一般に革命という概念は、正当性を備えている既存の政治秩序を変更させる政治的活動と関連しており、歴史的には1688年の名誉革命や1789年のフランス革命などの市民革命を挙げることができる。近代以後の政治理論においては革命の概念は、古い政治秩序の破壊と新しい政治秩序の構築をもたらす動態的かつ抜本的な変革を意味している。市民革命（ブルジョワ革命）とは、封建的な国家体制を破壊して、近代的市民社会をめざす革命を指す。革命の主体は通常は有産市民階級つまりブルジョワジーであるためブルジョワ革命とも呼ばれる。市民革命（ブルジョワ革命）は、一度で完了するとは限らない。市民革命後に反動が起きて、その後再度の市民革命に至る場合が少なくない。数え方にもよるが、イギリス、フランス、スウェーデンなどは2回、トルコは3回、スペインは4回の市民革命が発生している。古典的な市民革命が一応完了しても、政治的経済的課題は残存する事がある。例えば地主制が強力で小作農の貧困がひどいとか、労働者階級の貧困がひどいとか、絶対王政が倒れても別の独裁政権や全体主義政権になったとかである。社会主義革命、イスラム革命、反共産主義革命、現代の革命、その他の革命（ファシズム化など）は、古典的な市民革命がやり残した課題の処理という側面はある。小林良彰は、資本主義的な国民経済の担い手のための政治体制の確立という観点からは、欧米の植民地だった諸国の独立を、先進国の市民革命（ブルジョワ革命）と同等の意義を持つものとしている。実際に植民地の独立を革命と呼ぶ例は多い。確かにハイチやインドなどの独立では、国内の奴隷制や身分制が制度上は廃止されて近代国家が建設されている。これらはオランダやアメリカの独立と同様に古典的な市民革命の一種と見てもいい。しかしブラジル独立やメキシコ帝国のように、国家は独立しても社会体制は旧宗主国の絶対君主制と同じという例もあった。これらの国は独立後に市民革命が発生している。またカナダやオーストラリアなどは独立前に近代化は達成していたので、独立自体が市民革命に相当する訳ではない。社会主義革命の理論家であったマルクスとエンゲルスによると、革命とは歴史の中で繰り返された社会変革であり、旧来の経済システムの破壊を意味する。それは経済体制において抑圧している階級と抑圧されている階級の間で生じる階級闘争の反映であり、革命は経済社会が発展する歴史の中で繰り返し現れる事象であるとされる。マルクス主義理論においては、市民革命とは、絶対王政（封建領主の支配の最終形態とされる）をブルジョワジー（有産市民階級）が打倒するものであり、社会主義革命とは、ブルジョワジー（ここではほぼ資本家階級）の支配をプロレタリアート（労働者階級）が打倒するものである。マルクス主義の革命理論においてレーニンは二つの重要な目標を革命に与えている。一つは階級社会を崩壊させること、もう一つは指導的な革命政党を確立することである。1917年10月に発生したロシアの十月革命は、マルクス主義の革命理論（のレーニン的解釈）に基づいて実行されたものである。中国における毛沢東の革命思想は、農民を革命の主体としているので、正統的なマルクス主義理論からは社会主義革命の理論とは言えないが、指導した政党が共産党で、毛沢東時代は社会主義国家の建設を目指していたので、共産主義革命の潮流に位置づけることができる。マルクス主義やそこから派生した理論によって成立した社会主義国家は、短期間で崩壊した国を除いて、ほとんどが権威主義国家となった。実際に成立するのはプロレタリアートだけにより運営される臨時政権などではなく、共産主義政党の高級官僚（ノーメンクラトゥーラ）の支配だった。そして、経済まで国家が支配しているため、国家権力は市場経済を導入する独裁国家より遥かに強力だった。しかし社会主義経済は、先進国に追いつく過程ではそれなりに効率的だったが、その後は資本主義経済に比べて経済発展する力が無く、20世紀後半には資本主義国との間に大きな経済力の格差が生じ、西側諸国との対立関係（冷戦）を戦う能力がなくなった。マルクス主義の教義では資本主義経済は行き詰る（利潤率の傾向的低下の法則など）とされたが、社会主義を掲げた国の方が経済的に行き詰まるものは多かった。ソ連など社会主義国の多くは、1989年から1991年にかけて反共産主義革命が起きて崩壊した。中国など政治的にマルクス・レーニン主義の理論が保たれた国もあるが、多くの場合経済システムは資本主義化しており、指導政党の一党独裁制だけが維持された。実態は資本主義の全体主義国家になっている。現在でも集産主義的な経済体制を維持している国は北朝鮮やキューバくらいである。現代の革命理論では、古典的な革命理論にはなかった着眼点が導入されることになる。これは第二次世界大戦後に非西欧地域において発生した事例を考慮に入れながら、新しい枠組みで革命を捉える必要が出てきたからである。現代の革命では、多くの場合は経済システムとしての資本主義は既に成立しており、革命後に経済政策や社会政策の改革が行われる場合は多いが、資本主義自体の打倒は目指さず、独裁、専制、全体主義の政権（まとめて権威主義とも呼ぶ）を倒して政治的民主化を達成して終結する場合が多い。但し反共産主義革命は、現代の革命の一種と考えられるものの、政治的な民主化だけでなく、経済システムも社会主義から資本主義に転換する。現代の革命の担い手は特定の社会階級とかではなく、現代の意味における市民、つまり自立した自我を持つ個人ということになる。現代の革命は、古典的な意味の市民革命や、マルクス主義が意味する社会主義革命とは異なった革命である。新しい理論では、革命の本質が社会変革ではなく政治変革にあり、また歴史的な必然ではなく特定の政治的な環境による成果であると認識されている。このような理論はデイヴィッド・イーストンの政治システムの概念の影響を受けており、政治への入力と出力から政治現象を理解しようとしている。この概念を踏まえながらチャルマーズ・ジョンソンは政治システムの多元的な機能不全から革命が勃発すると主張し、社会的諸条件の変化の圧力に耐えることができなくなった時に表面化すると論じた。またテッド・ガーは人々が期待する受益と人々の実際の受益に格差がもたらされることで相対的な剥奪が生じることを指摘し、そのことが革命の原因となることを考察した。さらにシーダ・スコチポルは革命という事態を社会構造から説明しており、それは大規模な戦争や軍事的侵攻によってもたらされる国内の政治体制の無効化の結果であることを指摘している。また現代の革命でも、イスラム圏では、イスラム教の宗教思想に基づく革命が起きる場合がある。発生する条件は非イスラム地域の現代の革命と同様と思われるが、革命後に民主化するとは言えず、世俗的な権威主義政権から、宗教イデオロギーによる全体主義国家（アフガニスタンのターリバーン政権）や半全体主義国家（制限の大きな選挙はある）（イラン）への移行となる。マルクス主義のイデオロギーによって成立した国家が全て全体主義化したのと類似している。但しイスラム教の教義は自由な商取引を前提としているので、資本主義経済を廃止するという発想は生じない。このためイスラム革命では経済システムは変更されない。現代において絶対王政の国というのはごく少数（サウジアラビア、スワジランド、ブルネイなど）しか残ってないので、古典的な市民革命の発生が殆どなくなるのは当然である。植民地も少なくなったし、多くは近代化は完了しているので、独立が市民革命に相当する地域も少ない。本物の社会主義国も北朝鮮とキューバしか残ってないので、反共産主義革命が起きそうな国も少ない。しかし権威主義国家はいまだに数多い。ソ連崩壊以前なら、資本主義の権威主義国家では社会主義革命を目指す勢力が大きくなっていただろうが、マルクス主義は凋落して、議会民主制（経済は資本主義）が目指すべき唯一の近代社会のモデルとなった。それが現代の革命が、民主化を実現する政治革命ばかりになった理由である。例外はイスラム圏で、議会民主制を目指す動きもそれなりに強いが、イスラム原理主義が強大な勢力となっている。サウジアラビアは市民革命ではなくイスラム革命が発生する可能性が高い。なおスワジランドは古典的な市民革命が起きるだろう。最後のブルジョワ革命がどこになるかは興味深い。しかしイスラム原理主義運動は、イデオロギーに基いて全体主義国家の建設を目指すという点で、前世紀のマルクス主義運動の焼き直しである。とするとイスラム全体主義国家も、いつかは反共産主義革命に相当する革命が起きて、最終的に民主化すると思われる。しかしソビエト体制が70年も続いた事を考えると、イスラム国家の民主化はかなり先かもしれない。現代の革命は、政治的な民主化革命がどこまで多くの国で起きるかが問題である。しかし全世界の民主化が21世紀中に完了するかは何とも言えない。なお、軍隊など政府・支配階級内の勢力が起こす非合法的な手段による政権奪取・限定的な体制変更についてはクーデターと呼ぶ。ただし1952年にエジプトでクーデターによって王政を廃止したムハンマド・ナギーブ政権、1961年に韓国でクーデターを起こして権力を奪取した朴正煕政権、1968年にイラクでクーデターで権力を握ったバアス党政権、1969年のクーデターで成立したリビアのカッザーフィー政権など、実際はクーデターで政権を掌握したにもかかわらず、前の政権を全否定する意味でクーデターによる政権掌握を「革命」と呼んだ場合も多い。クーデターの多くは支配者の首が挿げ替えられるだけで、社会体制や経済体制は変更されない事が多い。しかし政変自体はクーデターでも、結果として社会体制または政治体制の大きな変革をもたらした例も少なからずある。代表的な市民革命とされる名誉革命も、実際は民衆の蜂起などないクーデター的な政変だったし、ロシアの十月革命は社会主義革命の本家と言えるが、左翼が衰退してからクーデター説が強まってきている。また革命でもクーデターでもないが、革命を先取りした上からの改革はかなり多い。上からの改革は中途半端になりがちなため失敗する事が多いが、大きな変革となった例も幾つかある。上からの改革が失敗すると、その後本当の革命を誘発する場合がある。帝政ロシアのストルイピン改革の挫折はロシア革命を誘発し、ソ連末期のミハイル・ゴルバチョフによるペレストロイカはソ連崩壊を誘発したと言える。イラク戦争で外からイラクを民主化した事は、中東諸国のイスラム革命を促進した可能性がある。反革命とは、革命前に利益を得ていた勢力が旧体制への復帰を求める運動である。但し実際には革命後の権力者や支配集団が、自らに敵対する潮流の全てに反革命のレッテルを貼って弾圧する場合も多かった。市民革命では、名誉革命のジャコバイト（ジェームズ2世 の支持勢力）、フランス革命の王党派が代表的な反革命勢力である。社会主義革命では、マルクス主義に反対する勢力が全て反革命とされたばかりか、共産主義政党内の権力闘争に敗れただけの勢力も反革命呼ばわりされた。ソ連においては、スターリンとの権力闘争に敗れたトロツキー派は反革命とされたが、実際はトロツキーはスターリンよりは急進主義的だった。ハンガリー動乱のように当時は反革命として否定されていても、後に革命であったと再評価される例もある。これは反共産主義革命でマルクス主義が決定的に衰退したためである。また保守の側からの革命を保守革命と呼ぶ事もある。イタリアのファシスト党やドイツのナチスによる権力奪取は、市民革命や社会主義革命に対する反革命運動とは異なった性格がある。大衆的な基盤があり、権力奪取の時に大衆を動員し、権力奪取後の政策は、農民や労働者を含む大衆への利益配分に熱心だったりした。社会体制としても、ナチスドイツの場合には国家の経済活動への関与が強力で、社会主義経済にかなり近かった。（イタリアは国有企業の増大はあったが統制経済はやってない。）右翼全体主義政党の権力奪取の一部は、社会主義革命に類似した状況が発生している。この種の権力奪取は、単純な反革命ではなく革命の一種と考える事も出来る。