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1968年の初めに、ソビエト国防省はソ連地上軍に近接航空支援を提供するために、ソ連でシュトゥルモヴィークと呼ばれる、特殊なタイプの攻撃機を開発することを決定した。地上支援機を作るという考えは、1940年代、1950年代、1960年代の地上攻撃における経験を分析した結果であり、Su-25以前のSu-7、Su-17、MiG-21、MiG-23は軍の要件を満たしていなかった。1969年にコンペが開始され、スホーイ設計局とヤコヴレフ設計局、イリューシン設計局（Il-102を開発）による開発競争の結果、スホーイ設計局が開発した機体が採用された。近接支援用の亜音速航空機であるために、主翼は直線翼に近く、前縁の後退角は19度、後縁の後退角はつけられていない。主翼配置は肩翼でエンジンも主翼付け根にあり、A-10の競争試作機であるYA-9と大まかなレイアウトが類似している。固定兵装はGSh-30-2 30mm 2砲身機関砲1門、装弾数は250発。最大4,400kgまで爆弾やロケット弾などを搭載できる。搭載エンジンは推力44.18kNのツマンスキー R-95Sh ターボジェットエンジン。また、操縦席をチタン合金で補強し、徹底的な防御手段を講じている。1979年にソ連が軍事介入を開始したアフガニスタン侵攻においては1983年からSu-25が実戦投入され、当初は反政府反ソ連ゲリラ側の対抗手段が射程に劣る口径12.7mmのDShK38重機関銃か口径14.5mmのKPV 重機関銃しか無かったこともあり、防御力の高いSu-25はほぼ無傷で一方的に攻撃を行っていた。1985年からゲリラ側がソ連製の携行型地対空ミサイル9K32 ストレラ-2（SA-7 グレイル）を使用し始めると、Su-25も自衛手段としてフレアを用い始めたが、9K32はSu-25にとって大きな脅威ではなかった。1986年にアメリカがムジャーヒディーンに大量のスティンガーミサイルを提供し始めると、これにより初めてSu-25の撃墜が相次ぐこととなった。スティンガーへの対応策として両エンジンの間にチタン板を入れて片方のエンジンが被弾してももう片方のエンジンが影響を受けないように改修した結果、比較的小型な機体ながらも重装甲による高い生存性を証明した（改修後の機体はスティンガーミサイルによる撃墜はないとも言われている）。ソ連時代のSu-25は、主にトビリシにあるトビリシ航空機製造で製造されており、グルジア共和国の独立後もグルジアの首都となったトビリシで製造が続けられていた(2018年現在では生産は既に停止している)。グルジアとロシアはアブハジアや南オセチアなどを巡って対立状態にあるが、特に、グルジア共和国独立時の紛争では同じ「赤い星」をつけたロシア、グルジア、アブハジア各軍のSu-25が互いの陣営や町を攻撃しあうという状況が生じたといわれ、誤認射撃による撃墜も何件か起きている。ロシアでは複座型を中心にウラン・ウデ航空工場が生産していたが、こちらも2017年に生産が停止された。製造に使用された器具についても、Ka-226Tの量産に伴い解体されている。
実戦活動としては、ソ連のアフガニスタンへの侵攻やアブハジアの紛争の他、中央アジア各地での内戦、南オセチア紛争、アルメニアなどザカフカース方面での紛争などで使用されている。コートジボワールでは、保有する2機のSu-25UBが同国に駐留するフランス軍の基地を攻撃したとして、フランス軍によって少なくとも1機が破壊された。2014年、イラクは国内のスンニ派武装勢力ISILの攻勢を抑える切り札としてロシアよりSu-25を購入。これは、フセイン政権時代に同機を運用していたパイロットの再起用をにらんだものであった。2015年9月30日にはロシアからシリアに派遣されたSu-25とSu-24がISILへの空爆作戦を開始した。
ルクセンブルク大公ギヨーム4世とその妻でポルトガルの廃王ミゲル1世の娘であるマリア・アンナの間に生まれた。6人姉妹のうちの五女で、長姉マリー＝アデライードと次姉シャルロットは、ルクセンブルク大公位を継承した。1922年11月14日にホーエンブルク（ドイツ領バイエルン州オーバープファルツ行政管区アンベルク＝ズルツバッハ郡）において、トゥルン・ウント・タクシス侯アルベルトの四男ルートヴィヒ・フィリップと結婚し、間に1男1女の2人の子女をもうけた。夫とは結婚後10年で死別し、第2次世界大戦中の1944年には東部戦線で従軍していた息子を亡くしている。1950年に死去し、遺骸はレーゲンスブルクのタクシス侯爵家の墓所があるザンクト・エメラム修道院に葬られた。
愛知県道394号中条豊橋線（あいちけんどう394ごう ちゅうじょうとよはしせん）は、愛知県豊川市中条町から愛知県豊橋市旭本町に至る一般県道である。
起点は駅前通の終点から直進して600mほど南の市道と国道151号との交点で、周りは田園風景が広がる。勾配を上り柑子橋で豊川放水路分流堰の傍を渡る。豊川堤防上のやや狭い道を走ると下条橋西交差点に突き当たる（実質T字三差路）。左折して下条橋で豊川を渡り、再び田園の中を走るとY字三差路の鷺橋北交差点である。この先は終点まで県道69号との重複区間となり、途中に豊橋創造大学などがある。単独区間は、ほとんどの区間が田畑の中を走る。豊橋市の下条西町辺りはビニールハウスが多い。
1927年、仏領コートジボワールに生まれる。西アフリカに広く分布しているマリンケ族の出身。仏領スーダンのバマコで学ぶ。1950年から1954年まで、「セネガル狙撃兵」として仏領インドシナで従軍した後、フランス本国のリヨンで数学を学ぶ。1960年、コートジボワールの独立後、クルマは母国で生活することになるが、フェリックス・ウフェ＝ボワニの政治体制に異論を唱えるようになり、投獄されたあと、アルジェリア（1964年-1969年）、カメルーン（1974年-1984年）、トーゴ（1984年-1994年）での亡命生活をしている。1970年に、植民地独立後の政治体制を批判した小説『独立の太陽 (Les soleils des indépendances)』を発表する。20年後に、植民地の歴史の一世紀を描写した『モネ、侮辱、挑戦』を発表。1994年には、独裁者となった「はだかの部族」狩人の歴史である『野獣の投票を待ちながら』にてPrix du Livre Inter賞を受賞。2000年にリベリアにて少年兵となった孤児の物語『アラーの神にもいわれはない』を発表、ルノードー賞、高校生のゴンクール賞を受賞。2002年9月に、コートジボワール内戦が勃発した際、「イヴォワリテ（コトージボワール性）」に対して「われわれを騒乱へと招く不条理」であると批判する立場をとっている。ローラン・バグボ大統領の支持者による雑誌からは、北部の反乱軍を支持していると批判されている。クルマの死後、『アラーの神にもいわれはない』の続編で、武装解除されコートジボワールに戻った少年兵がコートジボワール内戦を生きる『Quand on refuse on dit non』が出版された。
ニューヨークの広告代理店フレッドは二つの要求に頭を抱えていた。製薬会社からは新しい消化剤"アスパセル"の宣伝計画を立てろと迫られ、娘からは馬をねだられていた。 困り果てたフレッドは、娘のために馬を買い、その馬に新薬の名前を付けて馬術大会に出すという作戦をとった。 製薬会社の社長は大喜びし、娘も騎手デビューを果たせると喜んだ。 馬術クラブの美人スージーの協力の元、アスパセル号の馬術大会に向けた特訓が始まった。
父親は編集者、母親はジャーナリスト。ハーバード大学で歴史を学んだ。更にオックスフォード大学で哲学と経済学を学び、英語教師としてインドに滞在していたこともある。1970年頃に俳優のアンドレ・グレゴリーと出会い、グレゴリー主演の舞台の演出を手がけるようになる。また、自身も俳優として舞台に立つようになる。1979年にウディ・アレンの『マンハッタン』で映画デビュー。その後、アレン作品やルイ・マル作品に多く出演している。
三条天皇の代の1015年（長和4年）、同年に流行した疫病を鎮めるために創祀された。その後一時的に衰退したが、後冷泉天皇の代の1052年（永承7年）にも疫病が流行したため、御霊会を行い、ふたたび当地に神社が造成された。なお、京都市北区紫野にある同名の今宮神社（994年創建）も、疫病を鎮めるための御霊会を起源とする神社（御霊社）である。神仏混淆の時代には法金剛院や仁和寺の鎮守社であり、1644年（寛永21年）には覚深法親王によって、仁和寺再興の一環として今宮神社の本殿、拝殿、末社が建造された。本殿は1960年（昭和35年）、1966年（昭和41年）、1978年（昭和53年）に改修されている。1868年の神仏分離令後には厄除神今宮大明神となった。
情報てんこもりラジオでDONとは西日本放送ラジオで放送されていたラジオ番組。1993年4月5日開始。2009年4月3日終了。
『サーフィンに挑戦』（さーふぃんにちょうせん、原題：Surf-Bored Cat）はトムとジェリーの短編作品の一つ。1967年製作。制作はチャック・ジョーンズ（Chuck Jones）。
カリブ海の島々。船旅でやってきたトムは島影を船室から望むや否や、サーフボードを抱えて飛びだす。しかし横に抱えて飛び出せば入り口につっかえ、縦に抱えれば同様につっかえ、ようやく船の甲板から下に飛び降りれば、下段に激突し・・・その有様をジェリーは哀れみを持って眺めている。下の甲板から飛び降りれば水槽に落ち、その下に跳び降りてようやく海・・・と思いきや渚の小舟。そこを飛び出して・・・鮫に襲われる。しかし鮫をサーフボードで叩き伏せ、ようやく念願のサーフィンを始める。しかし鮫が恨みを忘れるはずも無く、トムとジェリーに鮫を交えたドタバタが始まるのであった。
1944年6月6日にノルマンディー上陸作戦が行われて以降、占領者であるドイツ軍とその傀儡・ヴィシー政権に対する「フランス国」国内のレジスタンス運動の動きはさらに活発化した。北アフリカのアルジェに位置するフランス共和国臨時政府は、独自の軍隊であるフランス解放軍（Armée française de la Libération）及びレジスタンスの統合組織全国抵抗評議会（Conseil National de la Resistance CNR）とその傘下のフランス国内軍（Forces Françaises de l'Intérieur FFI）を支配下に置いていた。しかし全国抵抗評議会は右派から左派までの寄り合い所帯であり、一枚岩の組織ではなかった。臨時政府の代表であったシャルル・ド・ゴールは、戦後における自らの影響力を確保するためには臨時政府による早期のパリ解放が不可欠であると考えており、全国抵抗評議会に参加している左派勢力主導の解放は望んでいなかった。ド・ゴールは連合国軍ヨーロッパ戦域最高司令官ドワイト・D・アイゼンハワー大将にパリ攻略を急ぐよう何度も要請したが、アイゼンハワーの司令部はドイツ軍の抵抗が強固であると予想されること、占領した際のパリを給養する物資が膨大なものになると予想されること、ヴィシー政府の退陣を待ってフランス国民が臨時政府を受け入れる用意が出来るのが望ましいことなどを理由に、パリを一部部隊で包囲するにとどめる計画であった。8月19日にはアメリカ軍第3軍第15軍団第79師団がセーヌ川のほとりにあるイヴリーヌ県マント＝ラ＝ジョリーに到着した。ドイツ側では総統アドルフ・ヒトラーは「パリの失陥はフランスの失陥であり、ドイツの敗勢の象徴とみなされる」とし、8月7日にディートリヒ・フォン・コルティッツ歩兵大将をパリ防衛司令官に任命した。8月11日にはパリに架かる橋をすべて爆破した上で、最後の一兵まで戦うよう命令を出したが、コルティッツ大将は市内での防衛が無意味であり、パリ外周での防衛に留めるべきと考えた。当時の上官である西方軍集団ギュンター・フォン・クルーゲ元帥もこれを承認した。
一方パリでは8月15日に、パリ地下鉄、フランス国家憲兵隊、警察が、翌16日には郵便局員がストライキに入った。8月18日にはゼネストがパリ全域の労働者に広がった。8月19日午前7時、パリ市内のレジスタンスが蜂起を開始した。蜂起を主導したのはフランス国内軍であり、総兵力は2万人であったが、装備は劣悪であった。対するパリ防衛司令官コルティッツ大将率いるドイツ軍も2万人の兵力を持っていたが、兵員の大半はパリ市外に出ており、市内にいるのは5～6千人であった。レジスタンスは12の区役所、郵便局などの施設を占拠して三色旗を掲げ、シテ島のパリ警視庁本部では警察官が蜂起してこれに応えたが、午後になると装備に優れたドイツ軍の攻勢が開始され、レジスタンスの拠点は徐々に孤立していった。コルティッツ大将は翌日の日の出30分後に鎮圧しようとしていたが、午後7時に中立国スウェーデンのラウル・ノルドリンク（Raoul Nordling）総領事が死傷者収容のための休戦を提案した。コルティッツ大将はフランス国内軍らレジスタンスは「暴徒」であって休戦の対象となる「交戦団体」ではないとしたが、戦闘を停止してフランス国内軍を交戦団体扱いし、一部管轄地域を渡すという「諒解」に合意した。休戦期間は当初1時間とされたが、夜には無期限へと変更された。コルティッツ大将はレジスタンスに内部対立があることを知っており、休戦期間を設ければレジスタンスの団結が瓦解すると考えていた。フランス国内軍も休戦に合意したが、翌8月20日午後には一部の兵士がゲリラ的戦闘を再開した。コルティッツ大将はノルドリンク総領事を通じて「攻撃を停止しなければ、パリを空襲し、本職に与えられたパリ破壊命令を最大限に実行する用意がある」と警告した。ヒトラーもパリの被害を考慮せず、市の内外で戦うべきであると西方軍集団司令官ヴァルター・モーデル元帥に命令した。フランス国内軍は連合軍の早期到着が必要であると考え、ガロワ少佐とノルドリンクの弟ロルフを中心とする2つの連絡班をアメリカ軍前線に派遣した。その間に連合軍はパリ周辺の攻略を行い、8月21日にはパリ南方にあるルビーエ、ムラン、モントロー＝シュル＝ル＝ジャルドへ向かい、最終的にパリ東方にあるサンを占領した。そのためモーデル元帥はパリ防衛が不可能であると考え、パリの東と北で防衛する計画を具申した。しかしヒトラーはこれを退け、パリの東ではなくパリで防戦するよう命令した。
しかしその頃、北方部隊の進軍はフランス人や新聞記者の歓迎で遅れ、ヴェルサイユの到着予定の23日午後8時55分にランブイエ到着がやっとであると連絡が入った。北方部隊の到着と同じ頃ド・ゴールもランブイエに入り、ルクレール少将と今後の進軍計画について会談した。ルクレールは独自の偵察から、ヴェルサイユに向かうよりリムールの東アルバジャンに向かったほうがパリに向かいやすいと命令を無視する意向を伝え、ド・ゴールもその方針を支持した。しかしこのルートは南方部隊の進軍経路を横断する形となっており、8月24日の午前7時頃には南方部隊と交錯して大渋滞を来した。その上ルクレール部隊が向かったアルバジャンとパリの間にはドイツ軍の強固な防衛陣地があったため激しい抵抗を受けた。そのため第2機甲師団がパリ進軍期間に出した損害の大半はこの日のものであった。またフランス人による激しい歓迎も変わらず、この日の進軍は北方部隊に属する第2機甲師団主力が15マイル、南方部隊に属する第2機甲師団の一部が12マイルとはなはだ短いものであったが、南方部隊側はパリまで3マイルに迫っていた。ジロー少将はルクレールにやる気がないと判断し、第4歩兵師団のパリ入城許可を要請し、了承された。しかしルクレールはその間に戦車3輛、装甲軌道車5輛からなるパリ突入部隊を派遣していた。突入部隊はパリ南部のイタリア門とオルレアン門の間からパリに入城し、午後11時55分にパリ市庁舎前に到着した。ラジオはルクレール師団の入城を伝え、ノートルダム大聖堂の鐘が打ち鳴らされた。しかしパリ市内のドイツ軍は健在であり、外周防備部隊も帰還してきていた。そのため街頭に出ていた市民は再度逼塞することになった。
8月25日午前0時、アメリカ軍第4歩兵師団司令官レイモンド・バートン（Raymond O. Barton）少将は第12歩兵連隊にパリ進出命令を出した。ルクレール少将も第2機甲師団の本隊を三つに分けて市内に突入させた。各部隊はドイツ軍の抵抗と、市民の激しい歓迎にあいながらも、午前11時30分にはアメリカ軍第12歩兵連隊がパリ南東部を占拠し、フランス部隊もエトワール広場、ブルボン宮殿に到着した。フランス部隊のうち右翼を進んでいた一隊はドイツ軍の司令部があるオテル・ムーリス(Hôtel Meurice)近くに進出し、コルティッツ大将に降伏勧告を行ったが、この時点では受け入れられなかった。正午、エッフェル塔の頂上にシーツで作った三色旗が掲げられた。この旗を掲げたのは1940年6月30日のパリ陥落の日に、ハーケンクロイツ旗を掲げるため、三色旗をおろすことを命じられた消防士であった。同時刻、フランス国内軍部隊200人がオテル・ムーリスの攻撃を始め、コルティッツ大将も降伏を覚悟し始めた。しかしコルティッツ大将は正規軍である連合軍に降伏することはあっても、フランス国内軍に降伏することはできないと考えていた。午後1時、パリの状況にいらだったヒトラーはパリ廃墟命令が実施されているか、最高司令部作戦部長アルフレート・ヨードル大将に質問した上で、「Brennt Paris?（パリは燃えているか？）」と3回にわたって叫び、長距離砲やV1飛行爆弾、空襲などあらゆる手段でパリを灰にするよう命じたが、結局外部からの焦土作戦は実行されなかった。午後1時10分、オテル・ムーリスの玄関にフランス軍のアンリ・カルシェ（Henri Karcher）中尉ら4人が乗り込んできた。正規軍と遭遇したコルティッツはこれを降伏の機会と考え、参謀を通じてカルシェ中尉に自分の部屋に来るよう伝えた。カルシェ中尉は司令官室に乗り込むと緊張のあまり「ドイツ語を話せるか」とドイツ語で叫んだ。「貴官よりいくらか上手だと思う」と答えたコルティッツは降伏する旨を伝え、司令部員は武装解除した。コルティッツらはルクレールが司令部を置いたパリ警視庁に護送され、降伏文書を提示された。しかしその文書にあったルクレールの肩書きは「フランス共和国臨時政府パリ軍政司令官・第2機甲師団長」であり、「連合国軍」ではなかった。するとその部屋にフランス国内軍イル＝ド＝フランス地域圏隊長のアンリ・ロル＝タンギー（Henri Rol-Tanguy）大佐（通称ロル大佐）とフランス国内軍に属する軍事行動委員会（COMAC）共産党代表モーリス・クリーゲル＝ヴァリモン（Maurice Kriegel-Valrimont）が無理やり入室し、「ロル大佐にも降伏文書調印資格」があると主張しルクレールと交渉し始めた。ルクレールと2人の交渉はしばらく続いたが、結局ロル大佐の調印参加が認められ、午後3時30分に降伏文書は調印された。コルティッツが降伏命令を各部隊に発出したことで、パリ市内のドイツ軍部隊は午後7時35分までにはほとんど降伏し、ブローニュの森にいる2600人の部隊を残すのみとなった。ドイツ軍降伏を知ったパリ市民は、占領期間の有力者やフランス民兵団、ヴィシー政府やドイツへの「コラボラシオン（協力者）」狩りに乗りだし、次々に対象者への暴行や殺害を行っていった。またドイツ軍将兵の愛人であったりするなど、ドイツ軍に近しいフランス人女性は、髪の毛を丸刈りにする（スキンヘッド）、裸にハーケンクロイツを書かれる等の私刑を受けてさらし者にされた。さらに降伏したドイツ軍将兵に対する暴行や殺害が行われたほか、「ドイツの協力者」と誤認されて暴行などの被害に遭う市民も多数おり（その中にはレジスタンス協力者まで含まれていた）、権力の空白期間が生まれたことで警察機能がなくなっていたこともあり、興奮した市民による混乱はしばらく治まらなかった。またパリ市内に入城したフランス軍とアメリカ軍を中心とした連合国軍部隊は、開放を喜ぶパリ市民から熱狂的な歓迎を受け、シャンパンやワインなどの飲食の提供のみならず、老若男女からの抱擁やキスを受けることとなった。
ド・ゴールは降伏が成立した後の午後4時半頃に陸軍省に移り、オテル・ド・ヴィル（パリ市庁舎）で臨時政府の帰還と解放を伝える演説を行った後に、翌日の凱旋パレードを計画した。さらに英米軍に対して将兵の参加要請を出した上に、パレード終了後は第2機甲師団を連合軍の編成から外すと通告してきた。第5軍団のジロー少将は激怒し、第12軍集団司令部からパレード参加の禁止と前線への前進命令を受け取ってルクレール少将に下命した。しかしルクレールは「政府の元首」であるド・ゴールの方針に従うと伝え、ド・ゴールもパレード実施を強行した。8月26日にはシャンゼリゼ通りで第2機甲師団を中心とするパレードが行われた。しかし市内になおドイツ軍の狙撃兵が残っており、時折銃弾が飛来して市民が慌てて地面に伏せるような事態も発生した。29日には、アメリカ陸軍第28歩兵師団によるパレードが行われた。この時には警察機能が回復するとともに市民の興奮、混乱も収束し、パリ市内は既に安全な状態となっていた。自由フランス軍とアメリカ軍の車両がパリの道路を進むと、喜びに満ちた群集が彼らを歓迎した。以後、毎年8月25日にはパリ解放を記念する式典が開かれる。2004年の60周年記念式典では、オテル・ド・ヴィルの外で音楽に合わせて道で踊る人々の間を、当時のフランス軍とアメリカ軍を表す2種類の装甲車両による軍事パレードが行なわれた。
フリーデリケ・カロリーネは、1735年6月24日に父ザクセン＝コーブルク＝ザールフェルト公爵フランツ・ヨシアスと、母アンナ・ゾフィア・フォン・シュヴァルツブルク＝ルードルシュタットのもとに生まれた。1754年11月22日、ブランデンブルク＝アンスバッハ辺境伯にしてブランデンブルク＝バイロイト辺境伯カール・アレクサンダーと結婚。フリーデリケ・カロリーネは、はた目には善良で優しく慈悲深い人物とみられていたが、カールは彼女を無教養で見苦しく退屈な存在として捉えていたとされる。両者の間に子供は出来なかったため、カールはフリーデリケ・カロリーネをウンターシュヴァーニンゲンのシュヴァーニンゲン城に追いやり、自身はエリザベス・クレイヴンのもとへ足しげく通っていた。フリーデリケ・カロリーネが死亡すると、カールは婚姻関係を破棄し、ドイツを離れてイギリスのクレイヴンと結婚している。彼女はアンスバッハの聖グンベルトゥス教会に埋葬された。
エール・サン＝ピエールは1964年3月に設立され、Eastern Provincial Airwaysとのコードシェア便という形でサンピエールとカナダのノヴァスコシア州シドニー線に就航した。現在は社長一族のブリアン家が会社を所有しており、41人の従業員が働いている。
長広郡（長廣郡、ちょうこう-ぐん）は、中国にかつて存在した郡。晋代から隋初にかけて、現在の山東省青島市および煙台市にまたがる地域に設置された。
277年（咸寧3年）、斉郡東部を分割して、長広郡が立てられた。郡治は長広県に置かれた。晋の長広郡は青州に属し、不其・長広・挺の3県を管轄した。南朝宋のとき、長広郡は不其・長広・昌陽・挺の4県を管轄した。北魏のとき、長広郡は昌陽・長広・不其・挺・即墨・当利の6県を管轄した。583年（開皇3年）、隋が郡制を廃すると、長広郡は廃止されて、光州に編入された。
市の名前は、シモン・ボリバルの称号「解放者（リベルタドル）」からとられた。その他は「カラカス」の歴史の項を参照。
市長の所属政党は一定ではなく、何度か政権交代が起きている。2000年まで民主行動のアントニオ・レデスマが市長を務めた。 2000年から、与党第五共和国運動のフレディ・ベルナルになった。ベルナルは、与党で当選しながら途中で反政府派に転じたカラカス大市長アルフレド・ペニャと激しく対立した。2004年選挙で与党市長が生まれると対立は解消された。 市議会一院制で13議席である。国政では地方政治と異なり、比較的無風区的な傾向がある。大統領選では左派政党を支持する傾向があるが、議会選挙は保革伯仲の結果となる傾向もみられる。
ティンゲリーはスイスのフリブールに生まれ、バーゼルで美術を学んだ。この時期に彼はクルト・シュヴィッタースに影響を受けて、ダダイスムやジャンク・アートへの関心を高めた。1950年代半ば以降はパリで活動し、イヴ・クラインやニキ・ド・サンファルらの美術家たちと知り合った。1950年代末から、捨てられた家電や機械の一部を組み立てて動く作品を制作し、1959年には「メタマティック」（自動デッサン機）シリーズを発表している。1960年、ヌーヴォー・レアリスムの結成に関わり、ニューヨーク近代美術館で開催された展覧会では不器用に動いて音を立て最後は自ら炎上して崩壊する巨大な機械『ニューヨーク賛歌』を出展した。1971年、長年同居してきたニキ・ド・サンファルと結婚。1977年、バーゼルに『噴水の劇場』（ティンゲリーの噴水）を制作。1982年、ポンピドゥー・センターに隣接するストラヴィンスキー広場に、『自動人形の噴水』をニキ・ド・サンファルと共同制作するなど、各地にパブリックアートを設置した。1984年、日本の高輪美術館（後のセゾン現代美術館）に『地獄の首都 No.1』の制作を依頼され、来日している。その他、ドイツのデュースブルクやフランス・シノン城にニキ・ド・サンファルと共同制作で作品を設置しているほか、アメリカのノースカロライナ州シャーロットに『La Cascade』という名の巨大作品を設置している。1991年、ティンゲリーはベルンで死去した。1996年10月、バーゼルにマリオ・ボッタの設計で「ティンゲリー美術館」が開館し、彼の動く作品群が展示されている。
村上市朝日地区南部を通る延長3.9 kmの国道7号のバイパス道路。全線平面交差で片側1車線。国道7号は、朝日地区南部の区間が集落内を経由しており、道幅が狭隘な上に見通しが悪く、交通の障害となっていた。これら集落を迂回するバイパス区間として、1988年（昭和63年）に事業着手。三面川に架かる水明橋の架け替え、鵜渡路と猿沢ではバイパス区間の新設、その他では現区間の拡幅等を行い、2002年（平成14年）10月に全区間の改良が完工した。なお、旧道区間は全区間朝日村が管理する村道に指定変更され、その後2008年（平成20年）4月1日に旧村上市と岩船郡4町村が新設合併したのに伴い、市道に指定変更されている。
“道路事業の事後評価説明資料一般国道7号鵜渡路バイパス (PDF)”. 平成19年度第1回北陸地方整備局事業評価監視委員会. 国土交通省北陸地方整備局 (2007年10月9日). 2015年4月26日閲覧。
1712（正徳2）年、25世日宥の発願により、徳川6代将軍・家宣から富士山の巨木70本の寄進、また、家宣の正室・天英院から黄金1200粒の寄進を受け、1717（享保2）年8月に建立された。
大石寺の総門（黒門）から北へ約400mのところに建つ大楼門で、間口24m、奥行11m、高さ22mあり、その規模は東海道随一である。木造の朱塗りで、上部の楼台の部分には本尊が安置されている。
株式会社あしぎんフィナンシャルグループ（英称：Ashikaga Financial Group, Inc.）は、2003年3月に足利銀行が設立した金融持株会社。中核会社である足利銀行の破綻により、発足から9ヶ月余りで連鎖的に会社更生法を申請。2005年12月26日に解散した。2008年7月に足利銀行（同一法人）を買収した足利ホールディングス（現・めぶきフィナンシャルグループ）とは無関係である。
栃木県の地方銀行である足利銀行と、同行子会社である北関東リースとの株式移転により、関東地方の地域金融機関では最初の銀行持株会社として発足。足利銀行の愛称であるあしぎんを正式社名として採用し、証券取引所での略称は「あしぎんFG」。シンボルとして足利銀行の「ウイングA」とは別に、星印（☆）をアルファベットのAに見立てて一筆書きした赤色のマークが別途作成され、足利銀行など傘下社員の名刺にもあしぎんフィナンシャルグループのロゴタイプが併記されたものとなった。持株会社化は経営再編を目的としたものではなく、傘下子会社の収益により足利銀行から持株会社へ株式移転させた優先株を復配させるのための目的と指摘された。設立直後の決算となる2003年3月期では、足利銀行は赤字を計上するも、持株会社子会社の配当や業務委託料で連結決算では当期利益25億300万円を確保。この利益は北関東リースからの収益が大半であった。
2003年11月29日に足利銀行が経営破綻。2003年9月中間期はあしぎんFG単体の営業収益が13億9000万円、経常利益は9億4300万円だったが、足利銀行の債務超過により当期損益は1122億700万円の大赤字となり、連結ベースで債務超過に陥った。同銀行以外の子会社4社の9月中間期の当期利益は計約10億円。同年12月1日に足利銀行株式を預金保険機構が強制的に取得。銀行持株会社でありながら傘下に銀行がない状態と異例の事態となり、同日には前週末比30円安の51円でストップ安、2日後には下限の1円にまで値を下げた。その後黒字経営の4社が残り株価が無価値にならないなどの思惑から、12月11日には株価が24円まで乱高下。倒産銘柄であるにも関わらず買い手がいる状況からデイトレード（回転売買）の恰好の餌食となり、一時期の出来高は東証一部の4割を占める6億株超・出来高首位銘柄を連日記録した。このマネーゲームから派生して 名古屋ドル紙幣ばら撒き事件も発生。以後、倒産した上場企業株式で同様の値動きを見せることになる（日本航空 (持株会社)など）先例となった。2003年12月25日、足利銀行との資本関係が途切れた状態では事業継続が困難のため、あしぎんフィナンシャルグループは単体で東京地裁に会社更生法の適用を申請した（傘下の子会社は営業を継続）。2004年1月26日付の上場廃止が発表されたため、投機目的の売買は一気に沈静化した。2005年に入り、子会社4社を売却（うち2社は一時国有化時代の足利銀行が買い戻した）。会社売却で得た収益はあしぎんFGの優先株主に分配されたが、普通株主に対する残余財産の分配はなかった。東京地裁の許可を得て2005年12月26日に解散。2006年3月17日に登記閉鎖した。
相対式ホーム2面2線を有する地下駅。エスカレーター、エレベーター、ホームドア設置駅。プラットホームが曲線を描いていて電車が停車したときには一部電車とホームの間に広く開いている所があるので、当駅に停車する前の車内アナウンスで注意を呼びかけている。出口は8番まである。
『お星様にお願いっ!』（おほしさまにおねがいっ）は、藤崎真緒作の少女漫画。花とゆめ（白泉社）にて連載されていた。
任意の自然数 n ≥ 2 に対して Z/nZ は、nZ を零元、1 + nZ を単位元とする可換環を成す。p が素数ならば剰余類環 Z/pZ は、p を法とする剰余体とも呼ばれる、位数 p の有限体を成し、（体を表す英語 "field" の頭文字をとって）Fₚ とも書かれる。各元の乗法に関する逆元はユークリッドの互除法を用いて簡単に計算することができる。一方、n が素数でないならば、n の任意の約数が零因子となって乗法逆元を持たないので、n を法とする剰余環は体にはならない。n との最大公約数 (a, n) が 1 である（つまり n と互いに素である）ような整数 a に対し、合同類 a + nZ は、法 n に関する既約剰余類または既約合同類と呼ばれる。既約剰余類の全体は既約剰余類群と呼ばれる群 (Z/nZ)× を成す。これは環 Z/nZ の単数群であり、その位数はオイラー数 φ(n) である。
合同類における算術の一つの例を時計の文字盤を使って図示することができる。時計の文字盤には「時間」に応じて 1 から 12 までの番号が振られていて「12時」は「0時」と同一であり、「0時」から始めて「1時間」加えるごとに順番に、12の数字のそれぞれを辿ることができる。「時間」を足し算するには、加えられるほうの時間を起点にして、加えたい時間ぶんだけ時計を進めればよい。たとえば 4 + 5 がいくつになるのか知りたければ、「4時」のところを起点にして「5時間」後にいる場所が「9時」のところなので 4 + 5 = 9 という具合である。これで 9 + 5 がいくつになるか計算してみよう。同様に「9時」のところを基点に、針を「5時間」進めると「2時」のところにいるはずである。つまり、この系のなかでは 9 + 5 = 2 ということになる。さて、どうしてこうなるのか少し考えてみよう。単純に 5 と 9 とを足し合わせると 14 となるのだが、時計の盤面では「14時」は「2時」と一致するから、ここでは 14 = 2 であったわけで、ここでの加法はふつうの和を計算してから12を引けるだけ引いたものということになる。これは 12 を法とする剰余類に相当し、このタイプの足し算は「12 を法とする加法（modulo 12 の加法）」と呼ばれる。このとき、12 を加えることは、どの「時間」x についても 12 + x = x となるから、何の変化ももたらさない。これで「12時」の数字が「0時」のところに配置される理由を説明できる。乗法は加法から得られる。例えば、3 × 4 を計算したければ、これを 3 + 3 + 3 + 3 という和の形に書き直して、12 を引けばよい。4 × 4 なら「16時」は modulo 12 で「4時」なので 4 × 4 = 4 となる。そういうわけで、「時間」にこのような加法や乗法を考えたものとして剰余類環 (Z/12Z, +, ×) を表すことができる。本節で 12 としていたところを、任意の自然数 n に置き換えても同じことができる。たとえば Z/4Z = {0, 1, 2, 3} においては 1 = 1, 2 = 1 + 1, 3 = 1 + 1 + 1, 0 = 1 + 1 + 1 + 1 である。
整数を 2 で割った剰余は 0 か 1 となるから、Z/2Z = {0, 1} であり、これはすべての剰余類環のなかで位数最小のものである。また、2 は素数なのでこれは位数最小の有限体 F₂ とも一致する。
コンピュータなど計算機において多用される固定長の整数型の演算は、剰余類環における演算である。たとえば16ビットの場合 2¹⁶ = 65536 であるから（しばしば short integer として扱われる）16ビット整数の全体は剰余類環 Z/65536Z を成す。たとえば、足し算 65535 + 1 の結果として計算機は 0 を返し、32768×2 も同様に 0 になる（以上は符号無し（unsigned）の場合）。
剰余類の概念は整数環ではないほかの環に対しても考えることができる。イデアルの概念を定義して、イデアルを法とする剰余類を構成すれば、それらの全体は再び環を成し、環のイデアルによる剰余（類）環あるいは商環と呼ばれる。
泡沫候補（ほうまつこうほ）とは、当選する見込みが極めて薄い選挙立候補者。特殊候補、インディーズ候補とも呼ばれる。英語では一般に minor candidate と呼ばれ、Perennial candidate（en）という言い方もある（ただし後者は頻繁に立候補するものの当選には至らない著名・有力候補もしくは「万年候補」というニュアンスが強く、一度だけ立候補する場合は含まれない傾向がある）。「沫」が常用漢字に含まれないため、新聞などでは泡まつ候補とまぜ書きしたり、泡末候補と書き換える場合もある。
「立候補しても泡のように消えてしまい落選する候補」という意味からつけられており、候補として立候補する以外に、政治的活動があまり注目されない場合にそう呼ばれることが多い。やや侮蔑的な形容であると一般に考えられている。選挙に立候補しても法定得票数未満となったり、供託金制度のある国家では、供託金没収点未満となる事例が大半である。それでも選挙活動を通して、名前や顔・公約・政治信条などを知ってもらい、知名度を上げることなどが、立候補者にとってのメリットとなる。ただし、最初は泡沫候補と呼ばれていても、選挙活動を通じて大きく注目されて、有力候補になったり選挙に当選したりする事例も稀に存在する。特に有力な現・前職のいない選挙や、長く無投票当選の続いた選挙など、波乱の起きやすい状況で予期せぬ善戦・当選が見られる。逆に、かつては大物政治家であった人物でも、曲折を経て当選の見込みが極めて薄くなっている場合には「泡沫候補」と呼ばれることがある。
日本では地盤（後援会組織）・看板（知名度）・鞄（資金）の三バンがそろっていない候補者ほど泡沫候補と呼ばれる傾向がある。東京都知事選挙では多数の泡沫候補が立候補する傾向にあり、近年では1991年に16人・1999年には19人・2007年には14人・2014年には16人・2016年には21人がそれぞれ立候補している。1960年4月の栃木県の桑絹村における村長選挙では分村を巡って村長派と対立した陣営が大量立候補をしたため、計202人が立候補する事態が発生した（当時は町村の首長選挙の供託金が不要であり、1962年の法改正で町村の首長選挙の供託金が必要となった）。かつては参議院議員通常選挙の東京都選挙区にも多数の泡沫候補が立候補し、第17回参議院議員通常選挙（1995年）は改選議席4に対して72人が立候補した。これには、選挙の確認団体となるには一定の候補者をそろえる必要があり、そのために比例区よりも供託金の比較的安い選挙区を選んだことも一因である。比例票の積み増しも狙ってか定数2以上の都市部での出馬が多く、候補者を1人に絞っても当選の見込みが薄いような場合でも定数いっぱいに候補者を立てる団体も多かった。
いわゆる有力候補と同様の選挙運動を行う候補者はもちろん多い。一方、候補者の中には、荒唐無稽な主義・主張を行う者や、ほとんど選挙運動をしない者なども少なからず存在する。また、組織力が低いか皆無に等しい候補が多いため、公営掲示場への選挙ポスター貼りなど、手間の掛かる選挙運動はできないか不十分な場合が多い。単記非移譲式投票の下では、「次点より低い順位の候補者の得票数は選挙が行われる度にゼロに近づいていく」というデュヴェルジェの法則があり、次点より低い順位の候補者は選挙ごとに泡沫候補化していく傾向がある。一般的に候補者自身は「泡沫」と呼ばれることを極度に嫌っている。「当選の見込みがない」と言われているも同然なのだから当然といえよう。そこでさまざまな言い換えが試みられている。大川興業総裁の大川豊は、大政党からではなく無所属やミニ政党（多くの場合、候補者自身が代表）所属で出馬する彼らに敬意を表して「インディーズ候補」と呼んでいる。この呼び方は著書の中で頻繁に使われ、好事家の間で普及している（これは、「メジャーな」候補に対する対立概念ととらえられるだろう）。また、フリーライターの畠山理仁は、著書『黙殺』において「無頼系独立候補」と呼んでいる。泡沫候補が報道される際、所属党派名が省略され「諸派」「無所属」と扱われることから「しょむ系候補」（諸無系候補）と呼んでいるサイトもあるが、さほど定着しているとはいえない。ただ、過去の選挙においては選挙運動用のはがきなどを他の陣営に横流しして売買した候補が現れたことや選挙公報等を用いて特定の商品の宣伝を行った政党などが問題になった事例（第16回参議院議員通常選挙で酢の宣伝を行った日本愛酢党など）や、特定の右翼団体が政党から資金援助を受けて立候補していた実例（第30回衆議院議員総選挙における肥後亨事務所の実例）があって問題となったこともある。そういう経緯から、供託金の額が引き上げられたこともあって、真剣に政策を訴えている候補までも選挙に立候補することが困難になってきている側面もある。現在においては、こうした事例は供託金が引き上げられたこともあり露骨な形で問題となる事例は少ない。また、小田俊与が昭和20年代から30年前半にかけて数多くの選挙について立候補届を書留速達郵便で予告無く送り付けて無差別連続立候補するが政治活動はおろか現地にすら赴かない売名行為があちこちで起ったため、国会の場でも問題となったことがある。このような事態に対処するために1964年に公職選挙法が改正され、立候補の届出は郵送等を禁止して選挙管理委員会への直接持ち込みに限定する規定が設けられた。
公職選挙法など法律上は、原則として候補者の差別はない。しかし、実態は法律上の政党とそれ以外の“その他の政治団体”・無所属候補に格差を設けている。政党要件を満たしていなくても、参議院選挙などほとんどの選挙では、政治団体は確認団体の要件を満たすことで、選挙では政党に準じる扱いを受けることはできる。しかし衆議院選挙では、確認団体制度が存在しない上、非政党候補は小選挙区での政見放送不可、小選挙区と比例区の重複立候補禁止など、法律上も非常に大きな格差が設けられている（詳細は政党の項目参照）。そのため、政党公認候補は制度上からも泡沫候補になりにくいよう保護され、相対的にそれ以外の候補が不利になっているといえる。候補者間の制度上の格差については、2005年の第44回総選挙後、日本国憲法第14条にある法の下の平等に反し違憲であるとして、選挙無効の訴訟で一票の格差などと共に争われた。しかし、2007年6月13日、最高裁判所大法廷（裁判長島田仁郎）は12対3で原告の上告を棄却し、原告を全面敗訴とする高裁判決が確定した。従って、現在の候補者間の差別は「合理的理由に基づくと認められる差異」の範囲内であり、合憲とされている。
公職選挙法により、マスメディアは特定の候補を差別することは禁じられている（評論として批判や評価することは認められている。また、ニュース価値の判断から、結果的に扱いに差が生まれても違法ではないとされる）。しかし、ほとんどのマスコミは選挙報道で候補者による扱いに差別を設けている。たとえば新聞・テレビなどの報道では、有力候補は細かい政策や選挙活動のレポートなどを報じたり、日本記者クラブ主催の討論会に参加できるが、そのほかの候補は「このほかにもご覧の方が立候補を表明しています」と、最低限の立候補情報のみしか報じない、という差別が常態化している。しかし、タレント候補については泡沫候補とみなされる場合でも比較的優遇される傾向がある。
泡沫候補・弱小候補が行う選挙活動を表現するために報道機関が用いる慣用句として、「独自の戦い」という表現が用いられることがある。転じて、主流・本筋とはかけ離れた方向・距離・観点において独特の活動を行うことを揶揄して用いることもある。選挙に関する報道においては公平性が求められ、報道機関は全ての立候補者氏名や政党名、肩書き、その所信などを報道することが求められる。しかし、いわゆる泡沫候補については有権者の関心が非常に低いばかりではなく、その選挙活動が、特に独特な主義・主張を掲げている場合や、売名目的などの本来の選挙制度の趣旨から逸脱していると考えられる場合も少なくない。そこで、限りある紙面や放送時間をこれらの候補者に費やすことは適当ではないとして、報道機関の裁量（編集方針）として、主な候補者と泡沫候補・弱小候補については取扱いについて軽重をつけているのが実情である。このような事情から、泡沫候補・弱小候補については最低限必要とされる形式的な公平を保ちつつ、出来うる限り簡潔な表現を用いて報道することとなる。また、泡沫候補においては所属政党が無い場合や、従前の政治活動や経歴が不明瞭であることも少なくない。また、選挙ポスターを貼らない、街頭演説を行わない、選挙公報の原稿を提出しない、顔写真を公表しない、政見放送を申し込まない（政党所属候補以外の政見放送が流されない衆議院議員総選挙を除く）等、報道機関としても選挙活動の状況について把握できない場合もある。そこで、このような候補者について文字通り「独自・独特の観点や価値観で立候補し選挙活動を行っている」という意味を表し、且つ、短く簡潔に表現した慣用句として「独自の戦い」が用いられている。
（神奈川11区）（横須賀市、三浦市）小泉純一郎（自前）が盤石。参院議員から転じた斎藤勁（民新）は無党派層にどこまで食い込めるかがカギ。瀬戸和弘（共新）は党勢拡大を狙う。天木直人（無新）、羽柴秀吉（無新）は独自の戦い。 ━━ 2005年8月27日 日本経済新聞朝刊「衆院選公示前の情勢・南関東」から引用
このような「泡沫候補」を意図的に無視、排除するマスコミの報道姿勢について「泡沫候補」とされた側は、意に介さない候補者がいる一方、政治的立場や思想を超え、主としてマスコミ批判の文脈から否定的な反応を示す候補者も少なくなく、中には公職選挙法・放送法に抵触していると主張し抗議活動を行ったり、法的手段に訴えた候補者も複数いる。大政翼賛会が干渉し、不公平な選挙であったといわれる1942年の翼賛選挙において、大政翼賛会の推薦を受けない「非推薦候補」であったが旧東京都第6区にてトップ当選を果たし衆議院議員を務めた経験がありながらも、戦後はほぼ一貫して泡沫候補として扱われた赤尾敏は戦後の選挙について、「新聞やテレビから消されてしまえばどんなに運動しても当選しない」「マスコミが持ち上げただけで当選圏内に入る。マスコミの影響が大き過ぎるが有権者がそれに気付いておらず、有権者は「選挙は公平に行われている」と思い込んでいる」「選挙は公正ではない。マスコミの選挙であり、不公平極まりない」「翼賛選挙は東條（英機）さん（大政翼賛会総裁）が責任を負ったが、今のマスコミは誰も責任を負わない」と早くから度々主張しており、赤尾が率いた大日本愛国党もマスコミ批判を主要な活動の一つとしていた。また反共・右翼活動家の深作清次郎も「天に唾するもの」とマスコミ批判を展開していたほか、赤尾・深作らとは全く異なる政治的立場にあった雑民党の東郷健も立候補のたびにマスコミの報道を「不公平」と指摘している。1950年代から1970年代にかけて国政選挙・地方選挙を問わず頻繁に立候補し、日本選挙史上最多の立候補歴を有するという小田俊与は「泡沫候補」と呼ばれることに強い抵抗感を抱いており、小田の出馬行動を批判的に書いた新聞に対し、訴訟を匂わす発言をするなどして脅しをかけたこともあるという。1992年の第16回参議院議員通常選挙比例区に民族派政治団体「風の会」から立候補した野村秋介は、同じく同選挙に環境系政治団体「希望」から立候補した藤本敏夫らとともに、選挙後「少数派・諸派の立候補者を排除するマスコミの選挙報道は公職選挙法違反である」としてマスコミ各社を刑事告訴した。野村は新右翼、藤本は新左翼の活動家出身であったが、共に「泡沫候補」「泡沫政党」とみなされマスコミではほとんど取り上げられなかった。特に「風の会」については選挙期間中『週刊朝日』誌上の風刺イラスト「ブラック・アングル」において筆者のイラストレーター山藤章二が、これを「虱の党」と揶揄した作品を発表するなどしたため、マスコミの中で特に朝日新聞にこだわっていた野村は抗議の姿勢をより強めている。また「希望」についても、藤本が歌手加藤登紀子の夫であり、獄中結婚等のエピソードがあったため、藤本本人は芸能界と無関係であるにもかかわらず芸能ニュースとして扱われる例も見られた。野村と藤本は政治的立場の違いを超えて共闘し、更に民事裁判も起こしたが、いずれも認められなかった。また1950年代より20回以上にわたって国政選挙などに立候補していた品川司も、1992年の参議院選挙後「「泡沫候補」を意図的に排除するマスコミの報道は公職選挙法・放送法に違反しており、特定の候補者に不利益を与えている」としてNHKなどを相手取り民事裁判を起こしたが、一審の東京地方裁判所おいて品川の訴えはすべて棄却されている。これらの判例がマスコミ側に候補者選別報道に関するお墨付きを与えている面がある。一方、1975年東京都知事選挙と1979年東京都知事選挙の二度にわたって立候補した前衛芸術家の秋山祐徳太子は、自ら進んで「泡沫候補」と称し、「独自の戦い」を敢行している。秋山は1965年、美術展に自分自身を出品する活動を行っており、政治の「ポップアート化」を掲げ選挙を通じて独自の表現を行った事例である。当時の選挙ポスターは国立国際美術館などに作品として収蔵されているほか、2002年には著書『泡沫桀人列伝―知られざる超前衛』を出版。落選後も自ら「泡沫のソムリエ」等と称して芸術・執筆活動を展開している。
形式上間接選挙であるアメリカ合衆国大統領選挙では、州ごとに大統領選挙人候補の立候補手続きをする必要があり、その際に州によっては立候補に一定数の有権者署名が必要になるなど、二大政党以外から過半数の選挙人を立候補させること自体のハードルが高い。一方では立候補条件の緩い州もあるため、半数未満の選挙人候補者しか出さず大統領当選が当初より不可能である候補者は多数現れる。1968年大統領選挙を最後に二大政党候補以外が一般投票で選挙人を獲得した例がないこともあり、大統領選挙討論会実行委員会（en:Commission on Presidential Debates）によるテレビ討論会などには基本的に二大政党の候補しか呼ばれないが、ロス・ペローが二大政党候補と互角の世論調査支持率を得ていた1992年大統領選挙では3名による討論が行われた。2012年大統領選挙では、アメリカ緑の党のジル・スタイン候補が10月16日にホフストラ大学で行われた討論会に参加を要求したが、会場で警察に逮捕され、強制排除された事件があった。そこで、二大政党以外の主要候補者（全員ではない）を集めた討論会も独自に開催された。一般投票に先立つ二大政党ごとの大統領予備選挙のテレビ討論では多数の候補が居並ぶことが多いが、ここでも世論調査において一定の支持を得ている候補のみが招待され、泡沫候補は除外される。また、立候補していない人物の名前を投票用紙に自書することができる追記投票制度を採用する州が多いが、追記投票で当選する例は稀である。追記投票の総数が当選者の得票数に達しない場合でも追記投票の内容を集計する州においては少数得票の者の名前が多数記録される。
韓国では「群小候補」（군소후보）と呼ばれている。韓国大統領選挙の場合には候補者乱立を避けるため法律で出馬時に供託金3億ウォンを供託することになっており、得票率10％未満だと全額が没収となる。
2017年大韓民国大統領選挙では、歴代最多となる15名が立候補した（うち2名は辞退）。しかし、国会に議席をもつ主要5政党候補以外の動向が個別に報道されることはほとんどなく（多くは「泡沫候補」として一括報道される）、補助金などの面でも有力候補との格差が存在する。また公職選挙法82条2項の規定により、選挙放送討論委員会主催のテレビ討論会への参加資格が、国会に5議席以上の所属議員を有する政党候補、直前の選挙で得票率3%以上を獲得した政党候補、世論調査で平均支持率5%以上の候補と定められているため、テレビ討論会に参加することができない。これらのテレビ討論会に参加できない候補のためのテレビ討論会も別途あるが、放送時間帯が深夜となるなど、ゴールデンタイムに放送されるテレビ討論会との格差が指摘されている。
総務省令電波法施行規則には種々の無線局について種別を定義しているが、いずれにもあてはまらないときに指定される種別である。
電波法施行規則第4条第1項第29号に「特別業務を行う無線局」と定義している。 特別業務とは、第3条第1項第20号に「前各号に規定する業務及び電気通信業務（不特定多数の者に同時に送信するものを除く。）のいずれにも該当しない無線通信業務であつて、一定の公共の利益のために行われるもの」 と定義している。 引用の促音の表記は原文ママ
種別コードはSP。免許の有効期間は5年。但し、当初に限り有効期限は5年以内の一定の11月30日となる。（沿革を参照）VICS用ビーコンは技術基準適合証明の対象であり、適合表示無線設備になれば簡易な免許手続の規定が適用され、予備免許や落成検査が省略されて免許される。
適合表示無線設備には、技適マークの表示が義務付けられている。また、技術基準適合証明番号又は工事設計認証番号の表示も必須とされ、VICS用ビーコンを表す記号は番号の英字の1-2字目のPZである。（特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則 様式7）但し、2013年（平成25年）4月以降の工事設計認証番号（4字目がハイフン(-)）に記号表示は無い。
マーチス、VOLMET放送、路側放送、潮流放送はベリカードを、しおかぜはベリカードに代えて御礼状を発行している。これらは無線局の義務ではなく厚意によるものである。
総合スーパーの「イトーヨーカドー」を核テナントに専門店モールを併設する形態で開業。イトーヨーカ堂は2005年（平成17年）3月9日に三井物産と合弁でデベロッパーのモール・エスシー開発を設立し、ショッピングセンターの開発・運営に参入した。設立時の出資比率はイトーヨーカ堂が60%で、三井物産が40%であった。モール・エスシー開発は、2016年11月30日付で、セブン&アイ・ホールディングス直系に移動の上、グループの不動産開発・管理全般を担う株式会社セブン&アイ・クリエイトリンクに商号変更している。ほとんどの店舗はセブン&アイ・クリエイトリンクが開発し、イトーヨーカ堂から施設運営を受託されているが、アリオ倉敷のみセブン&アイ・クリエイトリンクが施設運営も行っている。また、アリオ倉敷では開業当初の核テナントだったイトーヨーカドーが撤退したため、初めて非セブン&アイ系列のスーパー（天満屋パピーズ）を核テナントとする店舗となった。
ariel（"空気の精"の意）と語尾に「o」を組み合わせた造語。また、Arioを表す4字にはそれぞれ「娯楽」「安らぎ」「情報発信」「創造性」といった意味が込められている。
小谷 善行（こたに よしゆき、1949年3月11日 - ）は、日本の計算機科学者、パズル愛好家。工学博士。東京農工大学工学部情報工学科名誉教授。電子情報通信学会、ACM、各会員。テンソル・コンサルティング株式会社技術顧問。パズル懇話会会長。コンピュータ将棋協会副会長（元・会長）。情報処理学会フェロー。
兵庫県神戸市生まれ、神奈川県川崎市育ち。1971年、東京大学工学部計数工学科卒業。1977年、東京大学大学院工学系研究科計数工学専攻博士課程修了。東京大学　工学博士　論文の題は「文脈同値関係による言語構造の学習的推論」。 在学中は、将棋部等への参加の傍らSF研を立ち上げる（日本SF界では、横田順彌の作風を指して使われるようになった「ハチャハチャ」という語のSF方面への伝搬にまつわる話が知られている）。東京農工大学工学部の数理情報工学科設立時からの教員の一人である。専任講師、助教授を経て1993年より教授（2014年3月まで）。現名誉教授。コンピュータ科学のうち、音楽など人間とコンピュータの関わりや、人工知能の関連分野としてパズルやゲームの研究（いわゆる「ゲーム情報学」）に関し、日本における学術分野としての成立・定着に尽力した。特にコンピュータ将棋には1980年前後という初期から取組み、1986年に瀧澤武信らと「将棋プログラムの会」を立ち上げ（1987年～コンピュータ将棋協会）、2001年まで会長をつとめた（現副会長）。パズルについては学術的な研究と同時に熱心な愛好家であり、コレクターとしては7000個以上のパズルを収集している。自ら創作したパズルも数多い。「パズル懇話会」の現会長もつとめる。
アブドル・アルハズラット (Abdul Alhazred) は、ハワード・フィリップス・ラヴクラフトの一連の小説に登場する奇書「ネクロノミコン」の著者とされる架空の人物。アブドゥル・アルハザードとも（どちらかというとこの表記の方が一般的である）。鬼神論者または妖術師である。
伝説の円柱都市アイレムを見た、アラビア南部の砂漠にある無名都市の廃墟の地下で人類より古い種族の秘密の年代記を発見した、など信じ難い言動が多かったため、狂えるアラブ人、アラビアの狂える詩人と呼ばれることもある。ラヴクラフトの記した資料『ネクロノミコンの歴史』では、アルハズラットの生涯についての説明がある。それによると、ウマイヤ朝の時代にイエメンのサナアで活躍したとされ、ムスリムであったがイスラームやクルアーンの教えには関心を持っておらず、ヨグ＝ソトースやクトゥルフ等の旧支配者を信奉していた。その最期については諸説あるが、一般的には738年、ダマスクスの路上で白昼、衆人環視の中、見えない怪物に貪り食われたと伝えられているという。後に、ラヴクラフトの友人であったオーガスト・ダーレスが中心となって体系化されたクトゥルフ神話に、ネクロノミコンとともに度々言及される。なお、子孫のアラン・ハッサードはアーカム・デイリー・ニュースの記者として深きものどもや旧支配者絡みの事件に度々関わり、ワトスン役の友人フランクリンの手によって小説の形で公表されている。ラヴクラフト本人の説明によれば、この「アブドル・アルハズラット」と言う名前はラヴクラフトが5歳の時、アラビアンナイトを読んでアラブ人になりたがった頃に使っていた名前であり、命名者についての記憶は定かではないが、誰か大人の人につけてもらった名前であるとしている。この命名者については、叔父にせがんで付けてもらったとも、またはフィリップス家の弁護士アルバート・ベイカー（Albert Baker）とも、あるいはラヴクラフト自身ともいわれている。