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古い記録では、1694年能代地震において地震の2か月前に埋木が地表に現れたほか半月前に石灯篭が風も無いのに倒れたことが記録されているが、後者は地盤の流動によるものとする指摘もある（今村、1977）。1793年西津軽地震や1802年佐渡地震では異常隆起によるものと考えられる海岸線の後退が記録されているが、前者は信憑性に疑問を呈する指摘がある（佐藤、1980）。1872年浜田地震では、地震の数十分から数分前に潮が引いてアワビを手掴みできたという記録も残っている。これらは目視によるものだが、明治以降は計器観測に代わっている。地殻変動は、水準測量や非定期的な測量により検出される定常的な地殻変動が2-3年から十数年の期間で次第に加速・減速・逆転する長期的変動と、伸縮計や傾斜計などの連続観測により検出される本震直前数分から数時間・数日の期間の短期的変動に大別される。地震発生前後の水準測量の結果から、1927年関原地震では地震3か月前に震源付近で2-3cmの隆起があったほか、1961年長岡地震や同年の北美濃地震、1967年麻積地震でいずれも地震前に2-3cm程度の異常な隆起が観測されている。また1964年新潟地震では、檀原(1973)の報告によると、19世紀末の第1回測量から続いていた緩やかな隆起が1955-1956年に急激な隆起に転じ、いったん小休止した後に地震が発生する経過をたどったとされるが、茂木(1983)などは誤差による見かけの変動であると反論している。ただし、この付近では地殻変動観測所の傾斜変動のデータも異常を示している。1983年日本海中部地震では、水準測量と潮位の測定において男鹿半島周辺で1978年ごろから隆起が加速し、その値は地震までに約5cmに及んだ。また男鹿の傾斜計では1978年頃から、前述とは反対方向である東上がりの異常な傾斜変動が観測された。この地震においては、地震空白域（後節参照）が生じたことも報告されている。アメリカでは、1971年サンフェルナンド地震に先行して震源付近で20cm地殻に達する隆起が観測されており、これは断層面におけるクリープが断層下端から地表に向けてゆっくりと進行したことが原因とする報告がある。なおカリフォルニア州南部の広範囲で約45cmに達する隆起があったとする報告があるが、これは誤差による見かけの変動に過ぎないとの反論もなされている。1944年昭和東南海地震では、今村明恒の要請により陸地測量部（現国土地理院）が実施していた静岡県掛川市付近での水準測量の最中に地震が発生し、特筆すべきデータが得られた。地震3日前と前日では許容誤差を大きく超える測定差があり、当日の地震発生直前の測量中には水準儀の気泡が揺れて静止しないほどだったと記録されている。茂木(1982)はこれを2-3日前に始まった異常な地殻変動が本震に向けて次第に加速したためだろうと推測している。この記録を基礎とした研究によりプレスリップ理論が構築され、東海地震予知の根拠に位置付けられて、1978年制定の大規模地震対策特別措置法に基づいて警戒体制が整備された。一方で木股・鷺谷(2005)は、数日前から当日午前中までの測定差はプレスリップがあったと断定するには精度が低すぎ、地震直前（10分前と推定）にプレスリップがあったとすれば説明できるとしている。1943年鳥取地震では震源から60km離れた生野銀山の傾斜計で地震の6時間ほど前から、1952年吉野地震では同じく94km離れた逢坂山の伸縮計で地震の10か月ほど前から、それぞれ異常な変化があった。1973年根室半島沖地震では、同じく約250km離れたえりもで観測坑内の湧水量変化に異常があったほか、1978年伊豆大島近海の地震では石廊崎で地震の1か月前に気象庁設置の体積ひずみ計で異常な変化を観測している。1970年代頃からは、観測データをより客観的に数値解析する試みも行われた。飯田・志知(1972)は愛知県犬山の伸縮計と傾斜計のデータに短周期除去のデジタル処理を施して、1969年岐阜県中部地震（震源-観測所の距離は48km）と1971年渥美半島沖の地震(（同90km）の前兆と見られる変動を抽出している。Ishiguro(1981)はベイズ法を応用して観測データの変動の多様な要因を分離している。Ishii(1976)はチェビシェフ多項式を用いて地殻変動を近似するモデルを作成し、実際の値とのずれから異常を判定する手法を開発、震源から80km離れた地点の傾斜計のデータから1970年秋田県南東部の地震(M6.2)の前兆と見られる変動を検出した。石川・宮武(1978)はウィーナーフィルタを用いた手法を開発している。観測データの変動を複雑化させる要因として、降雨の影響がある。田中(1979)はタンクモデルを用いて降雨に対する応答を補正する手法を提唱し、山内(1985)はこのモデルによる補正がうまくいかないときに観測所の周辺でしばしば地震が発生することを報告している。岡山・兵庫の山崎断層では断層破砕帯を跨いで群列観測が行われているが、尾池・岸本(1977)はそこでの伸縮記録から、降雨後のひずみの変化に異常があると微小地震が活発化する場合があることを報告している。静的応力場におけるクーロン応力を規定するクーロン破壊関数(ΔCFF)の変化が地震の活発化や静穏化をもたらしうることは、Chimery(1963)のほか多くの研究者によって報告されている。1989年ロマ・プリータ地震や1992年ランダース地震ではΔCFFの変化とそれに対応する地震活動の変化が報告されている(Reasenberg and Simpson,1992; Jaume and Sykes,1992; Stein et al.,1992; Harris and Simpson,1992)。King et al.(1994)はΔCFFの変化が地殻内のせん断応力の変化であると報告している。地震波速度の変化の報告が一時期活発に行われたこともあった。初期の報告として日下部(1915)のものが知られ、日本では1940年代から1060年代にかけて多くの報告がある。旧ソ連のガルム地方では集中的な観測が行われた。しかし、その後の報告では観測誤差を超えるようなものは出てこなくなった（宇津,1985)。宇津(2001)によると、地震の際の応力変化が50bar程度であることから考えて、地震波速度の変化は0.1%程度しかないだろうと推察されているが、震源域のアスペリティなどごく狭い領域に限定すれば、技術的に困難を伴うが発見可能かもしれないという。このほかには、地殻変動の記録に含まれる潮汐の振幅や位相が地震前に変化するという報告(Nishimura,1950; Mikumo et al.,1977)や、地震の直前に地球潮汐の振幅や位相に異常が検出される可能性があるという報告(Tanaka and Kato,1974; Beaumont and Berger,1994)などがある。
余震については予測の手法が確立され、実際に短期予測の発表も行われている。余震に関する改良大森公式が基本に用いられ、グーテンベルグ・リヒター式と組み合わせて規模の大きな地震の確率を予測する試みがReasenberg and Jones(1994)、塚越ほか(2000)らによって行われている。地震調査研究推進本部は余震の確率評価の手法を検討し、1998年に報告をまとめている。2011年東北地方太平洋沖地震では気象庁が余震の発生回数や最大規模の予測を定期的に発表した（東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録#余震の発生確率参照）。また、松浦(1986)は余震活動が一時的に低下した後に大きな余震が起こることを見出し、1995年兵庫県南部地震では本震8日後に発生したM5.0の余震に先立つ活動低下を検出して注意を促している（松浦,1995）。また、山科(1996,2001)は余震のマグニチュードを用いて算出した累積エネルギーが階段型を示すことを見出し、このグラフから大きな余震の時期やマグニチュードの上限が推定できる可能性があるとしている。
古地震を引き起こしたり、将来大地震を引き起こす可能性がある断層活動履歴を地質調査により解明する試みも行われている。地表に近い断層については断層を横切るように溝を掘ってその断面を調べるトレンチ調査が主流である。トレンチ調査はサンアンドレアス断層で始まった手法で、日本では1995年兵庫県南部地震以降に行政が力を入れるようになった。海底の断層に対しては、音波探査で位置を推定した後に両側で掘削を行い年代を決定する手法が主に用いられる。航空写真や衛星リモートセンシングによりリニアメントを検出する手法も、補助的に用いられる。海域の大地震については、地震の度に起こる隆起や沈降を反映した海岸段丘などを調査することで地震の履歴を推定する手法や、津波堆積物を用いた手法などがある。他方、地殻内部の構造を知るために物理探査の一種である弾性波探査（地震探査）も行われている。爆薬などで起こす人工地震を利用したものもあれば、自然地震を利用したものもある。主に、地殻内の地震波速度の構造（三次元の地震波トモグラフィーなど）や、地震動の大きさに影響する表層地盤増幅率の調査が目的とされることが多いが、地殻内の密度や温度の調査も行われている。
歴史地震から繰り返し発生する地震の様相を推定し、統計的に再来時期を求める手法は、近代地震学の初期から行われている。1905年に今村明恒は関東の歴史地震から大地震が約100年間隔で起こるとする論文を雑誌に寄稿している。1964年に国会の地震対策委員会で河角廣が発表した「南関東大地震69年周説」は、鎌倉における強震記録などから南関東における地震は69±13年の周期であり、その26年間はその他の期間よりも強震発生確率が4倍高いとするものであった。なお、どちらもマスメディアにセンセーショナルに取り上げられ、社会問題となっている。また、石橋(1998)などにより神奈川県小田原付近では1633年から1923年までほぼ等間隔で大地震が起こっている事が指摘され、統計的解析により73.0±0.9年が周期であり次の発生は1998年±3.1年とする「神奈川県西部地震」が想定され、国や神奈川・静岡両県が被害想定を行うに至った。ただし、この説には疑問も呈されているうえ、1998年を過ぎても想定の地震は発生していない。地震の周期性を説明する学説は2通りある。次回の地震までの間隔は前回の地震の規模に依存するというタイムプレディクタブルモデル（時間予測モデル, time-predictable model）と、次回の地震の大きさは前回の地震からの間隔に依存するというスリッププレディクタブルモデル(slip-predictable model)である。Shimazaki and Nakata(1980)によればタイムプレディクタブルモデルが有力とされている。ケーリス・ボロク(V.I.Keilis-Borok)らは、1970年代半ばからパターン認識を利用した予知手法を提案した。これは地震発生の物理モデルを考えずに、地形や地質、地震発生の状況などの様々な情報を定量化して独自のアルゴリズムを組み予測するものである。当たったとされる例もあるが、実用的なレベルには達していないと考えられている。ロシアではこれに類する"Reverse Tracing of Precursors (RTP)"や"M8"という手法が開発され、ロシア政府の地震予知にも取り入れられている。長尾年恭ら東海大学のグループは、RTLを応用したRTM法を提案し「地下天気図」と名付けて研究を行っている。ソネット(Sornette,1995,1998)は、大地震の前のひずみの蓄積に伴う地震などの前兆現象の変動が複素数次元を持つフラクタル的な振る舞いをするとしてこれを数理モデル化した。五十嵐ら(2002,2006)はこの式を準用し、東海地方の地震活動や水準測量など各種前兆について、また1995年兵庫県南部地震の前に観測された大気ラドン濃度の変動について、それぞれ検討を行い数理モデル化した。この研究から、水準測量のデータに基づいて東海地震が2003-2004年に発生するという情報を発表したが、成功には至らなかった。類似するものとして、前兆現象の最も遠い出現範囲を基に数式化した力武(2001)の「限界距離法」がある。
地磁気や空間磁場などの磁場変動を対象とするものでは、全磁力を扱ったものが多いが、偏角や伏角、南北・東西・上下の3成分などパラメータ別に扱ったものもある。少数の観測点での連続観測に基づくものが多い。地震前後の磁気測量により磁場の分布の変化を見出した例などが、主に報告されている。1974年アメリカ・カリフォルニア州ホリスター付近の地震(M5.2)では約2か月前に約1nTの地磁気増加があった(Smith and Johnson,1976)ほか、1978年伊豆半島河津付近の地震(M5.0)では2か月前に約5nTの地磁気減少があったと報告されている(Sakai and Ishikawa,1980)。中国でも1975年海城地震や1976年唐山地震に先行して10-20nTの地磁気変動があったと報告されている(朱,1976; Raleigh et al.,1977)が、力武(2001)は観測精度が明らかではないことを指摘している。旧ソ連では、1977年イスファリン-バトネン(Isfarin-Batnen)の地震(M6.6)で1nT程度の地磁気変化があったと報告されている(Asimov et al.,1984)。一方、1976年ガズリの地震(M7.3)では震央付近にあった磁力計が何の変化も示さなかったと報告されている(Shapiro and Abudullabekov,1978)。メカニズムとしては、地殻内の応力変化が圧電効果（ピエゾ効果）を通じて磁場変動となって現れるという説がある。この原理により期待される磁場変動は振幅1nT程度であり、過去の事例でこれを超えているものは他の要因が関与しているのではないかと推察されている。他の説として、地殻内の応力変化による歪の不均質が地下水の流動を生み、これが流動電位の効果により地殻内に電位勾配を生んで電流が流れ、磁場変動となって現れるというものがある。こちらの場合、水が関与しているため後述の地電流や電気伝導度の変化と相関があるだろうと考えられている。
地電流を対象とするものでは、2地点間の地電位差を扱ったものが多い。なお、地中に電極を置くことは表面電位による誤差の問題が付きまとうため、電極の周囲のイオン濃度を一定に保つ平衡電極を用いるのが適切である。系統的（従来研究をベースに積み重ねていく研究）ではないが、中国や日本を中心に様々な報告がある。古いものでは、1923年関東地震において350km離れた仙台で数時間前から変化が生じ地震後もしばらく続いたことが報告されている（白鳥,1925)。また、茨城県柿岡の観測所で行われた地電位差観測では、1936年新島沖の地震（M6.3)、1938年紀伊水道の地震(M6.7)、1943年鳥取地震、1944年東南海地震などM6以上かつ200km以上離れた地震で変化があったことが報告されている（吉松,1937,1938,1943,1989）。新しいものでは、兵庫・岡山の山崎断層での集中観測において1984年に発生したM5.6の地震による変化が観測されている（宮腰,1985）。アメリカでは、サンアンドレアス断層において1974年のM5.2の地震と1975年のM2.4の地震において地電位差の異常があったと報告されている(Corwin and Morrison,1977)。中国でも。北京郊外の紅山州で1966年から行われた観測においてM3以上の地震では平均5時間前から変化があり地震後元に戻った(Coe,1971)ほか、1974年昭通地震(M7.1)で数時間前に90km離れた地点で地電流の異常があったことや(Allen et al.,1975)、1975年海城地震では震源から25kmほど離れた地点で1か月前から地電位差の異常が現れ始め10日前にピークを迎えた後地震直前に急反転するという変化があったこと（朱,1976; Molnar et al.,1977）などが報告されている。旧ソ連では、1970年代後半にカムチャッカで活発に観測が行われ、複数の報告がされている(Fedotov et al.,1970,1972; Sobolev,1975)。特に、ギリシャではVAN法が実用化されている。VAN法は、50-200m間隔で1対の地電流観測所をギリシャ国内各地の約20か所に設置、10kmを超える間隔の観測所等も併用しつつ、SES(seismic electric signals)と呼ばれる継続時間数分-数時間の過渡的な地電位差変化をターゲットとして観測を行うものである。出現時期は地震の1か月前から数時間前ごろ、出現場所は必ずしも震源の近くではなく複雑な形態で現れることが分かっていて、これらの経験則から予知情報を発表している。メカニズムとしては、圧電効果（ピエゾ効果）の説もあるが、地電流が対象とする直流成分に対する効果は小さい。他には、前段落でも述べた地下水の流動による流動電位の効果とする説、後の段落で述べる電気伝導度分布の変化によるものとする説などがある。しかし、1000km 程度遠方まで伝播する雷雲による電磁変動を感知している可能性や、経済活動による様々なノイズ（鉄道、水道管防蝕の為の電流）や、センサー（検出コイル）が地震波の直接的影響で電位を発生した結果を誤認している可能性もある。
電磁波（電磁放射）を対象とするものは、震源域からの放出を捉えるものと、伝播の異常を捉えるものに大別される。極超長波(ULF)から短波(HF)まで広い帯域の電磁波が観測対象となっている。なお、報告の多くは地震との時間的な関係のみが明らかでメカニズムの相関を明示したものは少ないとされている。1980年近畿地方の深さ380kmで起きたM7.0の深発地震において、震央距離にして250km離れた長野県菅平で81kHzの空電（雷による電磁波パルス）の雑音強度が30分前から上昇し地震発生とともに元に戻ったことが報告されている(Gokhberg et al.,1982)。以降、グループによる研究が多く報告されている。電気通信大学のグループは関東地方周辺に観測網を展開した（茅野,1993）。防災科学技術研究所のグループは関東地方に設けた深さ300-800mのボアホール地中VLFアンテナで観測を行い、1994年北海道東方沖地震に先行して2日前からパルス数が増加し20分前にピークを迎えた後元に戻るという変化を観測した（防災科研,通信総合研究所,1995）。京都大学のグループは京都府宇治に設置したボールアンテナでLFとVLFの異常パルスの観測を行い、1993年北海道南西沖地震や、1995年兵庫県南部地震において1週間前から著しい増加があったという記録と共に地震発生の6時間半前に録画されたテレビ番組に色ずれ等のノイズが確認されるなど、前兆現象を捉えていたという報告もある。1989年ロマ・プリータ地震や1988年スピタク地震(M6.9)でも異常な電磁放射を観測したという報告がある(Fraser-Smith et al.,1990; Molchanov et al.,1992)。力武(1997)は電磁波に関する60の報告例から、以上から地震までの期間は平均0.26日間であり、この種の異常は本質的に短期的なものであると報告している。Gufeld et al.,(1994)は1988年スピタク地震における観測から、VLF帯の電波の振幅と位相は、送信曲と受信局を結ぶ大円の範囲の電離層が地震の影響を受けていると変化する場合があると報告している。日本では早川ら(1996)、Molchanov et al.,(1998)が1995年兵庫県南部地震でこれに該当する観測例を報告しているほか、他のM6以上の地震10個でも同じような効果がみられることを報告している（Molchanov,早川,1998)。この報告では、VLF電波強度の日変化グラフ上に現れる日出没に伴う変化の時刻（ターミネータ・タイム）が地震の数日前から日の出は早く・日没は遅くなる変化があり、その原因は下部電離層のVLF反射高度が数km下がることで説明されるとしているが、その変化の根本原因は分かっていない。このほか、串田(1996)はFM放送の電波の流星反射を用いた観測法を報告しているが、気象庁が調べた2001年から2003年のM6以上の地震では、52件中3件の的中でしかなく防災情報としては役に立たないとしている。Molchanov et al.(1993)は大地震の震源付近上空の人工衛星が異常な信号を捉えると報告しているが、後にいくつかの衛星観測プロジェクトが行われている。地震前兆としての電磁気観測を主要ミッションとする初の衛星は、2001年12月にロシアが打ち上げたCOMPASS-1である。COMPASS-1は打ち上げ後に故障し失敗に終わったが、2003年にはアメリカの民間企業がQuakeSatを打ち上げ、約11か月の間に数個の地震で先行する電磁放射を観測したと報告されている。2004年に打ち上げられたフランスのDEMETERの観測では、2年半の間に発生したM4.8以上の浅発地震9,000回において地震発生の0 - 4時間前にVLF帯の電波の明らかな減少が見られたと報告されているほか、2009年のサモア沖地震の7日前と2010年ハイチ地震の3日前にもそれぞれ電離層の擾乱を観測したという。考えられるメカニズムとしては、地殻内の応力変化が石英などの帯電しやすい鉱物内での電気分極や微小破壊による電荷対形成を起こし電磁波の発生に繋がるという説がある。この節は破壊実験でも確かめられているが、実験室レベルでは試料が小さいためか高周波が主体になるという特徴がある。地殻は導電性を持つため電磁波が地中から地上に到達するまでに減衰するが、ULF(300-3kHz)より高い周波数では1km以深になると電磁波が地上に到達しないくらい減衰してしまう。このことから、電磁波は地表に近い地殻の浅いところから放出されているとする説もある。また、大気中では電離層と地表の間が導波管の役割をするため長距離伝播が可能だが、震源域上空で何らかの要因により電離層の密度や高度の乱れが起こることで伝播異常が起こるという説がある。
電気伝導度（比抵抗）を対象とするものは、自然の電場を利用するものと、電気探査の人工的な電流により測定するものとがある。前者は一定ではないため精度が落ちる一方、後者は出力が限られるため通常は数km先までしか測定できない。GDS法を用いるのが一般的だが、水平方向の構造変化が少ない場所ではMT法も用いられる。観測例は報告されているが、震源が遠かったり、単独観測で比較性に欠けるなど、メカニズムの相関が明らかにされているとはいえない状況にある。Yamazaki(1975)はコサイスミック（地震と同時性）の比抵抗変化を観測し場合によっては地震より先に起こっているようにも見えると報告している。アメリカではサンアンドレアス断層の地震での観測例がある(Mazzella and Morrison,1974)ほか、1989年ロマ・プリータ地震では地震後であるが地震を境に太平洋側から電流が流れるようになったという報告がある(Madden and Mackie, 1996)。旧ソ連ではガルムで活発な観測が行われ、MHD発電や水力発電の電力を利用して観測が行われたほか、地震に先行して比抵抗が10%以上低下する例が報告されている(Barsukov,1972,1973,1974; Barsukov and Sorokin,1973; Barsukov et al.,1974; Al'tgauzen and Barsukov,1972)。中国では、1976年唐山地震に先行して10kmや80km離れた地点で変化があった一方で震源に近い地点では変化が無かったという報告がある（力武,1979）。1976年松潘-平武地震。考えられるメカニズムとして、地殻内のひずみや応力が不均質に変化し水の移動が起こることが原因とする説がある。地殻を構成する岩石自体は伝導度が低いが、含有する水の効果により、地殻の電気伝導度として観測される値は岩石そのものより数桁高い。そのため、地殻内の割れ目や隙間に存在する水が移動すると、地殻の電気伝導度の観測値も変化するだろうと考えられている。
古くは1950年代に、日本で土壌中の気体や大気中のラドン濃度と地震の関係に関する論文が報告されている。1966年にソ連のウズベク共和国（現在のウズベキスタン）タシュケントで起きたM5.5の地震では地下水中のラドン濃度の変化が報告されたが、そのメカニズムを示す仮説がショルツら(Scholz et al.,1973)のダイレイタンシー水拡散モデルで示されたことで研究が活発化し、1975年の中国・海城地震でも地震の前兆例として報告されている。しかし、茂木(1982)などの指摘によりダイレイタンシー水拡散モデルは疑問視されるようになり、研究は下火になっている。その後、疑問視されたダイレイタンシー水拡散モデルに代わって、地殻の歪みと地下水の関係が注目されるようになった。上下を帯水層に挟まれた層に保持されている「被圧地下水」は地球潮汐に伴う水位変化や噴出量変化を起こすことが知られているが、このメカニズムが地震の時にも起こるという仮説をもとに地震の前兆としての地下水の水位や水温の変化が研究され、1974年伊豆半島沖地震(Wakita,1975)、1923年関東地震や1946年南海地震（川辺、1991）において仮説により説明できる変化があったと報告されている。しかし、地震の際にも変化を示さない地下水も少なくなく、この仮説に対する疑問も呈されている。一方、岩石中に亀裂があると岩石と地下ガスや地下水との物質のやりとりが促進されるという仮説をもとに、地震の前兆としてこれらの濃度変化が研究された。1965年に始まった松代群発地震では地下水質の変化が観測され、逆に高圧地下水が岩盤の亀裂に貫入することで地震を誘発したとする説も出されている（中村、1971）。研究の対象は主にラドンのほか、水素・ヘリウム・アルゴンなどの希ガス、メタン、二酸化炭素などで、濃度や同位体比の変化が取り上げられている。井戸や温泉などの変化の報告もある。1923年関東地震の前に、熱海温泉の間欠泉で湧出変化があったことが詳細に記録されている。熱海駅前の「大湯」の間欠泉では駅前交番の警官によりその様子が記録されており、地震前年に活動が低下し12月には湧出を停止してしまった。これを重く見た行政が温泉の取水制限を課したところ、翌年5月頃から湧出が復活した。その後地震前日の8月31日に急に活動が活発化し、40分以上続く噴出もあったという。1933年昭和三陸地震では、地震の前に三陸沿岸の各地で井戸の枯渇があったことが報告されている。1946年南海地震では、四国や紀伊半島の沿岸で井戸の枯渇や水位低下があったことが報告されている。脇田(2001)によれば、こうした事例は地震の1週間前から前日のものが多い一方、いつも同じ井戸ではなく地震ごとに異なる井戸で起こることも多いという。兵庫県南部地震でも、事後に地震に先駆けた地下水や温泉水の水位、水圧、温度、組成の変化があったことが報告されている。
地震の前に動物が奇妙な行動ととったという報告は数多く記録されている。定説とはなっていないが、原因に挙げられることがあるものとして、微小な前震による地鳴りやアコースティック・エミッション(AE)、地電流の変化、地下水の水位・温度・成分などの変化、地下からのガスなどの物質の放出、帯電粒子の放出、空中電場の変化、海底や湖底などの状態の変化などがある。そのほかにも、発光現象や火の玉、特殊な虹や霧、植物の異常、地震雲、気温の異常などが報告されている。宏観異常現象に関する最古級の記録としては古代ギリシャの都市ヘリケ(Helike)におけるものが挙げられる。紀元前373年に起こった地震はヘリケの滅亡の原因になったとされているが、地震の前にネズミやヘビなどが一斉に逃げ出したことが記録されている。近代の例では、1923年関東地震では、上原勇作陸軍元帥や佐藤鉄太郎陸軍中将らプロの軍人が大砲の砲撃音のようなものを聞いたという経験談が伝えられている。一方、1933年昭和三陸地震では、地震前に地鳴りや風声のような音を聞いたという住民の証言があった。これらは地震発生後大きな揺れが到達する前に音を聞いたことによるものだと、国富信一や井上宇胤は分析している。兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）では地元住民から大学などの研究機関に至るまで数多くの報告があり、これらの報告をまとめた資料もいくつか出されている。こうした事例の多くは非専門家によって報告されていて、地震との因果関係がはっきりとされていないものが多い。なお、力武(2001)は各種の報告を統計的にまとめ、異常の出現範囲（震源域からの距離）は地震の規模に比例して広くなる傾向があること、異常の発現から地震までの期間はばらばらであるものの、最も早い部類の報告だけを見ると地震の規模が大きいほど早くなる傾向があることを報告している。
地震を発生させたり、断層への応力変化をもたらすトリガー（引き金）を予測したり観測したりすることによって、地震が発生する時期、また地震が発生しやすい時期を推定するという方法がある。主なものとして、月や太陽（月齢・潮汐を含む）、惑星などの諸天体と地球との位置関係や距離関係により起こるというものや、太陽活動によるもの、低気圧や高気圧などによる気圧変化に伴うものなどがある。こちらについても、宏観異常現象と同様、未科学との区別の難しさ、研究や予測に際する基礎的知識の有無、信頼性、因果関係の解明度といった諸問題がある。また、科学的な検証が行われているのか定かではないが、超能力など超越的な感覚による予知の例も報告されている。
一定期間中の地震の発生確率や最大の地震という形で地震危険度を表現する手法は、河角廣やアリン・コーネル(C. Allin Cornell)らによって1950年代-1960年代に地震学界に受け入れられ、改良を重ねてきている。地震危険度は、文献にある歴史地震の記録だけではなく、地質調査により推定した過去の地震を対象に加え、地盤の特性（表層地盤増幅率）、測地学的成果によるテクトニクスを考慮するなど、異なる領域の資料を集めた上で確率計算を行う。表現方法としては、震源域における地震の規模よりも、むしろ各地点における地震動の要素、つまり最大加速度、最大速度、震度など防災に役立つものを示すものが主流で、1990年代以降はさらに発展して構造物の被害や損失についても扱う場合が増えている。アメリカのサンフランシスコでは1980年代に危険度地図が作成されており、カリフォルニア州では1990年代に州レベルで危険度地図が作成され改訂を重ねた。連邦レベルでも1990年代に危険度地図が作成されている。日本では、地震調査研究推進本部が2002年に「確率論的地震動予測地図の試作版（地域限定）」を発表、その後数度改訂・拡張を重ねている。世界規模では、1990年代の「世界地震ハザード評価プログラム」(GSHAP)において、50年間に10%の確率で生じる最大加速度をもとにゾーニングした危険度地図が作成された。
東海地震については、1978年（昭和53年）に制定された大規模地震対策特別措置法に基づき、地震防災対策強化地域が指定された翌1979年（昭和54年）8月から、日本国政府として予知情報を報告・発表する行政の体制が確立された。静岡県では、重点的に地震や地殻変動の観測が実施されているが、このうち常時観測が行われている体積ひずみ計のデータを主な基準として、「想定東海地震」の震源域におけるプレスリップを検出し、日本国政府機関である気象庁と学会機関である地震防災対策強化地域判定会がそのデータを判定した上で、気象庁が「大規模地震関連情報」または「判定会招集連絡報」（いずれも1979年から2004年まで）、3レベル区分の「東海地震に関連する情報」（2004年から2017年まで）を発表する仕組みだった。東海地震に関連する情報は「東海地震予知情報」「東海地震注意情報」「東海地震に関連する観測情報」の3段階で、最高レベルの「東海地震予知情報」が出されると内閣総理大臣は「東海地震の警戒宣言」を発し、鉄道や道路、学校、病院で緊急措置が実施され、経済・社会活動が制限されるものだった。制度化の契機となったのは、昭和の南海トラフの地震（南海地震と東南海地震）で、すべり残った地域で地震発生が懸念されるとして石橋克彦らが提起した「東海地震説」で、これが国会で立法化に至ったものである。しかし、30年以上経過して想定の地震は未だ発生しない上、日本では他の地域で多くの被害地震を経験した。一方で地震学会では、実用的な地震予知は困難であるという認識が広がり、日本の国策で実施された地震予知計画のレビューでも、実用化は「極めて困難な課題である」とされ（1997年）、国際的にも決定論的な地震予知は、現時点で困難であるとする見解が発表されている（CCEP、2009年）。こうして、実用的地震予知の実情と東海地震予知の体制には乖離があることが、次第に浮き彫りとなっていった。そのため、東海地震に限って「予知できる可能性がある」根拠として、プレスリップがいわゆる「前兆」ではなく、本震の発生たるプレート間の滑りの「早期検知」であるため、と説明がなされることもあったが、この考え方には批判があった。2017年、中央防災会議の下に設置されていた「南海トラフ沿いの大規模地震の予測可能性に関する調査部会」の報告では「現時点において、地震の発生時期や場所・規模を確度高く予測する科学的に確立した手法はない」ことが示された。これを踏まえて、日本国政府は体制を変更し「東海地震に関連する情報」の発表を取り止め、従来の観測網は生かしていくとともに、今後南海トラフ沿いの異常を観測した場合の新たな対応を検討すること、当面の対応として気象庁は「南海トラフ地震に関連する情報」の発表を行い、2017年11月1日から運用を始めた。
1218年頃に成立し、リューベックやヴィスマールと並び、ハンザ同盟の主要都市として発展した。1419年に設立されたロストック大学は、バルト海沿岸地域における初の大学である。第二次世界大戦では激しい空爆の対象となり、街の多くが破壊された。戦後はドイツ民主共和国（東ドイツ）の一部となり、ロストック県の県都となった。東ドイツ時代は人民海軍の司令部や基地が置かれていた。統一後もドイツ海軍の海軍局本部がロストックに置かれている。
1972年、コネチカット州のウエストヘブンを拠点とするニューヨーク・ヤンキース傘下のAA級チーム「ウエストヘブン・ヤンキース」を結成。1980年、オークランド・アスレチックスと提携し、チーム名を「ウエストヘブン・ホワイトキャップス」に改名。1981年、「ウエストヘブン・アスレチックス」に改名。1983年、ニューヨーク州のオールバニに移転し、「オールバニ・アスレチックス」に改名。1984年、「オールバニ・コロニー・アスレチックス」に改名（「コロニー」はオールバニにある地名）。1985年、ニューヨーク・ヤンキースと提携し、「オールバニ・コロニー・ヤンキース」に改名。1994年6月、ヤンキースは1995年シーズンからコネチカット州のノーウィッチに移転し、チーム名を「ノーウィッチ・ナビゲーターズ」に改名することを発表。2003年、ヤンキースは新たな提携先に同じイースタンリーグ所属するトレントン・サンダーを選んだため、球団はサンフランシスコ・ジャイアンツと提携した。2005年、ボクシングのプロモーター、ルー・ディベラ氏が球団を買収。11月にチーム名を「コネチカット・ディフェンダーズ」に改名。2009年9月23日、ノリッチからバージニア州のリッチモンドに来シーズン移転することを発表。チーム名も「リッチモンド・フライングスクウォーレルズ」に改名した。
本山 敦（もとやま あつし、1964年 - ）は、日本の民法学者。専門は家族法。立命館大学法学部教授、京都家庭裁判所家事調停委員、法務省司法試験考査委員。
東京都出身。1987年学習院大学文学部哲学科卒業。学部では美学・美術史専攻で（卒業論文はウジェーヌ・ドラクロワ「民衆を導く自由の女神」についてであった）、卒業後民間企業に勤務したことをきっかけに初めて法律学に触れるようになったという、法学者としては珍しい経歴を持つ。1997年横浜国立大学大学院国際経済法学研究科経済関係法専攻修士課程修了、修士（国際経済法学） 。1999年学習院大学大学院法学研究科法律学専攻博士課程後期課程中退、愛知大学法学部専任講師。2001年愛知大学法学部助教授。2003年立命館大学法学部助教授。2006年立命館大学法学部教授。2007年立命館大学法学部副学部長。京都家庭裁判所家事調停委員、法務省司法試験考査委員、司法試験予備試験考査委員なども務めた。専門は親族法、相続法。
湊 素堂（みなと そどう、1912年(明治45年) 7月14日- 2006年(平成18年)7月24日）は、昭和から平成にかけて代表する臨済宗の禅僧。俗姓は湊。道号は葆州、法諱は素堂 (そどう)。室号は用いず。徳島市津田町出身。臨済宗建長寺派管長（1964年-1980年) 臨済宗建仁寺派管長（1989年-1999年)。湊 葆州（みなと ほしゅう) とも言う。世寿95。
1912年 (明治45年) 7月14日徳島市津田に湊勝治郎・たねの四男として生まれ、恵人（よしひと）と名付けられた。1926年(大正15年) 4月徳島中学校に入学し、1932年(昭和7年) 4月旧制高知高校には入学。そして山本玄峰が太玄和尚のもとで得度した寺として知られる雪蹊寺に下宿し、その法縁を得たことが後の出家の大きな要因になりました。1935年(昭和10年) 4月東京帝国大学文学部印度哲学梵文学科入学。在学中、円福僧堂師家の神月徹宗に参禅する。そして1938年 (昭和13年) 5月8日神戸市布引天龍寺派徳光院住職土岐湖山に就き得度した。素堂と諒す。
1942年(昭和17年) 9月建仁僧堂に掛塔、竹田頴川に就き参禅弁道するが、1943年 (昭和18年) 8月には兵役応召の為、建仁僧堂を暫暇した。そして1945年 (昭和20年) 2月に帰錫。そしてこの頃には四大不調となって、療養中であった師匠の竹田頴川の看護に専念した。そしてその後も修学院禅華院に疎開して、一人で師匠の看護に励んだ。同年9月9日、竹田頴川遷化した後は、潁川の法嗣である竹田益州に引き続き就き参禅を続けることとなった。1954年 (昭和29年) には竹田益州について、インドを巡錫。そして1955年(昭和30年) 4月には、ついに竹田益州から嗣法。翌月の5月には臨済宗東福寺派串本にある名刹無量寺の住職となる。その後、1961年 (昭和36年) 11月には丸山応挙に所縁のある応挙芦雪館を建設した。
1961年 (昭和36年) 11月12日臨済宗建長寺派川口長徳寺に晋山し、11月に建長僧堂師家代参となる。3年後の1964年(昭和39年) 6月1日には臨済宗建長寺派管長兼僧堂師家に就任した。その後、1972年 (昭和47年) 3月には大衆と共に大島で経行。1977年 (昭和52年) 5月、建長寺開山蘭渓道隆(大豊禅師)七百遠年諱厳修した。同年9月には米国に巡錫。1980年 (昭和55年) 3月には皇太子（前の天皇　現在の上皇）御一家が建長寺に御来山されました。
1980年 (昭和55年) 5月8日に師匠竹田益州の命によって、建長寺退山を決意して、同年5月10日に建仁僧堂師家就任となる。1981年 (昭和56年) 11月には師の竹田益州が団長を務めた第二次代表訪中団の副団長として中国巡錫。1989年 (平成1年) 6月20日、竹田益州遷化により、同年6月建仁寺派管長に就任する。1991年 (平成3年) 4月21日には開山(栄西)生誕八百五十年法要厳修し。同年10月2日には管長の晋山式を挙行。1992年(平成4年) 8月霧島山中、四元様別邸宅にて脳梗塞に雁病、国立鹿児島中央病院に入院。その後は京都第一日赤病院等に入退院をし、1999年 (平成11年) 7月14日八十七歳には米寿祝賀会が開催される。同年 8月には建仁寺派管長を退任。2006年 (平成18年) 7月24日遷化。
湊素堂は1961年 (昭和36年) 11月に建長僧堂師家代参となった後、1964年 (昭和39年) 6月からは建長寺派管長兼僧堂師家に就任して1980年 (昭和55年) 5月8日に建長寺退山するまでの16年間もの間、臨済宗建長寺派の隆盛に力を注いだのであります。しかし、師匠である竹田益州からの「戻ってきて欲しい」という願いを叶えるために、湊素堂は「師命尊し」と修行の故地、建仁僧堂に移ることを決意した。これについて、湊素堂自身も以下の様に書いている。『京都の建仁寺僧堂の老師から老齢の故を以て帰って呉れとの依頼状を受けたのであるが、其の後の宗議会の席上の挨拶で其の由を報告し、「十八年間緑有って皆様の御援助で今日まで建長寺に居らしていただいたが、此の度師匠より帰って呉れないかと請われました。師の命は、万事に優先しますから誠に申し訳ありませんが京都に帰ります」と思いを決して断言しました。私としては断腸の思いでありました。』
中湧別駅から分岐する支線の終着駅となっていた。この区間は平行するバス路線は10本程度あったものの、末期の列車本数が朝夕の2往復しかなく、国鉄時代には清水港線（1往復/日）に次いで旅客列車の少ない区間として鉄道ファンに知られていた。しかしその様な駅でありながら、1986年11月1日国鉄ダイヤ改正まで駅員が配置されており、その後廃止時までは簡易委託駅となっていた。
廃止時点で、単式ホーム1面1線を有する地上駅であった。ホームは線路の北西側（湧別方面に向かって左手側）に存在した。転轍機を持たない棒線駅となっていた。かつては貨物用の側線を2線有しており、駅舎側から1、2、3番線となっていた（1975年（昭和50年）3月時点ではこの配線）。そのほか1番線の延長上から遠軽方に戻る形で駅舎側に分岐し駅舎北側の貨物ホームに至る側線を1線有していた（以上の側線は1981年（昭和56年）3月時点では撤去済みであった）。無人駅（簡易委託駅）となっていたが、有人駅時代の駅舎が残っていた。駅舎は構内の北西側に位置し、ホームとは通路で連絡した。開業当初からの、民家の様な木造平屋建ての建物であった。ホームの有効長は旅客ホームが50 m、貨物ホームが30 mであった。
当駅の所在する地名より。地名は、アイヌ語の「ユペ・オッ」（カレイサメが多い）に由来する。別説として「イペ・オッ・イ」（魚の豊富である所）に由来するという説もある。
長野電鉄のバス・ハイヤーに燃料を供給する目的で設立された。社名の『米油』は「アメリカから輸入した石油」を意味し、スタンダード・ヴァキューム石油株式会社（当時）の代理店であった。現在はJXTGエネルギーの特約店であり、ENEOSブランド（旧ESSOブランド）でSS6店舗・併設のセブン-イレブン1店舗を経営している。また、旧北信石油ガスの事業として、全国3番目の24時間集中監視システム「きくばり365」の下で北信地方一帯にLPガスを供給するほか、各種ガス機器、住宅機器の販売・工事などを行う。フランス語で「伝統」を意味する、「ベイユ」に発音が近い“VIEUX”をサービスマークとしている。
指数 （すぃらむだたしすう）は、群集生態学における指数。1959年に森下正明により論文発表がされた。生物の群集の類似度を表す指数のひとつで、個体群における分布様式に関する指数である指数の研究を群集に応用したものである。この指数は次のような式である。ここでとは、2つの群集AとBにおけるシンプソンの多様度指数であり、たとえば群集Aの標本において採集された対象生物の総個体数を、番目の種の個体数をとした際に、下記式である。
"68–95–99.7 則" は、標本からその母集団が正規分布であるかの簡易的な評価をするためによく用いられる。また、母集団を正規分布と仮定した場合の外れ値の単純な検定や、母集団が正規分布かもしれないに正規性検定としても使用される。標本の変換するには、平均（母集団の平均がわからない場合には推定する）・分散を計算し、標本の値から平均の値を引くことで残差を計算する。そして、残差を標準偏差で割ることで偏差値を得る（ただし偏差値はここに書いたとおり残差を標準偏差で割った値であり、平均値が50、標準偏差が10となるように標本変数を規格化したものではなく、どちらかというとスチューデント化残差に近い）。外れ値の検定や正規性の検定に用いる場合、標準偏差とその範囲に存在するデータの割合を比較する。標本のスチューデント化残差を計算し、正規分布でのデータの割合の期待値と比較する。（標本のサイズが十分大きい場合を除き、極端なデータとされるため）3σ以上の残差を持つデータは外れ値とされることが多い。平均から3σ以上に多くのデータがある場合正規分布ではないと疑われやすい。また、この考え方は4σ以上離れている場合より顕著である。より正確には、ポアソン分布を用いて与えられた大きさ以上の残差のデータ数を近似して計算できるが、1000点の標本に4σ以上の残差を持つデータがある場合、正規性に疑問を呈する。例えば、6σのデータは約2億分の1の確率に相当する。事象が毎日発生する場合、このデータは140万年に一度しか生じないデータに対応する。つまり、とある日のデータで6σが観測され、その観測期間が100万年を大幅に下回る場合、正規分布は良いモデルを提供しない可能性が高いといえる。ナシム・ニコラス・タレブは著書 The Black Swan の中で、ブラックマンデーが36σの事象に対応するリスクモデルの例を示している。そのようなイベントが発生すると、モデルに欠陥がある、つまり、正規分布によるモデル化は適切でないことが即座に示唆され、その後、確率的ボラティリティモデルなどのより洗練されたモデルで考慮する必要がある。このような議論では、まれな出来事をたったひとつ観測しただけでは、そのような事実はまれであるということに矛盾しないというギャンブラーの誤謬の問題を認識することが重要である。まれな事象が生じることは、「まれな事象がまれである」という仮説、すなわち仮定されたモデルの妥当性を損なう。仮説の信頼性が徐々に失われる場合、このプロセスを適切にモデリングするには、仮説そのものの見直しだけでなく、事前確率を指定する必要がある場合もある。このため、統計的仮説検定は、起きやすい事象を確認することではなく、あまり効果を発揮せず、疑わしい仮説（起きにくい事象）を反駁することによって、効果を発揮する。
非科学的なことは一切信じない、雑誌編集者の沈丁花ハナメは、担当する雑誌が廃刊になって会社を辞することになり、母親の翠は何を考えたかカッパを探して池に落ち昏睡状態になるなど、泥沼の渦中にあった。同じ池から発見された母が投函した古い一通の手紙から自分の出生の秘密を知ってしまったハナメは、行方知れずだという実の父かもしれない男・沈丁花ノブロウの居場所を探し、訪ねてゆくことにする。ノブロウは怪しげな骨董店「電球商会」を営んでおり、店に出入りするパンク青年・ガスからは「電球」と呼ばれていた。ノブロウのいい加減で身勝手な性格に呆れ果てたハナメだったが、彼らと触れ合っていくうちに骨董に興味を持ちはじめ、自ら骨董屋を開業する。なかなか商売がうまく行かずテンションの上がらないハナメに電球は「物事に行き詰まったら水道の蛇口をひねれ」という教えを伝授する。
ボブ・ブルックマイヤー（Bob Brookmeyer、本名：Robert Edward Brookmeyer、1929年12月19日 - 2011年12月15日）は、アメリカ合衆国のトロンボーン奏者・ピアニスト・編曲家・作曲家。ミズーリ州カンザス・シティー生まれ。ジェリー・マリガンの四重奏に1954年から1957年にいたときに名声を得た。その後、ジミー・ジュフリーと共演し、マリガンのコンサート用ジャズバンドに復帰した。
1929年、カンザスシティー生まれ。一人っ子だった。ハイティーンでプロになる。カンザスシティー音楽学校に入学し、卒業はしなかった。Tex BenekeとRay McKinleyのビッグバンドでピアノを弾く。1950年代初頭にクロード・ソーンヒル楽団に移った時にトロンボーンに専念。1950年代はスタン・ゲッツ、ジェリー・マリガンのバンドにいた。1960年代にはニューヨークのナイトクラブ、The Merv Griffin Showなどのテレビ番組のハウスバンド、作曲家のレイ・チャールズ (Charles Raymond Offenberg）などの編曲などの仕事をした。1960年代初頭にクラーク・テリーとバンドで共演し、そこそこ成功する。 1965年二月にはテリーとBBC2の番組『Jazz 625』に出演した。1968年ロサンゼルスに移住。スタジオ・ミュージシャンになる。10年間西海岸にいて、アルコール依存症に陥るも、中毒を克服し、ニューヨークに戻る。1979年のThad Jones/Mel Lewis Orchestraの音楽監督になる。当時は作曲はしなかった。1980年代からはヨーロッパのジャズバンドのために作曲し、共演した。オランダに音楽学校を創設・経営し、ボストンのニューイングランド音楽学校で教えた。2005年、ArtistShareに参加し、自身のNew Art Orchestraの三枚目のアルバムを制作すると発表。翌年『Spirit Music』として発売し、グラミー賞受賞となった。同年、国民芸術基金の「ジャズ・マスター」に選ばれた。死の直前に発表されたVanguard Jazz OrchestraのアルバムForever Lastingで八回目のグラミー入選となる。2011年、誕生日直前にニューハンプシャー州ニューロンドンで死んだ。
中華人民共和国全国運動会（ちゅうかじんみんきょうわごくぜんこくうんどうかい、簡体字: 中华人民共和国全国运动会、繁体字：中華人民共和國全國運動會）は、中国最大のスポーツの祭典である。日本の国民体育大会に相当する。
第1回大会は1959年で、1993年の第7回大会以降、4年に1度開催される。アジア競技大会中国選手団の代表の選考にも重要で、各省選手団も強化されている。4年に1度、開催されることから「中国のオリンピック」と言われる。中国では注目される大会であり、結果を出した選手は助成金などを得られる機会が増す。そのチャンスを得ようとする選手によるルール無視や暴力行為などが蔓延していると言われる。2013年第12回大会では実施競技の中から4つの冬季種目(スピードスケート、ショートトラックスピードスケート、フィギュアスケート、フリースタイルスキー)が除外され、ゴルフとラグビーが新たに追加された。
1933年10月27日、新潟県東蒲原郡上川村出身。敗戦後に加茂市へ転居した。1956年、新潟大学人文学部卒業。当初は英語を学ぶことを考えていたが、井上鋭夫による日本史の講義に面白みを感じたため、歴史学の専門課程に進んで師事した。1963年、東北大学大学院文学研究科博士課程修了。その後、アカデミックポストを得るまでは読売新聞社や中央公論社が刊行していた歴史全集の編集に携わった。また、集英社や角川書店ではゴーストライターも担当していた。1966年から1968年まで群馬工業高等専門学校専任講師。1968年から1969年まで聖心女子大学文学部歴史社会学科専任講師。1969年から1972年まで同学部助教授。1972年から1975年まで立教大学文学部助教授。1975年から1999年まで同学部教授。1978年から1980年まで立教大学史学科長。1985年から1987年まで立教大学大学院文学研究科史学専攻主任。1986年、「豊臣平和令と戦国社会」で東北大学文学博士。1988年から1989年まで立教大学史学会会長。1999年から2004年まで帝京大学文学部教授。2019年9月28日、敗血症のため神奈川県鎌倉市の病院で死去した。85歳没。戦国時代の民衆史を専門とする民衆史観研究者であり、藤木の立教大時代の教え子に明治大学教授の清水克行などがいる。また、護憲派としても運動していた。
惣無事令をはじめとする「豊臣平和令」という概念を提唱し、織豊期の新しい歴史像を打ち出したことで有名である。同じ団地で暮らしていたこともあり、親交が深かった東京都立大学名誉教授の峰岸純夫は、「中近世の過渡期にあたる戦国時代を対象に一般の人々に焦点をあてた点が特筆される」と評価した。また、朝日新聞編集委員の宮代栄一は、「それまで大名研究が中心だった戦国時代史に、村落やそこに暮らす百姓の視点を持ち込んだ斬新さと、緻密な分析力は他に類を見ないものだった」と述べている。
藪仲 義彦（やぶなか よしひこ、1936年3月4日 - ）は、日本の政治家。元公明党衆議院議員（6期）。
第1作の人気を受けて『砂漠の救世主』『砂丘の子供たち』『砂漠の神皇帝』『砂漠の異端者』『砂丘の大聖堂』と次々に続編が著された。その後の構想もあったようだが、著者ハーバートが1986年に死去したため全6作のシリーズとなっている。出版直後から幾度も映像化が構想されたが、その壮大なドラマの製作は困難を極め、『エル・トポ』で知られるアレハンドロ・ホドロフスキーを始め多くの人が挫折。ようやく1984年に初めて映画化を成功させたのはディノ・デ・ラウレンティスであったが、監督したデイヴィッド・リンチ自身が認めているように、作品世界全体を描くには充分な内容に仕上がっていたとは言い難い。その後も幾度かに渡って映像化され、またコミック化もされており、幻想的で特異な世界観にマニアックなファンも多く、文字通りSF史上に残る伝説的な作品シリーズとなった。これにちなんで名づけられたアート系団体名、作品名も少なくない。なおハーバートは、映画『スター・ウォーズ』には『デューン』から流用した設定等が数十個あると生前語っていた。実際、ジョージ・ルーカスが『スター・ウォーズ』の世界を検討している際に読み込んだ多くの本の中に、『砂の惑星』も含まれていたという。2000年、著者の息子ブライアン・ハーバートが、『スター・ウォーズ』や『Xファイル』のノベライズ作品で知られるケヴィン・J・アンダーソンとの共著で、『デューン』の背景とキャラクターを使った『デューンへの道』シリーズを発表した。『砂の惑星』に至るまでの過去譚が語られており、父の世界観をうまく引き継いだと評価も高い。『公家アトレイデ』『公家ハルコンネン』『公家コリノ』の「公家3部作」の続刊も予定される。
遥か未来、思考機械の反乱を鎮圧して、中世風の特異な精神世界を作り上げた人間は宇宙帝国を築き世界を支配していたが、超能力をもつ女性種族ベネ・ゲセリットや、純粋数学とメランジの力で恒星間飛行能力を持ったスペースギルドなどの勢力が台頭し決して安泰ではなかった。しかも人間同士も権力争いを日々繰り広げており、危機感を抱いた「パディシャー」皇帝は、メランジの採掘権者ハルコネン家と宿敵アトレイデ家を宇宙で唯一メランジを産する砂漠の惑星アラキスで対峙させ、その争いに介入することでアラキスやメランジも含め世界を一気に掌握する陰謀を画策した。そしてアトレイデ家の当主レト公爵は殺されてアトレイデ家は四散、アラキスは帝国直轄領となり、すべて皇帝の思い通りになるかと思われた。が、公爵家の息子ポウルが砂漠に逃れて超能力と己の使命に目覚め、砂漠の民フレーメンの救世主となって、世界を根本から変革する戦いに立ち上がる。砂漠の惑星アラキスに起こる革命の戦いや貴重な水を巡る話題、宗教的な精神世界観などからイスラム教やアラブ文化からのインスピレーションによって書かれた作品であることはほぼ定説となっている。ストーリーの流れ自体はエンターティメントの定番とも言える貴種流離譚であるが、登場人物や舞台となる世界の特徴が細かく描かれており、読む者の想像力を一気に掻き立てる展開となっている。主要な舞台であるアラキスでの設定はエコロジカルなニュアンスを醸し出しており、初版当初は新鮮だった。特にシャイ・フルドと呼ばれ、生命の水やメランジを生成する全長数百メートルに上るミミズのような砂虫（サンドワーム）が、砂の中を突進してきて振動するもの全てを飲み込む描写は迫力に富み、その後の巨大怪物を描く際のイメージのひとつを創り上げた。楳図かずお『漂流教室』の未来怪物やアニメ『伝説巨神イデオン』のドウモウ、映画『トレマーズ』シリーズのグラボイズなどは形態、設定が酷似しているほか、スター・ウォーズのスペース・スラッグ、宮崎駿『風の谷のナウシカ』の王蟲（オーム）にも影響を与えたといわれている。海外では本国アメリカを始め1巻本で出版されているが、日本の早川書房から矢野徹翻訳で出版されたものは4巻に分割された。初期の版では石ノ森章太郎が表紙や挿絵を担当している。表紙は映画版公開後は映画版のスチールとなり、のち、加藤直之が担当した。2016年の酒井昭伸による新訳版は上中下の3巻本である。ヒューゴー賞及びネビュラ賞受賞。
ムアッディブことポウル・アトレイデが帝座について12年。メランジを掌握するポウルに対し、ベネ・ゲセリット、宇宙協会、ベネ・トライラックスの旧勢力は協働して陰謀を巡らせる。ポウル自身もまた、絶望の未来の予視に悩まされ、次第にそれに束縛されるようになっていく。
ポウルが砂漠に去ってから10年。引き続くテラフォーミングによってアラキスは緑の惑星に姿を替えつつあった。ポウルの遺児であるレトとガニマは、惑星の緑化によって砂虫がいなくなりメランジが産出されなくなる危険に気づく。だがその双子を、再び帝座へ返り咲かんとするコリノ家の陰謀が狙っていた。