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日式 (にっしきあるいはにちしき) とは、中国、韓国、台湾、香港、シンガポールなど、主に日本以外の漢字文化圏において「日本風 (の) 」「日本式 (の) 」といった意味を表す言葉、およびその漢字表記。日式咖哩飯 (日本風カレーライス) や日式餐廳 (日本風レストラン）など、主に食材や料理、レストランなど食に関する事柄に使用されることが多いが、日式温泉や日式介護のように食以外の様々なものごとに対しても使用される。本項目では、食を中心に説明する。
日式という漢字表記は、「日本風」「日本式」といった意味をもつ点で、中国語や韓国語など言語間で共通している。対象となる事物がどのようなものであれ、また程度の差こそあれ、少なくともその地域の人びとの視点からみて、そこに何らかの意味で日本的な要素を含んでいれば、「日式○○」と称されることがある。例えば中国・上海の場合、日本風の女性服、髪型、アニメに対し、「日式」を付けて呼ぶことがある。同じく中国では、日式温泉や日式介護、日式美甲 (日本式のネイルアート) といった表現・サービスが存在する。日式という言葉自体には、本来は上述の「日本風」「日本式」といった意味しかないが、各地域やそこに暮らす人びとの文脈によっては、それ以上の意味が含まれる場合もある。例えば、日本の高い技術や品質に評価に基づいてブランドイメージ化している場合もある一方で、あくまでも「日本風」であって当地のものよりは高級であるが、日本の本場のものよりは一段格が落ちると認識される場合もある。
日式の語源として、文化人類学者の朝倉敏夫は、もともと韓国で日本料理を「日食 (イルシク) 」と表記していたが、のちにハングル表記になり、その後さらに漢字表記に戻された際、同音である「日式」の漢字が充てられた、との説を示している。
中国・韓国・台湾・香港などでは、和食・日本食を提供するレストランは、二つに大別されている。一つは、経営者や調理人が日本人で食材も日本から空輸している本格的な日本料理店、もう一つは和食・日本食をローカル向けにアレンジした日式料理を提供する地元資本の日式料理店である。両者を比較すると、前者は高級、後者は大衆向けであるものの、後者であっても地元の一般的なレストランよりも高額である。
韓国においては、かつて日本式の食堂は倭式と呼ばれていたが、この表現はすたれて現在は日式と呼ばれている。韓国で日式料理店が特に若者の間で流行するようになったきっかけは2002年サッカー・ワールドカップで、居酒屋、すし屋、ラーメン屋、日本酒が流行した。また、韓国の日式料理店では刺身を扱うところが多く、刺身にコチュジャンを付けた丼料理のフェトッパプ（本来は韓国料理）が、日式料理店でもよく提供されている。
中国・韓国・台湾・香港などアジア圏のコンビニや食料品店では、日本と同じようにペットボトルや紙パック入りのお茶（緑茶飲料）が販売されているが、これらの多くには砂糖が入っている事が多い。こういった加糖の緑茶飲料に対し、"日本式"の無糖の緑茶飲料は日式緑茶などの名称で販売されている。
日本国内では、伝統的な和食・日本食料理ではなく、東アジア各国でアレンジされた日式料理をあえて提供するレストランは、数は多くないもののまったく存在しないというわけではない。ある韓国料理のレストランが、期間限定ながら「日式カツカルビ定食」を販売した例がある。
ケベック州首相（仏: Premier ministre du Québec / Première ministre du Québec：前者は男性、後者は女性の場合）は、カナダのケベック州の州首相である。
ケベック州首相はケベック州内閣首班として、カナダ国王のケベック州における正統な代表者であるケベック州副総督によって任命される。大抵ケベック州議会の最大議席数を獲得した政党の党首が選出される。ケベック州首相の役割は、州議会の施政方針演説にて政策の優先内容を決定することから開始する。与党を代表し州議会の多数を確保していることで、 総選挙における多数票を代表しているとされる。英語では英語圏の州の首相と同様に「premier」と称するが、フランス語では「premier ministre」であり、連邦政府の首相と同じ官名となっている。
9代 外村 与左衛門（とのむら よざえもん、天明8年7月5日（1788年8月6日） - 天保13年9月20日（1842年10月23日））は、江戸時代後期の近江商人、総合繊維商社である外与の創業家・与左衛門家の中興の祖と言われる。屋号は布屋、近江屋と言う。
9代目外村与左衛門は、天明8年7月5日（1788年8月6日）近江国神崎郡金堂村（現滋賀県東近江市五個荘金堂町）に生まれた。父は8代目与左衛門（与三郎照秋）、母は北町屋治左衛門の妹「とみ」、別に基信と称した。次男であったが兄与吉が数え17歳（寛政13年1801年）で死去したため、文政5年7月20日（1822年9月5日）父死亡後家督を継ぎ9代目与左衛門を襲名した。9代目与左衛門は文化11年（1814年）、叔父外村宇兵衛の妻の実家松居久右衛門が仲人となり位田庄右衛門の娘「いと」を妻に娶っていた。外村与左衛門家は6代死去後家督を継いだ7代がその翌年に急逝、7代の弟照秋が急遽家督を継ぎ8代を相続したが病弱で不安定な状態が続いていた。但し、与左衛門家資産額は5代隠居時約133貫、8代相続時約395貫、9代相続時約4,180貫と8代与左衛門照秋の時代は、8代の弟宇兵衛が共同事業者となり、当主を補佐し大いに事業が伸びた。家督相続後家産の伸張を見極めた9代与左衛門基信は、直後の文政5年8月（1822年9月末頃）に京柳馬場姉小路下ル（現京都市中京区）に外村家として初めて店を出し、店名を『近江屋（後に茗荷屋）吉兵衛』と称した。また、天保7年（1836年）には大阪では『布屋八郎兵衛』の名義で問屋株を購入し、大阪瓦町2丁目（現大阪市中央区瓦町、大塩平八郎の乱後安土町1丁目（現大阪市中央区安土町）移転）に大阪店を出店した。外村与左衛門家は行商段階から店舗事業へ移り、更なる隆盛を極めた。なお、京での商いで従来店はなかったが、富小路三条上ル（現京都市中京区）の『近江屋長右衛門』方を拠点として活動していた。この間、絹糸や紅花の購入にも力を注いでいたが、相場の混乱や買占めに繋がるとの批判があり、熊谷半右衛門・松居久左衛門・大橋半右衛門と共に江戸や西陣への「御用糸絹供給に差支えが生じる様な不法な仕入れはしない」ことを京都和糸絹問屋仲間に文書にて差し入れを行った。この頃既に織物素材も商いの対象とし、老舗である京の問屋にとって脅威を与える存在となっていたことがわかる。9代与左衛門の妻が天保13年6月27日（1842年8月3日）に没すると、その後を追うように9代与左衛門基信も同年9月20日（1842年10月23日）に数え55歳で死去した。家督は9代の嫡男与兵衛が継承した。9代が亡くなる前年資産は7,180貫に達し、創業後明治期を含め与左衛門家の最盛期となった。文政9年3月（1826年4月）に松居久左衛門と共同で貸し付けた信州高遠藩への1万両の大名貸返済滞りについての領主大和郡山藩への訴えの中で「農業の手透きに呉服・繰綿渡世を行い、京都への出商いと関東との取引に従事し、京都両替にも参加している」と記し、あくまでも百姓の立場で商いを行っているとした。
国民美術協会（こくみんびじゅつきょうかい）、ソシエテ・ナショナル・デ・ボザール (Société nationale des beaux-arts, SNBA) は、150年を超える歴史を持つフランスの美術団体。1648年に設立された王立絵画彫刻アカデミーの流れをくみ、パリ万国博覧会を機にロダンらが現在に繋がる礎を築く。フランス五大美術団体のなかで特にフランス具象派の流れを忠実に守り続けてきた。このサロンは、フランス歴代大統領が後援する唯一の団体でもある。1893年、黒田清輝が日本人として初入選、歴代会員には、マティス、藤田嗣治、横山大観など。
1862年に設立され、当初の理事長は作家のテオフィル・ゴーティエ、副理事長はエメ・ミレーであった。その他の理事は、画家のウジェーヌ・ドラクロワ、アルベール・エルネスト・カリエ＝ベルーズ、ピエール・ピュヴィス・ド・シャヴァンヌであり、展覧会にはレオン・ボナ、ジャン＝バティスト・カルポー、シャルル＝フランソワ・ドービニー、ギュスターヴ・ドレ、エドゥアール・マネらが出展した。1864年、ドラクロワの死後間もなく、協会ではその248点の油絵とリトグラフの大回顧展を開催したが、その後、展覧会は行われなくなった。
1890年、国民美術協会は、ジャン＝ルイ＝エルネスト・メッソニエ、シャヴァンヌ、ジュール・ダルー、オーギュスト・ロダン、カロリュス＝デュラン、フェリックス・ブラックモン、カリエ＝ベルーズらの下で再興され、以来、シャン・ド・マルス（旧練兵場）で毎年展覧会を開催した。これは、リュシアン・シモンなどの若い画家たちが、フランス芸術家協会の運営するサロン・ド・パリの旧態依然としたアカデミズムに飽きたらず、ロダンやシャヴァンヌといった巨匠の援護を得て、新しい考え方を採り入れた展覧会を開こうとした、サロン・ド・パリからの分離運動であり、多くの批評家から歓迎された。
1926年、「ピュヴィ・ド・シャヴァンヌ賞」が創設された。グラン・パレまたはパリ市立近代美術館で受賞者の展覧会を行っている主な受賞者は、fr:Jean-Gabriel Domergue（1944年）、fr:Tristan Klingsor、fr:Geoffroy Dauvergne（1952年）、fr:Albert Decaris（1957年）、fr:Jean Picard Le Doux（1958年）、fr:Maurice Boitel（1963年）、Pierre Gaillardot（1966年）、fr:Pierre-Henry（1968年）、fr:Louis Vuillermoz（1969年）、fr:Daniel du Janerand（1970年）、fr:Jean-Pierre Alaux（1971年）、fr:Jean Monneret（1975年）、fr:Maurice Buffet（1977年）、fr:André Hambourg、（1987年）である。20世紀終わりには、荻須高徳に続いて、マツダタカアキ、トヨタカツフミ、コバヤシカズコ、ハンドウヒデオ、ツイシヨウコ、サトヤマノボルなど日本人画家の出展があった。
2007年、国民美術協会の理事会は名誉会員の称号を創設し、Maurice Boitelに授与した。現在はミッシェル・キング氏が会長、赤木曠児郎氏が名誉副会長を務める。S.N.B.Aの会場はルーブル美術館内のカルーゼルルーブル催事場で毎年１２月に行われる。近年はサロンに置いて、日本人作家の受賞や活躍もめざましい。
3D麻雀 激牌'（スリーディーまーじゃん げきはい、以下「3D激牌」）とは株式会社セガの運営する携帯電話用麻雀サイトのことである。一部のコンテンツを除き月額315円。
制限時間60秒。初級試験とは違い他家3人の捨牌（鳴かれた牌も含む）と各々の点数も並んでいる。これらから打牌するのに最も相応しいと思われるものを選んでいく。
役数や表示牌を元に伏せられている牌14枚×3段を伏せ牌の色、役数をヒントに全て開いていくパズル。手牌は136枚＋特殊牌（下記参照）で構成されていて、1回に5枚ずつ出現する。伏せ牌の色は「赤＝萬子／青＝筒子／緑＝索子／桃＝字牌」となっており、色別には番号の若いものほど左に並んでいる。字牌は「東→南→西→北→白→發→中」の順に並んでいる。尚、役の食い下がりはない。最初「生命」が5つ用意されており、伏されている牌を選べなかった場合1減少。生命が0になったり手牌がなくなったのにもかかわらず開けていない部分があるとゲームオーバーとなり終了。生命は1列開けるか「命」牌を選択することで1ずつ増加。全ての牌を開くことができれば「総寿満開」となり、次の回に進むことができる。
伊稚斜単于の子として生まれる。元封6年（前105年）、児単于が即位すると呴犁湖は右賢王となる。太初3年（前102年）、児単于が病死すると、その子は幼かったため、呴犁湖が単于に選ばれる。呴犁湖単于が即位すると、漢は光禄勲の徐自為に五原塞から数百里、遠い場合では千里余りの地点に、城壁や物見櫓を築かせ、盧朐まで及んだ。そして、游撃将軍の韓説，長平侯の衛伉をその近くに駐屯させ、強弩都尉の路博徳に命じて居延の沼地のほとりに砦を築かせた。秋、匈奴は大挙して定襄郡と雲中郡に侵入し、数千人の住民を殺害したり連れ去ったりし、2千石の高官数人を撃ち破った。さらに、徐自為が築いた砦や物見櫓を破壊した。また、右賢王に命じて酒泉郡と張掖郡に侵入させ、数千人の住民を連れ去ろうとしたが、漢の任文の援軍によって連れ去ろうとした住民を取り戻された。呴犁湖単于は漢の弐師将軍李広利が大宛遠征から帰る途上を遮断しようとしたが間に合わなかった。その冬、呴犁湖単于は病死した。呴犁湖の後は弟の左大都尉の且鞮侯が立った。
渡辺 信二（わたなべ しんじ、1949年11月 - ）は、日本のアメリカ文学研究者、詩人、翻訳家。立教大学文学部教授。北海道札幌市出身。北海道札幌東高等学校、東京大学文学部卒業、東京大学大学院博士課程中途退学。専門はアメリカ詩。自らの詩集のほか、アメリカ詩集の翻訳も手がけている。現立教大学文学部長。
広島の二軍は1992年（平成4年）まで、広島県福山市にあるツネイシスタジアム（広島二軍本拠地時代の名称は「みろくの里神勝寺球場」）を二軍の本拠地とし、ウエスタン・リーグ公式戦などを開催していた。これはかつて広島より西の福岡県に本拠地を置いていたクラウンライターが西武に身売りし、1979年（昭和54年）から本拠地を埼玉県の西武球場に移転して以来、広島が国内では最も西に本拠地を置く球団となり、また当時のウエスタン所属6球団は広島の他に中部1（中日）、関西4（近鉄、南海、阪神、阪急）と関西に集中していたため、これら他球団の移動の便を考慮して、県東部の福山で試合を行っていたものである。しかし、みろくの里は広島二軍選手寮のカーサ・デ・カルピオ〔Casa di CARPIO〕（大野寮）がある佐伯郡大野町（現・廿日市市）から遠く、試合のたびに長距離移動を余儀なくされていた。また、1989年（平成元年）には南海が福岡県に本拠地を移転してダイエーとなり、必ずしも広島以東のチームだけに便宜を図る必要が薄れつつあった。また、当時球団が所有していた練習施設は広島市民球場（閉鎖）の他、広島市西区の三篠寮（閉鎖）にある練習場、大野寮にある屋内総合練習場だけしかないなど練習施設が不足しており、とりわけ他球団と比較して、ファーム施設に対する設備投資が遅れていることが問題視されていた。また、広島は1980年代後半の一時期、二軍の本拠地を広島県内とは別に、別途関東地方や東北地方にも設ける構想を持っていたものの、これも結局実現には至らなかった。こうした事情から、球団自前の練習場を設ける必要性が生まれ、広島県呉市、山口県柳井市、同じく山口県の玖珂郡由宇町（現・岩国市）の3箇所が候補地となり、検討の結果、土地取得費が安く練習場が広く取れること、気候が温暖なことから由宇町が選定された。球団役員に由宇町に工場を構えるマツダ関連企業の社長がいたこともあって計画は順調に進展し、1991年（平成3年）3月に着工、2年を経て1993年（平成5年）3月に由宇練習場が完成・開場、広島二軍本拠地は当練習場に移転した。以後、広島二軍のウエスタン公式戦や教育リーグ、練習試合などは主にこの由宇練習場を中心に開催されるようになった。広島二軍の春季一次キャンプと秋季キャンプも当練習場で行われているが、2018年の春期一次キャンプは改修工事の関係もあり、同じ岩国市に完成した愛宕スポーツコンプレックス野球場（キズナスタジアム）で実施されている。
基本的に広島の二軍練習場としてのみ使用されることを前提に設計されており、一軍公式戦やアマチュア野球など広島二軍以外が使用することを想定していないため、観客席は内外野とも芝生席となっている（内野芝生席のみ解放。外野芝生席は整備不十分のため閉鎖されており、立ち入り不可。ただし、球場周辺をコンコースで一周出来る設計になっているため、通路から観戦することは可能）。バックネット裏には管理棟が設けられているが観客席はなく、一般客は立ち入り不可となっている。また、由宇球場で開催される二軍戦は「練習ではお金を取らない」方針のため、原則として入場無料である。ただし、駐車場は有料（2016年までは500円⇒2017年から800円に値上げした）。観客用の出入口は三塁側スタンド後方とレフトスタンド後方の2箇所。グラウンド出入口は三塁側に設けられており、三塁側場外にはサブグランドと投球練習場がある。このため、試合開催時のダッグアウトは、移動距離を考慮してホームチームである広島が三塁側を使用し、一塁側をビジターチームが使用する。ただし、マツダスタジアムや地方開催でのホームゲームでは一軍と同じ一塁側を使用する。ファーム本拠地球場の中でも特に交通の便が悪い。下記のように最寄り駅からのバスは1日6便しかなく、ダイヤについても広島二軍戦の試合観戦向けの配慮も特になされていないため、実質的には自家用車およびタクシーしかアクセス方法がない。また、用意されている駐車場は改修によって収容規模が120台から400台に拡大されたものの、それでも充分とは言えない。飲食についても、2016年までは球場内に常設の売店がなく、飲料の自動販売機が設置されているのみで、さらに球場周辺にはコンビニやスーパー等がないため、由宇駅周辺等で事前に購入する必要があり不便が生じていた。それでも入場料無料であることに加え、近年は広島の人気が高まり、地元店舗の協力を得て飲食物のワゴン販売（移動式）が始まったことなどから、2010年は15,278人、2011年は26,648人、2012年は26,615人、2013年は25,659人、2014年は35,781人、2015年は43,848人、2016年は42,249人と、由宇練習場を訪れる観客は年々増えつつある。こうした背景から2016年にバックネット裏管理棟の裏手に新たなトイレが設置され（1993年の開場時から2015年まではセンターバックスクリーン後方に1箇所あるのみであった。なお、センター側のトイレについてはオープン時から変わっておらず、現状改修の予定はない）、2017年からは旧ビジターチーム用ロッカールームを改装した建物でも地元物産品等を取り扱うようになった。2016年までのグラウンド面積は16,010m²と野球専用球場としては千葉マリンスタジアムや札幌ドームより10%も広大であるのみならず、メジャーリーグ一広いクアーズ・フィールドよりも15%上回る広さを誇っていた。これは二軍選手を鍛えるため、バッティングケージを同時に3つ並べて打撃練習が行えることを大前提とし、かつキャッチャーフライの捕球練習等を重視したため、ファウルエリアを可能な限り広げたことに由来する。だが、あまりに広すぎるファウルエリアは（練習場としての設計なので仕方ない面はあるが）観戦環境としては失敗だったと松田元（広島東洋カープオーナー）が認めており、その教訓はマツダスタジアムの基本設計に反映された。なお、ファウルエリアについては2016年シーズンオフの改修工事にてやや縮小された（詳細は後述）。前述の通り、由宇球場で行われる二軍戦は練習と位置付けているため、ラッキー7に球団応援歌を流すなどの演出は行っていない。
1609年、庶民院議員を務めた地主ヘンリー・ハイドの子として生まれる。オックスフォード大学マグダリン・ホールやミドル・テンプル法学院で学び、法廷弁護士となる（→生い立ち）。第2代フォークランド子爵ルーシャス・ケアリーらと交流を深めて穏健進歩派の論客となり。1629年以来議会を招集せずに専制政治を行っていたチャールズ1世やその側近の初代ストラフォード伯爵トマス・ウェントワースを批判した（→反専制の進歩派となる）。1640年に11年ぶりに召集された議会（短期議会と長期議会）で庶民院議員に当選して政界入りし、親政期に行われた圧政を追及した（→庶民院議員として政界入り）。1641年のストラフォード伯弾劾にも賛成したが、この頃から急進派議員と議会外大衆の急進活動を懸念するようになり、議会と国王の均衡を求める穏健派として、同年に可決された『議会の大諫奏』については国王大権の干犯として反対した（→急進的進歩派を懸念）。以降国王に近しい立場になって「立憲王党派」と呼ばれるようになり、ジョン・ピムら急進派議員と対立を深めた。1642年1月に国王が急進派議員をクーデタ的に逮捕しようとして失敗してヨークへ逃れる事件が発生すると、議会は急進派が掌握するところとなった。彼も5月に逮捕の危機に晒されてヨークの国王のもとに逃れた（→立憲的国王派として）。国王の信任を受け、1643年には財務大臣に任じられた。内乱勃発後も穏健な王党派として議会と国王の和解を目指したが、和平交渉は実を結ばなかった（→清教徒革命をめぐって）。国王軍の旗色が悪くなった1645年に国王の命令で皇太子チャールズ（後のチャールズ2世）とともに亡命した。当初ジャージー島やオランダで暮らし、パリに作られたチャールズの亡命宮廷には積極的に参加しなかったが、1651年頃からチャールズの側近として亡命宮廷の中心人物となり、王政復古の下地作りに励んだ（→皇太子の亡命宮廷で）。1658年のオリバー・クロムウェルの死でイングランド共和国が動揺すると、王政復古へ向けた政治工作を本格化させ、ジョージ・マンク将軍の取り込みや革命期の行動を大逆罪に問わないことを保証したブレダ宣言などによって1660年に議会に王政復古を決議させることに成功した。国王とともにロンドンへ帰還し、以降国王最大の側近として7年にわたってイングランドの国政を主導した（→王政復古）。国王親政ではなく、長期議会初期に制定された諸法によって制限された立憲王政を目指した。共和政期の遺産も受け継ぎ、国王大権を基礎とする封建的財政を復活させず、共和政期に確立された国民への恒常的課税を基礎とする近代的財政をそのまま採用した（→立憲王政体制を目指して）。革命派への復讐を求める議会の騎士派(王党派)を抑え、復讐は弑逆者など一部の者に限定し、原則として革命期の行動については不問とした。また共和国政府に所領を没収された者には所領を返還したが、罰金を科されて自発的に所領を売り払ったケースは返還なしとした。この処置は王党派の不満を招いた（→復讐の抑止）。宗教政策では寛容に失敗し、議会の清教徒革命追及の機運に押されて、清教徒を国教会から排除して非国教徒にし、彼らを弾圧する法律を次々に法定した。これらは「クラレンドン法典」と呼ばれるが、彼自身はこうした非寛容政策には批判的だった（→宗教政策）。外交政策では1662年にはダンケルク売却を実施して批判を集めた。1665年にはオランダとの間に英蘭戦争が勃発したが、敗北した上に財政が疲労する結果に終わったのでさらなる批判を受けた（→外交政策）。1665年のペスト流行や1666年のロンドン大火で批判はさらに高まった。1667年8月、議会で政府批判が高まることを恐れたチャールズ2世が議会開会前に彼を政府から追放しようとし、その圧力で大法官辞職に追い込まれた（→失脚）。10月に召集された議会から大逆罪で告発されたため、フランスへ亡命。そこで名著と名高い歴史書『イングランドの反乱と内戦の歴史』を著した。1674年にルーアンで死去した（→亡命と死去）。歴史家G.M.トレヴェリアンは長期議会初期の「国王と議会の均衡」にこだわって議院内閣制に踏み出せなかった人物としながらも、復讐政策をとらず、王政復古を成功させたことを評価している（→人物・評価）。1660年にハイド男爵、1661年にクラレンドン伯とコーンベリー子爵に叙せられた（→爵位）。爵位は長男のヘンリー・ハイドが継承した。次男ローレンス・ハイドも後にロチェスター伯爵に叙される。また娘アン・ハイドはチャールズ2世の弟のヨーク公ジェームズ（後のイングランド国王ジェームズ2世）と結婚し、後のイングランド女王メアリー2世とアンを儲けている（→家族）。
1609年2月18日、ウィルトシャー・ディントンの地主で庶民院議員を務めたヘンリー・ハイドとその妻メアリー（トローブリッジの衣服商人エドワード・ラングフォードの娘）の子としてディントンに生まれた父や家庭教師から古典の教育を受けた後、1623年に13歳でオックスフォード大学マグダリン・ホールに入学し、1626年に卒業した。裁判官の伯父ニコラス・ハイドの後援で1625年にミドル・テンプル法学院に入学し、1633年には法廷弁護士資格を取得した。1634年7月に少額債権裁判所主事・造幣局長官トマス・エイルズベリーの娘フランセスと結婚。同年に父ヘンリーが死去し、ハイド家の跡を継いだ。父は遺言で「国の法律や自由を自らの利益や君主の意思のために犠牲にしてはならない」と述べたという。
岳父（妻の父）トマス・エイルズベリーの縁故で国王チャールズ1世の側近のカンタベリー大主教ウィリアム・ロードの知遇を得、彼から法律家としての活動を評価されたのがきっかけで裁判官や著名な法律家からの依頼が続々とくるようになった。民事訴訟裁判所文書保管係にも任命された。当時、第2代フォークランド子爵ルーシャス・ケアリーの屋敷ではジョン・セルデンなど当代一流の進歩派の知識人が集まるクラブが定期的に開かれており、ハイドもそこに出入りするようになった。ここでの法律・哲学・宗教などの討議を通じて、進歩派の論客としての研鑽を積んだ。1629年以来11年にもわたって国王チャールズ1世は議会を招集しようとせず、議会立法ではなく、枢密院令に頼った政治を展開し、国民の民意を無視し続けていた。その結果、初代ストラフォード伯爵トマス・ウェントワースやロードなど国王近臣による強権的統治が行われていた。ハイドら進歩派は王権神授説を批判して法の支配を唱え、国王の権限が法の範囲を超えて拡大されることに反対していたので、このような状況を批判していた。
第一次主教戦争後、スコットランドとの戦費を渇望するチャールズ1世は、ストラフォード伯の助言を容れて1640年4月13日に議会を招集し（短期議会）、臨時課税を求めた。この議会の選挙でハイドはウットン・バセット選挙区から選出されて庶民院議員となっている。議会は国王の課税要請に応える前に1629年から続く議会軽視の親政に苦情を申し立て、親政以前の政治慣行の復活を要求した。ハイドもフォークランド子爵やセルデンの理論に従って法の支配、国王と議会の権力の均衡、プロテスタント信仰に基づく強力な国教会の確立を要求した。国王は貴族院取り込みを図って乗り切ろうとしたが、庶民院の反発が静まらなかったため、招集からわずか3週間後の5月5日に議会は解散された。この直前にハイドは、ロードのもとを訪れて議会の続行を国王に助言するよう求めたが、ロードは聞き入れなかった。1640年8月末にはスコットランド軍がイングランドへ侵攻し、ニューカッスルを占領した（第2次主教戦争）。軍隊を組織するお金がないチャールズ1世は、スコットランド軍撤兵の条件として5万ポンドの賠償金をスコットランドに支払うリポン条約の締結を余儀なくされた。チャールズ1世はその賠償金も用意できないため、更に弱い立場で議会を再招集する羽目になった（長期議会）。新議会は9月に選挙の告示があり、10月に総選挙が実施された。ハイドはこの議会でサルタッシュ選挙区から選出されて庶民院議員となっている。半年の間に世論の空気は変わっており、国王とその側近に対する信頼は完全に消えていた。そのため前議会が穏便に親政前に戻ろうとしていたのに対し、新議会は親政の責任追及の機運が高かった。親政下で逮捕された政治犯が次々と釈放されるとともに国王側近に厳しい責任追及が行われることになった。ハイドも専制政治を厳しく追及し、「紋章院裁判所の活動を調査する委員会」「船舶税を支持した裁判官を調査する委員会」「国政をゆがめた裁判所の活動を調査する委員会」「大権裁判所を検討する委員会」「今後の議会のあり方を検討する委員会」「教会の改革を検討する委員会」など記録に残るだけでも7つの委員会に委員として所属して親政下の圧政の調査を行っている。
1641年2月には国王側近ストラフォード伯に対する弾劾裁判が開始された。ハイドも「ストラフォードを告発する文書作成委員会」の委員となった。ハイドにとってストラフォード伯は北部評議会の権限を拡大してその地域を「専制的権力の海に沈めた」張本人であるため、容赦なく追及した。だが、同時にこの頃からハイドは急進的進歩派に不安を抱くようになった。ストラフォード伯弾劾の最中、何千人ものロンドン市民がウェストミンスターに押しかけてきてストラフォード伯処刑を求める示威行動を起こし、処刑への同意をためらう国王や貴族院議員を罵倒していたが、ハイドはそれを見て嫌悪した。後世ハイドはこの時の市民の示威行動を「前代未聞の不敬」「反逆的な暴動」と批判している。議会は5月12日にストラフォード伯を処刑するとともに、1640年から1641年にかけて議会権限を回復・強化する法案を次々と可決させた。議会の許可なき課税として批判されていた船舶税は不法と決議され、議会の同意なく国王が関税をかけることを禁じるトン税・ポンド税法も可決された。3年議会法により国王の解散詔書がなくても議会が3年以上休会したら解散総選挙が行われる旨も定められた。星室庁裁判所、北部評議会、高等宗教裁判所など国王専制政治の象徴となっていた大権裁判所も廃止された。国王もこれらの改革に同意している。親政前に機能していた政治の慣行（国王と議会の均衡）の復活を目指すハイドやフォークランド子爵にとっては改革はこれで終了であって、国王と議会の相互信頼の回復が今後の課題だった。ところがジョン・ピムら急進的進歩派の議員にとっては改革はまだ終わっておらず、国王大権の制限が次なる課題だった。そして11月には国王が持つ枢密顧問官をはじめとする官吏任免権を議会の統制下に置く内容の『議会の大諫奏』を提案した。ハイドたち穏健派は国王大権の侵害としてこれに強く反対した。また急進派は大諫奏を議会外の大衆に公表するつもりであったが、ハイド達は既存の社会秩序が崩れるとして議会外大衆への働きかけに反対した。この大諫奏については2週間ほど議会内で議論が行われたが、結局11月23日に僅差で可決されている。これにより議会内の穏健派と急進派の分裂が決定的となった。
これ以降ハイドら穏健進歩派は国王と近しくなり、「立憲的国王派」と呼ばれるようになる。ハイドは急進的な議会外大衆の圧力から議会を守ると同時に、国王に対してもこれまで議会が制定した法律を遵守する姿勢を示すことで、専制を復活しようとしているのではないかという国民の不信を払拭するよう努めるべきであると助言した。だが国王はこの助言を聞き入れなかった。1642年1月3日には強硬王党派の初代ブリストル伯爵ジョン・ディグビーにそそのかされた国王がピムら急進派議員をクーデタ的に逮捕しようとして失敗する事件が発生した。この事件に対する憤慨により議会は完全に急進派（特にピム）が牛耳るところとなった。これまで国王寄りだった貴族院ももはや庶民院の急進派に逆らわなくなった。立憲国王派の肩身は狭くなったが、ハイドは国王と議会の和解を諦めず、穏健派の再結集を狙うとともに国王にロンドンから離れないよう助言した。しかし身に危険を感じた国王はイングランド北部のヨークへ逃亡し、そこを王党派の拠点にし始めた。5月半ばにはハイド追及の機運も高まり、逮捕を恐れたハイドはヨークの国王のもとへ逃れた。1642年6月に議会はヨークにいる国王に対して19か条提案を送り、国王の高官・裁判官任免権、軍の統帥権、教会改革権を議会に譲渡することを要求した。国王はこれを拒否し、ハイドとフォークランド子爵に反論文を作成することを命じた。2人はその反論文の中で次のように論じて議会主権を拒否して立憲王政の必要性を訴えた。「我々の先人たちの経験と知恵は、イングランドの政体を君主制、貴族制（貴族院）、民主制（庶民院）の3つを混合することで、それぞれの利点を王国に与えることができるように、また均衡が3つの身分間に存在する限り、それぞれの制度に内在する不都合が生じないようにと築き上げてきた。君主制の長所は一人の君主のもとに国民を統合し、その結果外敵の侵略や国内の暴動を阻止することである。貴族制の長所は人々の利益のために、国の最も有能な人物を会議体へと結びつけることである。民主制の長所は自由と自由がもたらす勇気と勤勉である」。この反論文を宣戦布告と見た議会は7月初めにも第3代エセックス伯ロバート・デヴァルーを指揮官とする議会軍を組織し、対する国王も8月にノッティンガムに国王軍の集結を命じた。こうして内乱は不可避の情勢となり第一次イングランド内戦が始まった。
国王から強く信任されるようになり、1643年2月には財務大臣と枢密顧問官(PC)に任じられた。ハイドら立憲国王派は内乱勃発後も「議会に規制された王政」の存続を旗印に議会との和平の道を探っていた。王党派の本拠地オックスフォードに議会派の和平派を迎え、彼らと交渉を行った。その中で議会派は国王が軍の統帥権を放棄すれば和平は成立しうるとの見解を示した。ハイドはさっそく国王にその旨を伝え、「陛下の置かれている苦境は、戦争の継続によって改善される見込みはありません。一方議会の和平案は陛下を少しも傷つけないばかりか、著しい利益を与えるものです」と助言してこの和平案を呑むべきと進言したが、国王は王妃ヘンリエッタや強硬派の側近にそそのかされてこの和平案を蹴ってしまった。後世ハイドはこの時の国王の態度を「取り返しのつかない決定」と評した。ハイドの盟友フォークランド子爵はこの国王の態度に失望して1643年9月20日の第一次ニューベリーの戦いにおいて自殺同然の戦死をしている。12月にハイドの助言を容れて国王はオックスフォードに議会を招集すること、ウェストミンスターの議会を離れてこの議会に参加した議員には例外なく恩赦を与えることを宣言した。ハイドの狙いはオックスフォードとウェストミンスター双方の穏健派（立憲国王派と議会和平派）の合流だった。1644年1月に召集されたオックスフォード議会は40名の貴族院議員と100名の庶民院議員が出席し、ウェストミンスター議会との和平を追求したものの、成果のないまま終わった。ハイドの努力はまたも徒労に終わった。ハイドが最後に和平交渉に加わったのは1645年1月から2月にかけてのアックスブリッジでの会談だったが、この時には議会派は完全に抗戦派に牛耳られており、和平派はもはや議会内で力を持っていなかったため、実を結ばなかった。
国王軍の戦局が悪化の一途をたどり、交渉による和解の道も期待しえなくなる中の1645年3月、最悪の事態を覚悟したチャールズ1世は、ハイドに皇太子チャールズ（後のチャールズ2世）を託し、オックスフォードから離れて大陸へ亡命するよう命じた。以降ハイドは15年にわたる亡命生活を送ることになった。皇太子はパリに亡命宮廷を立てたが、ハイドはしばらくの間、それに積極的には参加しなかった。3年にわたってジャージー島で過ごして国王から依頼された歴史書（『イングランドの反乱と内戦の歴史』）の執筆活動に励んだ。1648年6月にチャールズ皇太子がイングランド侵攻を企てた際には、それを補佐するべくジャージー島を離れたが、航海中に海賊に襲撃されたため皇太子のもとに参じることができなかった。また皇太子の蜂起は結局失敗に終わった。その後、ハイドは亡命宮廷から離れたオランダで数年を過ごした。当時のハイドは亡命宮廷内に大した力を持っていなかった。そこを支配するのは王母ヘンリエッタをはじめとする王族たちであった。ハイドが亡命宮廷内で力を持つようになったのは、1651年11月にチャールズがスコットランドでの旗揚げに失敗してパリに逃げ帰ってきた後のことである。この直後にチャールズはハイドを召喚し、以降彼を側近として使うことにした。1654年には「国王秘書長官」、1658年には「大法官」に任じられた。国王側近となったハイドは亡命宮廷がイングランド国民の心情から離反した独りよがりな存在にならないよう努めた。例えばチャールズが後見裁判所を復活させようと企むとそれを思いとどまらせたり、王母ヘンリエッタがカトリックに対する罰則を排することを約し、さらにチャールズをカトリックに改宗させることでカトリックの支持を得ようと主張するとそれを阻止することにも努めた。護国卿オリバー・クロムウェル打倒のためにイングランド・スコットランド内の不満分子と取引するという陰謀も積極的には行わなかった。長期議会冒頭で制定された一連の法律で規制された王政とイギリス国教制を復活させることがハイドの目的であり、これらの政策はそれに有害と考えたからである。そして「我々がじっと待つことができなければ、神はやってこられないだろう」という心境のもと、イングランド共和国の自壊の日を辛抱強く待った。
1658年9月のクロムウェルの死去で共和国体制が動揺するとハイドは積極的に共和国内の分裂を促す工作を開始した。共和国の混乱が深まるにつれてハイドのもとには共和国政府の実務家からも国王に忠誠を誓う旨の書簡が送られてくるようになった。とりわけ鍵を握るのはスコットランドに統制された軍隊をもつジョージ・マンク（後の初代アルベマール公爵）であった。マンクは「自由な議会（長期議会）」を求める世論に支えられて1660年2月3日にロンドンに入城していた。この時にはマンク将軍はまだ王政復古を明言しなかったが、選挙が王党派の優位で進むのを見て、ハイドとの交渉に応じ、その中でマンクは「広範囲な恩赦を出すこと、国王と教会の土地について議会の決定を受け入れること、良心の自由を保障すること」を王政復古の条件にあげた。これはハイドの目指すところと全く同じであり、ハイドはただちに受け入れを表明した。ハイドは4月にブレダ宣言を起草し、国王にこれを発布させた。これは、議会で例外とされた者を除き、良き臣民としての服従に立ち返る人々全員に無償の恩赦を与え、革命中に大逆罪を犯していたとしても不問とすること、また革命の間に生じた土地所有権の変更については全て議会の決定に委ねることを約束していた。処罰への恐れが王政復古への抵抗を生まないようにするため、また過去の行為の追及によって不和や分裂が生じないようにするためだった。この文書は王党派のジョン・グランヴィル（後の初代バース伯爵）を通じて庶民院、貴族院、陸軍、海軍、ロンドン市に配られた。1660年4月25日に召集された仮議会は王党派が多数を占めており、ブレダ宣言の受け入れを決議した。そして仮議会の要請に基づいて5月29日にチャールズ2世はハイドを伴ってロンドンへ帰還した。これ以降ハイドは国王最大の側近としてイングランド国政を主導する人物となった。枢密院メンバーは、ハイドはじめ国王とともに亡命していた王党派9名、第4代サウサンプトン伯爵トマス・リズリーら共和政期も国内とどまっていた王党派7名、第2代マンチェスター伯爵エドワード・モンタギューら長老派7名、マンクやアンソニー・アシュリー＝クーパー（後の初代シャフツベリ伯爵）ら共和政政府の高官4名という派閥横断的な構成となった。しかしハイドは、国王秘書長官ニコラス、大蔵卿サウサンプトン伯、王室家政長官初代オーモンド公爵ジェームズ・バトラーなど枢密院の中心人物から支持を得ていたので、枢密院を強力に掌握していた。国王より王政復古の労をねぎらわれ、1660年11月にはハイド男爵、1661年4月にはクラレンドン伯爵に叙せられている。1662年には改めて大法官に任じられ、ロンドン中心部のピカデリーに広大な土地を与えられた。
クラレンドン伯が目指す政治体制はもちろん国王親政ではなく、長期議会初期にクラレンドン伯含むほぼ全議員の賛成により制定された一連の法律によって制限された立憲王政である。これらの法律を王政復古政府はほとんど受け継いでいる。各種の大権裁判所を復古させることもなかった。1640年11月に長期議会が招集されてから1642年2月までに制定された法律は国王の同意を得て成立しているからすべて有効であり、それ以降の法律は国王の同意を得ずに議会が単独で決めた物なので「条例(ordinance)」にすぎず、無効というのが王政復古政府の基本的な立場であった。ただし王政復古政府が長期議会初期の法定で受け継がなかったものが2つある。1つは3年議会法である。これは議会が3年以上休会した場合には議会は解散されたものとみなして「国王の解散詔書なしに」総選挙が実施されると定めた法律である。チャールズ2世は自分の詔書をないがしろにしているこの法律を嫌悪し、1664年3月に騎士議会の王党派に働きかけてこれを改正させ、「国王の解散の詔書なしに」の一文は削除されることになった。現実的には王政復古政府が3年以上も議会を開かないで統治を行うことはまず不可能だったであろうが、国王としてはいざという時の議会招集・解散権を自分の手に残しておきたかったものと思われる。もう一つは聖職者議席剥奪法である。これにより主教たちが貴族院に参加できなくなっていたが、1661年5月に召集された騎士議会の王党派国教徒たちによって真っ先に廃止され、主教たちは再び貴族院に議席を持つことになった（以降現代まで主教たちは貴族院に議席を保有している）。逆に1642年以降の国王の承認のない法律による制度でも王政復古政府が引き継いだものもある。クラレンドン伯が長期議会初期の立法を原点としながらも、共和政の良き遺産は受け継ぐことをためらわない人物だったことによる。たとえば国の財政について国王大権に基づく課税を復活させず、共和政期に確立された課税制度を引き継いだ。これによりイギリスは国王の私財から統治の費用を賄うという封建的財政を脱皮し、恒常的な租税収入により国民が国家財政を支えるという近代的な租税国家となった。国王にはその中から経費を王室費として与えることになった。また大権裁判所のうち後見裁判所は1646年に廃止されたが、この廃止は引き継いだ(ただし国王にその代償の金銭を支払った)。「クロムウェルの航海条例」と呼ばれる航海奨励法も引き継いだ。これはイギリスが世界中に植民地を獲得して大英帝国を建設する布石となる。
王政復古を安定させるためにクラレンドン伯が重視したのが革命派に対する復讐を抑止することだった。ブレダ宣言に基づき、1660年8月には仮議会で免責・大赦法が決議され、チャールズ1世弑逆者（チャールズ1世処刑執行令状署名者）や共和国指導者などを例外として革命期の行動について原則免責となった。これにより弑逆者は既に死亡した者を除き、全員が裁判にかけられ、そのうち29名に死刑判決が下った(実際の死刑は10名で残り19名は終身刑に減刑された)。また弑逆者以外ではヘンリー・ベインが「危険な共和主義者」として処刑された。クラレンドン伯と国王は復讐をこれにとどめようとした。1661年に騎士派(王党派)が多く選出された騎士議会で共和国指導者13名が新たに厳罰リストに加えられた際にもクラレンドン伯は国王とともにこの法案の通過を阻止している。王政復古を失敗させないためには「過去を忘れる」ことが肝要なのであった。また共和政期の土地変動については、共和政府が没収した教会領・王領・王党派所領は、その購入者への正当な補償もなしに無条件回復としたが、共和政府に「悪意を抱く者」として課せられた罰金を支払うために自発的に土地を売ったケースは、返還なしとした。共和派・王党派双方から一定の支持を得られるようにした妥協策であった。しかし共和政期に土地売却に追い込まれた王党派は、王への忠誠の見返りがないとしてこれに不満を抱いた。彼らは大々的な復讐政策を実行して、革命派の土地を奪いとり、自分たちの物としたがっていた。これがクラレンドン伯に対する最初の不満となった。
復古王政政府のアキレス腱となったのは宗教政策だった。ブレダ宣言で宗教についても寛容の精神がうたわれていたのに、議会の国教徒の王党派に押されて宗教には非寛容な姿勢で臨むことになったからである。1660年10月に国王は「ウスタ・ハウス宣言」を出して長老派も含めた緩やかな国教会体制を作りたいという希望を表明したが、仮議会内の王党派は、厳格な国教会体制を求めてこれに反発した。以降宗教政策を国王大権として宗教的寛容を唱える国王と、国教会を国家統一のきずなとして守り抜こうとする議会の対立は、チャールズ2世、つづくジェームズ2世の治世でも続き、名誉革命の伏線となる。1661年に召集された騎士議会は仮議会以上に強硬な国教会派にして郷士支配的な者たちの党派（後のトーリー党）が多数派だった。そのため革命への報復感情もあってピューリタン弾圧の機運が強かった。国教会と長老派の会談も不調に終わり、復活した聖職会議において長老派をはじめとするピューリタンは「非国教徒」として国教会の外に排除された。これに呼応した騎士議会がクラレンドン伯や国王の意に反してピューリタン弾圧の法律を次々と制定したのである。1661年には非国教徒が都市自治体の役職に就くことを禁じる自治体法が制定された。1662年には礼拝統一法が制定されて9000人の国教会聖職者のうち2000人が聖職禄をはく奪された。さらに1665年までに「秘密礼拝集会禁止法」と「5マイル法」が制定された。これら非国教徒弾圧法規は彼の名をとって「クラレンドン法典」と呼ばれている。ただしクラレンドン伯自身はブレダ宣言に象徴されるように不寛容政策に反対する人物であり、この一連の弾圧法規にも批判的であった。
1662年には大蔵卿サウサンプトン伯の進言を受け入れて、膨大な維持費がかかるダンケルクの売却を行った（ダンケルク売却）。有利な条件で売却したにもかかわらず、フランスから賄賂をもらってフランスにダンケルクを売り飛ばしたと噂され、商人を中心としたロンドン市民から強い反発を受けた。1665年には貿易上のライバルであるオランダとの間に英蘭戦争が勃発した。クラレンドン伯はこの戦争に反対していたが、王弟ヨーク公ジェイムズ(後のジェイムズ2世)をはじめとする主戦派に押し切られた。この戦争はフランスやデンマークも敵に回す大戦となり、財政を大きく疲労させた。戦局もフランスの支援を受けたオランダが優位に進め、1667年にはオランダ軍がチャタム海軍基地を襲撃するまでになった。議会はこの原因を政府の財政運営不備に求め、クラレンドン伯批判を強めた。
1665年にはペストの流行、1666年にはロンドン大火があり、その不満と批判もクラレンドン伯に向けられた。クラレンドン伯は、議会からも民衆からも嫌われ、次第に枢密院内でも孤立するようになった。すでにニコラスは老齢で引退しており、オーモンド公は総督としてアイルランドに赴任していた。サウサンプトン伯も財政上の失敗と老齢で影響力を落としていた。代わりに枢密院内で台頭していたのが反クラレンドン伯派の初代アーリントン伯爵ヘンリー・ベネットだったためである。また国王の態度も冷たくなっていた。チャールズ2世にとってクラレンドン伯は少年時代からの厳父・教師のような存在であったが、成人してからも叱責や諫言をやめないので次第に煩わしく思われるようになっていた。そして1667年8月、議会で政府批判が高まるのを抑えるため、チャールズ2世は議会招集前にクラレンドン伯を辞職させようと決意。国王の圧力を受けて8月30日に大法官を辞職した。
1667年10月に招集された議会は第2代バッキンガム公ジョージ・ヴィリアーズの主導でクラレンドン伯を大逆罪で告訴した。国王もそれを公式に支持したことを知ったクラレンドン伯は身の危険を感じて1667年11月29日にイングランドを離れて再びフランスに亡命した。クラレンドン伯失脚後の国政は国王チャールズ2世とその寵臣集団「Cabal（カバル）」によって主導されていくことになる。フランス亡命後、クラレンドン伯は執筆活動に戻り、『イングランドの反乱と内戦の歴史』を完成させた。この書は内乱期の人々の思想や行動を王党派・議会派の区別なく公正に描き、今日歴史書としても文学書としても高い評価を受ける古典となっている。1674年12月19日にルーアンで死去。爵位は長男ヘンリー・ハイドに継承された。また次男のローレンス・ハイドも後にロチェスター伯爵に叙せられている。
19世紀的ホイッグ史観においてはピューリタン革命が進歩の重要な契機と評価されているので、王政復古期を代表する政治家クラレンドン伯は反動分子として扱われ、評価は芳しくない。20世紀の歴史家G.M.トレヴェリアンもクラレンドン伯について、長期議会初期の1640年に法定された「国王と議会の均衡」の概念を「政治的英知の頂点、国政の最終的英知」と信じ込み、それに捕らわれ続けていた後ろ向きの政治家とし、すでに立法府と行政府の均衡だけでは足りず、議会が国王とその政府を支配下に置く議院内閣制に移行せねばならない時期が来ていたことを理解できなかったのが彼の限界としている。同時にトレヴェリアンはクラレンドン伯が革命派への復讐を許さなかったことを高く評価し、そのおかげでイギリス王座は全ての党派から受け入れられる国民的制度として再び定着したとしている。
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厳密に言えば「映画で単純に似たシーンがあること」をさしてオマージュとはいえない。“オマージュ”には必ずしも似た表現や表象がある必要はなく、作品のモチーフを過去作品に求めることを指す。騎士道から生まれた言葉であるため、モチーフに対する敬意ある親和性がオマージュであるかどうかの判断基準となる。創作作品においてオマージュの語を比喩的に尊敬の意に用いる例は、既に20世紀初めのジョージ・オーウェル『Homage to Catalonia』（直訳：カタルーニャへのオマージュ、邦題：カタロニア讃歌）に見られる。ロックやポピュラー音楽において、盛んにオマージュの語が用いられるようになり、普及した。映画などにおいては、好きな監督や作品などへの敬意や愛情を示すために、その作品をイメージさせる映像（演出）を挿入することがあるが、しばしばパロディや引用とも混同して恣意的にオマージュと呼ばれることが多くなってきた。
スワッティング（Swatting）は、緊急通報用電話番号を悪用し、何らかの大事件が起こっているとする虚偽の通報によって対象の元に警察官などを派遣させるという悪戯である。名称はアメリカ合衆国の警察特殊部隊SWATに由来する。スワッティングはインターネット上での嫌がらせに端を発しており、個人的な報復や信用の毀損などを目的とした悪戯・嫌がらせとして報告書のみで処理された事例から、実際に爆発物処理班や重武装のSWATチームといった警察部隊の派遣が行われた事例、学校や企業の集団避難を促した事例なども知られている。テロリズムの一種とされる場合もある。警察などに混乱を引き起こし、リソースを浪費させると共に業務を麻痺させた上、本来の通報に対する対応を遅らせ、さらにはテロリズムの標的とされた人物や通報者を危険に晒す可能性を高めると考えられるためである。また、虚偽の通報に応じて本格的な対応を実施した場合には自治体の税金を無駄に使わせることになる。いわゆる「晒し」とも関連し、スワッティングに用いる住所などの対象者の個人情報はしばしばインターネット上から入手される。緊急通報用電話番号への虚偽の通報は多くの国で処罰の対象とされており、アメリカでは懲役刑を課される可能性もある。
スワッティングは緊急通報用電話番号に対する悪戯電話に端を発し、虚偽通報の手口が複雑化する中で、特に警察の対応部隊の出動を促す者が現れ始めた。「スワッティング」という言葉が示すように、実際にSWATチームの出動を促した者もいた。連邦捜査局（FBI）では2008年初頭から用語として使い始めた。2015年にはオックスフォードオンライン辞典に掲載された。
スワッティングの実行者は、発信者番号の偽装（Caller ID spoofing）、ソーシャル・エンジニアリング、テキスト電話（TTY）、悪戯電話、回線の不正利用などの手法を様々に組み合わせて犯行に及ぶ。これにより緊急通報用電話番号のコンピューター応答システムや人間のオペレーターは、例え実際には数百マイル離れた都市、あるいは別の国から発信されていたとしても、実行者が主張する虚偽の発信地点を信用することになる。典型的な実行者は発信者番号を偽装して実際の身元を隠しつつ、狂言により緊急事態をでっち上げ、当局にSWATチームの出動などの対応を行わせることを目的とする。
オーラルセックスの一環として口内へ男性器を挿入したまま射精したり、口を開かせて口内に射精する行為。主にアダルトビデオなどの性風俗メディア、ファッションヘルスなどの性風俗産業において、または性行為の終了方法として為されるものである。日本では、固有の風俗「ピンサロ」から誕生したと言われている。男性には、征服欲を伴う強いオ－ガズムを得られる手法とされるが、一般的には女性が好んですることはなく味覚から感じられる不快感、および、精子による舌が痺れる感覚を嫌悪する女性も多い。
2014年に開催されるソチ五輪、2020年に開催される東京五輪を見据えて編成された、TOKYO FMスポーツ情報番組の拠点となる生ワイド番組として放送がスタート。パーソナリティーは2006年トリノ五輪、2008年北京五輪の現地特派員、スポーツ選手に体当たり取材をしてきたTOKYO FM柴田幸子アナウンサー。番組構成はサッカー、野球、ゴルフなどの国内情報や、五輪、W杯等の国外情報も徹底フォローし、早朝の交通情報や天気予報、ニュースもカバーする。
1879年（明治12年）に行政区画として発足した当時の郡域は、かつらぎ町の一部（新城字嶽原・長ノ盛）を除く上記3町に橋本市および紀の川市の一部（上鞆渕）と奈良県五條市の一部（畑田町の一部）を加えた区域にあたる。