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島式ホーム2面4線の地上駅で、橋上駅舎を有している。ホームが2番線から始まるのは、1番線が橋上駅舎竣工と同時に廃止された為だが、線路は一部残されて上り線につながっており、保守機械（モーターカー等）の留置に使われている。上り2番線ホーム上の杉戸高野台駅寄りに、日光線の0キロポストが存在する。当駅北側で伊勢崎線上りと日光線下りが平面交差して分岐する。都心から当駅で折り返す列車が多数設定されているため、伊勢崎線の和戸駅方に引き上げ線が2本ある。当駅止まりの列車は、引き上げ線に入って折り返す。自動券売機前と上下ホームにはフルカラー液晶ディスプレイによる発車標、改札口にはフルカラーLED式発車標が設置されている。また券売機前と改札口の発車標には、東武スカイツリーライン北千住方面と伊勢崎線久喜方面、日光線南栗橋方面の3方向に分かれて表示されている。ホームの柱は伊勢崎線系統ラインカラーの赤色（■）中心の配色であるが、駅名標は姫宮方は東武スカイツリーラインのラインカラーのオレンジ色（■）と青、杉戸高野台方を日光線系統のラインカラーのオレンジ色と臙脂色、和戸方を伊勢崎線系統ラインカラーの赤と灰色で塗り分けた形になっている。2006年（平成18年）のダイヤ改正前は5番線のみ赤色中心の線が引かれている駅名標であったが、改正後は全線でオレンジ色中心の線に統一され、赤色中心の線は和戸駅以北の駅となっていた。さらに2012年（平成24年）の「東武スカイツリーライン」の愛称制定後は2番線のみ日光線系統のラインカラーのオレンジ色（■）中心の配色、3 - 5番線が赤色とオレンジ色を併用した配色となっている。下りホーム駅名標の隣接駅名表記は4番線が日光線（杉戸高野台駅）、5番線が伊勢崎線（和戸駅）と分かれていたが、後述する緩行線の使用により現在は両方面併記されたものが使われている。
2006年秋に駅構内の商店強化工事が行われ、明かり取り天窓の増設や、既存店舗のリニューアルや統廃合が実施され、理髪店・洋菓子店などが開店し、"STATION GARDEN"と名付けられた。同時に西口へのアクセス通路の変更などが実施された。2008年（平成20年）度に、駅構内の案内板をピクトグラムを用いたデザインに一新した。ホームにあった吊下式駅名標と路線図は撤去され、駅名標・路線図・所要時間と一体型になった自立式案内板が設置された。同時に5番線の番線表記の色はオレンジ色から赤色に変更され、実質2006年のダイヤ改正前の状態になった。2011年（平成23年）1月にはエレベーター設置に伴い、案内板にある時刻表・所要時間の配置が一部変更され、同時に特急「りょうもう」の所要時間が追加された。2010年（平成22年）9月末から2011年3月にかけて駅構内のバリアフリー化を図るため、エレベーター4基（東口・西口・上下線ホーム）と多機能トイレを設置する工事を実施し、2011年4月1日より供用を開始した。2011年1月21日より発車メロディを導入（春日部駅東武スカイツリーラインホームと同日に運用を開始）、その後2013年（平成25年）8月1日よりメロディを東武動物公園のテーマソングに変更した。伊勢崎線（東武スカイツリーライン）発着の3番線・5番線はストリングス調のメロディを、日光線発着の2番線・4番線は金管楽器調のメロディがそれぞれ使用されている。2015年3月26日の初電より駅自動放送を導入・運用を開始した。かつての西口とコンコースの間には、杉戸機関区・杉戸工場の跡地を跨ぐ、長い跨線橋が設置されていたが、宮代町とUR都市機構を主体とする杉戸工場跡地の再開発事業が行われ、この跨線橋は新設される跨線橋及び仮設通路の供用開始に伴い、2014年（平成26年）5月12日の終電をもって閉鎖・撤去された（一部は東武鉄道の敷地内に残存）。2015年には新しい西口広場も完成した。
北朝で権勢を振るった、関白・二条良基の長男として貞和元年（1345年）に誕生。貞和5年（1349年）に5歳で元服して正五位下となり、さらに1月後には従四位下・右近少将に叙せられる。摂関家の嫡子として順調に昇進し、文和3年（1354年）には従三位・権中納言に昇進する。貞治5年（1366年）には内大臣、翌年に右大臣、応安2年（1369年）25歳の時に藤氏長者・内覧となって後光厳天皇の関白に任命される。懇望したにも拘わらず、前関白鷹司冬通は直衣始もないまま関白辞任に追い込まれており、冬通が自発的に左大臣職を譲ったのではなく、良基の策謀によって師良の昇進が強引に進められたといわれている。太政大臣・久我通相も大臣職を辞し、次第に朝務は師良へと集中していった。父・良基の陰に隠れて目立たないながらも、師良は白馬節会の内弁を見事に務めあげるなどの職務はよくこなし、異例の出仕ぶりを見せた。応安元年（1368年）には異母弟の二条師嗣と一条経嗣も共に非参議に上っており、押小路邸の泉から白龍が昇天するという、この頃の二条家の繁栄を象徴する奇瑞な出来事も起こっている。師良他良基の子息たちの異例な昇進ぶりは、良基の絶大な政治権力によって支えられていた。師良が関白に就任した応安2年（1369年）に、師嗣は師良の猶子になっている。
この頃から、歌人との交流や歌会・御詩会への参加が見られ、読師も務めるようになる。禁裏での歌会の他に、貞治5年（1368年）には良基主催の年中行事歌合に参加。 貞治6年（1367年）には、足利義詮の求めに応じて催かれた新玉津島社歌合や宮中の中殿御会に参加。良基主催で連歌師の救済や周阿、歌人の冷泉為秀や四辻善成等が集まった連歌寄合の会 光源氏一部連歌寄合にも参加している。連歌に関しては、良基の著した連歌書『知連抄』は、奥書によれば応安7年（1374年）に関白師良の求めに応じて書かれたものとされる。勅撰和歌集へは、新拾遺和歌集に2首、新続古今和歌集に2首ほど入集している。
応安3年（1371年）には従一位に叙せられ、この年に即位した後円融天皇の元服・加冠役を師良が務めた。光厳天皇忌の宸筆御八講も関白として参仕している。応安7年（1374年）には、父・良基が放氏となる事態とまでなった神木が3年ぶりに南都に帰座し、延引していた後円融天皇の即位大礼が執り行われた。永和元年（1375年）にかけて、良基親子はこれらの儀式に参仕している。同年に師良は左大臣・関白を辞し、この頃から歌会などへの不参が目立つようになる。その後、永和4年（1378年）34歳の時に、師良が発狂するという事件が起こる。師良はこのところ狂気の様子が続いていたようで同年4月7日の夕刻、師良は衣カヅキの体で路上に走り出し、月輪家尹等家司達に取り押さえられた。近衛道嗣は『愚管記』にこのことを記しており、二条家外部の目撃者も多くあった。良基は息子の発狂の知らせを聞いてもそのまま平然と連歌会を続けており、近衛道嗣は良基の異常な態度を非難した。良基の叔父の大僧正良瑜が長吏をしていた常住院から祈祷の僧達も派遣されたが、激昂する師良に押し伏せられて手の付けようもなかった。師良の発狂に際して、正室・正親町三条行子も度々実家に逃げ帰っていた。発狂の原因については、師良の狂気が先天的なものであったという説や、足利義満の成長に伴い、父良基や周囲が、家女房を母とする師良よりも、有力大名土岐頼康の娘を母とする次男二条師嗣を寵愛して精神的に追い詰めたという説など諸説ある。また、外祖父正親町三条実継が高齢となり師良の後見役としての力が衰えたこと、応安7年（1374年） 後光厳天皇が死去し、師良の正室行子の実家である正親町三条家を通じた後光厳の母陽禄門院との繫がりが不要になったことも原因の一つと考えられる。狂気が癒えないまま、発狂事件の2年後、康暦2年（1380年）3月20日に36歳で出家する。法名は明空。その後、永徳2年（1382年）5月1日に38歳で亡くなる。号は是心院。
国内総生産は「ストック」に対する「フロー」をあらわす指標であり、経済を総合的に把握する統計である国民経済計算の中の一指標で、GDPの伸び率が経済成長率に値する（経済学用語のフロー、ストックはフローとストックを参照）。原則として国内総生産には市場で取引された財やサービスの生産のみが計上される。市場で取引されない活動は、GDPには含まれない。このため、家事労働やボランティア活動などは国内総生産には計上されない。この点は、国民総生産でも同じである。こうした取り扱いの例外として、持ち家の家賃など帰属計算が行われるものがある（国民経済計算の帰属家賃の説明を参照）。また、今期新たに生産されたのでない財（例：古美術品）の取引、最終財の原材料となる中間財の取引は算入されない。地下経済なども計上されないことが一般的であったが、2014年以降、EU圏内では麻薬取引や売春サービスも計上し始めている。国連統計委員会が勧告を出し、統計設計、財の概念の設定などは勧告に沿って行われる。直近の勧告としては、68SNA、93SNA、2008SNAがある。日本の国内総生産は、内閣府（2001年の省庁再編以前は経済企画庁）が推計し、速報値や改定値として発表しているが、その詳細な計算方法については他国同様公開されていない。
国内総生産を定義するために、実際の経済を単純化したモデルを与える 。なお、ここで説明するGDPは名目GDPと呼ばれるもので、後述の実質GDPとは異なる。
国内には家計、企業、政府の三種類の経済部門があり、それとは別に外国という経済部門がある。また財・サービスの市場、要素市場、金融市場の三種類の市場がある。企業が自身の（中間ないし最終）財・サービスを作るために別の企業から買い取る財・サービスを中間財・サービスといい、それ以外の財・サービスを最終財・サービスという。財・サービスの市場は企業および外国が自身の最終財・サービスを売るための市場で、各経済部門はこの市場から財・サービスを買い取る。中間財・サービスは、別の（中間ないし最終）財・サービスを作るための要素として使われるので、「二重カウント」を避けるため、国内総生産には企業が中間財・サービスを売ることで得た金は含まれない。企業によって生産された最終財・サービスは、誰かが自身のお金を支出して買い取るか、あるいは生産した企業が在庫として抱え込む。在庫は「将来売る為の商品」であるから、企業の将来への投資支出の一種とみなせる。従って生産された最終財・サービスは最終的に誰かの支出となる。企業による支出は投資支出と呼ばれ、Ｉで表される。家計による支出は消費支出と呼ばれ、Ｃで表される。また政府による支出はＧで表される。輸出入がない場合、ＧＤＰを国内で一定期間の間に最終財・サービスに対して行われた支出の総額ともみなせ、次が成立する事がわかる： GDP = C + I + G輸出入がある場合、国内総生産額であるＧＤＰのうち、輸出額EＸ分だけ海外へと漏れ出る。 また国内の総支出Ｃ＋Ｉ＋Ｇの一部は輸入に使われたものである。 従って輸入額をＩＭとすると、以上の議論より、次が成立する事がわかる：  GDP = C + I + G + X - IM要素市場および金融市場は国内総生産を定義する際直接的には使用しないが、モデルの全体像を捕らえ易くするため、説明する。要素市場は企業が労働、土地、資本(=機械や建物)、および人的資本といった生産要素を家計から購入するための市場で、生産要素に対する対価として賃金、利潤、利子、賃貸料などの形で企業から家計に金が流れ込む。最後に金融市場は銀行取引、株式市場、および債券市場などの総称で、金融市場には家計から民間貯蓄が流れ込み、外国からは外国貸付や株式購入により金が流れ込む。企業は企業による借入や株式発行により、金融市場から資金を調達し、政府は政府借入により金融市場から資金を調達する。そして外国は外国借入や株式売却により金融市場から資金を調達する。
上では、企業が財・サービスの市場で自身の最終財・サービスを売り、その対価として得た金の総額として国内総生産を定義した。この定義を支出による定義と呼ぶ。GDPにはこの他に生産額による定義、分配による定義があり、これら3つの定義は全て同値となる（三面等価の原理）。
国内で一定期間（たとえば一年間）に生産された全ての最終財・サービスの総額として国内総生産を定義する。企業によって生産された最終財・サービスは、誰かが自身のお金を支出して買い取るか、あるいは生産した企業が在庫として抱え込む。在庫は「将来売るための商品」であるから、企業の将来への投資支出の一種とみなせる。従って生産された最終財・サービスは最終的に誰かの支出となる。よって生産額による定義は支出による定義と一致する。財・サービスXに対し、Xの売上額からXを作るのに使った中間財・サービスの値段を引いたものをXの付加価値という。国内総生産の定義より明らかに、国内総生産は（中間または最終）財・サービスの付加価値の合計に等しい。
以上で説明した国内総生産（名目GDP）は、経済状況のみならず、インフレによる価格変動によっても変化してしまう。そこで価格変動の影響を排除した国内総生産も定義されており、これを実質国内総生産（実質GDP）と呼ぶ。価格変動の影響を排除するため、実質GDPではある年（例えば2001年）を基準年として定め、基準年における最終財・サービスの価格を使って現在の国内総生産を計算する。厳密には以下の通りである。最終財・サービスiの基準年における価格がPᵢで、今年の価格がQᵢとする。またiは今年Xᵢ個売れたとする。このとき、今年の実質GDPは実質GDP = Σᵢ PᵢXᵢにより定義される。ここで和Σᵢは全ての最終財・サービスを渡る。一方今年の名目GDPは名目GDP = Σᵢ QᵢXᵢである。以上で述べた実質GDPの値は、基準年の選び方に依存してしまう。従って現在では基準年の選び方の影響を排除するために、「連鎖」という方法で補正した定義を用いて実質GDPを計算している。GDPの変化（経済成長率）に関しては経済成長を参照。
国内総生産をその国の人口で割った値を一人当たりGDPと呼ぶ。国ごとに人口が違うので、国ごとの経済状況を比較するには、通常の国内総生産ではなく一人当たり国内総生産を使う必要がある。国内総生産には名目と実質があるため、一人当たりGDPも一人当たり名目国内総生産と一人当たり実質GDPがある。現在の国別一人当たりGDPについては国の国内総生産順リスト (一人当り為替レート)を参照。
名目GDPを実質GDPで割ったものをGDPデフレーターと呼ぶ。名目GDPと実質GDPはそれぞれインフレの調整を行っていないGDPと行ったGDPであるから、その比にあたるGDPデフレーターは、インフレの程度を表す物価指数であるのだと解釈できる。従ってGDPデフレーターの増加率がプラスであればインフレーション、マイナスであればデフレーションとみなせる。GDPデフレーターが消費者物価指数や企業物価指数など他の物価指数と著しく異なる点は、GDPデフレーターは輸入物価の上昇による影響を控除した「国内」の物価水準を表しているという点である。このため、原油価格の上昇など輸入物価が上昇して国内のガソリン価格が上昇するというような場合には、消費者物価指数や企業物価指数が上昇しているにもかかわらず、GDPデフレーターが下落をするということがしばしば起こる。このため1990年代末から2000年代初頭にかけて、日本経済で物価の下落が続くデフレーションが続いているのかどうかを判断する際に、GDPデフレーターを使うことが適切であるかどうかについては見解が分かれた。下落が続いていた消費者物価指数は、2005年初めから下落幅が縮小し、その年の10月には前年同月比がゼロとなって、11月以降は上昇が続いた。このことには原油価格の上昇による影響がかなりあったため、GDPデフレーターは前年比で1%以上の下落が続いていた。量的緩和政策の解除時期を巡って、緩和策の継続を望む政府と早期解除を望む日本銀行の間で議論が起こり、政府はGDPデフレーターがデフレであるとして量的緩和政策の解除に対しては慎重な姿勢をみせた。しかし、現実に上昇している消費者物価と企業物価を無視し、GDPデフレーターのみによって、「物価は上昇しているがインフレでない」と主張することはきわめて詭弁的である。GDPデフレーターはあくまで名目GDPを実質GDPで割った数値にすぎず、現実の物価が上がっていることを否定できるものでない。なお、2006年4月現在、日本のGDPデフレーターはパーシェ型の連鎖指数で、実質GDPはラスパイレス型の連鎖指数であり、米国の実質GDPはフィッシャー型の連鎖指数が採用されている（パーシェ、ラスパイレス、フィッシャーおよび連鎖指数の説明については、指数を参照）。
「国の実体経済」を表す指標として、2000年現在は国内総生産（GDP）が重視されている。国の経済の規模・成長を測るものさしとして、1980年代頃までは国民総生産（GNP）がよく用いられたが、これは外国に住む国民の生産量も含む一方で、国内で経済活動をする外国人の生産量は含まないという点が、時代が下るにつれて進展していった経済のグローバリゼーションに伴い、国家を単位とする経済指標としては実態に即さなくなったと考えられるためである。実質GNPと実質GDPとの差は小さく、同じ傾向を示す。GNPとGDPは、日本の場合はほとんど同額で、若干GNPの方が多い。これは「外国での国内居住者の生産」が外国で運用されている日本資本の受け取る金利・配当も含むからである。日本は対外債権国なので、海外へ支払う金利・配当よりも海外から受け取る金利・配当の方が多い。このため日本ではGNPの方が多くなる。一方で、中南米諸国などの対外重債務国は、外国へ支払う金利が多いため、GNPよりもGDPが多い。このように、対外的な債権債務の国民総生産（あるいは国内総生産）に対する割合が高い国にとって、GNPとGDPの違いは重要である。国内総生産を推計する体系を国民経済計算（体系）と呼ぶように、国民概念がもともと利用されてきたが、国内の経済活動状況を判断する基準としては国内総生産を使用することが一般的となり、日本でも1993年から国民総生産に替わって国内総生産を使用するようになっている。実際の統計では、国民であるかどうかの区別は、国籍ではなく国内居住者であるかどうかによって判断されている。従って、日本国籍を有していても国外に2年以上滞在している海外居住者が行う生産活動は、日本の国民総生産には反映されない。逆に、外国籍を有する人々の生産活動であっても日本に6カ月以上滞在している居住者であれば、日本の国民総生産に計上される。日本の国内総生産には含まれないが国民総生産に計上される海外での生産活動の例としては、日本に居住している歌手が海外公演を行って得た出演料があげられる。
国内純生産(NDP: Net Domestic Product)は、国内総生産から固定資本の減耗分を差し引いたものである。しかし経済全体での固定資本の減耗分は測定しづらく、このため経済学者達は減耗の推定をあまり信用していない。
グリーンGDPとは、従来のGDPから環境破壊による生活の質低下を引いたもの。基本的な概念は「自然界の様々な要素を、何らかの基準で数値化し、価値ある資源として計上する」というものである。多くの場合、人類の経済活動は環境に悪影響を及ぼしているので、GDPに相応の減少分が発生する。これは生産活動によって減価償却が行われるのと似ている。一定期間内に一国内で発生した付加価値の総量のことをGDPといい、この数値が増加すれば経済は発展していると見なされるが、これはつまり、「より多くの付加価値が生産されれば、それだけ経済は成長している」と考えているということである。しかし、この考え方には欠点もある。例えば、森林開発が行われると木材・パルプ生産や住宅建設などがGDPを押し上げるが、土壌流出など環境破壊が起こっても、GDPには何の影響もない。このような矛盾に対して、1980年代後半から環境問題に対する取り組みが強化されたことで、現行のGDPの算出方式を変えようという声が出始めた。そこで代わりにグリーンGDPが考え出される。1993年には国連統計部が独自の基準を策定したが、世界的にはばらばらの基準を用いているのが現状である。つまり、定評のある金銭換算の計測方法は未だにない。
国民純福祉（NNW）とは、GDPから公害や軍事費などの社会的に望ましくない価値を差し引き、家事労働やボランティア活動など値段で示されない価値を金銭換算して加えたもの。ただし、定評のある金銭換算の計測方法は未だにない。
国内総生産が一国内において生産された付加価値額を表すのに対し、域内総生産 (Gross Regional Product) は都市圏や経済圏、州や県など、一定の地域内で生産された付加価値額を表す。域内総生産には中央政府が行う生産が含まれない場合もあり、全国の域内総生産を合計しても、必ず国内総生産と一致するとは限らない（日本の経済産業省が公表している地域間産業連関表のように、不整合を項目として設ける等の調整を行わない限り、全国計と一致することの方が珍しい。また、特性上、域内総生産=<国内総生産となる。そのため、中華人民共和国の各省の域内総生産を合計すると、国内総生産よりも大きな値となるのは、各省の地方政府が数値を誤魔化しているためと考えられる。）。都市圏同士の比較や地域経済間比較といった各種分析で使用される他、国土の広大なロシアの統計でよく用いられる。
国内総生産は各国の経済力を示す一番重要な指標であるが、計算方法を公開していない推計値であると山内竜介はしている。日本の国内総生産を公表する内閣府は非公開の理由を、「国家機密に当たる」としていると山内竜介は主張する。また、山内竜介によれば計算数式は毎年改良されるので、どれほど客観性、継続性があるか明らかではない。しかし、どのように基礎統計を用いて国民経済計算を作成するかなどは内閣府によってある程度公開されている。日本はそうでも、北朝鮮は自己申告であるため、真実であるかどうかはわからない。ダイアン・コイルは「GDP――〈小さくて大きな数字〉の歴史」の中で、問題点を指摘している。まず金融仲介の生産高は金利差を使っているのでリスクの高い投資をすればするほどGDPが増える。また公的部門の計算には費用を使うので、公的部門が肥大するとGDPも増加する。ソフトウェアはGDPが増えない中間原材料とも、GDPが増える投資として考えることもできる。ただし「GDPより良い指標はない」という。評者の脇田成首都大学教授は、日本の2013年度のGDP統計では、各項目の税収が増えているのにマイナス成長という不思議なことが起こっているという。アンガス・ディートンは、今までの経済成長は物質量ではかられてきたため電子メールなどによる生活水準の向上が過小評価されてきたとする今井賢一・一橋大名誉教授・米スタンフォード大学教授は「21世紀経済はGDPでは測れない」という。無料のサービスが普及したからだという。例えばスカイプ、ライン、メールなどの普及で郵便や電話によるGDPは減少する。今井は河川、森林、野生生物などの価値が「自然資本」として重要性を持つと述べる。オスカー・モルゲンシュテルンは、GDPの統計誤差は5％以上あったとしている。2009年、国連は計算基準を見直し、企業の研究開発費、防衛装備費、不動産仲介手数料、特許使用料も加えることとした。そのため日本のGDPは3％程度（約15兆円）増加する見込みである。世界各国は早めに導入済みで、日本では2016年7-9月から導入され、2016年7-9月より前のGDPに対しても、再計算されることになる。タックス・ヘイヴン（オフショア金融センター）にある資金は世界GDPの1/3である推定21兆～32兆ドルといわれ、GDPの計算がどこまで意味があるか不明となっている。
友人に誘われて小学4年からバレーボールを始める。大阪国際滝井高校では、2007年（平成19年）春高バレー優勝をはじめインターハイ、国体を経験した。2008年（平成20年）9月、第14回アジアジュニア女子選手権大会に出場し、優勝に貢献。同年10月、岡山シーガルズの内定選手となり、2009年（平成21年）1月のプレミアリーグにおいて公式戦デビューを果たした。2009年（平成21年）4月、岡山シーガルズ入部。同年12月の第5回東アジア大会で日本代表に選出され、初戦のチャイニーズタイペイ戦で2連続サービスエースを決めるなど活躍し、準優勝に貢献した。2010年（平成22年）シーズンからはシーガルズでの出番を急激に増やし、レギュラーの座を掴んだ。2015年5月16日、岡山退団が報道された。
OMV病(英: oncorhynchus masou virus disease)とはヘルペスウイルス科に属するサケヘルペスウイルス2(salmoid herpes virus 2, oncorhynchus masou virus;OMV, yamame tumor disease;YTV)の感染を原因とするサケ科魚類の感染症。食欲不振、活動の不活発、肝臓に淡桃色の斑点、肝臓の巣状壊死が認められる。診断は病魚の魚体、臓器、体腔液より接種濾液を作成しサケ科魚類の培養細胞で培養を行い、ウイルスを分離することによって行う。伝播は水平感染および卵を介した垂直感染によるものと考えられている。予防には病魚の除去や発眼卵の消毒が一般的である。サケヘルペスウイルス1とサケヘルペスウイルス2とは交差性はない。ヘルペスウイルス科に属するウイルスが原因となる魚類の感染症としては他にコイヘルペスウイルス病やコイの上皮腫などが存在する。
森永 貞一郎（もりなが ていいちろう、1910年9月9日 - 1986年5月30日）は日本の大蔵官僚、銀行家。元大蔵事務次官、第23代日本銀行総裁。妻は若槻禮次郎元首相の孫娘。
宮崎県小林市出身。父・貞右衛門は町会議員・商工会長などを務めた。宮崎・小林中学、第五高等学校 (旧制)を経て、1932年に東京帝国大学法学部を卒業。同年、大蔵省に入省。戦時中も本省課長や参事官等を歴任し、戦後は経済安定本部官房次長、長沼弘毅次官の下で大蔵省大臣官房長を務め、以降主計局長を経て、1957年に大蔵事務次官に就任。「大物事務次官」の要件とされる2年の任期を全うし、同省を退官。主計局長時代は日銀出身の一万田尚登大蔵大臣に強硬に反発をしたこともある。退官後は、中小企業金融公庫総裁や東京証券取引所理事長等の要職に天下る。特に森永が切り拓いた東証理事長ポストには、森永以降も竹内道雄・長岡實・山口光秀ら大蔵省の大物OBが天下った為、このポストは長らく「大蔵一家のドン」の指定席とされた。森永 - 石野信一 - 谷村裕 - 竹内道雄から始まる歴代のドン達は、現役の大蔵省幹部に対して隠然たる影響力を行使し、省内人事や天下り人事を左右してきたとされている。1974年、佐々木直の後を受けて第23代日本銀行総裁に就任。これ以後、日銀と大蔵省の出身者が交互に総裁職に就くというたすきがけ人事の慣行が、2003年の福井俊彦総裁誕生まで続くことになる。総裁の座に就いた森永は、早速、第1次石油危機後の対応に迫られることとなった。小宮隆太郎や堀内昭義等の経済学者から、佐々木前総裁の金融政策運営が、マネーサプライの管理に失敗したとの指弾を受けた為、森永日銀は公には否定しながらもマネーの適正管理に配慮をした政策運営を執ることとなった。結果、日本経済は石油危機から立ち直ると安定成長軌道に乗り順調な拡大路線を突き進むこととなった（当時の人々にとってみれば、石油危機後の経済はそれなりに苦しかったようだが、1990年代後半から2000年代前半にかけてのデフレ不況を思えば、それも隔世の感がある）。1979年、日銀総裁を退任。後継総裁にはたすきがけ人事の慣行に倣い、日銀プロパーの前川春雄が就いた。日銀総裁退任後は皇室参与となる。1980年勲一等旭日大綬章を受け、小林市名誉市民となる。1986年5月30日死去。享年75。叙正三位、賜銀杯一組。
現在の主要事業は、無線技術を中心とする通信インフラ設備の製造・開発であり、売上の9割を占めている。2011年までは世界最大の携帯電話端末メーカーであった。市場占有率および販売台数の両方で、1998年から2011年まで首位を維持していたが、その後、スマートフォン戦略および、アメリカ合衆国での市場戦略の迷走により低落傾向に陥り、2012年第一四半期ではサムスン電子に次ぐ2位となった。さらにこの後、iPhone等を擁したアップルや、AndroidOS採用の新世代スマートフォン端末の台頭による経営危機と大規模なレイオフを経て、2013年9月2日にマイクロソフトが携帯電話事業の買収(54億4000万ユーロ、約7100億円)を発表、2014年4月25日に買収手続きが完了し、同事業はマイクロソフト社の傘下に移った。2016年、マイクロソフトは携帯電話部門をノキアOBによるスタートアップHMD Globalに売却し、現在はこの会社がノキアのブランド名を継承した携帯電話を製造・販売している。この会社へのノキアによる資本の出資などは行われていないが、オフィスはノキアの本社ビル内に位置している。携帯電話の通信設備では世界第2位であり（世界第1位はスウェーデンのエリクソン）、GSM、W-CDMA (UMTS) 方式の携帯電話の通信設備を携帯通信事業者向けに開発して販売している。この携帯電話の通信設備のビジネスは2006年にシーメンス（ドイツ）との合弁事業とし、ノキア・シーメンス・ネットワークスが設立された。2013年にはノキア・シーメンスを100%子会社化し、2014年4月にノキア・ネットワークスと社名変更された。2016年にはアルカテル・ルーセント（フランス）を買収した。その他にも音声電話などのアプリケーション、ISDN、ブロードバンドアクセス、モバイルラジオ、VoIP、無線LAN、地上波デジタル放送の受信機、衛星受信機などの通信機器を生産している。近年では、IoT、バーチャル・リアリティ（VRカメラOZOなど）、そしてヘルスケア関連製品のビジネスにも参入している。日本でも情報通信技術（ICT）を使った幅広いソリューション事業を展開している。2017年には宮城県仙台市と、地域産業活性化や街づくり、ドローンを使った防災などで協力する連携協定を結んだ。
1865年、製紙会社として、スウェーデン系フィンランド人のフレドリク・イデスタムによりフィンランド（当時はロシアの自治大公国）のタンマーフォルスに設立された。その後すぐ西のノキアの地に移り、社名をこれにちなんで現在のノキアに改名した。一方、ゴム製品の製造会社であるフィンスカ・グミと、電話および電信ケーブル製造会社であるフィンランド・ケーブルワークス (Finnish Cable Works) は、フィンランド独立（1917年）後、持株によりノキア社と関わるようになった（現在でもノキアの名前でゴム長靴などを製造・販売している）。第二次大戦後の1960年にフィンランド・ケーブルワークス社内にエレクトロニクス部門ができると、1967年に3社は合併し、ノキアは電気通信分野に進出することになる。1970年代に社業の中心を電気通信分野に移し、電話交換機用のデジタルスイッチを主力製品とする。
1980年代には電子計算機部門に進出し、MikroMikkoブランドでパーソナルコンピュータを生産した。後にこの部門はInternational Computers, Ltd. (ICL) に売却され、さらに売却先は富士通シーメンスと合併し、携帯電話部門に進出した。しかし、携帯電話部門の競争は激しく、経営は振るわず、1988年にはCEOのカリ・カイラモが自殺した。1990年代に深刻な経営危機に陥り、それまでの多角経営を見直し、大規模な業種の再編成を行った。携帯電話、携帯電話インフラ、他の電気通信分野に業務を絞り、テレビ受像機製造やパーソナルコンピュータ部門から撤退した。2002年は高級携帯電話部門であるVertuを立ち上げた。2003年から2011年まで、日本でも事業を展開していた。ヨーロッパやアジア、アメリカ諸国でも事業を展開している。2004年、小規模な経営合理化をおこなった。これはフィンランドにおけるノキアの印象を損ねるものとなった。それに伴い、テレビ番組での批判についての裁判を含むいくつかの訴訟が行われている。
2005年、携帯業界を二分しているクアルコムに対するUMTS方式携帯電話の特許料率紛争において、ノキアは反クアルコム陣営の筆頭になった。2006年春には、CDMA2000方式が世界的なスケールメリットを見込めないなどという理由で、CDMA2000方式の携帯電話の新規自社開発中止を表明。一時、CDMA2000方式の携帯電話を開発している三洋電機と合弁を計画したが、この話は破談となる。また、6月にはSiemens Communicationsとのジョイント・ベンチャーであるNokia Siemens Networksの設立を発表。これは携帯電話の通信設備で世界第1位のエリクソン（スウェーデン）を追撃するための戦略的な合弁であるとみられる。2007年4月、クアルコムとの相互特許ライセンス契約が失効した。2008年7月、クアルコムとの特許紛争について和解したことを発表した。2009年2月、クアルコムとスマートフォンの技術開発について提携することを発表した。
2010年2月、ノキアのMaemoとインテルのMoblinを合体させて、新しい携帯機器用Linuxプラットホームとして、MeeGoをインテルと開発することを発表した。これに伴いMaemoの開発は終了することになった。2011年2月11日、マイクロソフトとの戦略的提携を発表し、スマートフォンの領域では、シンビアンからWindows Phoneの開発に注力していく事を発表した。2011年4月27日、ノキアはシンビアンおよび関係する社員3000人を2011年末までにアクセンチュアに移管することを発表した。2013年7月1日、「シーメンスとの合弁であるNokia Siemens Networksのシーメンスの持株分50%を17億ユーロでノキアが買い取ることに、ノキアおよびシーメンス両社の取締役会が合意した」と発表した。8月3日に買収は完了し、Nokia Solutions and Networksと社名変更された。2013年9月2日、マイクロソフトにDevices & Services部門を37億9000万ユーロで売却すると発表。取引は2014年4月25日に完了した。加えて地図サービスなどの各種ライセンスを16億5000万ユーロで売却。また、ノキアCEOであったStephen Elopはマイクロソフトに移籍した。ネットワークインフラサービスの NSN、地図サービスのHERE、先進技術開発とライセンス部門『Advanced Technologies』は、そのままノキアで継続した。
2014年4月、Nokia Solutions and NetworksをNokia Networksに社名変更。2015年4月15日付けで、フランスの通信機器大手アルカテル・ルーセントを時価換算およそ156億ユーロ（約1兆9700億円）で買収し、統合すると発表、2016年1月、同社との統合を完了した。2015年8月3日、オンライン地図サービス事業HereをBMW、ダイムラーおよびフォルクスワーゲンのドイツ自動車メーカー連合に売却すると発表した。2016年5月31日、フランスのデジタル・ヘルスケア企業Withingsの買収を完了、同分野に新たに参入した。2018年7月、MTNグループとカスタマー・マネジメント事業を提携。MTNグループというモバイル事業は主にアフリカを営業圏としているが、そこはかつてアフリカ分割でフランス領が多くを占め、現在はユーロ債による対外債務累積や欧州まで押し寄せてなお行き場が無い難民で悩む地域である。MTNグループのサービスは遅くとも2016年からクロスボーダーな資金洗浄に使われているという批判を浴びてきた。資金洗浄に関してはノキアとの提携後2018年8-9月、ナイジェリア当局から101億ドルを請求された。内訳は適切に犯罪を防がなかった罰金が81億ドルで、残りの20億ドルは税金である。前者を請求しているのはナイジェリア中央銀行である。同行はスタンダードチャータード銀行やシティグループを含む銀行団にも58.7億ナイラを請求している。
1998年6月にノキア、PSION、エリクソンが出資してシンビアンを設立。その後、2003年に富士通からSymbian OS搭載の携帯電話をリリースして以来、日本のフィーチャー・フォンでも多く採用された。ノキアも例外ではなく、その後スマートフォンOSとしても成長を続けていた。当時の予測では2014年でもAndroidとシェアを二分するほどの勢力とみなされていた。Symbian OS 搭載機はUIにS60を採用していた。その後、ノキアがSymbian（シンビアン）の買収とオープンソース化を行ったが、悪意のあるソフトウェアやコンピュータウイルスが問題となり開発者が離れていく原因となった。2011年頃までは主要なOSとしていたが、ノキアがマイクロソフトと連携を組みWindows Phoneを優先的に使用し、シンビアンから2年かけて順次移行することを発表してから徐々に機種を減らしていった。2013年夏に、Symbian OS 最後のスマートフォンが発売される予定である。
2011年2月11日にマイクロソフトと連携をとることを発表し、Symbian OSとMeeGoをWindows Phoneが搭載された「Lumia」シリーズで置き換えることを発表。同年11月にはノキア初のWindows Phone デバイスであるNokia 710・Lumia 800を発表。以降次々とWindows Phone 搭載デバイスをリリースしている。ノキアの本社があるフィンランドではスマートフォンOSでシェアトップを獲得しており、各デバイスは高い評価がされているものが多い。数字が大きいほどハイエンド機種となる。下記のデバイスは、ノキアからリリースされたWindows Phoneデバイスの一覧である。なお、バージョンは初期出荷時のものである。
※は、PDC端末。×は、スプリアス問題のため、2015年11月30日を以って使用できなくなる端末(正確には、オペレータブランド端末における、事業者向け端末への包括的技適の適用条件が失効するのが同日であるため、以降の端末利用は、日本国内では違法状態（技適のない海外の端末を、日本のSIMカードで運用するのと同様の状態）となるため、国外でのローミング使用などについてに限定すれば使用可能としている)。▽は、当初、2015年11月30日を以って使用できなくなる端末と発表されたが、2015年10月22日に使用不可端末のリストから削除され、当面継続利用が可能となっている端末。△は、その他の理由で使用中止がアナウンスされている端末。なお、2022年11月30日までに日本で発売されたすべてのNOKIA端末が技適失効となるため、以降の時点でW-CDMAの通信が存続している場合はやはり日本国内での利用にあたっては違法状態となる見通し。
VERTU（ヴァーチュ）は、イギリスのNOKIA傘下の企業が展開する高級携帯電話ブランドである。職人によるハンドメイドの携帯端末で、富裕層がターゲットということもあり、1台あたり数十万から数百万と非常に高価である。端末は貴金属、高性能金属、サファイアクリスタル、宝石、貴石、天然革などを使って作られており、端末によっては職人、ひとりひとりの刻印もされている。そのほかの特徴として、「コンシェルジュサービス」といわれるサービスがあり、レストランや航空券、クラシックコンサート等の予約や、それらの情報提供を受けとることができる。2009年2月より 日本でも銀座の旗艦店や日本橋三越で販売か開始され、NTTドコモの回線を利用したMVNOでのコンシェルジュサービス (Vertu CLUB) が2009年9月より開始された。
1996年4月26日、Extreme Fightingライト級（-72kg）王座決定戦でスティーブ・ネルソンと対戦し、パウンドでTKO勝ちを収め王座獲得に成功した。2003年10月5日、5年ぶりの総合格闘技復帰となったPRIDE 武士道で三島☆ド根性ノ助と対戦し、判定勝ち。2004年5月3日、PRIDE 武士道 -其の参-で五味隆典と対戦。開始わずか6秒、グラウンドの膝蹴り連打でKO負け。
5歳の時にドロシー・ハミル・スケートリンクに行ったのをきっかけにスケートのレッスンを受け始める。シングルスケーターとしてキャリアを始め、ソロのアイスダンスも行っていた。11歳の時に怪我によりジャンプが跳べなくなり、14歳の時にドミトロ・ジザックとカップルを結成。2009-2010シーズンの途中からアレクサンドル・シャカロフとのカップルを結成。翌2010-2011シーズンにはウクライナ選手権で初優勝。世界選手権では15位に入るも、シャカロフの引退によりカップルを解消した。2011年にドミトロ・ドゥニとのカップルを結成。ソチオリンピックでは24位だった。オリンピック後、ドゥニの引退でカップルを解消した。
父親は、京都で活動を行っていた弁護士小林為太郎（旧姓・上岡）。自由法曹団に所属しており、日本共産党公認で衆議院議員選挙に出馬したこともある。当選はできなかった。母親は厳しい人だったが、上岡が10歳の頃に早世したこともあり、あまり記憶にないという。巨乳であったことと、母が乳癌を発病した際に霊媒師・占い師などが詰め掛けて食い物にしたことだけははっきりと覚えているという。このことは、上岡の心にトラウマを刻み付け、オカルト物を徹底して否定させる原因になった。他に姉が1人、異母妹（兄弟漫才コンビ「ミキ (お笑いコンビ)」の母親）が1人いる。
詳細は漫画トリオを参照。横山ノックの誘いにより漫画トリオに加入する。これは、ネタの構成等で上岡のセンスが必要でノックから旧知の上岡に声をかけられたからである。ノックは上岡より10歳年長であり、上岡の師匠だと思われがちだが、実際は師弟関係ではなく、別グループで出演した舞台での共演が縁で知り合った友達である。ただし、漫才や演芸についての知識はあっても、司会とは勝手が違ったため、特にツッコミの入れ方でノックから厳しく指導された。横山やすしは、やすし・きよし結成以前、秋山たか志に「おまえは将来どんな漫才がしたい? 誰と組みたい?」と尋ねられた際、「パンチさんと漫才したい」と答えたが「似たようなもので組んでどうする。違う個性がぶつかるから漫才やないか」と、たしなめられた（「上岡龍太郎かく語りき」、「米朝・上岡が語る昭和上方漫才」）。
東京以外でも「某県は盗人が多い」「某県はほら吹きが多い」「（京都市の区のうち）某区（または宇治）は京都と認めない」「大阪のひったくりは奈良と和歌山から来た奴ら」など、一定の地域をステレオタイプ的に揶揄したりすることがあり、真に受けた奈良県・和歌山県の県議や知事らに抗議されたこともある。「宇治は京都と認めない」は、『ルックルックこんにちは』でリポーターとして出演していた際、京都の宇治出身の番組プロデューサーが同郷であることを雑談の話題にしたが、京都市左京区出身の上岡が「宇治は京都と違う」という趣旨の返答をしたため、それから番組に呼ばれることなく短期間での降板となった。ただし、あくまでも上岡は個人的に宇治市が嫌いなだけであり、宇治市と同じく京都市に隣接している京都府内の残りの市町村である、南丹地区の亀岡市や南丹市、乙訓地区の長岡京市や向日市、宇治市と同じく南山城地区の久世郡久御山町や八幡市などの他の市町村については嫌いではないという（むしろ上岡は長岡京市のスポットである長岡天満宮や八幡市に位置する名所である松花堂や石清水八幡宮については評価をしている）。
幽霊などの存在に懐疑的であることで知られる。横山やすしとやしきたかじんのように芸には厳しく、短気で妥協を一切許さない一面があり、番組出演中に納得がいかないことがあれば番組を途中で降りたり、役割を忘れることがあった。特に心霊モノや霊媒師・超能力・オカルト現象などを肯定的に採り上げると、この傾向は顕著に出た（上岡局長激怒事件）。背景には上岡の実体験が大きく影響している。実母が祈祷や占い、八卦を信じる性格で、龍太郎少年にもそれを強いた。その母が乳癌にかかった際、霊媒師・占い師などが詰め掛けて食い物にしようとした霊感商法を目の当たりにしたため、上岡は心霊モノを嫌うようになった。ただし、こうした金目当てのものや、それを助長しかねない内容のものを厳しく批判しているが、風物詩や民間伝承としての役割については容認している。占い師銀座ジプシーの著書では、「ある占い師が夫人に『あなたのご主人は浮気しています』と吹き込んだから」とも書かれている。
「政治家でない以上、青臭いくらいの立場でいい」とのことで、「左派的」かつ「判官びいき的」姿勢である。1990年代前半までは平和:市民を支持していた（ただし立川談志を深く尊敬し、やしきたかじんとも付き合いが深かったことでも分かるように、保守的姿勢の者に対しても議論さえしなければ許容している）。普段の発言と異なり、翼賛的な風潮があると判断した場合は批判的になる。横山ノックに対しても例外ではなく、ノック2期目出馬の際、ノックではなく日本共産党推薦の対立候補で哲学者の鰺坂真を支持した。セクハラ事件の際も、疑惑発覚当初から現職大阪府知事でもあったノックを正面から批判した（「あれはやっとるな」と発言し、府議会でもノックへの質問に取り上げられた）。ノック辞任後の大阪府知事選でも、後継の太田房江ではなく再出馬した鯵坂を支持した。横山ノックがわいせつ事件で揉めている頃に、上岡はギャグでデイリースポーツの記者に立候補の意思を漏らし、これがスクープになる。次に聞きつけたスポーツ報知の記者にやはりギャグで市長選への出馬を表明し、これもスクープになるが、立候補する対象が市長なのか府知事なのか、情報が錯綜していることを知った上岡はこれもギャグで「まずはマンションの自治会長から」と各誌バラバラのコメントをし記者を混乱させる。
芸能界引退前は「シニアプロゴルファーになって、戸張捷よりも良い解説をする（選手や解説者であって、タレントではないから）」「ジョギングで桜前線とともに北上し、紅葉前線とともに南下する」「皆が止めようとしないから辞めざるを得ない」と発言していた。1996年の年末、『鶴瓶上岡パペポTV』において笑福亭鶴瓶が上岡の芸能界引退をほのめかし、本人もそれを認める。そして1997年のパペポTV新春スペシャルのオープニングにおいて正式に芸能界引退を表明する。上岡は「2000年に芸能界デビュー40周年を迎える。ボクの芸は20世紀で終わり。21世紀には新しい人生を歩みたい」と述べ、3年後の2000年4月に芸能界を引退。松竹座で行われた「かわら版忠臣蔵」が最後の舞台で、最後のテレビ出演は『探偵!ナイトスクープ』である。芸能界引退を前にほとんどのレギュラー番組は終了したが、『探偵!ナイトスクープ』は引退直前まで唯一継続した。芸能界引退特番後、約8ヶ月間はレギュラー陣が交代で局長代行を務め、後に西田敏行が2代目局長に就任した。芸能界引退に伴い、個人事務所の上岡プロモーションは解散した。芸能界引退後のコメント等の取材は米朝事務所が窓口となっている。
引退後、稀に知人の芸能人のパーティーやゴルフ大会、冠婚葬祭などに顔を出すことはあり、その様子が何らかの形で紹介されることもあるが、基本的には露出はしていない。親交のあるオール巨人のブログには、オール巨人と一緒に撮影した写真がブログに掲載されており、上岡の近況が確認できる情報源となっている。また、オール巨人とともに参加したゴルフ大会では優勝も果たしている。やしきたかじんとゴルフに行っていることも、たかじんが自身の番組などで明かしていた。全国区で活躍したタレントであるが、名場面集などで過去の出演映像が使用されることは少ない。二次利用された例として、『ラブアタック!』の映像（ABC60周年記念番組）や『EXテレビ』（オール巨人の公開弟子審査の回）に出演した映像が放送されたことがある。また、甥にあたるミキのブレイク後は、トーク番組で上岡の名前が出てくることがある。2007年6月7日に催された『横山ノックを天国へ送る会』ではかつての芸名“横山パンチ”名義で登場し、ノックへのメッセージを語った。2007年6月17日に行われた桂雀々芸能生活30周年記念『雀々十八番』（会場：シアターBRAVA!）最終日のパネルトークにサプライズゲストとして出演した。2007年7月7日京都南座での桂ざこばの会に特別サプライズゲストとして出演。2008年11月11日、大阪・中之島のリーガロイヤルホテルで行われた桂雀々の小説出版記念パーティーに出席し、久々に公の場に登場した。2011年12月21日、現役時代から長年の親交があった立川談志（11月21日死去）のお別れの会に参列し、久々にマスコミのインタビューに応じて故人との想い出を語った。2015年、桂米朝の葬儀に参列した際にマスコミ取材に対応し、「（一般聴衆として、米朝さんの高座を）客席からよう見せてもらっとった」「米朝の名は永久欠番でしょうね」などと故人を偲ぶコメントを残している。
ニューヨーク州ポートチェスター出身。ボストン音楽院で作曲を学んだ。1998年作曲の「ゴッドスピード!」が、日本において、2000年に全日本吹奏楽コンクールで演奏されたことによって広く知られるきっかけとなる。メリロ本人も、宮本武蔵など日本文化に強い関心を抱いていることが知られており、2005年5月には初めて訪日し、新作の収録を行っている。2015年11月に、交響曲第4番「ライトフォール」がカントン交響楽団にて初演された。
トーマス・ジェファーソン大学は現在多くの教育プログラムが存在するが、最初は医療大学として始まった。19世紀初頭、ペンシルベニア大学 医学大学院の同窓生の多大な努力の基、フィラデルフィアに2つ目の医療学校を設立しようとする試みが数多く行われた。その試みに反対する意見に対抗して、1824年にジョージ・マクレラン率いるフィラデルフィアの医師グループはキャノンズバーグのジェファーソン大学（現在のワシントン & ジェファーソン大学）の理事にフィラデルフィアに医学部を設置する依頼の手紙を送った。理事はそれに賛成し、1825年にフィラデルフィアにジェファーソン大学の医学部を設置した。第2の要望に応えて、ペンシルベニア州総会は1826年にジェファーソン大学の憲章を拡大し、新しい学部の創設を支持して医学博士の学位を付与することを認めた。ペンシルベニア州の反対側に位置する医学部を統一的に管理することは難しいため、ジョエル・バーロウ・サザーランドを含む10人のジェファーソン大学理事が新しい学部を監督するために追加で任命された。2年後の1828年に、この第2の理事会は医学部の采配権限を与えられた。なお、ジェファーソン大学の理事会は主要な決定に対しては拒否権を維持していた。1826年に最初のクラスが卒業し、彼らは大学を閉鎖しようとする訴訟の判決が出た後に学位が認められた。最初のクラスは、医療学校が併設された最初の病院のあるフィラデルフィアのプルーン・ストリートのチボリ・シアターで学業を学んだ。講義を担当したジョージ・マクレランは臨床実習に焦点を当てた授業を行った。1828年、医学部は広い教室と生徒が手術を観覧することができる700席の円形劇場「ピット」のあるエリー・ビルディングに移動した。エリー・ビルディングは病院に併設されており、医療学校と病院が併設された2番目の施設で、初年度に441人の入院患者と4,659人の外来患者を診た。ジェファーソン大学との関係は、医学部が独立の憲章を受けて、ジェファーソン大学とジェファーソン医科大学が個別に運営することが認められる1838年まで継続した。この際に、ジョージ・マクレランを含むすべての講師は、学校と理事会から退去させられた。この時から、ジェファーソン医科大学が「正当な」医科大学とみなされるようにったと考えられている。1841年にジェファーソン医科大学はチャールズ・デルチェーナ・メイグズやムター・ミュージアムの創設者トーマス・デント・ムターを含む「The Faculty of '41」と呼ばれる教授陣を雇用した。この教授陣は1884年に医療用ベッドを提供するなどジェファーソン医科大学に数多くの影響を与え、15年間顔ぶれが変わることはなかった。1849年の卒業生には後に米国陸軍軍医総監になったジョエル・バーロウ・サザーランドの息子チャールズ・サザーランドがいる。2007年1月、大学は学校で行われた外科手術を描いたトマス・エイキンズの『グロス・クリニック』をフィラデルフィア美術館に属するペンシルバニア・美術アカデミーに6800万ドルで売却した。トーマス・ジェファーソン大学の元あった場所には復元版が飾られている。2014年6月17日、シドニー・キンメルはジェファーソン・メディカル・カレッジに1億1000万ドルを寄付し、ジェファーソン・メディカル・カレッジをシドニー・キンメル医科大学に改名した。2017年5月、トーマス・ジェファーソン大学はフィラデルフィア大学との合併を公式発表した。合併後の施設の名称はトーマス・ジェファーソン大学を継続し、フィラデルフィア大学を吸収する形である。
トーマス・ジェファーソン大学はジェファーソン・ヘルス（Thomas Jefferson University Hospitals、TJUH）に加盟している。トーマス・ジェファーソン大学はジェファーソン・ヘルスの主要な学術組織である。ジェファーソン・ヘルスは1995年にトーマス・ジェファーソン大学病院とメインライン・ヘルス・システムがジェファーソン・ヘルス・システムと呼ばれる新しい非営利団体を設立する合意に調印したときに設立された。この合意によってトーマス・ジェファーソン大学病院とメインライン・ヘルスは1つの親会社の元に統合された。その際に、アインスタイン・メディカル・センター、フランクフォード・ヘルスケア・システム（現アリア・ヘルス）、マギー・リハビリテーション病院などの他の医療組織が設立メンバーとしてジェファーソン・ヘルスに参加している。
フィロウイルス科マールブルグウイルスによる。エボラウイルスもフィロウイルス科(Filoviridae)。1本鎖RNAウイルス。エボラウイルスと電子顕微鏡上の外見は非常に似ている。野生動物のサル、コウモリ、鳥類からの空気感染、飛沫感染は否定できないが確認もされていない。病原体を扱うには、BSL-4施設で行う必要がある。
自然界での宿主は不明。アフリカ中東南部に散発的に発生する。ただし、最近のアフリカでは大量発生しているのが現状である。感染方法は、感染者や患者の血液、体液、分泌物、排泄物などとの接触による物と考えられる。感染の防護対策は手袋等で良いとされ、空気感染はないとされる。感染者に対する発症者の割合は不明。症状が軽快した後も、精液、前眼房水等からウイルスが分離される。
BSL-4施設の血液等の検体からPCR、ELISA、免疫抗体法など
ゼーブルッヘに対する攻撃は、1917年にジョン・ジェリコー によって提案された。しかし、ゼーブルッヘはドイツ軍によって強固に要塞化されており、正攻法では全く歯が立たなかった。実際、ジェリコーが攻撃を提案する以前から戦艦やモニター艦による砲撃が幾度も行われたが、海岸砲台の激しい反撃に遭って充分な戦果は挙げられなかった。しかもドイツ軍は、Uボートを退避させるUボート・ブンカーを1917年に完成させており、艦砲射撃の効果はますます低くなってしまった。そんな中、ロジャー・キーズ少将が港口を閉塞させる作戦を提案してきた。襲撃は1918年2月に正式に海軍本部によって認可され、1918年4月21日、キーズ自らが駆逐艦や魚雷艇、コルベットなどの小型艦艇を主力とする160隻余りの艦隊を率いて出撃した。この中には4隻のモニター艦と8隻の閉塞船が含まれていた。