和国の承認に踏み切った。1956年に起きた第二次中東戦争（スエズ動乱）でイギリスはソ連が支援するエジプトのナセル政権に外交的敗北を喫し、スエズ運河を失った結果、世界各地での植民地支配そのものの維持が困難となったため、一層の対米依存が進んだ。なお、1962年から1963年にはフィルビーがソ連に亡命し、一方でプロヒューモ事件でハロルド・マクミラン保守党政権が致命的な打撃を受けるなど、イギリス政治にソ連の情報網が大きく関与する出来事が重なった。1975年にはアメリカと東欧も含めたヨーロッパも参加した全欧安全保障協力会議(CSCE)によるヘルシンキ宣言が締結された。このヘルシンキ宣言は第二次大戦の結果定められた国境の不可侵を認め、ソ連や西欧諸国の安定化を定義した一方、ソ連国内での人権問題などにも影響を与えた。また、フランスが西ドイツを巻き込みながら主導権を取った欧州共同体(EC)もソ連との経済協力を進める一方、1980年代にソ連が中距離ミサイルSS20を配備した時には西欧各国の政府は反発し、アメリカが対抗策として行った同種のパーシング・ミサイル配備を認め、その際に各国内で起こった広範な反核運動には屈しなかった。1985年3月にゴルバチョフがソ連共産党書記長に就任した時、イギリスは強く反共主義を唱えた保守党のマーガレット・サッチャー政権だったが、書記長就任前にイギリスで会談した経験からサッチャーはゴルバチョフを高く評価し、早期から好意的な反応を示した。1986年4月にチェルノブイリ原子力発電所事故が発生し、ゴルバチョフ政権がペレストロイカやグラスノスチを提唱してソ連社会の改革を進めると、イギリスは積極的な支援を行った。結果として、西欧諸国による対ソ接近の先行が、東ヨーロッパ諸国の民主化や冷戦の終結を早めた。