現在のロシア連邦も含め、ソ連にとってポーランドは最も重要な隣国であった。かつてはポーランド自体がモスクワを占領するほどの大国であり、近代以降はここからソ連（ロシア）への侵攻・圧迫が加わった。その裏返しとして、ソ連からポーランドへの支配・干渉も長く激しくなった。1815年、ウィーン体制によるポーランド立憲王国の成立以来、ポーランドはロシア帝国（ロマノフ朝）の事実上の最西端領地であり、領内では産業革命の進展とポーランド人による民族意識の覚醒が進んでいた。1917年11月にロシア本国で社会主義革命が成功した時、既にポーランド全域は第一次世界大戦でロシア軍を破ったドイツ帝国の占領下にあった。戦争継続で苦しい状況にあったレーニンは1918年3月にドイツやオーストリア帝国とブレスト＝リトフスク条約を締結し、ポーランド全域をドイツに割譲したが、同年11月にはドイツがロシア以外の連合国軍に降伏してこの条約が無効となった。この空白を突いて同月にポーランド共和国の独立を宣言され、1795年の第3回ポーランド分割以来の独立国家が復活した。新生ポーランド国家元首になったポーランド社会党のユゼフ・ピウスツキはロシア内戦で白軍を支援してロシア領内に侵攻したが、赤軍はこれを撃退し、逆に1920年からはポーランド国内に侵攻してポーランド・ソビエト戦争となった。ヨシフ・スターリンも指揮官に加わっていた赤軍はポーランドの首都ワルシャワに迫ったが落とせず、反撃を受けて撤退した。1921年にポーランド・ソビエト・リガ平和条約が成立して確定された国境は、ドイツの敗戦処理条約であるヴェルサイユ条約で規定されたカーゾン線よりも東側に大きくずれ、ソ連はウクライナ西部（ガリツィア）やベラルーシ西部をポーランドに奪われた。また、トロツキーが構想したドイツ革命との同盟による世界革命論の実践が不可能となり、後にスターリン体制が進めた一国社会主義体制の建設に迫られた点でも、ソ連外交の転換点となった。戦争を乗り切ったポーランドでは1926年からピウスツキの独裁体制が敷かれた。議会制民主制は阻害されたが、イギリスやフランスと結び、ソ連や共産主義勢力の浸透や敗戦国ドイツの復讐を警戒する外交方針には変化がなかった。ピウスツキとスターリンは1932年に不可侵条約を結んだが、両者の疑心暗鬼は解消されなかった。一方、ピウスツキはナチス・ドイツのアドルフ・ヒトラーから打診された反共大連合にも加わらず、不可侵条約の締結にとどめたため、ソ連・ポーランド国境は一触即発というほどまでには緊張が高まっていなかった。ポーランド共産党は非合法で、農民運動関係者や一部の知識人からは支持されたものの、ポーランド人に根強い反ロシア感情のせいで弱体だった。更にはスターリン主義体制のソ連からの指令も混乱に拍車を掛け（後にソ連研究の大家となるアイザック・ドイッチャーはこの時期に党から除名）、遂に第二次世界大戦直前の1938年にはコミンテルンによって解散が命令された。1939年8月23日、イデオロギー面で宿敵のはずのナチス・ドイツとソ連が独ソ不可侵条約を結び、秘密議定書でポーランドの東西分割を約した。1935年のピウスツキ死後は保守派の集団指導体制になっていたポーランド政府は8月25日に英仏両国と相互援助条約を結び、9月1日からのドイツ国防軍のポーランド侵攻が第二次世界大戦の幕開けとなったが、ポーランドの情勢は好転しなかった。そして9月17日にソ連が東側からポーランドに侵攻すると、ドイツとの戦闘で消耗していたポーランドの望みは絶たれた。10月までにポーランドは独ソ両国に分割占領された。ソ連は占領地域をウクライナと白ロシアの両ソビエト共和国地域に編入した。新しい国境はヴェルサイユ条約締結の際に提起されたカーゾン線にほぼ沿い、戦前のウクライナ人・ベラルーシ人多数地域をソ連（ウクライナ・白ロシア）に取り込む合理性はあったが、これはポーランド人の大量粛清や追放を伴う血なまぐさい物となった。パリ、続いてロンドンに逃れたポーランド亡命政府とソ連政府の険悪な関係は1941年6月の独ソ戦開始後でも容易に改まらず、むしろ1943年にドイツが発表した、ソ連秘密警察の内務人民委員部(NKVD)によるポーランド人将校・官僚の虐殺、カティンの森事件の発覚などで悪化していた。一方、独ソ戦の開始でポーランド国内の共産主義者は激しい反独闘争（ソ連支援）を始めていた。1944年8月1日、独ソ戦の戦況が逆転してソ連赤軍が旧ポーランド領を次々と占領する中、亡命政府系のポーランド国内軍(AK)がワルシャワ蜂起を決行した。しかし、郊外のヴィスワ川まで到達していた赤軍はワルシャワ市内に突入せず、約2ヶ月間で20万人とも呼ばれる死者を出した蜂起は失敗した。これは、亡命政府やAKがポーランドを支配することをスターリンが嫌ったためという説が、赤軍の急速な進軍はワルシャワ攻防戦の損害に耐えられなかったという説よりも有力となっている。赤軍のワルシャワ占領は1945年1月に行われたが、ドイツ軍とともにAKも赤軍の掃討対象となった。一方、ソ連はこれに先立って同年7月に共産系のポーランド人民軍(AL)、次いで東部のルブリンでポーランド国民解放委員会（ルブリン政府）を成立させ、戦後支配の布石を着実に打っていた。1945年5月にドイツが降伏し、欧州での第二次世界大戦が終結した時点で、ポーランド全土は赤軍の占領下にあった。戦前のポーランド共和国はロンドン亡命政府が正当な継承者として認められ、ルブリン政府と合同した挙国一致政権となった。スタニスワフ・ミコワイチクなどの指導者が帰国したが、ソ連の強い圧力の下、内相を得て警察権力を掌握したポーランド労働者党が反対派を投獄・処刑する状況が続いた。1946年6月の国民投票（旧憲法廃止・農地改革・国境線変更）と1947年7月の総選挙では不正選挙の結果、ヴワディスワフ・ゴムウカ書記長が副首相として実権を握っていた労働者党（総選挙では同党は社会党などと「民主ブロック」を組織した）が圧勝し、唯一の野党、ポーランド農民党を率いて敗北したミコワイチクは亡命した。そして1948年にポーランド人民共和国が成立し、新たに成立したポーランド統一労働者党による人民民主主義体制が完成して、ポーランドはソ連に忠実な衛星国となった。ポーランド政府の国防相には赤軍（戦後はソ連軍）将校でポーランド出身のコンスタンチン・ロコソフスキーが就任し、ソ連によるポーランドの軍事支配を強烈に示した。また、1946年の国民投票で承認された新国境（西方はオーデル・ナイセ線）により、旧ポーランド東部領のソ連併合が確定し、ポーランドの領域は旧ドイツ領を併合して西方へ移動することになった。しかし、社会主義ポーランドはソ連や他の東欧諸国とは微妙に違う歩みを見せ始めた。ゴムウカは「民族主義的」だとしてスターリンから批判されて1948年に失脚し、1951年からは投獄された。代わって統一労働者党の書記長になったボレスワフ・ビェルトは反体制派の弾圧を進め、ソ連型社会主義の象徴でもある農業集団化政策に着手したが、自由農民の強い抵抗でなかなか進展せず、カトリック教会に対する弾圧・支配にも手こずった。一方、外交面では完全にソ連と同調し、1949年には経済相互援助会議(COMECON)、1955年には軍事同盟のワルシャワ条約機構に参加した。1956年、ポーランドの状況は再び変化した。2月のソ連共産党第20回党大会で、スターリンの後継者のニキータ・フルシチョフがスターリン批判の秘密演説を行い、説明を受けるためにモスクワに呼び出されたビェルトは5月12日に急死した。スターリン批判の内容が公表されると非スターリン化を求める動きがポーランドでも広がり、6月28日には西部のポズナニで起こった反政府・反ソデモが多数の死者を出すポズナニ暴動へと拡大した。ビェルトの死後に党第一書記となったエドヴァルト・オハプは保守派と見られていたが、ポズナニ暴動逮捕者の処罰は穏やかにとどめ、国内情勢を沈静化させるために釈放されていたゴムウカを復帰させる決断を行い、10月21日にゴムウカは党第一書記に返り咲いた。この混乱に対し、ロコソフスキー国防相はハンガリー動乱のようなソ連軍の直接介入を求めたが、ゴムウカらの新たなポーランド政府はフルシチョフとの長い交渉でこれを回避することに成功した。ロコソフスキーは辞任してソ連に戻り、ゴムウカ体制は政治犯の釈放・検閲の緩和、農業集団化の見直しなどで民主化への道を慎重に歩んだ。ようやく政治的安定を得たように見えたポーランドだが、統一労働者党はソ連の圧力と国民の反ソ傾向の板挟みで常に苦しんだ。ゴムウカ政権は1968年のチェコスロヴァキア民主化運動（プラハの春）に対するワルシャワ条約機構軍の軍事介入に参加したが、知識人の中にはこれを批判する空気が広がり、反ソ世論を抑制するための検閲強化は国民の不評を買った。そして1970年には経済改革の一環として強行した食料品値上げが反発を呼び、12月には北部のグダニスクでレーニン造船所（現在のグダニスク造船所）の労働者などによるデモが犠牲者を出した後、自らの健康問題も理由にしてゴムウカは辞任、引退した。代わって党第一書記になったエドヴァルト・ギェレクは親ソ路線を堅持する一方、経済改革を進めて西側資本主義諸国の資本導入を進めた。消費財生産の拡大で生活水準は上昇したが、計画経済で予定していた高い経済成長は実現せず、重い債務を負って西側からの揺さぶりを受けたポーランドは再びソ連のコントロールが効かなくなっていった。1980年7月、債務不履行宣言寸前の巨額対外債務に加え、第二次石油危機による世界経済の混乱、前年に起こったソ連軍のアフガニスタン侵攻（ポーランドはこれを支持）による新たな冷戦への突入などの厳しい国際環境の中、財政危機に苦しむ政府は再び食料品値上げを行い、そして再び労働者・一般民衆による抗議デモが発生した。最も先鋭化したのはまたもグダニスクのレーニン造船所で、これは8月31日のグダニスク合意（政労合意）を経て、9月にレフ・ヴァウェンサ（ワレサ）をリーダーとした新たな労働組合、独立自主管理労働組合「連帯」（ソリダルノシチ）の結成へと発展した。連帯結成を認めさせられたギェレクは退陣し、スタニスワフ・カニャが新たな党第一書記となったが、連帯はワレサの訪問を通じて西側諸国やカトリック教会の支援を勝ち取り、統治能力を失った統一労働者党は一党独裁の維持が危うくなった。これはソ連の金科玉条、ブレジネフ・ドクトリン（制限主権論）に対する挑戦でもあり、ソ連のレオニード・ブレジネフ政権は再び直接軍事介入まで考慮し始めた。ソ連にとってポーランドに関するもう一つの懸念材料は、1978年にカトリック教会でポーランド人教皇ヨハネ・パウロ2世が誕生していたことだった。ヨハネ・パウロ2世は連帯を精神面で支え、1981年5月にバチカンでソ連の関与も疑われる暗殺未遂事件に遭い重傷を負ったが、回復後も祖国の民主化を強く求め続けた（バチカンの項を参照）。1981年10月、新たな統一労働者党第一書記にヴォイチェフ・ヤルゼルスキ首相が就任した。ヤルゼルスキは統一労働者党員だったが、むしろポーランド軍参謀総長や国防相（1968年就任）として国民の信望が厚く、さらに遡ると第二次世界大戦中はソ連による抑留やポーランド亡命政府軍への参加なども経験し、さらに敬虔なカトリック信徒という経歴や信条の持ち主だった。ソ連軍介入を阻止する最後の手段としてヤルゼルスキは12月13日にポーランド全土に戒厳令を布告し、救国軍事会議議長として連帯の活動を禁止した。この強硬策は多数の逮捕者や犠牲者を生み、西側諸国から激しい非難を浴びたが、ソ連の支持を得ていたために「より大きな悲劇を避ける避けるための措置」は功を奏した。1983年7月、治安回復に成功したヤルゼルスキは戒厳令を解除し、ハンガリーにならった経済改革に踏み出した。アフガニスタンで苦戦し、指導者の病死が続いたソ連にはもうポーランド軍事介入の意思も能力もなかった。しかし経済改革の進展には国民の幅広い支持、即ちカトリック教会と連帯の支援が不可欠だった。1988年8月31日、政労合意から8年目の記念日にチェスワフ・キシチャク内相がワレサと会談し、政治改革を討議するために連帯を含むポーランド円卓会議の開催が決まった後は、ポーランド民主化運動は1989年6月の自由選挙による連帯の圧勝、国名改称による人民民主主義体制の放棄、そして1990年にヤルゼルスキを継いだワレサ新大統領の誕生へと一気に進んだ。この間、ソ連のミハイル・ゴルバチョフ政権は一切介入せず、ポーランドの改革をむしろ歓迎・促進する政策を取った。ワレサ政権の1991年にCOMECONとワルシャワ条約機構が廃止となり、ソ連軍はポーランドから撤退して、新生のロシア・ポーランド関係へと引き継がれた。