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21世紀に入ってから、オリンピックの開催地は2008年が北京（中華人民共和国）、2016年が南米初のリオデジャネイロ（ブラジル）といったBRICs各国に広まる。一方で、開催国の負担する費用の高騰化が敬遠され、立候補都市数は1997年入札の2004年大会時の12都市をピークに漸減しており、2010年代からは2～3都市で推移している。2017年入札の2024年大会では立候補都市がパリとロサンゼルスのみに留まり、IOCはオリンピック憲章の規約（開催の7年前に開催都市を選定する）に反し、2017年に2024年大会の開催地をパリに、2028年大会の開催地をロサンゼルスに割り振る決定を下した。オリンピックが再び1980年代以前の冬の時代に戻ることを回避するための改革として、トーマス・バッハ第9代会長を中心に40項目の改革案「オリンピック・アジェンダ2020」が発案され、2014年12月のIOC臨時総会で採択された。その一つに参加選手数を夏季大会では約1万500人に抑えるポリシーがある（競技数28の現行上限を撤廃して種目数は約310に）。1984年のロサンゼルスが6829人（221種目）だったが、2008年の北京では10942人（302種目）まで増大していた。他にも、開催候補地の負担を減らすことや、八百長防止と反ドーピング活動のための資金提供を行うことなどが、盛り込まれた。
開催都市の多くが北半球の都市である。南半球では冬季大会の開催が皆無、夏季大会もオーストラリアのメルボルンで開かれたメルボルンオリンピック（1956年）、同じくオーストラリアのシドニーで開催されたシドニーオリンピック（2000年）、ブラジルのリオデジャネイロで開催されたリオデジャネイロオリンピック（2016年）の3大会のみである。また、これまでアフリカで開催されたことはない。開催を行うに際しては、各国・地域でオリンピックの開催を希望する自治体からの審査・ヒヤリングを各国・地域オリンピック委員会が行い、まずその国・地域内でのオリンピック開催候補地1箇所を選ぶ。その候補地を国際オリンピック委員会に推薦し正式に立候補を行い、国際オリンピック委員会総会において、委員会理事による投票で過半数を得ることが必要である。ただし投票の過半数を満たしていない場合、その回の投票における最下位の候補地を次の投票から除外する仕組みで繰り返し過半数が出るまで投票を繰り返す（最終的に2箇所になったところで決選投票となる）。
近代オリンピックの象徴でもあるオリンピックのマーク（オリンピックシンボル）は、クーベルタンが考案し世界5大陸を5つの重なり合う輪で表現したものである。色については、背景の白とこの5色の計6色で、参加国の国旗に使われている色が少なくとも一つは含まれているように選定された。5つの重なり合う輪はまた、平和への発展を願ったものである。なお、このオリンピックマークは1914年にパリで開催されたIOCの創設20周年記念式典で披露され、1920年のアントワープ大会から使用されているが、木綿で作られたオリンピック旗は一度盗まれ1980年のモスクワ大会では閉会式でアメリカにオリンピック旗が伝達されず次の大会ではレプリカを使用された出来事があり、そして1988年のソウル大会閉会式から合成樹脂のオリンピック旗が使われている。
大会の大規模化とともに開催に伴う開催都市と地元政府の経済的負担が問題となったが、ユベロスが組織委員長を務めた1984年のロサンゼルス大会では商業活動と民間の寄付を本格的に導入することによって、地元の財政的負担を軽減しオリンピック大会の開催を継続することが可能になった。それを契機とし、アディダスや電通などを始めとした企業から一大ビジネスチャンスとして注目されるようになった。元々、オリンピックは発足当初からアマ選手のみに参加資格を限って来たが、旧共産圏（ソ連やキューバなど）のステートアマ問題などもあり、1974年にオーストリア首都ウィーンで開催された第75回IOC総会で、オリンピック憲章からアマチュア条項を削除した。さらに観客や視聴者の期待にも応える形で、プロ選手の参加が段階的に解禁されるようになった（当初はテニスなど限られていたが、後にバスケットボール、サッカー、野球などに拡大）。1984年ロサンゼルス大会の後、フアン・アントニオ・サマランチ主導で商業主義（利権の生成、放映権と提供料の高額化）が加速したと言われたことがあり、またかつて誘致活動としてIOC委員へ賄賂が提供された事などが問題になったことがある。さらには、年々巨大化する大会で開催費用負担が増額する傾向があったがジャック・ロゲ会長の代になり、これまで増え続けていた競技種目を減らし、大会規模を維持することで一定の理解を得るようになった。なお、現在のIOCの収入構造は47%が世界各国での放送権料で、また45%がTOPスポンサーからの協賛金、5%が入場料収入、3%がオリンピックマークなどのライセンス収入となっており、このうち90%を大会組織委員会と各国オリンピック委員会、各競技団体に配布する形で大会の継続的運用を確保している。
1976年のモントリオール大会では大幅な赤字を出し、2006年までの30年間にわたり特別税を徴収し返済を行った。また2004年のアテネ大会では施設建設費の多くを国債で賄った為、2010年のギリシャ危機の一因ともなった。前述のとおり、こうした莫大な開催費用が敬遠され、近年は立候補都市が減少している。
1984年のロサンゼルス大会からは商業主義を取り入れることとなった。この方式は成功したが、一方で、IOCが、競技者よりも、金銭を提供するテレビ局やスポンサーを優遇する問題が生じている。2008年の北京大会ではアメリカのテレビ局の意向で、アメリカでの視聴率が取りやすいように（北京の午前はアメリカの夜のゴールデンタイムになるため）一部の競技の決勝が午前中に開催された。2018年の平昌大会ではその傾向が顕著になりスキージャンプ競技は深夜の風の強いコンディションで行われ、更に普通夕方～夜に行われるフィギュアスケートは午前から競技開始と異例の競技時間となった。後述のアンブッシュ・マーケティング規制は、スポンサーにのみオリンピックへの言及を許し、一般企業がオリンピックを応援することを規制しようとする試みである。
大会の運営には、数万のボランティアが動員される。IOCも大会ボランティアの必要性を認めており、開会式あるいは閉会式にはボランティアへの謝意が示される。しかしボランティアは無報酬であり、さらに開催地への滞在費などは自己負担であり、長期にわたって拘束される。そのため2016年リオデジャネイロオリンピックでは5万人のボランティアのうち1万5000人が欠勤した。その理由は過酷な労働条件が「参加するに値しない」と判断されたためであった。著述家の本間龍は、現在の商業五輪において、様々な労働条件を付帯した無償ボランティアを募集することは、自発性、非営利性、公共性が求められるボランティアの本来の趣旨に反していると指摘し、「善意で集まってくるボランティアを徹底的に使役しようとしている」、「五輪という美名のもとにあらゆる資格の価値を無視し、すべて無償で調達しよう」としているとして批判している。また、2020年東京五輪組織委員会のボランティア募集の呼びかけに応じた教育機関や医療関係団体が、学生や加盟者にボランティア参加要請することについては、「思慮がない」「無責任」と評している。
最初にオリンピックを政治的に利用したとされるのは1936年のベルリン大会の際のヒトラーであるが、戦後オリンピックが世界的なイベントとして認知されると、国威発揚のために政治的に利用する国が多くなった。オリンピック憲章ではオリンピックの政治的利用は禁止とされているが身近な例では金メダルをとった選手の表彰式の際、国歌が流れ、国旗が掲揚される。この儀式に対して強く疑問に思ったのが、1936年のベルリン大会のマラソン競技で日本統治時代の朝鮮から「日本代表」として出場し優勝した孫基禎である。共産主義時代のソ連や東欧諸国では国威発揚の為国家の元でオリンピック選手を育成し（いわゆる「ステート・アマ」）、メダルを量産してきた。共産主義が崩壊した今でもその傾向は続いており2016年のリオデジャネイロ大会の前にはロシアが国家主導で過去の大会においてドーピング行為を行ったことが判明した（ドーピング問題については後述）。アメリカ合衆国でも2002年の冬季ソルトレークシティ大会の開会式の際は前年の米国同時多発テロで崩壊したニューヨーク世界貿易センタービルの跡地から発見された星条旗が入場させている。日本の一部メディアは、2020年の東京オリンピックを「国威発揚」と位置づけるものもあった。そして行き過ぎた政治利用は開催に反対する為のボイコットやテロを生んできた。冷戦期における先述のモスクワ大会、ロサンゼルス大会の大規模ボイコットやミュンヘン大会で発生したテロの他に1996年のアトランタ大会でもオリンピック公園を標的としたテロが発生している。また国際オリンピック委員会は世界平和の実現と、人権の尊重、差別の撲滅などを推進する「オリンピックムーヴメント」を推進することを標榜しているが、オリンピックムーヴメントの理念にそぐわない国が開催することに異議を唱える運動もしばしば起こり、2008年の北京大会では大会に反対するデモが相次いだ。また2014年ソチ冬季大会ではロシアの「ゲイ・プロパガンダ禁止法」(en)に抗議してアメリカ、ドイツ、フランスなど欧米諸国の首脳が開会式を欠席した。
1960年のローマ大会の自転車競技で競技後選手に死者がでたが、その選手は後に興奮剤のアンフェタミンを投与されていたことが判明した。これをきっかけにIOCはドーピング対策に本腰を上げる事になったが、ドーピング問題を世界に知らしめたのは1988年のソウル大会でベン・ジョンソンが100m走で世界新記録を出しながら、競技後のドーピング検査で禁止薬物のスタノゾロールが発見されて失格になってからである。その後1999年には世界アンチ・ドーピング機関（WADA）が設立されドーピングへの取り締まりが強化されたが、科学技術の進歩を背景にドーピング検査に引っかからない薬物等の開発とそれを取り締まる検査法の開発…といったイタチごっこの状態が続き、2016年のリオデジャネイロ大会の直前にはロシアが国家主導で過去の大会でドーピングを行ったとWADAより発表されてロシア選手団389人のうち118人が出場できないという事態となった。
国際オリンピック委員会は、無関係の会社や店舗などの組織が「オリンピックを応援する」などと言うことは、実際は応援では無くオリンピックの知名度等を不正に利用する「アンブッシュマーケティング」であると称し、禁止をしている。その理由としてオリンピックの公式スポンサーのみが排他的な商業的利用権が与えられていると述べている。
日本広告審査機構（JARO）は、「いかなる文言を使用しようとも、商業広告で2020年のオリンピック東京大会を想起させる表現をすることは、アンブッシュ・マーケティング（いわゆる便乗広告）として不正競争行為に該当するおそれがあり、JOC（日本オリンピック委員会）やIOC（国際オリンピック委員会）から使用の差し止め要請や損害賠償請求を受ける可能性がある」との見解を出しており、「東京オリンピック・パラリンピックを応援しています」という直接的な表現以外に「祝・夢の祭典」「2020円キャンペーン」など間接的に連想できる物もアンブッシュマーケティングである可能性であることを示唆している。友利昴氏(1級知的財産管理技能士・著述家)はオリンピック委員会の規制には根拠がないことが明らかにしている。過去の裁判やトラブル事例から「キャンペーンや抗議行動の態度からうかがえる、非常に旺盛な権利保護方針の割には、実際にはなんでもかんでも訴えているわけではない」と指摘し、アンブッシュマーケティングをめぐり訴訟になった数少ない裁判では、IOC側が敗訴していることを挙げている（オーストラリア、カナダ）。また上記のJAROの見解はIOCやJOCへの忖度に過ぎないとして、（JAROが正しい法的検討をせずに）「逃げを打つのは、広告業界の指針となるべき団体として、適切な姿勢といえるだろうか」と批判している。日本の商標権に関する規則では登録商標は同一又は類似した商品・役務の登録商標にのみ独占権があるとしており、オリンピックそのもの（大会や委員会）を示すために使うことは合法であるとしている。飲食店の屋号や表示として「オリンピックレストラン」などと表示するのは違法だが、「オリンピックを見ながら飲食しましょう」と宣伝するのは問題無いとしている（商標としての独占であり、言葉の独占では無い）。
TOPは指定された製品カテゴリーの中で独占的な世界規模でのマーケティング権利と機会を受ける事ができる。また、IOCや各国オリンピック委員会、オリンピック組織委員会といった関係団体と共に商品開発などをする事も可能である。なお、TOPはすべての大会の権利使用許可、大会放送での優先的な広告機会、大会への接待機会、便乗商法からの権利保護、大会会場周辺での商業活動、公式スポンサーとしての認知機会が与えられる。
日本が初めて参加したのは、1912年に開催されたストックホルム大会である。これはオリンピックの普及に腐心したクーベルタン男爵の強い勧めによるものであるが、嘉納治五郎を初めとする日本側関係者の努力も大きかった。最初は男子陸上のみによる参加であったが、アムステルダム大会からは女子選手も参加した。アムステルダム大会から日本国の予算で選手渡航費が計上された。それまでは自費で渡航していた。なお、ストックホルム夏季大会で嘉納治五郎は日本人初のIOC委員として参加し、また男子陸上の選手として参加したのは短距離の三島弥彦とマラソン選手の金栗四三で、この2名が日本人初のオリンピック選手として大会に参加した。日本選手のメダル獲得、ベルリン大会から始まったラジオ実況中継、聖火ランナーなどにより、日本での関心が増し、1940年の夏の大会を東京に、1940年の冬の大会を札幌に招致する事に成功したが、これらの大会は日中戦争（支那事変）の激化もあり自ら開催権を返上した。戦後のロンドン大会には戦争責任からドイツと共に日本は参加を許されず、ヘルシンキ大会より復帰している。日本国内での開催は、夏季オリンピックを東京、冬季オリンピックを札幌（これらはそれぞれアジア地区で最初の開催でもある）および長野で行っている。さらに、2020年の夏季オリンピックの開催地に東京が選出され、2度目の開催が決定している。オリンピックの開催年は、全国高等学校野球選手権大会の日程が調整されることがある。1992年の第74回全国高等学校野球選手権大会ではバルセロナオリンピックの終了を待って8月10日から開催され、逆に2008年の第90回全国高等学校野球選手権記念大会では北京オリンピックとの重複を可能な限り避けるために大会史上最も早い8月2日から開催された。
日本オリンピック委員会は、1992年アルベールビルオリンピック以降のオリンピック金メダリストに300万円（2016年リオデジャネイロオリンピックからは500万円）、銀メダリストに200万円、銅メダリストに100万円の報奨金を贈っている。
五輪は、近代オリンピックのシンボルマークである5色で表現した5つの輪と宮本武蔵の『五輪書』の書名を由来として、読売新聞社記者の川本信正が1936年に考案した訳語である。本人は「以前から五大陸を示すオリンピックマークからイメージしていた言葉と、剣豪宮本武蔵の著「五輪書」を思い出し、とっさに「五輪」とメモして見せたら、早速翌日の新聞に使われた」と述べている。
中国の漫画（ちゅうごくのまんが）では中華人民共和国における漫画産業について概説する。表現の自由に制約があり漫画産業の発展が香港や台湾に比べ遅れていた中国の漫画産業であるが、近年の経済発展に伴う消費者層及び創作層の拡大に伴い漫画産業は急速に発展している。中国語圏以外の地域では、日本の「マンガ」や韓国の「マンファ」と区別する意図を持って、しばしば中国・台湾の漫画は「マンホア(Mànhuà)」と発音される。これは「マンガ」や「マンファ」の場合と同様に、「漫畫」の北京語における発音に基づく。なお、アルファベットで中国の漫画（マンホア）は「manhua」とつづり、韓国の漫画（マンファ）は「manhwa」とつづるが、両者を同じように発音する言語も少なくない。
中国の近代漫画は19世紀末から20世紀初頭、概ね1867年から1927年の間に成立した。西洋から紹介されたリトグラフ印刷の技術は、20世紀初頭の中国の漫画の発展における重要なステップであった。1870年代の初めから、風刺画が新聞や定期刊行物に掲載されるようになった。1920年代までには、連環画のような小型の絵本が上海で人気を博していた。これらの読み物は、後の中国の漫画の先駆的作品であると考えられている。最初期の中国の風刺漫画雑誌の一冊は、イギリスの風刺誌『パンチ』に由来する、『China Punch』と題された雑誌であった。最初の中国人によって描かれた風刺漫画は、1899年に謝纉泰により日本で発行された『時局図』である。孫文が1911年に中華民国を建国するに際し、香港の漫画は反清朝感情を高めるためのプロパガンダとして利用された。政体の変化や戦争等の当時の騒然とした状況を反映した中国の漫画として、何剣士および鄭磊泉による『真相画報』（1912年）や『人鑑』（1920年）がある。1927年の「漫画会」の発足までの中国のあらゆる漫画の先駆作品は、連環画あるいは風刺画の連作であった。中国における雑誌『上海漫画』は、1928年に創刊された。『上海漫画』は、時事ニュース、女性の写真、漫画、芸術情報等が掲載されたものであり、1930年6月まで上海に於いて毎週1回発行された発行部数3000部程の週刊誌であった。1934年から1937年にかけて、およそ17冊の漫画雑誌が中国で創刊されている。中国における漫画というメディアは、再び日中戦争へ向けての反日感情を高めるのに利用された。日本軍により主要都市が占拠されるとこれらの中国の漫画活動は停止された。1945年に日本が降伏すると国共内戦が勃発、国民党と共産党の対立という政治背景を記録した重要な風刺漫画の一作として、人間画会の『這是一個漫画年代』（1948年）がある。
国共内戦から中華人民共和国の成立後は、その政治体制により連環画などの漫画産業は停滞期に突入した。その時期中国からの移民を受けいれた香港で漫画産業が飛躍的に発展していくことになる（香港については香港の漫画を参照）。
1990年代になると胡蓉などの中国独自の漫画家が登場する。しかし日本の漫画の海賊版が市場の多くを占める状態は継続することになる。その後は漫画産業を国家事業とした中国政府の後援もあり、中国独自の漫画作品が登場することになった。特に広州では漫友雑誌社による漫画専門雑誌が創刊され多くの中国人作家が登場した。その後金竜賞などの漫画賞も創設され、また日本の角川書店と協力した人材育成プログラムも実施され、丁氷や夏達などの漫画家が日本でのデビューを果たしている。2011年10月にはマンガサミットが北京市で開催されるなど、中国漫画産業の国際化を図る政策も推進されている。
猪苗代 兼載（いなわしろ けんさい、享徳元年（1452年） - 永正7年6月6日（1510年7月11日））は、戦国時代の連歌師。初め興俊・宗春と称した。別号は相園坊・耕閑軒。法橋に任じられた。父は猪苗代宗実、子に猪苗代兼純、猪苗代長珊（兼純と同一人物説有）。子孫に野口英世がいる 。
陸奥国（後の岩代国）会津の猪苗代城主の家に生れたが、早い時期に出家した。19歳のとき「河越千句」に参加し連歌師心敬の教えを受け、宗祇とも交流した。連歌界での活躍は目覚しく、38歳で北野連歌会所奉行及び師匠となっている。周防国山口の大内政弘の後援を得て、宗祇の「新撰菟玖波集」の編纂にも参加している。50歳のとき関東に下り、各地を巡り、下総国古河で没した。なお、和歌を二条派の尭恵に学んでいる。宗祇とともに連歌の最盛期を作り出した。句集に「園塵」、連歌論書に「心敬僧都庭訓」「梅薫抄」「兼載雑談」などがある。墓は満福寺にある。
同じ親の元に生まれた女子を指す。本人より年上であれば姉、年下であれば妹である。また、片親が異なる場合は、異父姉妹または異母姉妹という。強い結びつきを持つ複数のものを指す言葉としても用いられる。兄弟を使う場合もあるが、「都市」などはヨーロッパの多くの言語で女性名詞とされるため姉妹都市という。学校の場合は親善・研究交流などの目的で、特別に親しい関係にある二つの学校を｢姉妹校｣という。また、同じ創設者や学校法人の場合は「兄弟校」といい、女子校同士の場合は「姉妹校」という。
壮麗を極めた往時の六勝寺の伽藍も、その後の戦乱で灰燼に帰してしまい、幕末維新の頃には、岡崎には人家も疎らで、空き地が広がっていた。明治時代、東側に隣接する蹴上の地域に、琵琶湖疏水が引かれ、日本初の水力発電所が建設され、インクラインを利用した水運も発達すると、岡崎の地を琵琶湖疏水の本流が西流するようになった。1892年には、京都市の有力者が、平安遷都千百年紀念祭とあわせて、内国勧業博覧会の誘致運動を進め、会場として聖護院・岡崎周辺を想定した。1895年には、疏水の北側の地域を会場として内国勧業博覧会が開催され、賑わいを取り戻した。その会場跡に造営されたのが、平安神宮であり、その他、文化施設も建設され、1903年には、京都市議会が博覧会場跡の市有地を岡崎公園とすることを決議し、1904年に公園が開設された。
京都市美術館、京都国立近代美術館、ロームシアター京都、京都市勧業館（みやこめっせ）、岡崎グラウンド、京都府立図書館、京都市動物園、平安神宮など、京都の文化・観光・産業施設が集まっている。公園の南端、西端には、琵琶湖から引かれた琵琶湖疏水の水路とインクラインがある。この広範なエリアをしばしば岡崎公園と呼ぶが、狭義には、同名の公園が平安神宮の南側にあり、テニスコートが隣接している。京都市は2015年に、観光案内所として大宮交通公園に保存されていた京都市電1800形電車1860号を移設し、同年12月5日より「岡崎・市電コンシェルジュ」として運営している。また、同年9月より、再整備計画として、岡崎公園の中央を南北に通る神宮道の二条通〜冷泉通間の車道をプロムナード（歩行者天国）化した。
毎年10月上旬に（過去に一部例外あり）日本の京都市で開催されている祭。京都市が策定した大学のまち・京都21プランがイベントコンセプトの基本となっている。2000〜2002年に財団法人大学コンソーシアム京都が主催して実施された京都・学生フェスティバルが発展して、京都学生祭典となった。
他作曲者作品に何らかのかたちで参加したもの／来生たかお名義のLP・CT・CD・映像ソフトに収録されているものは省略（『余韻』『TAKAO KISUGI 30th Anniversary X'mas Concert 2005 avantage』参照）
ヴィルヘルムスハーフェン生まれ。1910年にアビトゥーアに合格後、東プロイセン歩兵砲第1連隊に配属され、1911年に少尉に任官。早くから飛行機に興味を持っていたが、第一次世界大戦勃発時は歩兵砲第6連隊第2予備大隊の副官だった。1915年7月から航空偵察兵としての教育を受けて航空部隊に配属され、第一級鉄十字章を受章。1916年晩秋に中尉に昇進し、クールラントの航空学校付副官となる。第一次世界大戦末期に大尉に昇進し、第6戦闘航空団司令官となる。終戦後、不正規軍である「航空志願兵第412部隊」の隊長となり、ドイツ東部でポーランドとの国境紛争に従軍。1920年まで「ケーニヒスベルク航空警察隊」の隊長を務める。ヴェルサイユ条約で航空警察が禁止されると、警察を辞めてダンツィヒで航空郵便業を開業する。1920年代半ばからは設立間もないルフトハンザドイツ航空に勤務。1933年にナチスが政権を獲得すると、ヘルマン・ゲーリングに請われてドイツ航空省次官に就任し、ドイツ空軍建設に従事した。第二次世界大戦中の1940年7月、元帥に昇進。1941年からは航空機総監として空軍の装備開発・生産を統括する。エルンスト・ウーデットが自殺したのちは、技術開発を怠ったその失敗を修正するよう命じられ、ミルヒは主に空軍の分野で、アルベルト・シュペーアと共にドイツの軍需生産で中心的役割を果たした。1943年1月、スターリングラードでソ連軍に包囲されていたドイツ第6軍に空から補給するようヒトラーから直接総統命令を受ける。ミルヒは前線に赴いて対策を練ったが、搭乗員も機体も不足していた上、スターリングラードを航続距離内に収める適当な飛行場もなかったため命令を実行できなかった。その頃がミルヒの出世の最高点であり、1943年に入ると連合軍の空襲が激化してドイツ本国上空の制空権も危うくなり、ミルヒはゲーリングの信頼を失った。1944年に入って連合軍のドイツ都市への大空襲が行われると、軍用機生産のほとんどを占めていた戦闘機部門が軍需省に所轄替えされてしまい、ミルヒの失脚は決定的となった。同年8月、軍用機生産は軍需省の管轄になり、ミルヒは名目上シュペーアの次官とされたが、実権を完全に失った。戦後ニュルンベルク継続裁判で起訴されたが、ダッハウ強制収容所での人体実験を知っていたことは当時は明確にされなかったので、この点では無罪とされた。しかし兵器生産のため外国人に強制労働させたという罪状で、1947年4月に終身禁固刑の判決を受けた。1951年に獄中での精神不安により恩赦を受けて懲役15年に減刑され、1954年に出獄した。その後は1972年にヴッパータールで死去するまで、経営コンサルタントの仕事をしていたという。
1933年にミルヒがゲーリングにより航空省次官に任命されたとき、ミルヒの母はキリスト教に改宗したユダヤ人と結婚して彼を産んだという噂が広まった。ミルヒはこれを否定し、ゲーリングもこの主張を受け入れて関係する記録を改竄したという。1946年のニュルンベルク裁判でミルヒが証人として出廷した際に作成された身上書でも、ミルヒは自分が母の婚外子であると主張している。実際にミルヒがニュルンベルク法に定めるところの「ユダヤ人との混血」であるか否かは、現在も歴史研究の対象となっている。元帥という最高位に上ったミルヒはじめ、ドイツ軍に多くのユダヤ人がいたと主張しているのはアメリカの歴史家ブライアン・マーク・リッグであるが、彼は1990年代に行ったインタビューやドイツ連邦アーカイブにある記録を基にこの説を唱えた。しかしリッグもミルヒの出生記録を発見できたわけではない。おそらくそれはもはや存在していない可能性が極めて高く、仮にミルヒが実際にユダヤ人だったとすれば、その記録を抹殺あるいは改竄したはずである。「ミルヒはユダヤ人との混血である」という噂は当時かなり広まっており、たとえば自身がユダヤ人である作家ヴィクトル・クレンペラー（de:Victor Klemperer）は、1936年10月18日の日記に次のように記している。「それとマルタが、空軍のミルヒ将軍はアーリア人の母とユダヤ人の父を持つという報せを持ってきた。彼自身は母はアーリア人との婚外交渉で自分をもうけたと主張しているそうだ
1991年フリースタイルスキー世界選手権（せんきゅうひゃくきゅうじゅういちねんフリースタイルスキーせかいせんしゅけん）はアメリカ合衆国のニューヨーク州レークプラシッドで1991年の2月11日から2月17日まで開催された第3回のフリースタイルスキー世界選手権である。
東頸城郡（東頚城郡、ひがしくびきぐん）は、新潟県にあった郡。
ポッチャリ男子と女子を主人公に、3ヵ月間真剣にダイエットを行い、理想の体型を目指す。脚本のあるドラマではあるが、登場人物はダイエットを真剣に行う。シーズン毎で登場人物が異なり、ダイエットを始める前のボディデータ（Before）とダイエット後のボディデータ（After）を公開。シーズン1主演の太田千晶はこのドラマの役作りのため約5kg増量した。Mrブルーバック（宇多丸）から送られてくるダイエットレシピとトレーニングメニューは、ダイエット情報として真面目な内容になっている。宇多丸はドラマ初出演。
相手の石を攻撃して利得を図ることを指す。必ずしも相手の石を取ることを意味しない。相手の石を挟撃する、厚みを活用する、根拠を奪うなど、様々なパターンがある。また、「美人は追わず」（苑田勇一）と言われるように、やみくもに追って逃がしてしまい逆に自分が薄くなることが最も戒められる。攻めの強い剛腕家としては、加藤正夫、武宮正樹、井山裕太などが有名である。
陸軍が航空を兵力としたのは明治時代からである。日露戦争で臨時編成の気球隊が一応の成果を収め、陸軍中央は電信教導大隊気球班を設け常設とした。1907年（明治40年）10月、気球班は気球隊に改編され交通兵旅団所属となった、これが陸軍における最初の平時編制の航空部隊である。気球隊は当時陸軍で技術性を最も重視する工兵科の一部とされ、陸軍航空は工兵の管理下で緒についた。当時の欧米列強国では、気球と並行し飛行機の研究が進歩しつつあった。1909年（明治42年）5月、参謀本部第七課において川田明治大尉による「空中飛行器に関する研究」と題する世界の軍事航空を研究した調査報告書が提出された。これに着目した寺内正毅陸軍大臣は海軍大臣と合議のうえ、官界の委員を含めた飛行機および気球の研究機関を立案し内閣の承認を得た。
1909年（明治42年）7月、臨時軍用気球研究会官制（勅令第207号）が施行され、臨時軍用気球研究会が設立された。同研究会は名称と異なり対象が飛行機中心で、陸軍主体の政府機関であった。以後約10年間、陸軍航空の研究開発は臨時軍用気球研究会が担当し、飛行場の選定、操縦要員の欧州派遣に始まり外国製飛行機購入の決定、飛行機および各種器材の試作その他の責任を担った。1910年（明治43年）12月には研究会委員の日野熊蔵、徳川好敏両大尉が日本での初飛行に成功している。陸軍は第一次世界大戦に臨時編成の航空隊を投入し戦果をあげ、1915年（大正4年）に航空大隊を設立、交通兵団に編入した。1917年（大正6年）11月、陸軍特別大演習に参加した14機の飛行機が不時着事故を多発、その他の事故も頻発し問題となった。世界大戦による輸入困難で外国製を模した国産エンジンをこの年初めて使用し、新器材の十分な試験と慣熟訓練なしで演習に投入されたのである。調査のため特別委員会が設けられたが、砲兵科中心の器材製作側と歩兵科および工兵科中心の使用側が故障原因について互いに譲らず、適切な結論は得られなかった。飛行機の研究審査と制式決定を臨時軍用気球研究会が行い、器材製造は砲兵工廠が担当し、航空大隊は皇居守護を本務とする近衛師団所属の交通兵団にあり、三者の連携は容易ではなかった。また陸軍省内での航空政務は専任部署がなく軍務局工兵課が行っていた。
1918年（大正7年）1月、航空関係諸組織の不調和状況を憂慮した陸軍省は航空業務の中核となる人物を求め、元工兵課長で臨時軍用気球研究会委員も経験した井上幾太郎少将を同省の運輸部本部長から交通兵団司令部附へ異動させ、陸軍航空の統制刷新に当たらせた。井上は陸軍省と参謀本部がそれぞれ作成した研究案を踏まえ航空大隊の所見等も加味し、同年3月、「航空兵科の独立」「航空部隊の交通兵団からの分離」「航空部隊を統轄する航空兵団の設立」「臨時軍用気球研究会を廃止し航空学校の設立」「陸軍省航空局の設置および航空機材の管理製造部門の設立」など7項目を骨子とする意見書を陸軍大臣に提出した。日本の陸軍は軍政（軍事に関する政務）、統帥（軍隊の指揮運用）、教育（軍人の訓練育成）の3つの機能を、軍政は陸軍大臣（陸軍省）、統帥は参謀総長（参謀本部）、教育は教育総監（教育総監部）が分立して担当し、それぞれが天皇に直接隷属していた。しかし航空技術は日進月歩であり、それに鋭敏に作用するためには3機能を一括する機構として天皇直隷の「航空兵団」を設け、航空学校を航空兵団長に隷属させ教育を担当させるとともに、航空学校内の研究部門に器材の研究、実験、審査という軍政の一部も行わせるのが井上案であった。井上案のほかにも陸軍中央には航空改革に関する各方面からの意見が提出され、具体的な実行案が翌年まとまった。「航空兵科の独立は保留とする」「航空兵団の編成は時期尚早であり、とりあえず交通兵団から分離し一般師団に編入する」「臨時軍用気球研究会は廃止し航空学校を創設する」「陸軍省軍務局には専任の航空課を置く」そして「井上案の航空局は規模を縮小した陸軍航空部として設立し、陸軍大臣に直隷して航空の軍政と教育に関する業務を担任させる」というものである。最終的には1919年（大正8年）3月に陸軍次官を長として組織された制度調査委員が陸軍航空部の創設を決議して大臣に報告した。
1919年（大正8年）4月15日、陸軍航空部令（勅令第111号）の施行により陸軍航空部（以下、場合により航空部と略）が設立された。その任務は同令第1条で「航空ニ関スル事項ノ調査、研究及立案」と「航空兵諸軍隊本科専門教育ノ整一進歩」ならびに「航空ニ関スル器材ノ製造、修理、購買、貯蔵、補給及検査」を掌（つかさど）ることが定められた。陸軍航空部は本部と補給部からなり、陸軍大臣に隷属する本部長が全般を統率する。初代本部長は井上幾太郎少将が補職された。本部は調査、研究、教育の管理を担当し、器材の製造、修理、購買、貯蔵、補給、検査等は補給部が担当する。担当の現地現業は、調査、研究、教育は埼玉県入間郡の所沢陸軍飛行場に設立された航空部本部長隷下の陸軍航空学校が、補給、検査等は同じく所沢に置かれた補給部支部が実行した。それと時を同じくして陸軍省では軍務局内に航空課が新設され、工兵課が行っていた航空関係人事などの行政を担当することになった。また、交通兵団司令部は廃止され、各航空大隊は所在地の師団に編入された。こうした施策は既述の井上案からは相当に後退したものであったが、陸軍の中で航空のみが教育（操縦や技術など本科専門に限り、軍人としての一般教育は除く）を軍政統轄者である陸軍大臣隷下の部署で扱うことになり、異例かつ画期的なことであった。これは航空部隊の教育訓練と、現業軍政である器材補給との緊密な連携が重要視され、同一機関、すなわち航空部によって担当処理する必要性が明確になったからである。陸軍航空部は当初東京市麹町区永田町の陸軍陸地測量部内に置かれ、編制定員は本部長以下将校、将校相当官、技師など29名、准士官、下士官、技手など22名、総計51名で陸軍航空すべての管理を開始した。陸軍航空部は毎月1回、補給部支部あるいは陸軍航空学校などの幹部も集めて事務連絡の会合を行い、円滑な航空業務の推進をはかった。また井上本部長は山積する各種の問題、とくに陸軍省および参謀本部に対する交渉、意見具申をみずから行い多忙を極めたが、同じ山口県出身の田中義一陸軍大臣、同じ工兵科出身の上原勇作参謀総長との関係は良好であった。1920年（大正9年）5月、日本の航空開発に歴史的な足跡を残した臨時軍用気球研究会は、その任務を陸軍航空部と陸軍航空学校ほかに引き継ぐかたちで廃止され、それまで同研究会が保管していた飛行機および気球、ならびに工場とその器材は陸軍航空部に移管された。同年7月、陸軍航空部は近隣の麹町区隼町（通称は三宅坂）に新設した庁舎へ移転した。また、参謀本部には同年8月、第一部第二課（作戦）に航空班が新設された。さらに同年9月、新たに補給部支部を岐阜県各務原に設置した。従来より所沢にあったものは補給部所沢支部と名称変更、新設のものを補給部各務原支部とし、所沢は東日本の、各務原は中部日本以西の各部隊および学校に対する補給業務を担当することになった。
第一次世界大戦以来、欧米列強は航空兵力の独立性を高めていた。英国では1918年4月、世界に先駆け空軍を設立し、同年アメリカ合衆国では陸軍の航空部門（Army Air Service。「陸軍航空部」と訳される場合がある）を独立させている。日本陸軍では1920年（大正9年）10月、陸軍航空制度研究委員が組織された。航空部本部長、井上幾太郎中将（同年8月進級）は前述委員の長として従来制度の改善を考察する責務が陸軍大臣より与えられた。また、同年12月から翌年にかけて海軍との共同研究も行われた。井上は陸海軍の航空を統一した空軍建設論を展開したが、海軍の反対だけでなく陸軍内部でも時期尚早論が大勢を占め空軍計画は頓挫した。次善策として航空制度研究委員は航空兵科の独立案、そのほか陸軍航空部を拡充し航空本部とすることなどを研究し、1922年（大正11年）11月に解散した。1923年（大正12年）3月、井上は第3師団長に転出し、白川義則陸軍次官が航空部本部長を兼務した。航空兵科の独立に障壁となるのは将校の人事であった。航空は操縦者を中心に将校の比率が高く、多くの若い尉官が年齢を重ねたときに佐官に進級させようにも航空兵という単一兵科の中では補職先が十分でないという懸念である。これに対して陸軍航空制度研究委員は操縦者に下士官を多数採用すること、航空技術および戦術の進歩により支援（整備、通信、気象、補給その他）の地上勤務者が増大し、操縦将校は将来そうした地上勤務の上級将校に転ずるという案であった。第一次世界大戦後の不況が原因となり日本を含む世界の大勢は軍縮基調であったが、列強各国は航空軍事に関しては上述のように内容の改善と充実に努めていた。日本陸軍では1922年と1923年の軍備整理を経て、1924年（大正13年）に就任した宇垣一成陸軍大臣が通算で3度目となる翌年の軍備整理（いわゆる「宇垣軍縮」）に着手した。その際に陸軍全体を量的に削減するかわりに質的向上として近代化が進められ、陸軍航空はその対象として充実がはかられた。難産の末に航空兵科独立と陸軍航空本部の設立が可能となった。
1937年（昭和12年）までに陸軍航空は充備を進め、指揮系統では天皇に直隷する航空兵団長が全航空部隊を統轄することとなり、軍政面では航空本部の権限が強化され、教育においては航空兵科士官候補生のため所沢に陸軍士官学校分校が開設された。しかし陸軍航空には中核となる機関が存在せず、「航空省」を創設する案なども検討されたが実現には至らなかった。同年7月の日中戦争（支那事変）勃発により、空軍独立を究極の目標とする航空関係者の論調は地上作戦協力を重視する慎重なものへ変わっていった。1938年（昭和13年）、こうした中で航空兵科専門教育を専任する天皇直隷機関として「航空総監部」を創設して陸軍航空の中核的機関とする案が参謀本部および陸軍省内で立てられた。これは陸軍航空には画期的なものとなるが、陸軍の伝統である教育統一を崩すものであるとして教育総監部は強く反対した。しかし陸軍中央の主流には航空教育の特殊性に対する理解が深まっており、陸軍省軍務局の田中新一軍事課長、あるいは東條英機陸軍次官（航空本部長兼務）による推進が決定力となった。同年12月9日、陸軍航空本部令改正（勅令第743号）が、翌10日には陸軍航空総監部令（軍令第21号）が施行され、陸軍航空総監部（以下、場合により航空総監部と略）が創設された。その主な目的は航空総監部令の理由書に「陸軍航空兵科軍隊ノ愈々複雑且専門化セルニ伴ヒ之ニ専任スル天皇直隷機関ヲ新設シ陸軍航空兵科軍隊教育ノ進歩発達ヲ図ルノ要アルニ因ル」と書かれているように、専任の機関を設けることで航空教育の特殊性と膨大化に、より良く対応させることであった。また航空総監を天皇直隷とし陸軍航空の中核的存在とすることで、陸軍内における航空の地位を高めることにもなった。これにより航空兵科の本科専門教育に関する事項は航空総監部へ移管され、航空本部の担当外となった。しかし航空総監部の実態は航空本部と「二位一体」であり、航空総監は航空本部長を兼務し、航空総監部の人員（1938年12月時点の定員は42名）は3名を除きすべて航空本部の総務部および第一部の部長と部員が兼務するものであった。
葉は深い切れ込みがあるものが多い。また葉や総苞にトゲが多く、さわるととても痛いものが多い。触れれば痛い草の代表である。頭状花序は管状花のみで作られていて、多くのキクのように周囲に花びら状の舌状花がならばない。花からは雄蘂や雌蘂が棒状に突き出し、これも針山のような景色となる。花色は赤紫色や紫色をしている。種子には長い冠毛がある。若いときには根出葉があり、次第に背が高くなり、茎葉を持つが、最後まで根出葉の残る種もある。草原や乾燥地、海岸などに出るが、森林内にはあまり出現しない。別名刺草。名前の由来は、アザム〈傷つける、驚きあきれる意〉がもとで、花を折ろうとするととげに刺されて驚くからという説がある。
スコットランドでは、そのトゲによって外敵から国土を守ったとされ国花となっている。花言葉は「独立、報復、厳格、触れないで」。青森県津軽地方や青森市、東北町を中心とする東北地方や長野県の一部では、春先にアザミの若芽がスーパーマーケットに並び、食用として売られ、主に味噌汁の具として使われる。新芽や根は、天ぷらなどにして山菜として食べられる。「山ごぼう」や「菊ごぼう」などといわれることもあり、味噌漬けなどの加工品として山間部の観光地・温泉地などで販売される「山ごぼう」は多くの場合、栽培されたモリアザミの根である。
根が冬越しする他に、綿毛（冠毛）の着いた果実が風で飛散して増える。受粉は昆虫による虫媒花である。
アザミ属の植物とよく似ていたり、名前に「アザミ」が付いたりするが、アザミ属の植物でない物もある（ヒレアザミ、キツネアザミ、ミヤコアザミ、マツカサアザミ、ルリタマアザミなど）。また、トウヒレン属やヒゴタイ属もよく似た花を咲かせる。ゴボウも花はよく似ている。チョウセンアザミ（アーティチョーク）はアザミ属ではなく、チョウセンアザミ属である。
語の中には模倣される傾向が強いものがあり（特に、子供が新しく接した語などは特にそうで）、それが何回か繰り返し模倣されるうちに、次第に自発的に使われるようになる。このことから、模倣は、言語獲得のいくつかある道筋のうちのひとつであるということが言える。
社会学における模倣概念は、必ずしも主体の自覚的・意識的な行為を指すものではない。フランスの社会学者ガブリエル・タルドは、社会実在論を否定し、個体の（無意識的）模倣とその反復過程から全体社会の現象を説明した（模倣説）。ただ、長らくこうしたタルド流の発想は、非主流派の位置にあった。しかし、近年、ジル・ドゥルーズの「差異と反復」の哲学（生気論の再評価、ラッツァラート）、カオスと複雑性の理論の社会学的展開（ジョン・アーリら）、アクターネットワーク理論（ブルーノ・ラトゥールら）やグローバル・ネットワーク論（マニュエル・カステルやボブ・ジェソップら）における「感染」概念への注目などを背景にして、主体／客体、構造／主体図式を超えるエージェンシー論のキー概念として再評価が進んでいる。
旅をテーマとした組曲風のアルバム。当初は組曲にすることを考えていなかったが、スタッフの提案により「組曲」的な要素を取り入れることにしたという。タイトルは、フランス語で宝石を入れる小箱の意で、組曲の英語名である「suite」を並べ替えて、アポストロフィは見方により解釈が変わることを表現するためそれぞれ付けたという。1曲目の「Sky message」と2曲目の「Re:ing」は、1stオリジナルバム「THEE Futures」の前に書かれた曲で、『モーレツ宇宙海賊』の世界観をイメージしながら制作された。
1曲目「Sky message」は、小松が『モーレツ宇宙海賊』の世界観俯瞰をしながら書いた曲。2曲目「Re:ing」は、『モーレツ宇宙海賊』で小松が演じる加藤茉莉香が友人への想いを吐露した設定で書かれた。4曲目「Sail away」は、5thシングル曲であり、 アニメーション映画『モーレツ宇宙海賊 ABYSS OF HYPERSPACE -亜空の深淵-』のイメージソング。7曲目「PandA」は、パンダをテーマとした言葉遊び的な曲で、白と黒は人間の正と負の部分を表現しているという。8曲目「ABC」は、2013年4月13日から6月29日まで開催されたライブツアー『THEE Futures』の会場限定シングルとして発売された曲。9曲目「Material」は、前作のオリジナルアルバム『THEE Futures』に収録された「アンブレラ」の相手の目線で書かれたほっこりする曲で、小松自身の高校と大学時代のエピソードも反映されているという。10曲目「エメラルドの丘を越えて」は、本人が初めて本格的に作曲に取り組んだ楽曲であるが、メロディにフィットさせるためにどのような楽器を選ぶかに迷い、デモの段階ではメロディ、コーラスにギターコードが足してあるだけの形であったという。2013年のライブで既に歌われている。11曲目「終わらないメロディーを歌いだしました。」は3rdシングル曲であり、 テレビアニメ『神様のいない日曜日』のエンディングテーマ。12曲目「in the suite」は、「endless night」、「walking in the dark」、「怪獣」、「I see world」の4曲からなるメドレー風の曲。なお「怪獣」のみ2013年のライブで既に披露されている。
2014年5月14日にスターチャイルドから発売された。小松のオリジナルアルバムとしては前作『THEE Futures』から1年3か月ぶりのリリースとなる。販売形態は初回限定盤（KICS-93051）と通常盤（KICS-3051）の2種リリースで、初回限定盤には「ABC」のPV、2013年11月11日に渋谷duo MUSIC EXCHANGEに開催された「ハピこしライブ！〜小松未可子生誕イベント2013〜」のダイジェスト、 2013年12月28日に東京スカイツリータウンで開催された「虹の約束」の発売記念イベントの模様を収録したDVDが同梱されている他、写真集と「MIKAKO KOMATSU 2nd LIVE TOUR〜in the suite〜」プレミア先行抽選用のシリアルナンバーが封入されている。本アルバムを引っ提げて、ライブツアー『MIKAKO KOMATSU 2nd LIVE TOUR〜in the suite〜』が同年7月6日から8月10日まで開催された。各会場では会場限定シングル「波乗りグライダー」が発売された。8月10日に行われた品川ステラボール公演の模様やミュージッククリップ集を収録したBD・DVD『MIKAKO KOMATSU 2nd LIVE TOUR -in the suite-&MUSIC CLIPS』が、小松の3作目の映像作品として2014年12月24日にスターチャイルドから発売された。
上野街道（うえのかいどう）は、京都と鎌倉を結ぶ鎌倉街道のうち、愛知県名古屋市瑞穂区を通る部分の通称。
瑞穂区の鎌倉街道は別名上野街道と呼ばれている。（根拠は『尾張徇行記』に記されている。）「上野之路」は『張州雑志』によると「井戸田より鳴海に至る」上野と呼ぶ者あり。『尾張徇行記』にも「此のあたり上野街道の跡なると疑いなし。すべて東海道が成立しない前のことである。
藤原師長謫居跡 - 嶋川稲荷の中に謫居址の碑がある。井戸田付近に流された太政大臣藤原師長の屋敷があった。亀井山龍泉寺 - 行基（670-750）が開基した薬師寺という大寺の塔頭に龍泉庵・龍雲庵・福伝院・妙喜院・蔵伝庵の5庵あり、応仁の乱（1464年）の頃に龍泉庵のみ残り、亀井山龍泉寺となる。
プリム法とは、グラフ理論で重み付き連結グラフの最小全域木を求める最適化問題のアルゴリズムである。全域木（対象となるグラフの全頂点を含む辺の部分集合で構成される木）のうち、その辺群の重みの総和が最小となる木を求めるものである。このアルゴリズムは1930年に数学者 Vojtěch Jarník が発見し、1957年に計算機科学者ロバート・C・プリムが独自に発見、さらに1959年にはエドガー・ダイクストラが再発見しダイクストラ法の論文に記載している。そのため、DJP法、Jarník法、Prim-Jarník法などとも呼ばれることがある。アルゴリズムの発想や計算量は同時期に発表されたダイクストラ法に類似している。
P を重み付き連結グラフとする。プリム法の繰り返しでは、毎回ある部分グラフからその外部へと接続している辺を探し出す。P は連結グラフなので、全ての頂点に常に道が存在する。プリム法の出力 Y に追加される辺と頂点はつねに接合しているため、Y は木である。Y₁ が P の最小全域木であるとする。Y₁=Y なら、Y は最小全域木である。そうでない場合、Y にあって Y₁ にない辺のうち、Y の構築時に最初に追加された辺を e とし、e が追加される以前に追加された辺に接合している頂点の集合を V とする。e の端点の一方は V にあり、もう一方はそうではない。Y₁ は P の全域木なので、Y₁ にはその2つの端点をつなぐ道がある。その道をたどると、V 内の頂点から V 外の頂点への辺 f に必ず遭遇する。さて、Y に e を追加した時の繰り返しにおいて、e よりも f の方が重みが小さければ f が追加されていただろう。しかし f は追加されなかったので、次の結論が得られる。w(f) ≥ w(e)Y₁ から f を除いて e を追加したグラフを Y₂ とする。Y₂ が連結グラフであり、Y₁ と同数の辺を持ち、辺の重みの総和が Y₁ より小さいことは容易に示すことができる。従って、これも P の最小全域木であり、e を含み、それ以前に V の構築の際に追加された全ての辺を含んでいる。以上を繰り返し適用していくと、Y と全く同じ P の最小全域木を得られる。以上から、Y は最小全域木であることがわかる。最小全域木問題の他のアルゴリズムとしてクラスカル法やブルーフカ法がある。
ケンペンフェルトは1930年10月18日にカウズのJ・サミュエル・ホワイト社で起工した。1年後の1931年10月29日に進水し、1932年5月30日に就役した。就役後直ちに任務に就き、1939年9月の第二次世界大戦の勃発まで活動した。なお当時、大日本帝国海軍が吹雪型駆逐艦で50口径12.7cm砲を搭載したのに対抗して、本艦では試験的に50口径13cm砲（QF 5.1インチ砲Mk.I）が搭載されたものの、重量過大のほか、小さく船体動揺が激しい駆逐艦上での操砲困難が指摘されて、まもなく他の艦と同様の4.7インチ砲に換装された。第18駆逐小艦隊に配属されたケンペンフェルトはプリマスを拠点として活動し、イギリス海峡およびウェスタンアプローチ南方で船団護衛、対潜哨戒任務に従事した。9月3日、A級駆逐艦のアカスタ (HMS Acasta, H09) 、アケロン (HMS Acheron, H45)、アンテロープ (HMS Antelope, H36) 、アーデント (HMS Ardent, H41) と共に配備に就き、ポートランド島を拠点とする。9月9日にはアーデント、エコー (HMS Echo, H23) と共に空母カレイジャス (HMS Courageous, 50) の護衛に就き、対潜作戦に参加する。その後9月14日にプリマスに帰還し、カナダ海軍への移管の準備を始めた。1939年9月28日、ケンペンフェルトはニューヘイブン沖でイギリス商船ヘスター (SS Hester) と衝突した。事故後はデヴォンポート海軍基地で11月17日まで修理が行われた。カナダ海軍への移管は10月に承認され、10月19日に正式に移管された。
カナダ海軍ではアシニボイン (HMCS Assiniboine, I18) の艦名で就役し、その経歴の大半を大西洋を渡る輸送船団の護衛として過ごした。アシニボインは戦争を乗り切ったが、終戦までに旧式艦としてスクラップのため売却された。業者への曳航途中、浅瀬で座礁する。離礁の試みは失敗し、結局1952年まで錆びて朽ち果てるままその場に放棄された。
エザキ ヨシタカ（Ezaki Yoshitaka、1985年 - ）は、日本の美容師、ヘアメイクアーティスト、経営者。株式会社grico、株式会社picture topの代表取締役を務める。
長崎県出身。長崎県立長崎東高等学校、大村美容専門学校卒業後、東京都内の大手サロンに入社。後に独立し、2009年原宿にヘアサロン「grico」を開店。サロンでの活動に加え、美容雑誌等におけるヘアメイクアーティストやセミナー講師を務めるなどした。2016年には原宿でヘアサロン「TORA」、心斎橋で同じく「BECCO」を相次いで開いた。 美容師の地位向上と職域拡大を目指しており、美容師の情報交換を目的とした会員制サイト「Multiverse」の運営に加え、ファッションブランド「grico clothing」の立ち上げ、顧客を対象としたイベントの開催など、美容業界に限らない取り組みを通じて注目を集めている。美容誌「WWDビューティ」において「今、美容師が憧れる美容師11人」として取り上げられているほか、美容業界で特に注目される人物であるとして業界団体主催の交流会に講師として招かれている。
ハシメサウド（英語： Hassi Messaoud・アラビア語： حاسي مسعود）は、アルジェリア東部のワルグラ県にある町である。
アルジェリア・トゥグールトの南方約160 kmの地点に位置するハシメサウドは、同国東部の大砂漠における石油基地となっており、周囲にある油田群も含めて「ハウドエルハムラ(Haud el Hamra)」と呼称される。過去には遊牧民の水飲み場となっていたがことがあるが、1956年にこの地で石油が発見され、それ以降は急速な発展を続けた。石油開発にあたっているのは、主にフランス系とアルジェリア系の2社の石油会社であり、規模の小さい精油所等もあるものの、大部分は原油のままの状態で、パイプラインを使用して地中海沿岸のアルズウとべジャイアまで送られる。しかし一部は、1981年に海底に作られたパイプラインを用いてシチリア島へと送られる
アニメで花形は明子に「横浜は自分の故郷」だと述べている。母は早くに亡くしている。幼稚園の段階から「花形財閥の御曹司として相応しい教育を施したい」という父親の意向もあり、英国に5年ほど留学する。留学時はサッカー、乗馬、フェンシングもマスター。更に10年間テニスを習うなど過密な習い事漬けの日々を過ごす。当時「黄色のジャップ」として貴族階級の中で虐められ、それに従来の負けん気が火をつけられて全ての面でトップになろうとする。その結果、エリザベス2世女王への謁見を許され握手を受ける栄誉まで得るが、トップに到達してしまった彼は目標を失ってしまう。日本に帰るも、「日本の誇り」を失った祖国に幻滅。また両親とも滅多に会えない家庭環境を受け入れられず、既に小学3年生で無免許で10人以上を一挙に乗車させるスポーツカーを乗り回すグレた不良少年になっていた。同時期、気まぐれで不良少年仲間と結成した野球チーム・ブラック・シャドーズの監督兼選手となり、様々な試合で無軌道な野球試合をして暴れまわっていたが、当時小学1年生の飛雄馬に自慢の必殺打法“ノックアウト打法”を破られる。これをきっかけに飛雄馬を宿命のライバルとして倒す事を生き甲斐にしていく。