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高身長のスラリとしたスタイルを活かし、2012年から男性ファッション雑誌『FINEBOYS』のレギュラーモデルをつとめるが、本人はそれまでファッションへの興味は皆無で、母親が買ってきた服を着ることがほとんどだったという。しかしモデルを務めることで意識が高まり、自身で他のファッション誌を研究したり、トレンドを取り入れるようになった。以降、日本ジーンズ協議会が主催するジーンズの似合う芸能人を選ぶ「ベストジーニスト」でも何度も上位にランクインし、2017年の第34回「ベストジーニスト2017」一般選出部門〔男性部門〕で初受賞を果たす。同年5月からは男性ファッション誌『MEN'S NON-NO』のレギュラーモデルにも抜擢された。その後、ベストジーニスト賞は2018年の第35回、2019年の第36回でも一般選出部門〔男性部門〕の1位となり、殿堂入りを果たした。ドラムや乗馬など、ジャニーズの中でも上位に入るほど多趣味。なかでもカメラは27台所持し、保管するための防湿庫をプライベートで装備していたり、雑誌『duet』では撮影した写真の連載コーナーも担当している。
グループでの出演はJ.J.Express#出演、small but BIG 4、Hey! Say! JUMP#出演を参照。個人での出演のみ記載。※主演作は役名を太字で表記。
「ITをもっと身近に簡単に・・・」をテーマとし、IT活用の本来の目的を達成する為にあらゆるコンサルティングを実施する。代表取締役は中村壮志。
全日本プロレスのシングル戦線活性化を目的とし、全日本プロレス最高峰の三冠ヘビー級王座に次ぐ位置付けのシングル王座としてGAORAの協力の下、新設される事となった。日本の男子プロレス界では初となるプロレスのテレビ中継限定のタイトル戦として新設される為、本王座のタイトルマッチはGAORAでのテレビマッチ中継でのみ行われる事が原則となっている。ベルト本体は、GAORAのイメージカラーである赤を基調とした斬新なデザインとなった。2014年から、GAORAの全日本プロレス中継の編成改変に伴い、放送の無い大会で防衛戦が行われた場合は、次の放映大会の時にダイジェストで放送されるようになった。2017年に秋山準が第15代王者になってからは、防衛戦毎に「オンリーロールアップルール」（対田中稔戦）、「ワイルドカードルール」（対丸山敦戦）、「ジャケットマッチ」（対佐藤光留戦）と独自のルールを加えるなど、かつての「白GHC」を彷彿とさせる防衛活動を続けている。
2012年9月8日の後楽園ホール大会で、同王座初代王者決定トーナメント1回戦を開催。参加選手は真田聖也、河野真幸、征矢学、浜亮太、中之上靖文、岡林裕二、本間朋晃、宮本和志。10月7日後楽園ホール大会で準決勝と決勝戦を行い、決勝で中之上を下した真田が初代王者となった。
1994年にハリウッドパーク競馬場のメイドン（未勝利戦）で5馬身差の圧勝でデビューを飾る。続くアローワンス競走（一般戦）を2戦とも楽勝した。初重賞挑戦のベルモントパーク競馬場で行われたジェロームハンデキャップも制し、4連勝でG2を奪取。その後アローワンス競走で2着と初黒星を喫した後、ブリーダーズカップ・クラシック (G1) に出走したが、シガーの9着と大敗し、この競走を最後に引退した。
引退後は、現地で種牡馬入りした。その後、輸入産駒のノボジャックやクロフネらの活躍を受けて、2001年に社台グループが輸入した。輸入後に、現地に残してきた産駒から2002年のエクリプス賞の最優秀古牡・セン馬に選ばれたLeft Bankなどが活躍している。2004年に日本での産駒がデビューし、JRAファーストシーズンチャンピオンサイアーに輝いた。また、2歳総合ランキングでもサンデーサイレンスに次ぐ2位となった。日本産の産駒からは、2006年にフレンドシップが交流G1初制覇。2007年にピンクカメオがNHKマイルカップで中央のG1級競走を制している。続く2008年にはレジネッタで初のクラシック競走を、アドマイヤジュピタが天皇賞・春を、エイシンデピュティが宝塚記念を制するなど、活躍馬を送り出している。産駒の勝ち上がり率は高く、芝・ダートを問わず活躍し、重馬場も苦にしない傾向にある。短・中距離の競走を得意とする産駒が多いが、アドマイヤジュピタが天皇賞・春を勝ったように、母系によっては長距離もこなす産駒もいる。また、フレンチデピュティはノーザンダンサー系の中でも特に北米を中心に発展したヴァイスリージェント系であるため、仮にノーザンテーストを父に持つ牝馬に交配しても、ノーザンダンサーの3×4のクロスが発生するに留まるなど、日本国内の繁殖牝馬に対しても近親交配の度合いが高くなりにくい利点がある。既に産駒のクロフネからは、GI馬で種牡馬のフサイチリシャールが出ており、父系は広がりを見せつつある。一方で、後継種牡馬の一頭であったアドマイヤジュピタは受胎率異常により1シーズンの供用で種牡馬を引退した。自身は2006年からしばらく目立つ活躍馬を出していなかったが、2010年以降はサウンドトゥルーを筆頭に、再び重賞勝ち馬を送り出している。また、近年ではブルードメアサイアーとして多くの活躍馬を出して存在感を示している。
ソ連末期のロシア経済には「マクロ経済の安定化」と「経済システムの再構築（中央計画経済から市場主義経済システムへの移行）」という二つの課題があった。マクロ安定化のためには、物価と為替相場を安定させ経済成長を促す財政政策や通貨政策を実行する必要があり、経済システム再構築のためには、効率的な経済活動に欠かせない銀行や私有財産制度、商法などを整備する必要があった。国内の市場を海外取引や海外投資に開放してロシア経済と世界経済をつなげることで二つの課題達成が促進されるはずであったが、ゴルバチョフ政権はこの取り組みに失敗した。ソ連崩壊後、エリツィン政権もマクロ安定化と経済再構築の問題に取り組み始めたが1996年半ばロシア経済は混乱に陥った。1991年のソ連崩壊後、ロシアは市場経済を発展させ着実な経済成長を実現しようと試みていた。1991年10月、エリツィン大統領は、アメリカとIMFの勧めに従い、「ショック療法（英語版記事）」によって市場重視の抜本的な経済改革を行うと宣言した が、この政策は結果的にロシア経済を破綻させ、貧困層が数百万人規模に拡大し、官僚の汚職や犯罪件数が増加するといった事態を招いた。また、ソ連時代の価格統制を撤廃したことによりハイパーインフレ（英語版記事）が起こり、その後1998年にはロシア財政危機が発生した。このとき、ソ連解体当時のソ連の人口の半分程に過ぎないロシア連邦が、ソ連の法的人格を相続して外貨負債を肩代わりしていたことも財政上負担となっていた。1995年財政赤字の補填のために政府が行った「株式担保融資」により多くの国営企業が株式を担保にオリガルヒ系銀行から融資を受け、結果国営企業の発行した株式はオリガルヒ、ノーメンクラトゥーラのメンバーもしくは犯罪組織のボスの手に渡った。例えばソ連時代の工場長は、工場が民営化されるとそのまま企業のオーナーとなることがよくあった。また当時暴力的犯罪組織が暗殺や恐喝などの手法で邪魔者を排除し国営企業を乗っ取ることもあり、政府役人の汚職も日常茶飯事となっていた。さらに企業・政府内で要職につく個人を裕福にするために常軌を逸した財政操作が行われた。こうした人々は莫大な資産を現金で所有したり、海外の口座に資本逃避させるなどしていた。いわゆる「企業乗っ取り屋（英語版記事）」と呼ばれたアンドレイ・ヴォルギン(Andrei Volgin)は、90年代半ばまでこうした腐敗した企業に対する買収を行っていたとされている。1996年の大統領選挙で新興財閥の支持を受けたエリツィン大統領は、大企業民営化の際株式を内部関係者に不当な低価格 で引き渡したとされている。こうした悪名高いオリガルヒ達は、ロシアの一般市民からは「泥棒」とみなされながらも、莫大な富を背景に政治に大きな影響力を及ぼした。こうした政治・経済状況下、ソ連型計画経済から自由市場経済への移行は困難を極める中、国家の歳入増を狙った急進的な財政改革と財政赤字補填策が一因となり1998年8月ロシア金融危機が発生した。当時ロシアの主要輸出（外貨獲得）品目である石油・鉱物資源の価格が低迷し、1997年のアジア通貨危機で投資家が新興市場への不信感を抱いていたことも問題を悪化させた。結果、ルーブルの急速な下落、海外投資家の資本逃避、公的債務返済の遅滞、銀行システムを介した商業活動の機能停止状態、インフレ制御不能の恐れといった危機的事態を招いた。
2000年から2008年までのプーチン政権期では、世界的な石油価格の高騰による石油ガスの輸出収入の増加を背景に、ロシア経済はマクロ的には順調な成長を遂げた。この期間名目GDPは倍増して世界第22位から11位になり、実質GDP成長率は平均で7%（2000年: 10%、2001年: 5.7%、2002年: 4.9%、2003年: 7.3%、2004年: 7.2%、2005年: 6.5%、2006年: 7.7%、2007年: 8.1%、2008年: 5.6%）、購買力平価では世界6位となった。2007年にはロシアのGDPは1990年の数値を上回った、つまりソ連崩壊後の壊滅的な経済危機、つまり1998年の財政危機とこれに先立つ1990年代の不況を乗り切ったことを意味している。一人当たりGDPも2008年に11,339ドルとなり、購買力及び名目ベースでもロシアは世界第57位の国となった。 プーチンの8年間の在任中に、鉱工業は75%成長し、投資は125%増加、農業生産や建築も同様の伸びを見せている。実質所得も倍増し平均給与は80ドルから640ドルへ8倍になった。消費者信用額は2000年から2006年の間に45倍になった、また同じ期間で中間所得層は800万人から5500万人へ7倍に増加している。貧困線以下の生活を送る貧困層は2000年30%だったが、2008年には14%まで減少した 。ロシア経済が順調な成長を遂げつつあった2004年1月、ロシア政府は将来における石油価格の下落に備えて財政の安定化を図り、また天然資源輸出に依存し過ぎることで懸念された「オランダ病」を回避するべくロシア連邦安定化基金 (en) を設立した。資金の蓄積方針や使途に関して、政府内では支出抑制路線、インフラ整備重視路線、減税路線 の3種の路線対立が見られたが、プーチンによる裁定を受け、2008年2月、安定化基金は「予備基金」と「国民福祉基金（将来世代基金）」に分割再編された。「予備基金は」GDPの10%（およそ2000億ドル）で主に財政赤字を補填するために用いられ、「国民福祉基金」は主に株式市場ならびに債券市場の買い支え等に用いられた。ロシア財務省セルゲイ・ストルチャク（en）次官によると国民福祉基金の残高は2008年2月1日時点で約7,000億ルーブル（1,500億ドル）にものぼる。 2008年2月、退任直前のプーチン大統領は「2020年までのロシアの発展戦略について」と題する演説を行った。プーチンは自身の任期の成果を、政権発足時の諸問題を改善しロシアに安定と自信を取り戻したと総括する一方、人口問題や官僚の腐敗、経済の非効率性などの諸課題を挙げて「革新的（イノベイティブな）発展戦略」の形成が重要であると提唱し、今後の国家戦略の方向性を示した。
メドヴェージェフ大統領就任直後の2008年8月に起きた南オセチア紛争や、翌9月中旬に発生したリーマン・ショックに続く世界的な景気後退の影響を受けて、ロシア経済は製造業を中心として深刻な景気後退に陥った。なかでも、原油価格が1バレル当たり140ドル（08年7月）から40ドル（08年12月）に急落したこと、ソブリン債や社債を運用する機会が減少したこと、外国資本の流れが逆流（800億ドル流入していた資本が1200億ドル流出）したこと、の3点はロシアの長期的経済成長にとってマイナス要因である。こうした中、鉱工業生産指数は前年比マイナス15.2%となり、2000年以降年平均7%で推移してきた実質GDP成長率は2009年にマイナス7.9%となった。これは財政危機の起きた1998年（マイナス5.3%）以来のマイナス成長である。ロシア経済が原油・天然ガスなど資源輸出に依存する経済構造から脱却できず、国家資本主義化の傾向に歯止めがかからない状況に対して、メドヴェージェフ大統領は2009年11月の教書演説において市場経済の活性化とロシア経済の近代化の必要性を強調しているが、金融危機後のロシア経済はロシア連邦安定資金を再編した「予備基金」ならびに「国民福祉基金」に蓄積された国家資金を危機対策に用いることによって辛うじて支えられているのが現状である。なお、近年のロシアの成長分野には、軍需産業、IT産業、特にアルゴリズム設計やマイクロエレクトロニクスなどのハイテク関連のニッチ産業などが挙げられる。ロシアはインド、中国に次ぐ世界3位のITアウトソーシング受け入れ国である。衛星打ち上げ産業ではヨーロッパのアリアン5に次いで世界2位である他、原子力発電所建設事業では、中国とインドに原発を売り込むなどしている。また日本の東芝は2009年5月、原子力燃料分野でロシア企業との協力関係を結ぶことで合意したと発表した。 旅客航空機市場においても、スホーイ民間航空機社が外国資本と共同開発したスホーイ・スーパージェット100の他、ロシア国営企業の統一航空機製造会社がボーイング社やエアバス社に対抗してMS-21を開発中であり、2016年の運用開始を計画している。ロシア経済は未だに商品主導型の経済である。燃料・エネルギー部門からの関税・税金といった収入は、連邦政府歳入のおよそ半分にもなり、輸出の大部分を石油・天然ガスといった原材料などが占めている。なお、貿易額は2000年には20%であったが、2007年ではGDP全体の8.7%でしかない 。貧富の差も拡大している。2000年から2007年にかけて、富裕層の所得は貧困層のおよそ14倍から17倍に増加しておりロシア経済の課題のひとつとなっている。（参考：ジニ係数、国の所得格差順リスト）
為替レートは1998年8月の1ドル6.5ルーブルから1999年4月には1ドル25ルーブルにまで下落し、1年後さらに下落して1ドル28.5ルーブルになったが、2001年1ドル29.2ルーブルであり2002年6月の時点では、為替レートは1ドル31.4ルーブルとなるなど、2000年代前半は比較的安定して推移した。1998年8月の経済危機以降いくつかの大規模なインフレ対策が行われた結果インフレ率は落ち着いていた。 2001年の消費者物価上昇率は18.6%と、2000年の20.2%から漸減したが、これは2001年度予算のインフレターゲットの範囲内であった。中央銀行の外貨残高からインフレ率の上昇傾向が続くものとみられていたが、2009年インフレ率は11.7%まで減少している。
中央政府と地方政府の支出額はほぼ同じであり、両者併せてGDPの約38%になる。財政政策は1998年の財政危機以来厳重に統制されてきた。2001年の財政黒字額はGDPの2.4%にのぼり、ロシアはソ連崩壊後初めて翌年の予算に黒字（GDPの1.63%分）を見込んで計上することができた。この経済成長は三年連続で予想を上回るものであり、消費需要の拡大を原動力とするものであった。だが経済評論家たちは、経済成長がこの様に高い水準で続くことに懐疑的であった。特に政府の2005年度予算案は原油価格が上昇し続けることを前提とした予算案でものであり、仮に原油価格が下落した場合は経済成長率も比例して下がると考えられた。また石油価格の上昇には、ルーブル価格の上昇を招き結果的にロシアの貿易競争力を低下するという負の側面もあった。
2009年のロシアの人口は1億4190万3千人であるが、うち労働力人口は6936万2千人、失業人口は616万2千人で失業率は8.2%であった。2007年の失業率が5.7%、2008年が7.0%と、07年から09年にかけては世界的な経済不況の影響もあって失業率が伸びた。なお、2009年モスクワの失業率が1.8%であったのに対し、北カフカースのイングーシ共和国では56.1%と地域間の格差も大きい。またロシア経済の発展に伴い建設現場などで働く外国人労働者が増えたが、中には不法労働移民も多数いるとされている。 産業部門別では、農業・工業の就業人口が減りサービス業の割合が増加する傾向にあるが、特に工業では熟練労働者の不足・高齢化などが問題となっている。
ロシアでは、経済活動の多くの分野において適切な法律が存在しないあるいは存在しても適切に執行されていないことがあり、ロシア経済における喫緊の課題となっている。問題解決のため、中央政府は2000年と2001年に地方政府に対して法律を正しく執行することを強制し、年金改革と電力部門改革ではその成果があらわれている。とはいえ、ロシアの税制や経済活動に対する規制はときに予測不可能な程変化する。一方、民間企業間の契約行為の履行などについての法の執行力は不十分である。こうした問題はソ連時代からのものであり克服するのには何年もかかるであろう。ビジネスに関して、政府の決定は恣意的で一貫性に欠け、犯罪によって国内の経済活動や貿易などで余計なコストがかかるようになっている。肯定的な側面として、ロシアでもビジネス上の紛争を法廷で解決するケースが増えてきている。1998年1月の改正破産法が議会を通過したのを第一段階として、2001年にはビジネス・投資部門改革のため法案が議会で承認された。このうちもっとも重要な法案は規制撤廃に対する包括案である。この傾向は2002年もつづき、新たな法人税法が2002年から施行されている。民主主義的な公正さや平等に本質的な利益を有し、法の支配の導入に重要な役割を果たす中産階級が衰退し、何百万人もの人が貧困に追いやられた一方で、少数の新興財閥が台頭した事が、これらの問題の遠因になっている。これは富の不平等をもたらした1990年代の不法な民営化と折り合いをつける事が必要であるという事である。つまるところは、財産権の保障、及びそれが可能にしてくれる民主主義の成長は、そうした権利が社会から正当と見做されていない場合、財産が安全に保障されないと感じられている場合は、ボリス・エリツィン大統領時代に生じた、資産の略奪やその国外への持ち出しに繋がるからである。ミハイル・ホドルコフスキーがロシアの政治を操作しようとするなど行き過ぎた資本主義を防ぐ為にも、1970年代にアメリカの石油会社の利益に課した時と同じような精神の下で、超過資本利得税を徴収することや、国内への投資を推奨するために、米ビル・クリントン政権が、税金逃れの為に市民権を放棄する富裕層に課税する政策、国外に持ち出される資本に持ち出し税を課す事が考えられる。
ロシア中央銀行は、2011年GDPの2.5%、490億ドルがロシア政府による汚職によって失われたと報告している。ロシア中銀総裁セルゲイ・イグナチエフ（ロシア語版）は「麻薬取引や密輸、官・財界への賄賂と裏金、脱税」を挙げている。
ロシアの国土の47.9%は森林であり、その面積は808万7900km²に及ぶ。これは世界全体の20%であり、森林蓄積 は25%を占める。その内、経済的に利用しやすい森林資源は2006年で252km²、林業収入は350億ルーブルとされる。ロシアの林産複合体は3万を超す企業から成り、その56%が赤字経営である。このうち70%は小規模企業で、中規模以上の企業は木材加工業と紙パルプ産業を含めて2,300社あり、全体的には100万人超の雇用を創出している。。なおロシア政府は2007年7月から針葉樹丸太（北洋材）の輸出税をそれまでの6.5%から20%に、2008年4月からは25%に引き上げた。当初、2009年1月までに関税を80%に引き上げるとされていたが、2011年1月の時点では関税の引き上げは見送られている。
ロシアは大西洋、北極海、太平洋の3つの大洋に面し、カスピ海、バイカル湖、ラドガ湖の他大小2万を超える河川をもち、排他的経済水域（EEZ）は約760万km²に及ぶ。2005年の国際連合食糧農業機関（FAO）統計によると、ロシアの漁業の漁獲量は3,190,946トン、養殖業では114,752トンであった。これは世界第9位の漁獲量であり、世界全体の2.3%を占めている。2009年のGDP産業別構成では漁業額は772億ルーブルであり、GDP全体の0.2%である。なお日本との間には、漁業水産物（特にカニなど）の密猟・密輸が横行している とされる他、日本の漁業者がロシアの排他的経済水域内で操業するためロシア側に現金などを提供していた疑いをもたれる などといった問題がある。
2009年のロシア連邦税関局統計では石油・天然ガスを中心とする燃料・エネルギー製品の輸出額が1920億ドルに達し、ロシアの輸出額全体の3分の2を占めるなど、エネルギー資源産業はロシア経済の中核をなしている。また世界最大の天然ガス企業ガスプロムはプーチン政権発足以降、ロシア連邦首相、首相代行などを歴任したヴィクトル・ズプコフが取締役会会長に就任し政府が株式の50%超を保有するなど、政府との結びつきが強い。2010年6月のBP統計（2009年末の数値）によると、ロシアの石油確認埋蔵量は世界全体の5.6%にあたる742億バレルで世界第7位であり、生産量は1日当たり1003万2000バレルと、サウジアラビアを上回り世界第1位の産油国となった。しかし 設備投資が不十分で産出量を維持できなくなるとの指摘もある。なお産出量1位はチュメニ州で66%、2位がタタルスタン共和国で6.5%と西シベリアに生産地が集中している。垂直統合石油企業ルクオイル、国営石油企業ロスネフチなどがロシアの石油大手である。ロシアの天然ガスの埋蔵量は世界第1位で44.38兆m³、世界全体の23.7%を占めている。2009年の産出量は5725億m³で、アメリカに次いで世界第2位であり世界全体の17.6%であった。なお産出量の9割以上が西シベリアに集中している。 ロシアは産出したガスをパイプラインによって欧州各国に輸出しているが、2000年代後半になるとガスの供給・料金設定を巡ってロシア・ウクライナガス紛争が起き、2006年と2009年にはウクライナを通過するガスの供給を停止するに至った。また2008年の南オセチア紛争（ロシア・グルジア戦争）の当事国グルジアもパイプライン通過国であり、EUはエネルギー安全保障の観点から域内で共同政策をとる必要性を認識し、その結果バルト海を経由してロシアとドイツを直結する「ノルド・ストリーム」計画を始動させる契機となった。なおロシアの北方にある北極圏には、未開発の石油・天然ガス資源が眠っているとされる。2007年8月、ロシア政府は海表面が温暖化によって減少したことなどから同海域の潜水調査を開始し、同年北極海のロモノソフ海嶺がロシアの大陸棚の延長上にあることを確認したとして、海底にロシアの国旗を立て北極圏におけるロシアのエネルギー利権を主張した。プーチン大統領（当時）はこの成果を「すばらしい科学プロジェクト」と称えたが、一方でカナダ政府当局はこうした探査は政治的パフォーマンスにすぎないと述べている。 2011年1月14日、露ロスネフチと英BPが北極海の油田開発を視野に資本・業務提携することで合意したことが発表された。資本提携の規模は78億ドル（約6500億円）になり、北極海の南カラ海にある大陸棚の油田開発に向けて、技術センターを設立することで合意している。
ロシアの鉱物資源は種類・量ともに豊富である。主な鉱物としては、燐灰石を世界の64.5%、鉄 32%、ニッケル 31%、錫 27%、コバルト 21%、ウラン 14%産出するほか、銅、鉛、亜鉛、アルミ、チタン、金、プラチナ、ダイヤモンドなどを産出する。これら鉱業・採掘業においても、採取技術の低さや、乱開発などによる自然環境の破壊などの問題が指摘されている。鉱業分野における主な企業に、鉄鋼メーカー大手セヴェルスターリ、ニッケル・パラジウム生産の世界最大手ノリリスク・ニッケルなどがある。
セルゲイ・イワノフ副首相（当時）によると、2007年のロシアの兵器輸出額は70億ドルを超え、これは2000年の約2倍にものぼる。また、ロシアの防衛産業の雇用人口は250万人から300万人といわれ、製造業全体の20%を占める。ロシアは従来からアメリカ合衆国に次ぐ世界第2位の武器輸出国である。スホーイやMiG戦闘機、防空システム、ヘリコプター、戦車、装甲兵員輸送車、歩兵戦闘車などが主な輸出兵器である。戦略・テクノロジー分析センターによると航空防衛システムのアルマーズ・アンテイ社は2007年最も業績をのばし、売上高31億2千2百万ドル、従業員数は81,857人に上り、スホーイ社に次いで業界第2位の企業となった。
国産車メーカーとして、最大手アフトヴァースのほかソラーズ、GAZ、KAMAZなどがある。これらロシア企業は、外国自動車の傘下に入っていたり、提携関係にあったりする会社が多い。アフトヴァースはルノー=日産アライアンスの、ソラーズは米国フォード・モーターの傘下。GAZはドイツVW（フォルクスワーゲン）と提携している。トヨタ自動車はサンクトペテルブルクに現地工場を持つ。三菱自動車工業もロシアで現地生産を行っている。2017年のロシアの新車販売台数は約159万5700台。国際的な資源高でロシア経済が好調だった2012年には300万台を超えて、ドイツ市場を上回ったこともあった。首都モスクワなどではカーシェアリングも始まっている。
ロシアには50以上の証券取引所があるが、主要な取引所はロシア取引システム（RTS）、モスクワ銀行間通貨取引所（MICEX）などである。かつては国債の取引が主で、2005年時価総額の対GDP比は約15%に過ぎなかったが、その後石油、ガス、通信業など限られた分野ではあるが外国投資家も参加するようになって取引が活発化し、時価総額はピーク時で1兆5000億ドルに達した。
IT市場はロシア経済でも最も活気のある部門である。ロシア製ソフトウェアの輸出は2000年の1億2000万ドルから2006年には15億ドルに上昇した。2000年からのIT市場の成長率は年30～40%であり、2006年単独では54%の成長をみせた。このうちもっとも大きな部門はシステムとネットワーク統合の部門であり、市場全体の28.3%を占める。一方、もっとも成長の早い分野としてはオフショア開発 がある。ソフトウェア開発市場は2005年に10億ドル、2006年には18億ドルの市場規模であった 。
新技術分野においてロシアの研究・開発力を多様化するため、プーチン政権はナノテクノロジー分野に70億ドルを投資するという巨額のプログラムを発表した。このプログラムの一環として、2007年中に50億ドルが新規国営企業ロスナノに投資された。一方、ナノテク・プログラムはその他の科学分野すべてを併せた3倍もの補助金を国から受けているという批判もある。 また、こうした公的資金のほか、大富豪ミハイル・プロホロフは、ハイテク分野、特に代替エネルギー研究とナノテクノロジーの研究開発に175億ドルの投資をすると発表した。
ロシアの貨物輸送ではパイプラインが大きな比重を占め、総距離22万kmになる。次いで主要な貨物輸送は鉄道で、国営企業のロシア鉄道が鉄道事業を独占しており、その営業距離は8万5000kmに達する。線路や車両の老朽化が指摘され、旅客列車の平均スピードが欧州の4分の1とも言われる 一方で、高速列車の導入も計画されている。貨物輸送において自動車の占める割合は4.4%と低い。シベリア横断道路やM10幹線道路など幹線道路もあるが舗装状態の悪い地域も多い。またモスクワなど大都市圏では交通渋滞が深刻である。航空運輸による貨物輸送も全体の1.1%に過ぎず未発達の状態であり、10年以上使用されている機体が全体の7割を占めるなど老朽化が懸念されている。なおアエロフロート・ロシア航空がフラッグ・キャリアであるが、大統領専用機などの運航はロシア航空が行っている。
1999年、輸出額は少し上昇したが、輸入は前年度比-30.5%の大幅減であった。結果として貿易黒字は332億ドルにふくらみ前年度水準の2倍以上になった。2001年になると傾向が変わり、輸出は減少して輸入が増加した。2001年のロシア輸出額全体の80%は一次産品、特に石油、天然ガス、金属、原木であるが、これらの国際価格の変動は輸出実績に与えた影響は大きい。なかでも、輸出においては鉄鋼が7.5%減少するなどもっとも伸び悩み、輸入では鉄鋼と穀類がそれぞれ11%と61%減少した。当時、こうした傾向は2002年も続くとした経済評論家がほとんどであった。2002年の第1四半期は、輸入額は12%増加したが、これは個人消費の増加によるものである。輸入品、特に自動車、酒類、飲料および航空機などには、輸入税として関税のほか20%の付加価値税と物品税がかかる。また酒類輸入ライセンス体制のため酒類の輸入需要はいまだに抑えられたままである。他、通関法規が予期せず頻繁に変わることも貿易業者や海外投資家の悩みの種となり、輸入増を抑制している。2005年の第1四半期、34%上昇し1515億ドルになった。これは主に石油価格と天然ガス価格の上昇によるもので、金額ベースで全輸出の64%に上る。CIS諸国との貿易は13.2%上昇し233億ドルになった。EUとは52.9%、CIS15.4%、ユーラシア経済共同体7.8%、アジア・太平洋経済共同体15.9%である 。2011年12月16日、ジュネーブで開かれた世界貿易機関（WTO）閣僚会議において、ロシアのWTO加盟が正式に承認された。国内の批准手続きを経て、2012年8月22日にロシアはWTOへ正式に加盟した。
中国とロシアの貿易額は2005年に291億ドルに達した。これは前年2004年に比べて37.1%も上昇している。中国からの機械および電子機器の輸出は70%伸び、対ロシア輸出の24%を占める。またハイテク製品も58%の伸びをみせ、対ロ輸出の7%を占める。またこの時期の国境貿易額は51.3億ドルにのぼり、前年比35%の成長、全貿易額の20%を占める。なお中国からの主な輸出品目は衣料品と靴である。ロシアは中国の8番目の貿易相手国であり、中国はロシアの4番目の取引相手国である。2005年中国は750以上の対外投資プロジェクトを計画しており、これらの総額は約10億ドルになる。このうち、2005年1月から9月までの対ロシア投資額は3億6800万ドルに昇り、これは2004年同時期の2倍にあたる額である。中国はロシアから主にエネルギー資源を輸入しており、特に原油（鉄道での輸入が中心）や、隣接するシベリア・極東管区からの電力輸入などが多い。東シベリア・太平洋石油パイプラインの中国向け支線が完成し、2011年1月1日より稼働を開始した ことから、こうした資源の輸入額は増えることが予想される。
日本とロシアの貿易は2000年代半ばから急成長を遂げた。2008年、ロシアの対日輸入は乗用車、中古車、バス・トラックが80%以上を占め、輸出は鉱物性燃料（石油・天然ガス・石炭）が主な品目であり、輸出全体のおよそ60%を占めている。なお日本の企業が資本参加しているロシアサハリン州でのサハリン1及びサハリン2プロジェクトが稼働を始め、日本向けに原油や天然ガスの輸出が開始されたことが、2000年代になって輸出額を押し上げた要因のひとつである。順調に拡大を続けていた日ロ貿易であるが、2008年10月以降は世界不況の影響などで取引額全体が急落した。また2009年1月からは乗用車、バス・トラックを含む自動車の輸入関税が大幅（約2倍）に引き上げられたことから、事実上日本製中古車はロシア市場から締め出された形となったため、自動車の輸入額は2008年の1兆3000億円から2009年は1365億円と約10分の1になり、日本からの輸入総額も2008年の1兆7,000億円から2009年は3,000億円へと大幅に下落した。一方、日本への輸出額は2008年約1兆4000億円だったが2009年には8255億円に減少した。主要輸出品目である原油及び粗油の額が5265億円から3341億円に減少したことが主な原因であるが、数量は806万KLから919万KLへとむしろ増加しており、原油の国際価格の下落などが輸出総額に影響を与えた形となっている。
1999年、対ロ投資は1990年以来最大の4.5%増加すると、その後も高い率で成長を続け、2001年は対ロ投資全体で前年比約30%の伸びを見せた。労働者の賃金が比較的高いこと、現金取引が増えていること、需要の楽観的見通し、政治的に安定していることなどがこの傾向を後押しした。このように投資の成長率は高いが、投資額自体は非常に低い。アメリカからの対ロシア累積投資額は約40億ドルで、コスタリカと同レベルである。2002年3月、セルゲイ・イグナチェフはヴィクトル・ゲラシェンコの後任としてロシア連邦中央銀行の総裁となった。イグナチェフ総裁の指導力で、会計監査手順と連邦預金保険をより厳格に必要な銀行改革が実行されることが期待されている。
全日制課程普通科（2015年度より定員200名・5クラス・3学期制）。二本松市在住者が全体の7割いる地域密着型の学校である。女子生徒の割合が高い特徴がある。
カヌー部は、二本松市東和地区出身者が多く、全国大会出場の経験がある。部活動一覧：山岳・スキー・ソフトテニス・野球・バスケットボール・サッカー・ラグビー・陸上・卓球・剣道・バレーボール・バドミントン・ソフトボール・カヌー・家政・社会・音楽・華道・茶道・英語・演劇・書道・吹奏楽・美術・自然科学（同好会）アニメーション・水泳
RO&D（アール・オー・ディー、Roughly Obsess and Destroy）は、かつて全日本プロレス、プロレスリング・ノアを中心に活動していたプロレスラーのユニットである。。
KAIENTAI-DOJO所属のTAKAみちのくが率いる、外国人プロレスラーを中心としたユニット。RO&Dの名前が決まる前までは、「吉田屋USA」さらに「RAGD（ラフ・アンド・グレイツ・デンジャラスクルー）」と名乗っていた。一時期は、太陽ケアのチャンピオン・カーニバル優勝、三冠ヘビー級王座獲得など、全日本プロレスのすべてのタイトルを保持していたこともある実力を持ち合わせたユニットであった。
所属するプロレスラーはTAKAとケアを除きほぼ全員がWWEに所属していた外国人選手であり、多くはTAKAがWWEに参戦していたときの人脈によるものである（ただし、ケアだけはデビュー時より全日本所属）。2003年10月にTAKAが突如、強力外国人招聘を示唆した。すでに参戦していたザ・グラジエーター、ギガンテスの二人とチームを結成した。その後、武藤敬司と嵐が保持する世界タッグ王座にTAKAとギガンテスが挑戦するも（当初はグラジエーターとギガンテスだったが、グラジエーターが負傷で欠場したため変更になった）、惜敗した。さらに、新外国人第一号としてディーロ・ブラウンとブキャナンが参戦し世界タッグに挑戦するも惜敗した。翌シリーズの世界最強タッグ決定リーグ戦にもTAKA、ギガンテス、ブラウン、ブキャナンに加え、さらにジャマールとジャスティン・クレディブルを送り込み、ジャマール&クレディブル組が準優勝を果たした。なお、シリーズ終了直後にギガンテスが急性心不全で急死した。結成当初は全日本正規軍の対抗勢力として「最強で最悪」の軍団という触れ込みの元、武藤やラブマシンズ、健介ファミリーなどと抗争を展開した。2004年初頭、全日本の所属レスラーであるケアの勧誘に成功し、さらに勢力を拡大した。さらにはケア&ジャマール組が世界最強タッグ決定リーグ戦に優勝し、また一時期三冠ヘビー級王座を除く全日本プロレスのすべてのベルトを独占していた。ケアはRO&D加入と同時にヒールに転向したが、2004年7月に行われたプロレスリング・ノアの東京ドーム大会では武藤とのタッグで三沢光晴&小川良成組が保持するGHCタッグ王座に挑戦している。レスラー同士の結束は固く世界最強タッグ決定リーグ戦で優勝した後、「この勝利をギガンテスに捧げる」と死した仲間にメッセージを送ったほどであった。2005年に同じヒール軍団のVOODOO-MURDERS（以下「VM」と表記）が出現し、RO&Dは「最悪」のヒールというギミックを奪われてしまったものの、結果として正規軍に勝るとも劣らないファンの支持を獲得する。大会前のメンバー紹介から始まる前説（通称RO&Dタイムで前説終了後に必ずVMが割り込み同様にメンバー紹介と前説を行なうのが恒例）勝利後には観客とともに叫ぶ「R・O・D・ブイヤーーーーッ! 」の雄叫びが人気となった。2005年7月、代々木大会にはTAKAが“強力助っ人”として新日本プロレスの蝶野正洋を紹介した。これは、TAKAが新日本参戦時に所属していたC.T.Uと蝶野が当時共闘していたことから実現できたものであった。9月11日には、特別興行「RO&D祭り 〜BOOYA THE WORLD〜」をディファ有明にて開催する。2006年初頭のシリーズにおいてケアとディーロに仲間割れが生じ、同年3月まで確執が続いたものの和解した。また新メンバーのマット・モーガンを迎えた（5月シリーズ開幕戦でのTAKAのマイクで戦力外とされた）。右手指複雑骨折で戦線離脱していたTAKAも5月に復帰し6月にはWWE時代にジャマールとタッグを組んでいたRO'ZがRO&D入りした。しかし、9月3日の札幌大会で突如RO'ZがVMに寝返り、RO&D脱退を表明した。2006年9月17日、VMと解散を賭け対決したが、ディーロとブキャナンが試合の途中でVMへ裏切り敗戦してしまう。試合後にTAKAとケアを救出しに来た武藤とカズ・ハヤシに解散せずに共闘してVMを倒すよう提案されるも、TAKAは「すでに一度言ったことだから」とRO&Dの解散を決定、3年間の歴史に幕を降ろした。最終所属レスラーであるTAKAとケアはこれ以降本隊と共闘していくこととなった。しかし、これまで敵対していた正規軍とのタッグもしっくり来ないため、しばらくRO&Dを封印。ケアは正規軍へ再合流、TAKAは全日本を一時離脱する（離脱後ペペ・みちのくが参戦）。
2007年4月28日、プロレスリング・ノアの日本武道館大会のGHCタッグ王座戦後、KAIENTAI-DOJOのTAKAとKAZMAが突如現れ、この2人にディーロとブキャナンを加えたメンバーでRO&D再結成することをマイクアピールし、GHCタッグにディーロとブキャナンを挑戦させる構えを見せた。これにより、舞台を全日本からノアに移し約半年ぶりにRO&Dが復活した。ブキャナン達がRO&Dに戻ったいきさつはTAKA本人も「それは、それとして…」と流している。しかしGHCタッグ王座戦にて、王者秋山準&力皇猛組からは勝利を得ることはできなかった。その後王者組のタイトル返上に伴い行われた新王座決定トーナメントにディーロとブキャナンが出場し優勝、GHCタッグ王者となる。しかし、七日後の初防衛戦にて丸藤正道&杉浦貴組に王座を奪われ短期政権となってしまった。2008年6月、ディーロがWWEと再契約したため離脱、TAKAとKAZMAもノアへの参戦が減り、RO&Dとしての活動は事実上停止状態になった。2009年には、ディーロがグローバル・タッグ・リーグ戦よりノアへの復帰とブキャナンとのタッグ再結成を表明した。その後、RO&Dの名称はブラウンとブキャナンのタッグチームの名称としてのみ使用されており、かつて行われていたマイク・パフォーマンス等は一切行われていない。2009年後半にはディーロが再び個人的事情を理由に参戦をしなくなり（ブキャナンは参戦継続）、以降は事実上、RO&Dは解散状態となった。
各プレイヤーは小国の領主として自分の領土を拡張していき、最終的に最も多くの領地（得点）を手にしたプレイヤーの勝利である。プレイ人数は2～4人（拡張セットによって6人まで）。プレイヤーの領地がデッキという形で表現され、プレイヤーは場に準備された山札から任意のカードを購入しデッキを構築していく事で領地を拡張する。このカードの購入とデッキの構築プロセスそのものが、ゲームプレイの主軸に据えられている点が、本作最大の特徴となっている。多彩な効果を持つ王国カード（初版の基本セット25種類・拡張セットを含めると260種類以上）の組み合わせによって、トレーディングカードゲームのような戦略の多様性を持ちつつも、1回のゲームで使用する王国カードを10種類と限定している。これによって、過度の複雑性を排除しながら、プレイの度に大きく展開の異なる新鮮なゲームプレイを実現している。プレイにあたって使用されるのは、あくまでセット内に収録されているカードのみであるため、一般的なトレーディングカードゲームにみられる、強さを求めるとより多くの投資を強いられるという欠点が排除されている。また、拡張セットを購入する事によって、プレイの幅を広げる事が出来る。現在では、全世界で19の言語で30万部以上を売り上げるなど商業的成功を収めている。2009年のドイツ年間ゲーム大賞、ドイツゲーム大賞、アラカルト・カードゲーム賞においてグランプリを受賞し、史上初となるドイツゲーム3冠を達成した。また、本作の成功によって無数のフォロワーが生まれ、デッキ構築のギミックを取り入れたボードゲームが次々と登場するようになった。日本では、2009年4月にホビージャパンより40周年記念商品として日本語版の基本セットが発売された。その後も、英語版の発売よりしばらくして、日本語版の発売がなされている。
基本セットにおいては、カードはアクションカード・財宝カード・勝利点カード・呪いカードの4種類がある。アクションカードは使用することで、様々な効果を発揮するカードである。その多彩な効果により、ゲームプレイに貢献する。財宝カードは場にあるカードを購入するのに必要な、お金を生み出すカードである。最初に銅貨7枚がプレイヤーに与えられ、そこから様々なカードを購入することで、デッキを構築していく。勝利点カードは領土を示し、最終的な勝敗を決める勝利点を持つカードである。ゲーム終了時に、勝利点の合計が最も多いプレイヤーが勝者となる。ほとんどの勝利点カードには何の効果もなく、ゲーム中は役に立たない。呪いカードはマイナスの勝利点を持つカードである。何の効果もなく、他プレイヤーに獲得させることは攻撃になる。「アクション - アタック」のように、「アタック（相手を攻撃する）」「リアクション（特定の状況に反応する）」「持続（数ターンにわたり効果を及ぼす）」といった要素を持つカードが存在する。同様に「財宝 - 勝利点」のようなカードも存在する。拡張セットに含まれるカードには、購入フェイズでは獲得できず特定の条件を満たした場合のみ獲得できるカード、基本カードの代わりとして所持するカード、10種類の王国カードとは別に場に配置されゲームに影響を与えるカードなどもある。これらのカードは、次項では「その他のカード」として記す。
2011年3月、本作のゲームシステムに東方Projectの世界観を載せた、「東方祀爭録」（東方ドミニオン）が発売された。カードの効果は本家と同じだが、その組み合わせ方は独自のものとなっている。また、拡張セットも展開予定である。2011年12月、ドミニオンキャラクターズVol.1として、ニトロプラスの協力により「ニトロプラスカードマスターズ」が発売される。カードの効果は本家と同じだが、その組み合わせ方は独自のものである。
トーマス・ヘイトン・モーソン（Thomas Hayton Mawson、1861年 - 1933年、THモーソン）は、イギリス人ガーデンデザイナー、ランドスケープアーキテクト、都市計画家。ハンフリー・レプトンの造園論に共鳴し、フォーマルデザインとインフォーマルデザインの融合に留意したデザイン活動を数多く展開した。E.ケンプの作品に私淑。晩年はフォーマル傾向が強まった。庭園の代表作では、イギリス湖水地方などに建造されたビーチマウント・カントリー・ハウスやグレイスウェイト館などの庭園を多くてがけ、これらは現存するものも幾つかある。1923年に都市計画研究会の会長に、1929年にはランドスケープアーキテクト研究会の初代会長に就任している。 カナダ･バンクーバーのスタンレイ公園の改良設計等を手がけ、カナダで講演を行ってから、おもに都市計画方面に関わるようになる。イギリス諸都市にアテネ、サロニカ、カナダ各地の諸都市の計画に貢献。著書には The Art and CRAFT of GARDEN メイキング、Civic Art, The Life and work of an Englishランドスケープアーキテクト、など。アメリカのグレート・スモーキー山脈国立公園の開発にも助言を行っている。ランカスター出身。
家族では長男で、トーマスの父ジョンは1877年に亡くなり、2年後の1879年、16歳の時に家を出てロンドンに働きに出る。この1879年から1885年にかけては、おもにロンドンやサマセット州での養樹園で造園の経験を積み、いくつかの商用の養樹園で地位を獲得し、この仕事を通して園芸や植物の知識、ビジネスの実行に必要なスキルのいくつかを取得。パートナーシップでのオファーを通じて独立。湖水地方の土地を見つけ、兄弟の助けを借りて造園業を確立することを望み、1880年、兄弟でウィンダミア湖水地方で養樹園モーソン・ブラザーズ（後のレイクランド農園）を設立する。その後事業は順調で庭のデザインに目を向くようになる。庭園関係での最初の仕事は、地元ウィンダミアのグレイスホワイトホールの庭園で、その作品では建築と植栽のもつ特徴を融合させている。こうしてモーソンは、幸先の良い時にウィンダミアで造園ビジネスを確立した。当時湖水地方は、自然保護論者からの抗議にもかかわらず、開発領域を開き英国の鉄道網に接続されていた。国の荘園とカントリーハウスのサイトは近隣の都市にすむ裕福な実業家らが、地域とその長年の風光明媚な評判に惹かれていた。モーソンが庭園ビジネスで大部分を得ていたのはこの層からで、利便性とモーソンのプロモーション能力と栽培能力とを組み合わせることで、彼は英国北部全体では、まず、湖水地方を越えて彼のビジネスを成長させるために有効にして最終的には全国的に名声を確立する。1901年以降は湖水地方の養樹園をホームベースとして、彼はランカスターに本社、ロンドンに子会社の事務所を所有することになった。この間の1891年にモーソンは、モンマスシャー州ニューポートのベルビューパークのオープンコンペで初の一等を獲得し設計を委託された。彼のデザインはモンマスシャー病院やサイトニューポートなど、実際には隣接するフィールドのための設計で、最初の訪問で指示を誤解される。契約締結された後の間違いで、最初のサイトを訪問するまで実現されなかった。1894年、1909年の間には、カーディフ近くにあるダフリン庭園の設計を委託された。 この時期の英国でデザインの訓練を受けた専門家らは、一部では、これはウィリアム・ロビンソンが推進する、自然や野生の庭への反応から、特に家との関係で庭園設計するために、修飾されているアサーションを含むであろう建築家らと新興の造園スタイルとの論争が生じていた。ロビンソン信者は英国の自生植物が色とりどりのハーディエキゾチックによって強化された楽園の荒野ともいうべき庭づくりに共鳴して作庭に際し形やデザインを放棄する傾向がみられた。これに対抗するため、ジョン・セディングとウィリアム・ブロムフィールドら建築家らは家の延長として見られるともにこれを超えて風景まで取り込み、壁や生け垣で敷地を囲む必要があり、整形式庭園の復権を提案していた。モーソンは、家に依拠しない整形式な要素だけの庭園と、即時の風景や森林を取り巻く自然庭園の方法で拡張する手法を開発することによって、この二分法を解決した19世紀後半と20世紀初頭のガーデンデザイナーの一人となった。このころモーソンのビジネスのクライアント・パトロンにスコットランド出身でアメリカで鉄鋼業で大富豪となるアンドリュー・カーネギー、さらに家具業のサミュエル・ワーリング、石鹸で財を成したウィリアム・レバーらがいる。 1897年、カーネギーは自らスコットランドで終の棲家としてサザーランドのSkibo城を買って、景観を改善するための業務をモーソンに依頼している。またサミュエル・ワーリングの紹介により、モーソンは、コペンハーゲンの女王アレクサンドラの休日ホームの庭を設計する仕事を得ている。これらのコミッションの両方がモーソンの専門家の評判のために重要であり、ファーストクラスに配慮した英国でのしごとは欧州のコンテキスト、および2番目の拡張彼の状態でも有数の庭園デザイナーとして彼を確立した。ノーサンプトンシャー州ラシュトンホールには1905年から1909年と弟ロバートによって実装し、モーソンによって設計された20世紀初頭の整形式テラスガーデンがある。後にモーソンは、イギリス式を一地域の様々な場所で、ヨーロッパとカナダでは他の形式で、庭園を設計。ロンドンでは、ハムステッド・ヒルでロード・リーバーヒュームのための庭園を設計した。フィートの長いパーゴラは、現在西ヒースの一部として一般に公開されている。彼が設計したのは他にリヴィングトンガーデンズ、 リーバーヒュームのランカシャー州レバーパークがあり、 パジアム記念公園（1921年）は、ランカシャー州内の別の委員会からのものである。 福祉の基盤、教育、平和に財産を有効につかうにはという1899年に引退したときのカーネギーの決断により、1903年に、彼はハーグで平和宮を構築するために150万米ドルを与えている。この宮殿の業務は、最終的に3招待のライバルに勝利してモーソンがグランドをレイアウトするためのコミッションを獲得。1908年に事業を開始した。1910年から1924年まで、リバプール大学シビックデザイン学校で頻繁に講演を行い、また、スタジオの雑誌やアートの年間スタジオ・イヤーブックに庭の設計に関する記事を寄稿。パースシャーのカントリーハウスなどの庭園を手がけている。
こうして庭園デザイナーとしてキャリアを始めたモーソンであったが、一方で1903年8月、カーネギー率いるカーネギー財団から、カーネギー生誕の地ダンファームリンの都市改善に関する業務調査を委託されている。この業務について財団はパトリック・ゲデスにも委託しており、どちらの提案も費用がかかりすぎるので結局既存都市施設の維持管理に専念している。1910年代からカナダのレジーナ、サスカチュワン大学キャンパス、スタンレーパーク、バンクーバーなどの都市マスタープランを手がける。この10年間にはこのためカナダやギリシャにオフィスをもち、都市公園や町のプランナーとしての地位を確立。後にはランカスターやロンドンと同様に、バンクーバーだけでなくニューヨークにもオフィスを持ち、都市デザインとまちづくり実践のために知られるようになる。1913年には、コンスタンチン国王の意思決定の重要な要因となっていることを示唆している宮殿庭園のデザインの仕事として英国王立委員会に、ギリシャのロイヤルファミリーとアレクサンドラ女王へのリンクが与えられ、同様にアテネの町の計画と公園システムを提供するようモーソンを指名する。