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元々、沖縄の芸能は祭祀と密接な関係をもつ。これもその一つである。​沖縄のお盆は、旧暦 の7月13日～15日の3日間にかけて行われる。13日をあの世から祖先をお迎えする日として「ウンケー」、お盆の中日の14日を「ナカヌヒ」、15日をお盆にいらしたご先祖様をお送りする日として「ウークイ」と呼んでいる。お盆最終日に先祖供養のために集落の通りを列をなし、練り歩くことを「道ジュネー」と言う。村での奉納芸能を行う前に、村の御嶽や拝所の神々に顔見世をすることが目的である。
​ 「道ジュネー」の「ジュネ」は、沖縄の古語の「巡る、連なる」の意に由来するのではないかと考えられている。ジュネ(巡回)するという由来に基づき、先祖供養を目的とした芸能や祭りで集落を練り歩く「道ジュネー」が行われている。シママーイ (シマ=地域、マーイ=回り)ともいう。
​現在では、練り歩かずに仮設舞台の上を一巡して済ませる場合もある。また、旧盆中であれば昼夜を問わずに行われることや、お盆の迎え(ウンケー)から数夜連続で行われることもある。また、この「道ジュネー」の際に各家から寄付金が寄せられ、青年会活動の重要な資金源となっている。戦前は、各家庭を一軒ずつエイサーを踊ることが多かったが、現在では家々の面する道や広場で行うことが一般的である この「道ジュネー」の際に各家から寄付金が寄せられ、青年会活動の重要な資金源となっている。さらに、「道ジュネー」は沖縄全島エイサーまつりの前夜祭のイベントとしても行われるようになっている。
2008年春から千葉市、横浜市、熊本市の3都市に相次いで開業した。2008年夏に、幕張と港北の2館は合同会社ジョイントアーク・X01が取得したと発表された。両館はさらに、2010年3月10日にオリックス不動産投資法人が取得したと発表されている。2013年から2014年にかけ、OJRの戦略方針により、OJRが取得した「平成観光札幌駅前ビル」及び「ORE有楽町」をauneにそれぞれ改称した。
aune熱海（あうねあたみ）は、静岡県熱海市に計画されていた商業施設。ジョイント・コーポレーションにより、つるやホテルの跡地に地上10階建てのビルの建設が進められていたが、2009年にジョイント・コーポレーションが会社更生法の適用を申請したため、完成直前だった施設は開業することなく計画は白紙となった。建物は長らく放置されていたが、2018年になって中国系資本によるホテル用途への転換が決定し、2019年冬に「熱海パールスターホテル」として開業する予定である。
福島県立小高工業高等学校1年生の頃、所属していた陸上部から自転車競技に転向し、師匠の谷津田が主宰する練習グループに入り、高校時代はほとんど谷津田のグループで競輪選手になるための練習を積む。その成果が実って競輪学校は1回の受験で合格を決め、高校卒業後は第88期生として日本競輪学校に入学した。主な同期には山崎芳仁、武田豊樹、佐藤友和、永井清史、成田和也らがおり、同じ谷津田グループである森田達也も同期である。在校成績38位で卒業し、デビュー戦は2003年7月7日の京王閣競輪場で、初勝利も同日。それから着実にS級へ昇格し、2010年には高松宮記念杯と寛仁親王牌の決勝に進出した。2011年も寛仁親王牌競輪の決勝に進出し、年末に平塚競輪場で開催された特別レースの「ナショナルチームカップ」では捲りで圧勝している。2012年には4月に名古屋競輪場で開催された共同通信社杯競輪の決勝において、打鐘より先行した佐藤友和の番手から最終バックより捲りを放ち、そのまま押し切ってGII初優勝を果たした。その後は競輪競走でもトップクラスの実力を維持しながら結果が出せない状況が続いていたが、2016年の全日本選抜競輪決勝（自身7度目のGI決勝）において、新田祐大の番手より抜け出す形で優勝し特別競輪を初制覇。翌2017年も地元いわき平競輪場でのオールスター競輪決勝において捲った新田祐大の番手より最後の直線で内から交わし地元ワンツーで特別競輪2勝目を挙げ、さらに寛仁親王牌の決勝においても捲った新田からの番手差しでGI連勝による特別競輪3勝目を挙げた。
第二次世界大戦後、東側諸国となり共産主義化が進められ、工業は国有化された。スターリン主義政策を取り入れ、経済（重工業と農業を主にした）のソビエト型化、企業の国営化、125エーカー（50ヘクタール）超える私有農地は国に収用され、一般市民のソビエト人化が執行された。1949年、ソ連主導による共産主義諸国のコメコンに加盟。1970年代以降、ギエレク政権は西欧諸外国からの借入で経済成長を目指した。1970年代前半には高度成長を実現したが、政権の無計画な経済政策とオイルショックにより成長は減速、主に西欧諸外国などから多額の借入を繰り返し経済は悪化、食料・物資不足を招き、闇市が盛んになり欠乏経済を発達させた。この為、労働者の賃上げストライキや急激なインフレにより社会主義経済が限界に達し、東欧に自由化（東欧革命）の波が押し寄せ1989年に共産主義の破壊、市場経済化を進めている。1996年には経済協力開発機構 (OECD) への加盟を実現した。2007年、ポーランドは35歳以下の人口が全体の50%を占め、25歳以下は全体の35%を占める、若者の非常に多い国であり、このことが経済に好影響を与えている。また、大学在学率は高い。こういったことにより、政治の混乱がみられた2005年9月から2007年10月にかけても経済のダイナミズムが失われることがなく経済成長を遂げている。2015年、ポーランド経済は2004年のEUメンバーシップ獲得後、EU内の先進地域と貧しい地域の格差を縮める目的であるEU構造ファンド(EU Structural Funds)の融資獲得により経済成長を遂げている。失業率はEU平均を超えながら、経済の豊かさを比較する指標とされる一人当たりの名目GDPは、著しくEU平均以下のままとなっている。
ポーランドは、EU最大のEUファンド融資資金の恩恵を受けている国である。近年はGDP成長率が高く、2006年は5.8%、2007年は6.6%であった。今後も高成長を維持すると予測されており、国内インフラの整備の急速な進展にあわせて国内経済は本格的な成長軌道にのったものと考えられている。ただし2008年に関しては、2007年のサブプライム・ショックに伴う世界同時株安および世界的な一次産品価格上昇の影響で、2007年に比べ経済成長率はやや低め、インフレ圧力は強めになるのではないか、と予想されていた。しかし2007年から始まった世界金融危機の影響は最小限にとどめ、比較的順調な成長をし、特にヨーロッパが深刻な不況に陥った2009年はヨーロッパで唯一プラスの経済成長率を達成し、以前から行っていたポーランド独特の非常にユニークな経済政策が、世界から注目を浴びるようになった。2009年、ポーランド政府は大きく被害を受けた国内経済のために、IMFから205億ドルを借り入れた。ポーランド・ウクライナ開催UEFA欧州選手権2012では、関連施設・インフラ建設準備や住宅バブルに向け、西欧や諸外国から大きな投資を受けた、このインフラ投資事業により世界金融危機の大きな被害を免れた。だが世界的な金融危機も反映し、住宅投資バブルは不発となり投資家の予測に反する結果に終わった。2010年は世界中で行われている景気対策を目的とした大規模な金融緩和の為、ポーランドの第二四半期成長率はプラス3.5%を記録したため、ポーランド政府とポーランド国立銀行は景気の過熱と資産価格上昇の可能性やそれに伴う高いインフレの可能性を懸念し始め、公的部門の財政再建路線の強化、金融引き締め政策、貸出規制の強化、といった対応策を考慮している。2014年、GDP成長は1.3%。
2005年、OECD加盟国中、高い大学在学率を示した。、中東欧地域でも突出して規模の大きい国内市場（ポーランドの人口とGDPは、2004年にEUに新規加盟した10か国の半分以上を占める）と西方の欧州連合域内や東方のロシア勢力圏（CIS諸国）への基点となる地の利を見込んで、世界各国からポーランドへの直接投資も近年非常に盛んになっており、直接投資総額は2006年は1年間で150億ドルを超えた。2006年はルクセンブルクからの投資がもっとも盛んで、ドイツ、イタリア、オランダ、イギリス、スペインがそれに続いた。日系企業の進出が増加しており、2006年の日本からの直接投資額は10億ドルを超えた。ポーランド情報外国投資庁（PAIiIZ）によると、2006年10月現在で、日本からの投資予定案件が30件以上あるとされている。
ポーランドでは労働コストが比較的低いことや市場としての魅力からこれまで外資系企業は生産拠点としての「工場」をポーランド国内に建設・拡張する投資をしていたが、近年はその教育水準と良質の労働力に注目し、企業の中核となる研究開発ハブとしての拠点を建設・拡充する投資が盛んになっている。2007年現在、ポーランド国内にはシーメンス、アセア・ブラウン・ボベリ（ABB）、インテルといった外資系の研究開発センターが40も設立されており、4500人が働いている。これは旧東欧諸国では最大規模である。
共産主義から資本主義への体制変換に伴い、共産主義時代に諸外国から借入れた膨大な借金対策ではショック・セラピー（ショック・ドクトリン）で対応した。この経済混乱によって1990年代半ばに約30%という途方もない失業率を記録したポーランドは、その後の経済改革や諸外国からの経済援助などで奏し、2008年6月の失業率は7.3%と、劇的に改善している。特にここ数年の失業率低下のスピードは驚異的である。2008年4月末現在でポーランド人の平均給与額は3,138PLN（$1,442）である。世界金融危機の影響が残る2010年9月においては9.6%となっており、これはEUの平均とちょうど同じである。2015年、失業率はEU平均を超え、月額平均給与は€705と示されている。この近年のポーランド人の国外移住(移民)は、ポーランド国内失業率を下げ、ポーランドへの送金で約410億ユーロをポーランド経済にもたらした。
2004年5月のポーランドのEU加盟後には、各国間で取決められる労働条件でイギリス、アイルランド、スウェーデンが自国の労働市場を旧共産圏に開放し、ポーランド人がこれらの国で自由に働くことができるようになった。現在イギリスには推定100万人、アイルランドには50万人、スウェーデンには数万人のポーランド人が出稼ぎに行っている。他のEUの中東欧国同様、主に単純労働者としての雇用が先行している。一部ではホワイトカラーとしての雇用もみられ、財を成すものも現れた。これまで本国経済の堅調に支えられてポーランドへ帰国する者が徐々に増加していたが、昨今の世界的な金融危機の余波で国内外の経済情勢が激変しているため、ポーランド本国でも就職の機会が少ないのではないか、職を得ても収入が低いのではないか、あるいはポーランド国内であっても自分の出身地とは離れた地方でないと求人していないのではないか、と考えて帰国をためらう動きも出てきた。2011年まで数カ国の西欧諸国で旧共産圏のEU中・東欧8カ国の市民に対し労働移住において制限を設けている。ドイツとオーストリアは2ヶ国を除く全ての欧州連合加盟国はポーランドに対して労働市場を全面または一部開放している。ドイツとオーストリアは2011年4月30日までは一定の制限措置を維持することになる見込みである。2016年、ポーランド人移民の行き先は、１位 UK、次にドイツとなっている。
強い通貨(ポンド)と、ポーランドの4倍以上の最低賃金と4倍の給料や高い生活水準で生活ができるイギリスでは、2004年のEU加盟以来、大量のポーランド移民がUKに仕事を探しに行った。2004年度はたった95,000人だったが、2010年度には 550,000人となり、2015年度は850,000人以上が在住する。ポーランド人は、英国内最大のEUからの移民となっている。今では、ロンドン南部の朝の通勤バスで乗客全員がポーランド人となる事があるイギリスでは、急激なポーランド人移民の短期間での増加により、英語のできないポーランド人への対応を兼ね公共施設の学校や病院などで行政のサービスとしてポーランド語の通訳者が必要不可欠となり、図書館もポーランド語の本や・雑誌・新聞をそろえた。ポーランド人コミュニティはポーランド人向け新聞を発行し、ポーランド食品店やポーランド料理のレストランが開業したり、英語のできないポーランド人向けのリクルート・エージェンシーが幾つもできた。2016年、EU離脱投票後の数日間に、ポーランド人移民などへのヘイトクライムが100件以上発生している　2013年度では、このヘイトクライムはEU加盟後の2004年から10倍に増加した
労働者としてだけでなく、経営者としても多くのポーランド人が活躍し、移住先の経済に貢献している。たとえばイギリスでは簡素な会社設立申請により2007年の1年間だけでもポーランド人オーナーの企業が4万社も設立されている。ポーランドの大学は無償で、大学進学率が高い、外国へ出ている出稼ぎのうち未熟練労働者の祖国へのUターンを積極的に奨励している。ポーランドにおけるインフラ整備や教育など経済発展の基礎作り事業は、規模が巨大であるにもかかわらず資金リスクがないのが特徴である。これは政府や民間からの資金調達に加えて、EUからインフラ整備や教育などポーランド事業を支援するために膨大な補助金（EU構造ファンド、英：EU structural funds）が下りているからである。政府は2010年度より緊縮財政を行っているが、これは主に国営企業の民営化による新規株式公開（IPO）で多くを賄うことになっており、歳出規模を削減するというわけではない。また、インフラ整備プロジェクトは主にEUなどから資金が確定して拠出されている。これまで国内で9万のプロジェクトに86億ユーロの支援が行われ、13000もの一般企業、数千キロの道路建設、鉄道路線や各地の主要駅の改修や建て替え、無数の歴史的建造物や遺跡の整備といった事業がEUから潤沢な資金援助を受けている。また、61万人のポーランド人学生、260万人の一般のポーランド人がEU資金の恩恵を受けている。2007年から2013年にかけての間でポーランドがEUから補助金を受け取る事業の総数は、ドイツに次いでヨーロッパ第2位である。このほかにEUからは農業補助金や行政補助金などがポーランドへ渡されている。ポーランド政府が、「ポーランドへ帰ろう!」キャンペーンを張って国外にいるポーランド人の帰国を熱心に促しているのは、これらの大事業のために膨大な人手が要るためである。
ポーランド人労働者は、2007年から始まった世界金融危機の際には約半分の50万人が祖国ポーランドに一時期帰ったとされる。これはポーランド経済が好況で条件のよい就職の機会がどんどん増えていること、イギリスの経済が本格的な調整期に入ったため働きに来ても期待したほどの収入が得られないこと、ポーランドの急速な経済発展でポーランドの賃金が以前より良くなり失業率が低下したこと、イギリスの生活コストが高いこと、通貨を比較するとイギリス・ポンドがポーランド・ズウォティに対して長期下落していること（1イギリス・ポンドはポーランドが欧州連合に加盟した2004年5月は約7ズウォティだったのが、2008年4月現在では約4ズウォティ）、イギリスに来ていたポーランド人がもう十分に貯金したこと、イギリス滞在で英語能力、英語圏の習慣、ビジネスのノウハウを充分に身につけたこと、ポーランドで家を買って住んでポーランド国内で子供に教育を受けさせたほうがいいと考えていること、ポーランド経済の順調な発展で祖国ポーランドで働くならばイギリスで外国人として働くよりもはるかに社会的地位の高い仕事に就くことができること、家族の構成員が長期の出稼ぎに出ることはよくないと考えていること、などさまざまな理由が一度に重なったものである。ポーランド政府も労働力と頭脳を祖国に引き戻そうと本格的に動き出した。2008年春からポーランド政府は、外国へ働きに出ているポーランド人の帰国を促す大々的なキャンペーンを展開している。
ポーランドの農業は第二次世界大戦によって壊滅的な被害を受けた。農地の1/3が失われたことはもちろん、豚の5/6、牛と羊の2/3が殺されている。ポーランドは21世紀の現在も農業国である。国土面積のうち、農地の占める面積は42.1%（2003年、以下、United Nations Statistical Yearbook 2002による）に達し、農業従事者は407万人である。ただし、労働力人口に占める農業の比率は、1948年時点の53.5%に比べ、1991年には26.7%まで低下している。約90%が個人農家であるが、EU加盟後、政策によりポーランド政府は個人農家の縮小化や廃業を行なっている。共産主義時代には農地の国有化・集団農場化された。EU加盟後は、ポーランド政府により個人農家の縮小と廃業化が行われている。国土が温帯と冷帯の境界に位置すること、降水量が少ないことを反映して、麦類の栽培が盛んである。中でもライ麦の生産は世界第2位（336万トン、シェア21.7%）、えん麦は世界第5位（131万トン、5.5%）に達する。ただし小麦の生産量（856万トン）は国内需要を満たすに至らず、輸入している。同じく寒冷地に向くばれいしょ（世界第7位、1101万トン、3.4%）、てんさい（世界第7位、1097万トン、4.6%）。このほか、有力な農産物は、りんご（世界第7位、205万トン、3.4%）、キャベツ（世界第8位、140万トン、2.0%）、なたね（世界第7位、143万トン、3.0%）、ホップ（世界第5位、3355トン、3.3%）、亜麻（世界第10位、1万10000トン、1.2%）。イチゴ（世界第1位、20万トン）である。冷凍用イチゴもさかんに輸出されており、生産されるイチゴの60%は冷凍用で、輸出高は世界1位の8400万ドルに達する。ハーブを栽培する。現在フランスで消費されるブルゴーニュ種のエスカルゴの大半はポーランド産である（フランスで消費されるエスカルゴのうちフランス産は全体の2%にすぎない）。しかしポーランドではエスカルゴを食べることは一般的ではない。畜産業では豚（世界第7位、1811万頭、1.9%）が主力、農業政策では豚・羊に重点が置かれていたが、近年は牛や馬にも力を入れている。精肉や加工品は欧米を中心に輸出されている。
ポーランドは鉱物資源に恵まれた国である。石炭を中心とした有機鉱物資源、亜鉛、銅、鉛といった重要な非鉄金属が豊富なことが特徴である。有機鉱物資源では、石炭（1.0億トン、2002年、世界シェア第7位、2.8%）と、燃料などに用いる亜炭（5955万トン、同7位、6.5%）が豊富である。可採埋蔵量は石炭203億トン、亜炭19億トンであり、枯渇の心配もない。ヨーロッパではロシアに次いで石炭が豊富である。少量ではあるが、原油（77万トン）、天然ガス（162千兆ジュール）も採取されている。天然ガスは、輸出するほど大量には産出しないが、それでも国内消費の3分の2をまかなっている。金属鉱物資源では、銀鉱（1200トン、世界第8位、6.0%）、銅鉱（50万トン、同9位、3.7%）、鉛鉱（5.3万トン、同9位、1.8%）、亜鉛鉱（15万トン、同10位、1.8%）のほか、金とマグネシウム鉱を産出する。そのほかの鉱物資源としては、イオウ（122万トン、世界シェア2.1%）と岩塩（420万トン、世界シェア2.0%）を採掘する。岩塩の採掘孔はヴィエリチュカ岩塩鉱（マウォポルスカ県）など観光資源としても活用されている。
2008年現在、ポーランドでは全世帯の30%強にブロードバンドインターネット接続が普及しているが、これは欧州連合（EU）の平均34%を下回っている。ポーランド政府は2010年末までに国内全世帯の50%はブロードバンドインターネット接続を普及させることにした。特にマウォポルスカ県では重点措置が採られ、2010年末までに県内の世帯と県の施設の90%以上にブロードバンドインターネット接続を普及させることにしている。上記のようにブロードバンドインターネット普及率は突出して高いわけではないが、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）である「nasza-klasa.pl（わたしたちのクラス）」には約1200万人が加入している。全国民（約3700万人）のおよそ3人に1人がこのサービスを利用していることになり、驚異的なインターネット利用者大国といえる。2008年5月現在、ウィキペディアの記事数では英語、ドイツ語、フランス語に続いてポーランド語が第4位。ポーランド語につづく5位が日本語である。ポーランドの人口（約3700万人）やポーランド語話者数（約5000万人）を考えるとこれも驚異的といえる。
室津半島の東端である四代地区（上関原子力発電所の予定地でもある）から西に3.6 km、上関港から16キロ離れた海域にある。属島として島の西側約200mの海域に小島、同じく西側約1kmの海域に小祝島（祝島現地では「こいよう」あるいは「こいおう」と読む）がある。島の周囲は12kmで、面積は7.67平方キロメートル。島を東側の対岸・上関町四代上空からみるとハート型にみえる。海岸線付近は急峻な傾斜地が多いものの、島の中央部はなだらかで全域が台地状の丘陵地帯となっており、遠くから見るとスープ皿を伏せたような地形となっている。
戦後の最盛期には人口は5000人程度とされていたが、現在は500人（2010年6月末現在）で、65歳以上が69%以上を占めるいわゆる高齢化がすすむ過疎地域となっている。海岸線のほとんどは急斜面となっているため、東側にある港近くの本浦と呼ぶ比較的平坦な斜面に住居が集中し、集落を形成している。最も高い地点は長見山と呼ばれ標高357.4m。夏は台風の進路にあたるためその強風や、豊後水道を北上する冬の強風や荒波の直撃から住居を守るために、石を積み、土や漆喰、セメント（モルタル）などで固めた、一見石垣のように見える練塀（ねりべい）と呼ばれる塀が、軒下で屋根と連結され、住居の周囲を覆っている。塀と塀の間にはさほど広くない路地が迷路のように入り組み、城壁のような練塀の景観が異彩を放ち、祝島集落の独特の情緒を醸し出す。
昔から漁業が盛んで、現在でも漁業を中心とする半農半漁を営む島である。漁業、農業、遊漁、観光などが、島民の主な収入源となっている。祝島市場（旧・祝島漁協）は祝島の経済のカナメで、海産物のみならず、「祝島びわ産直グループ」のビワやビワ茶、あるいは、みかん、寒干し大根などの委託販売をする。祝島漁協は島民の屋台骨を支え、島おこしと生活権を守ってきた重要な団体であったが、合併などにより漁協は山口県漁協祝島支店に改組され、通信販売部門は現在祝島市場が担っている。
祝島の西側に広がる周防灘は、魚種も豊富で、四季を通じて各種の海産物が獲れる瀬戸内海における屈指の好漁場といわれている。特に祝島近海は環境破壊がすすむ瀬戸内海の中でも比較的自然環境が残っているとされ、一昔前まで瀬戸内海のどこにでも見られたイルカの一種であるスナメリは、ここ祝島近海や広島県竹原市沖の阿波島海域など特定の海域でしか見られなくなっている。また、おそらく19世紀後期から20世紀初期にかけて、山桜の咲く季節には祝島の周囲にたくさんの鯨が見られ、この地で子を産むという伝聞が残っている。鯨墓や山陽小野田市や別府湾などの周辺における捕鯨の記録も考慮し、大村秀雄は当時コククジラと推定して同種の瀬戸内海への回遊と繁殖を示唆した。近年にも時節鯨が見られる事もある。1960年代ごろは、一本釣りのタイが漁獲高のトップで、「祝島鯛」は本土の高級料理店にその名が知られるほどであった。ヒラメやカレイ、タコなどもよく獲れた。現在、水揚げ量の多い順でならべると、アジ、タイ、タコ、サヨリ、カレイ・ヒラメ、ヤズ・ハマチ、甲イカ、メバル、ハゲ、タチウオなど。
農業も盛んで、みかんやびわが農地面積の六割以上を占め、本土に出荷されて市場から高い評価を受けているが、高齢化による担い手不足で生産量が伸び悩み、島民の悩みの種となっている。最も評価を受けている農産物はびわで、他地域のものと比べて糖度が高いと言われている。これは祝島の風土が、びわの生育に特に適しているためだと説明され、農薬に頼らず生産することができる。びわに脚光が当てられるまでは、みかんが主な農産物であったが、オレンジ輸入自由化以降のみかん価格暴落により、より単価の高いびわへと転作が進んできた経過がある。また、反原発運動の進展とともに全国各地の各種の運動グループとの交流から、積極的に有機農業化がすすめられ、島内で穫れる農産物は現在ほぼ無添加・無農薬農産物といってよい。しかし、高齢などが理由で除草剤を使う農家が何戸か存在するため、国の無農薬農産物表示ガイドラインに従わざるを得ず、現在は「無農薬」表示を断念。それでも、産地直送で各地へ送られる農産物は農薬・除草剤を使わない無農薬のものに限って出荷することになっている。
有名な観光資源はなく、交通の便も良いとは言えないが、島内に旅館・民宿があり、全国にも例のない練塀を見に来る人はあとを絶たない。また、23年におよぶ原子力発電反対の闘争が続いているため、原発問題や環境問題に関心がある人の間では比較的知名度が高く、伝統的な生活や伝統行事の神舞（後述）などが残っていることから、知る人ぞ知る隠れた観光地となっていて、観光目的の来島者は少なくない。また、反原発・脱原発・反公害など各種の運動家が交流目的に訪れるケースもある。練塀や、丘陵の高くまで耕された棚田が観光ポイントで、新鮮な魚に舌鼓を打つ観光客は多い。また漁師が船頭を務める遊漁船で魚釣りをする遊漁（ゆうりょう）も盛んである。遊漁の予約・申し込み受付は祝島市場が扱い、一般に島の外にある上関町四代港に遊漁船が送迎するシステムをとっている。祝島近海では主に四季を通じマダイ、メバル、アジが釣れ、夏にはカワハギ、スズキ、イカが、秋はハマチ、冬はタチウオ、キス、サヨリなど。定例ではないが、2002年11月から随時朝市が行なわれるようになり、島内の特産品から炊き込みご飯や押し寿司、焼き饅頭、たこ焼きまでが販売される。ゴールデンウィークや各種催し物などに合わせて行なわれることが多い。島民にも人気が高く、特に売れ筋の商品は定期船到着（10時40分）前に売り切れることもある。過去の例では、朝市開始の午前10時前から人気商品に人だかりができ、10分程度で売り切れたこともあった。島南部に平さんの棚田と呼ばれる棚田があり、重機を利用せず個人で作った石垣としては非常に規模が大きい。中心部からは片道1時間弱の道のりがあり、高低差が大きいので自転車でいくのは困難である。
過疎化に伴い、子供の数が少ないため、2005年3月17日に上関町立祝島中学校は休校となった。一方、同年4月8日、新入生の登場により、休校となっていた上関町立祝島小学校が2年ぶりに復活、開校式兼入学式を行い、校長1名、教諭1名、事務員1名、児童1名という最小規模の小学校として再出発している。本土の上関町内の小学校とたびたび交流授業を行っている。その後祝島小学校は2017年3月31日で休校。
JR山陽本線柳井駅下車、バスで約50分乗車して室津に到着、室津港の渡船口から定期高速船「いわい」(平成30年4月就航)で約40分、最終寄港地の上関町四代港からなら祝島まで15分である。定期船は一日に祝島行きは3便（うち最初の便は室津発で寄港地なしのノンストップ）、帰りの室津港～柳井港行きは2便(第一便，第二便)、室津港行きは1便(第三便)運航している。あるいは上記定期船のうち、JR山陽本線柳井港駅から徒歩3分の柳井港を起点として終点として運航するものもあり、バスに乗車することなく定期船のみで島に渡る方法もある。この場合の乗船時間は約1時間10分となる。さらに、自動車利用の場合は、室津港、上関港、蒲井港、四代港に定期船が寄港するため、駐車場に車を置いて定期船に乗船することもできる。島内には山口県道330号祝島線が集落から海岸に沿って島の反対側の三浦まで設けられ、農産物輸送や観光、島内行事の「祝島 不老長寿マラソン」などで活用されている。島内の遊覧のため、自転車を貸し出す宿も。
明治期、祝島生れの藤本友次郎は単身アメリカ合衆国に渡り、鋼鉄船によるまき網漁、延縄漁の技術を習得後、下関で藤友組を創業した。鮮魚仲買を兼ねた藤友組は隆盛の一歩を辿り、大正期から昭和初期にかけて日本を代表する水産企業に成長し、日本海沿岸の境港、魚津等主要漁港をはじめ、朝鮮・満州に進出し、祝島出身者の多くが奉職した。このことは、当時の離島としては珍しい高水準の教育を受けた島民が多いこと、広く本土や世界での見聞を持ちながら、生活基盤は祝島に持つという独特の生活スタイルと繋がり、島独自の文化の形成にも関与しているとの考察も存在する。藤友組は昭和6年の世界恐慌の際に倒産したが、船団や施設の多くは林兼産業、日本冷蔵、日本水産等に譲渡され、従業員の多くも雇用を継続され、水産業界に祝島出身者が広く展開する基となった。日本冷蔵常務取締役、味の浜藤副社長を歴任した三国重雄も祝島出身である。また、藤本友次郎の長男である藤本万次郎は藤友組倒産後、昭和冷凍、日本水産、ニチロを経て、昭和25年下関中央魚市場の設立に参画し、昭和45年まで代表取締役を務め、祝島出身者を積極的に雇用し、戦後の祝島の復興に大きく寄与した。
楽藹（がく あい、生没年不詳）は、南朝宋から梁にかけての政治家。字は蔚遠。本貫は南陽郡淯陽県。
晋の尚書令楽広の六世の孫にあたる。代々江陵に居住していた。ある時おじの宗愨が器物をならべて、甥たちを試した。楽藹はまだ幼かったが、書を取っただけだったので、宗愨はこれをもの珍しく思った。またある時、史伝1巻ずつを取って楽藹らに与え、読み終わると書いてあるところを言わせた。楽藹はそらで読み上げたので、宗愨はますます楽藹を可愛がった。宋の建平王劉景素が荊州刺史となると、楽藹は召されて主簿となった。劉景素が南徐州刺史となると、楽藹は征北刑獄参軍となり、龍陽相に転じた。父が死去すると辞職して喪に服したが、官吏や民衆たちの請願もあり、葬儀が終わると再び起用された。斉の豫章王蕭嶷が荊州刺史となると、楽藹は驃騎行参軍・荊州主簿に任じられて、荊州の行政に参与した。蕭嶷が荊州の風俗や地理について訊ねると、楽藹は明快に答えたので、蕭嶷はますます楽藹を重んじた。蕭嶷が建康に帰還すると、楽藹は太尉刑獄参軍となり、枝江県令に転じた。召還されて大司馬中兵参軍となり、記室をつとめた。永明8年（490年）、巴東王蕭子響が反乱を起こして敗れると、府舎を焼いてしまい、官衙の文書が消えてなくなってしまった。武帝が楽藹を引見して、荊州のことを訊ねると、楽藹は詳しく答えてみせた。荊州治中として起用され、荊州の行政を再建するよう命じられた。楽藹は民に夫役を負わせることなく、荊州の官衙数百区を修繕した。9年（491年）、豫章王蕭嶷が死去すると、楽藹は辞任して葬儀に赴き、荊州と湘州のもと官吏たちを率いて、墓所に碑を建てさせた。車騎平西録事参軍・歩兵校尉を歴任した。永元元年（499年）、南康王蕭宝融が西中郎将・荊州刺史となると、楽藹はその下で諮議参軍となった。2年（500年）、蕭衍が起兵すると、蕭穎冑は楽藹を召し出して宗夬や劉坦とともに、経略の任にあてた。中興2年（502年）、梁国が建てられると、鎮軍司馬・中書侍郎・尚書左丞に転じた。楽藹は器械や甲冑の製造、戦艦の軍糧調達、朝廷の儀礼や規則の決定などに参与した。まもなく尚書左丞のまま給事黄門侍郎となった。和帝が東下すると、楽藹は道中で衛尉卿を兼ねた。天監元年（502年）、驍騎将軍に転じ、少府卿を兼ねた。まもなく御史中丞となり、本州大中正を兼ねた。2年（503年）、持節・督広交越三州諸軍・冠軍将軍・平越中郎将・広州刺史として出向した。前刺史の徐元瑜が退任して建康に帰る途中、始興郡の人士の乱が起こり、内史の崔睦舒を追放して、徐元瑜の財産も奪われた。徐元瑜は広州に逃げ帰り、楽藹に兵を借りて反乱を討伐したいと申し出た。その実は楽藹を襲おうと計画していたため、楽藹はそのことを察知すると、徐元瑜を処刑した。まもなく征虜将軍に進み、在官のまま死去した。
大阪市北区の北東部に位置する。北は淀川を挟んで東淀川区柴島、東は大川を挟んで都島区毛馬町・友渕町・善源寺町、西は長柄西、南は国分寺に接する。地内は南北に長く、北側には城北公園通が東西に、西端には天満橋筋が南北に走る。
モロコシ属は、アフリカやユーラシアの低緯度地域を中心に熱帯、亜熱帯に広範に分布する。地中海からインドにかけてはセイバンモロコシ（ジョンソングラス）が野草として分布し、東南アジアにはpropinquum種がやはり野草として分布していた。また、栽培種近縁の種はアフリカのサバンナ地域に分布していた。そのうち、栽培種であるSorghum bicolor（ソルガム・ビコロ、モロコシ）は5000年ほど前にSorghum arundinaceumとスーダングラスとの交配によって、西アフリカのサバンナ地帯からエチオピア高原にかけての地域にて栽培化されたと考えられている。この地域はスーダン農耕文化と呼ばれる文化が広がる地域で、モロコシのほかにもフォニオやテフ、トウジンビエ、シコクビエ、バンバラマメ、アフリカイネなどの穀物が栽培化された栽培化の一大センターであるが、ここで栽培化された穀物の中でもモロコシは最も世界中に広がり、また大量に生産されている穀物である。ソルガムが栽培化されたのちも、従来の他のソルガム属と交雑が起こり、野生種や雑草としての交雑種が成立していった。ソルガムの畑として開発された開けた土地に、同じ環境を好む野生種が入り込むことで多くの交雑種が生まれた。栽培種は南下してアフリカ全土に広がる一方、北上して古代エジプトへと伝わり、そこから東進してメソポタミア文明にも伝わった。紀元前7世紀のアッシリア帝国においてすでに栽培の記録が残っている。紀元前4世紀にはインドへ、4世紀には中国に伝わり、日本にも平安時代までには伝来し広く栽培されるようになった。エチオピアから18世紀には奴隷貿易に伴い栽培種が南米へと導入され、1853年にはアメリカへと導入された。この栽培種から再び雑草種が生まれ、アメリカに広がった。野生種や雑草種も食用は可能であり、農耕に拠らない採集物として、また飢饉のときなどにも採集され食用とされる。野生や雑草種のソルガム属は脱粒性であるのに対し、栽培種は非脱粒性で収穫が容易になっている。一方で、栽培種との交雑種が多いことからもわかるように繁殖しやすく、駆除もしにくいため強害雑草となっているものも多く、とくにセイバンモロコシは世界最悪の10大雑草の一つに数えられている。日本においても1945年ごろに侵入し、帰化植物として各地に繁茂している。上記のように交雑や変異が起こりやすい植物であるため、亜種や品種の分類は非常に複雑なものとなっている。中でも最も利用されることの多いモロコシ（Sorghum bicolor）に関しては、さらにビコロ、ギニア、カウダツム、カフィア、デュラの5つの基本種と10の中間種に分類されている。品種としての分類のほか、多様な用途に適した品種が各種存在しているので、その用途に応じた分類も行われている（後述）。作物としては根が深く、このため吸水能力が高いため主要穀物の中では最も乾燥に強い穀物である。吸肥性も同様の理由で高い。その割には湿潤にもよく耐え、日本のような多湿地域でも栽培が可能である。ただし、湛水中の水田などの沼地では栽培はできない。連作は可能であるが、可能であるだけで地力は落ちるので輪作が行われることが多い。全長は本来は3m以上にも達する、非常に高くなる草であるが、この高さでは機械での収穫に支障をきたすことや倒伏しやすいことから、アメリカを中心に全長を低くする品種改良がおこなわれ、現在では栽培種は1・5m程度にまで低くなった品種も主力の一つとなっている。栽培期間は、一般に早生が70日から80日程度、晩生で150日から160日程度で収穫となる。日本の山間部においては日照時間や農業に適した期間の短さなどから極早生が好まれる傾向にあり、岐阜県の飛騨地方山間部における調査では播種から2か月少々（70日程度）で収穫が行われていた。
モロコシ属の多くの種は、穀物、飼料、砂糖やアルコールの原料として利用される。近年ではバイオ燃料としての利用もある。なかでも最も利用されることが多いのがモロコシ（Sorghum bicolor）であり、小麦、稲、トウモロコシ、大麦についで世界で5番目に多く栽培される穀物となっている。生産量は1960年代に3000万トン台だったが、1980年代には7000万トン台にまで生産が拡大した。その後、2000年代には6000万トン台にまで下がってきている。多くの種が耐乾燥性、耐熱性を持っており、特にサヘルでは重要な作物となっている。アフリカでは、主に年間降水量が300mmから900mmまでの地帯で盛んに栽培されている。900mm以上の地域では、かつてはソルガムが栽培されていたものの、現在ではより湿潤に適したトウモロコシなどの栽培がさかんになっている。また、300mm未満の地域ではより乾燥に強いトウジンビエが主な穀物となっている。一方で、モロコシはアフリカでもっとも古くから、最も大規模に栽培されてきた穀物であり、トウモロコシやコメが伝来してくるまではアフリカ大陸の主穀であったため、栽培種の分化も進んでおり、2000m以上の雨の多い高地に適応した品種も存在する。ただ、全般としてはやはり乾燥地においてほかの穀物の栽培できないところで栽培されることが多いため、反収はイネ、コムギ、トウモロコシの三大穀物に比べて低い。また、インドにおいてもモロコシは古くから栽培されている重要な穀物である。インドは雑穀栽培が重要な地位を占める国であるが、そのなかでもモロコシの占める割合は大きい。インドでのモロコシはジョワールと呼ばれ、カリーフ期と呼ばれる雨季にもラビー期と呼ばれる乾季にも栽培される。ラビー期のモロコシの栽培地域は、ボンベイの東に広がるデカン高原地域が主であり、プネーからマハーラーシュトラ州内陸部、カルナータカ州北部、アーンドラ・プラデーシュ州南部にかけて広がっている。また熱帯地域の多くでも重要な穀物の一つである。アフリカ、中央アメリカ、南アジアなどで盛んに栽培される。中国においても広く栽培されるが、特に中国東北部において盛んに栽培される。モロコシの大生産国のうち、アメリカ合衆国やオーストラリアやアルゼンチンでは飼料用生産がほとんどである。モロコシを飼料として特によく利用するのはアメリカ、メキシコ、日本であり、日本は大量のモロコシをアメリカから輸入している。
アメリカ合衆国には、1853年にフランスから持ち込まれ、南部やグレート・プレーンズを中心に広まっていった。19世紀後半から20世紀前半にかけてはアフリカなど世界各地から優良品種がアメリカに持ち込まれ、また20世紀に入ってからはこれらの移入品種との掛け合わせや、優良品種の選抜によって近代的な育種がすすめられるようになった。とくにアメリカで栽培される飼料用モロコシにおいては、1957年に一代雑種のハイブリッド品種が初めて開発され、7年後の1963年までにはほぼ全量が新品種に切り替わるなど品種改良が盛んに行われ、この7年間で収量が倍増している。この改良はトウモロコシの品種改良を参考として行われ、同時期の緑の革命の成果を多く取り入れて改良が進んだ。多収量化だけでなく、この時期には短稈化も行われ、アメリカの主要品種の高さは1m50㎝ほどにまで短くなっており、コンバインなどによる収穫機械化に適応した形となっている。このため、これ以降もモロコシの反収は増大を続け、1950年の1ヘクタール当たり1257㎏から、1998年には1ヘクタール当たり4245㎏と、約3.5倍にまで伸びている。一方で、これらの改良は主にアメリカで栽培される飼料用や糖蜜用のモロコシに限られており、インドやアフリカで栽培される主穀用のモロコシの改良は進んでいない。モロコシは種間の混雑が起こりやすいため新品種の育成が行いやすく、原産地であるアフリカには野生や栽培、半野生や原種など様々な種類の種があり、さらにその中でも用途別・環境別にやや分化した多くの品種が存在するが、近代的な品種改良はほぼ行われていない。そのため、モロコシの収量はほかの主要穀物であるコメやコムギ、トウモロコシに比べて低い水準にとどまっている。アメリカは世界最大のモロコシ生産国であるが、利用はほぼ全量飼料または製糖用としてのものである。
モロコシを主に主穀として栽培している国はモーリタニア、マリ、ブルキナファソ、ナイジェリア、ニジェール、チャド、スーダンといったサハラ南縁のサヘル地帯の国々である。特にブルキナファソとスーダンにおいては一人当たり食糧生産量がソルガムが最も多く、最重要の穀物となっている。またこれ以外の地域においても、乾燥地域を中心に熱帯雨林を除くブラックアフリカのほぼ全土で栽培されており、アフリカにおける最重要穀物の一つである。2000年のブラックアフリカの作物の収穫面積のうちソルガムは13.0%を占めるが、これはトウモロコシと同率1位であり、アフリカでもっとも広く栽培される作物となっている。一方で土地生産性は非常に低く、1997年のソルガムの土地生産性は世界平均が1ヘクタール当たり1414kgであるのに対し、アフリカ平均は788kgで、世界平均よりも79%も収量が少ない。主穀用ソルガム自体が収量の改善はさほど進んでいないうえ、サブサハラ・アフリカにおけるソルガムの土地生産性は1961年以来ほぼ改善が見られず、50年以上ほぼ横ばいのままである。これは肥料の投入が農地に行われないなど、緑の革命がソルガムに限らず、コメやコムギなど全穀物においてブラックアフリカ全域では進んでいないためである。主食用モロコシにおいてはコメやコムギと違って品種改良が進んでいないうえ、もともとそれらの栽培できない乾燥地の農地での栽培が主となっているため、ブラックアフリカ内ですらコメ・コムギ・トウモロコシよりも反収が低く、ほぼ半分かそれ以下にとどまっている。一方でモロコシの耕地面積はブラックアフリカにおいて1980年代以降急速に拡大し、1980年から2010年までの30年間でブラックアフリカのモロコシ栽培面積は76％も増大している。これは、反収の貧弱さを耕地面積の拡大で補ったことを意味している。このため、ブラックアフリカのモロコシ生産は1961年の1000万トン程度から、2000年代後半には2500万トン程度まで拡大した。しかしこの生産の増大は土地生産性の改善を伴わなかったため、ひとりあたりのソルガム生産量は低下を続け、1970年に比べ2010年のブラックアフリカからのモロコシ輸出は-1.4％となり、生産増大にもかかわらず輸出は減少してしまっている。逆にブラックアフリカのモロコシ輸入は急増し、2010年にはモロコシの世界輸入量の14％がブラックアフリカ諸国の輸入で占められることとなり、しかもこの割合は増加の一途をたどっている。こうして、ブラックアフリカのモロコシは社会で重要な地位を占めるのにもかかわらず生産はアフリカ諸国の人口の急速な増大に追いつくことができず、これらの地域の食糧不足を招き、経済成長のネックとなっている。近代的な育種や品種改良がおこなわれていない一方で、アフリカはソルガムの原産地であり栽培には長い伝統を持っており、また重要性も他地域に比べて非常に高いため、非常に多種に及ぶ伝統品種が存在し、維持され続けている。
モロコシの特徴として、主要生産国がおもに主穀としての自給用として生産する国家と、飼料としての生産を主とする国家に大きく分かれていることがあげられる。前者はアフリカ諸国やインドなどが当てはまり、主要生産国中では2位のナイジェリアを筆頭に、3位のインド、5位のスーダン、6位のエチオピア、10位のブルキナファソ、12位のニジェール、14位のタンザニアがあげられる。後者としては世界最大のモロコシ生産国であるアメリカ合衆国を筆頭に、4位のメキシコ、7位のオーストラリア、8位のアルゼンチン、9位のブラジル、11位の中国、13位のエジプトなどがあげられる。このうち、自給用生産を旨とする前者のグループはほとんどモロコシを輸出しておらず、むしろアフリカ諸国は主要生産国も含めて大量にモロコシを輸入している。後者のグループは、ほぼ自国の国内で飼料や原料として消費するタイプと、余剰分を輸出へと振り向けられるタイプの2種類の国家に分けられる。モロコシを輸出に振り向けられるほど生産できる国家は非常に少なく、2010年には世界のモロコシ輸出量の62%をアメリカ合衆国が、21%をアルゼンチンが、13%をオーストラリアが占め、残りの諸国のモロコシ輸出量はわずか4%に過ぎず、事実上総輸出の96%を占めるこの上位3国によってモロコシ輸出はほぼ独占されている。輸入量としてはメキシコが最も多く、次いで日本、チリと続く。
モロコシの用途は多種にわたっており、用途によって大きく穀物用モロコシ（グレイン・ソルガム）、糯モロコシ、飼料用モロコシ（グラス・ソルガム）、糖蜜用モロコシ（スイート・ソルガム、ソルゴー）、箒用モロコシ（ブルーム・ソルガム）の5つの品種群に大別される。グレイン・ソルガムはさらにマイロ群やカフィア群などの群に分類されている。モロコシには爆ぜるタイプの、いわゆるポップ・ソルガムも存在する。
モロコシの利用において最も重要なものは食用である。特にアフリカにおいては主食として重要な地位を持つ植物である。食べ方としては、臼などで挽いて粉にしたあと練って固めの粥状にして食べることが多い。アフリカの東部や南部で主食として広く食されるウガリは各種穀物の粉から作られるが、トウモロコシが伝来してくるまではウガリの主原料はモロコシであった。現代でも、トウモロコシを栽培していない地域のウガリはモロコシで作られることが主であり、トウモロコシ栽培地域でもモロコシで作られたウガリは一般的なものである。ボツワナにおいてはモロコシを元にしたウガリは「ボホペ」と呼ばれ、サワークリームやマヨネーズを入れて食されるが、トウモロコシを元とした「パパ」と呼ばれるウガリと共存している。ブルキナファソのモシ人においてはサガボと呼ばれ、マリではトーと呼ばれるが、これも同様のものである。また、セネガルやマリなどではコムギの代わりにモロコシやトウジンビエを使用してクスクスが作られる。インドにおいては、モロコシの主要な調理法はロティと呼ばれる非発酵のパンを作ることであるが、ほかにもそのまま粒食したり、揚げパンや蒸しパン、アフリカのように固粥にするなど多様な調理法が存在する。日本においては製粉が基本であり、練って食べる。岩手県では伝統食としてタカキビを団子にしたへっちょこ団子や、コメとタカキビを混ぜたタカキビもちなどをつくり、おやつとして食べる。かつては上記以外の栽培地域である日本や欧米諸国の一部など幅広い地域で食用とされてきたが、モロコシはおもに種皮にタンニンを多く含むため、精白を強めにしないと渋みが強くなる。この性質が嫌われ、インドやアフリカを除いては食用利用は衰退した。近年では健康意識の高まりから雑穀が先進国を中心に見直され、アメリカでタンニンを含まないホワイトソルガムが開発されるなど、復権に向けた動きもみられる。ミート・ミレットという俗称の通り、肉に近い食感を持つため、日本でも雑穀利用の波に乗り、たかきびハンバーグなどのレシピが開発されている。
また、モロコシから酒を作ることもできる。中国の蒸留酒である白酒はモロコシを原料としており、茅台酒などの銘酒も存在する。アフリカのモロコシ生産地域においても、各地でモロコシ酒は製造されているが、商業ベースではなくあくまでも村などで個人で作る地酒的なものがほとんどである。アフリカのモロコシ酒の製造法は、モロコシに水を吸わせて発芽させ、その発芽モロコシの酵素によって糖化させて作るというものであるが、この製法は原料は違うもののオオムギを原料とする一般的なビールと基本的には共通の手法であり、そのためこのモロコシ酒はモロコシ・ビールと呼ばれる。エチオピア南部のコンソ人は、モロコシを主としてトウモロコシと、まれにコムギを入れてチャガと呼ばれるビールを作り、これを主食としている。モロコシ属のうち、糖分を多く含むものは総称してスイートソルガムと呼ばれる。スイートソルガムは甘味料の原料としてアメリカを中心に栽培されている。これを煮詰めてソルガムシュガー（ロゾク糖）をつくることもできるが、グルコースやフラクトースを多く含むため結晶化させにくく、結晶糖の収量としてはサトウキビやテンサイに劣るため、シロップの原料として使用されることが多い。近年ではバイオエタノールの原料としても多く利用されている。
モロコシ属は飼料としても重要であり、各国で飼料として使用される。種子の部分は穀物であるので濃厚飼料として使用し、茎や葉は牧草として粗飼料となる。とくに飼料としての消費量が多いのはアメリカと日本である。日本では種子を毎年120万トン近くを輸入し、このほぼ全量が濃厚飼料として使用される。ただし、飼料としての輸入量は2002年の147万トンから年ごとの増減が激しいものの毎年基本的には微減傾向にあり、2010年には122万トンにまで減少している。輸入国の内訳としては基本的にはアメリカからの輸入が最も多く、オーストラリア、アルゼンチン、中国と続くが、各国の作況によって輸入量に占めるパーセンテージは毎年大きく変動する。2010年度の輸入量はアルゼンチンが最も多く、54万6000トンにのぼる。これに次ぐのがアメリカからの輸入で、51万1000トンとなる。2008年と2009年には最大の輸入国であったオーストラリアは、15万8000トンにとどまった。中国からの輸入は量も少ないうえ減少傾向にあり、2009年と2010年には全く輸入がなされなかった。なお、この4か国以外からのモロコシの輸入はほとんどなく、まったく存在しない年もあり、輸入がある年でもごく微量にとどまる。一方、モロコシ属の中でもスーダングラスは牧草としての消費が主なものである。茎は壁材などとしても利用される。原産地であるアフリカにおいては、収穫後の茎や葉は燃料や飼料として使用するなどし、基本的には余すところなく利用される。また収穫後の茎も装飾的な木工製品を作るための材料となり、KIREI BOARDのブランドは特に有名である。ただしモロコシやセイバンモロコシ、スーダングラスなどモロコシ属のいくつかの種は、成長の初期にシアン化水素、ホルデニン、硝酸塩などの有毒物質を致死量含むことがあるので注意が必要である。さらに成長した個体でも、ストレスを受けるとかなりの量のシアン化物を作ることがある。日本など各地でセイバンモロコシが飼料用として使用されなくなったのは、この性質による。ただし青酸などこれらの毒素は青草に含まれるものであり、成長につれて毒素の量は減少していく。成長のほか、乾燥させても青酸は減少するため、牧草として青刈した場合は十分に乾燥させれば危険性はほぼなくなり、干し草に危険性はほとんどない。また、最近ではカドミウムをはじめとする重金属の吸着にすぐれている性質を利用して、イネやエンバクとともにカドミウムによる土壌汚染の修復（バイオレメディエーション）に利用される。また、堆肥が利用できない場合において、モロコシ属の一部の種は土に鋤きこみ緑肥として使用することもできる。
モロコシの名は、日本での古来の中国の呼称の一つ「もろこし」に由来する。中国から渡来したため、「もろこしから来た穀物」の由来でつけられた。その後、17世紀にトウモロコシが中国から渡来すると、「中国から来たモロコシ」ということでモロコシの上にさらに唐（中国）をつけてトウモロコシと呼ぶようになった。このように名に関連性はあり、混同されることも多いが、同じイネ科には属するもののまったく異なった植物である。日本においてもっとも古くからこの属の植物をさす言葉は「モロコシ」であるが、上記のようにトウモロコシの短縮形もモロコシと呼び、まったく異なる植物であるにもかかわらず非常に混同されやすいことから、この名前に代わる名称が次々と考案され、使用されている。「ソルガム」は英語での呼び方を直輸入して使用している。「コーリャン」は同じく、中国語での呼び方からとられている。中国語での呼び方が日本に伝わったのは、かつて日本が進出した中国東北部においての主穀の一つがモロコシであったことからである。「たかきび」は、穀物のキビに似ていて、それよりも高く成長することからこの名がつけられた。
2013年6月現在、『コミックZERO-SUM増刊WARD』（一迅社）にて、『緋の纏』を連載している。アンソロジーコミックへ執筆陣として参加することもある。
SMSやMMSの他、文字によるチャット機能や最大150人まで参加可能な「グループハングアウト」(グループチャット)、音声によるインターネット電話機能を備える。またビデオ電話機能が搭載されており、ビデオ電話機能による「ビデオハングアウト」では同時に最大10人までの会話ができる。「ハングアウト オンエア」（「ハングアウト」のライブストリーミング）が可能で、Google+やYouTube（YouTubeライブ）上で一般公開されているさまざまなトピックの視聴もできる。Google ドライブと連携して、離れたところにいる人と画面共有・共同作業を行うこともできるようになっている。PC版ではChrome リモート デスクトップとの連携ができる。これはハングアウトで通話しながら、相手のパソコンをリモート操作してトラブルシューティングするなどの使い方ができる。専用アプリ等がなくともSMSやMMSの利用が可能だが、リリース当初はauの大半の端末及びソフトバンクモバイルの一部端末などで、元からのSMS（auのCメールを含む）や一部メールアプリが競合してしまい、どちらのアプリでも自動受信ができない不具合が発生することが明らかになり、ハングアウトでの自動受信を停止することを推奨していた。なお、NTTドコモの端末では、いずれのものでも当該現象は起きていないことが明らかになっている。
2013年5月15日にGoogle トークの後継として公開された。これをもってGoogle トークはサービス終了した。「ハングアウト」はGoogle+の一機能だったが「Google I/O 2013」で再定義され総称となった。2015年8月にはGoogle+から別サービスになった。
MADSボックス（マッズボックス, 英: MADS-box）は、生物の間で広く保存されたDNA塩基配列（配列モチーフ）のひとつである。MADSボックスを持つ遺伝子はMADSボックス遺伝子またはMADS遺伝子と呼ばれる遺伝子ファミリーを形成する。MADSボックス遺伝子がコードするタンパク質は通常転写因子として働き、生体内で様々な機能を果たす。特に、ABCモデルの構成要素として植物の花の発生に果たす役割がよく知られている。
MADSボックスはDNA結合能を持つタンパク質ドメインをコードし、そのドメインはMADSドメインと呼ばれる。MADSドメインはCArG-boxと呼ばれるCC<A/T>₆GというDNA配列およびそれと極めて類似した配列に結合する。MADSドメインを持つタンパク質はふつう転写因子として機能する。MADSボックスの長さは研究者によって見解がいくらか異なるものの、168-180塩基対ほどとされている。すなわち、MADSドメインを構成するのは56-60のアミノ酸である。 MADSボックスは現生の真核生物の共通祖先が持っていたII 型トポイソメラーゼ中の配列から進化したものであることを示唆する研究結果が得られている。
MADSボックス遺伝子は後生動物、菌類、緑色植物を含む、ほとんど全ての真核生物の系統から見出されている。動物や菌類のゲノム中にはMADSボックス遺伝子は1から5個程度しか存在しないのに対し、種子植物のゲノムには約100個ものMADSボックス遺伝子が存在することが知られている。MADSドメインを持つMADSボックスタンパク質（およびそれがコードされているMADSボックス遺伝子）は普通、Ⅰ型とⅡ型の2つのタイプに分けられる。Ⅰ型MADSボックスタンパク質はヒトのSRFタンパク質を代表格とするタイプで、MADSボックス以外にSAMドメイン(SRF , ARG80 , MCM1 の各遺伝子の頭文字をとったもの)と呼ばれるもう一つの保存されたドメインを持つことで特徴付けられる。II型MADSボックスタンパク質は動物のMEF2タンパク質を代表とするタイプで、MEF2ドメインと呼ばれる保存されたドメインを持つことで特徴付けられる。植物の II型MADSボックスタンパク質はMADSドメインの他にKドメインと呼ばれる両親媒性のコイルドコイルを形成するドメインをもち、この2つのドメインとその間のI(Intervening)領域、そしてKドメインの後に続くC末端領域の頭文字をとってMIKC型MADSボックスタンパク質とも呼ばれる。植物では、MADSボックスタンパク質は四量体を形成し、このことがタンパク質の機能に重要であると考えられている。2014年にはMADSボックスタンパク質の一つであるSEPALLATA2タンパク質の四量体形成ドメインの構造が解明され、四量体形成の構造的基盤が明らかにされつつある。