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黒溝台会戦前にクロパトキン大将は、騎兵支隊による威力偵察行動を試みた。この偵察行動は「ミシチェンコの8日間」と呼ばれている。この威力偵察は、日本軍の敵情を知るとともに日本軍の後方の兵站基地である営口を襲撃し、その地に揚陸されてある武器・弾薬や食料といった後方支援物資を焼き払うことによって、補給に滞りのあった日本軍を窮地に陥れようというものであった。クロパトキン大将は1月3日パーヴェル・ミシチェンコ中将を奉天にあった司令部に呼び、この偵察行動を命令した。ミシチェンコ中将指揮下に置かれた騎兵支隊は、騎兵72個中隊、竜騎兵4個中隊、砲22門、総勢約1万人というかなり大規模な騎兵支隊であった。騎兵支隊は1月9日、ミシチェンコ中将によって日本軍陣地のはるか後方の営口に向かって進軍を開始。途中日本軍の電柱を倒したり、線路を爆破したりしながら、1月12日夜半目的地である営口に到達した。営口への攻撃は満足に目的を果たせないまま、退却を開始することになったが、当初の目的である偵察においては、大いに目的を達成した。ミシチェンコ中将の偵察行動によって、ロシア軍は日本軍の弱点を発見したのである。
日本軍は東西方向に大きく翼を広げたような格好で陣地を構築していたが、場所によっては厚さにムラがあった。日本軍は西側より順に秋山支隊、第2軍、第4軍、第1軍といった布陣で展開していた。このうち第2、第4軍は中央を担当している関係上、最も厚く布陣されていた。それに次ぐのが第1軍で、東側の山岳地帯に布陣していたが、ある程度厚く布陣されていた。一方、秋山支隊はこれらに比べ陣が薄く、防御も弱かった。秋山支隊は秋山好古少将率いる騎兵支隊で、騎兵第1旅団を中心とした歩騎砲の3兵種を備えた複合型騎兵集団で、奥保鞏大将率いる第2軍に属し、日本軍最左翼を守備していた。しかしこの部隊は40km余りの戦線に対し、わずか8,000人程度の人員しか配置されていなかった。秋山支隊のような兵力で40kmという広範囲を守ることは不可能であった。このため秋山少将は、拠点防御方式という騎兵としては相容れない考えの戦術を採用した。騎兵という兵種はその特徴である機動力で敵の弱点に対し打撃を与えるものである。一方、秋山少将の考え出した拠点防御方式は拠点に塹壕を掘り穴ぐらに馬ごと潜ってしまい、そこから機関銃などの兵器で攻撃するものであった。この戦術は騎兵の機動力が生かされない一方、不利でありながら防御体制を何とか構築することに成功し、黒溝台会戦の窮地を救うことになる。秋山支隊は防御拠点に4大拠点を置いており、西部側より黒溝台に種田支隊、沈旦堡に豊辺支隊、韓山屯に三岳支隊、李大人屯に秋山支隊主力であった。しかし、秋山少将は自分の司令部を奥第二軍との連絡のために支隊の一番右側に置き、戦力としても各師団に配属されている連絡用騎兵をわずかに率いていた。元来自分の率いていた騎兵第1旅団は自分の手元に置かず、ロシア軍が突破する進路になると考えられた沈且堡に主力を置き、豊辺大佐に指揮を執らせていた。
ミシチェンコ支隊の威力偵察行動は兵力が大きく、行動範囲も大きかったため、当然日本側も騎兵で察知していた。偵察を察知した秋山少将は、「敵の前哨活動が活発である。何か大作戦の予兆あり」と満州軍総司令部に対して幾度となく警報を送り続けた。しかし、警報はことごとく黙殺され、無視された。また、先に述べたロシア軍のシベリア鉄道による補給活動が非常に活発であったため、日英同盟を結んでいたイギリス軍情報部によって列車の運送状況などの細かな情報もふんだんに満州総司令部に届いていたが、その情報も結局無視されてしまった。黙殺の理由は「この冬季にロシア軍が大作戦を起こすはずがない」といったものである。満州軍総司令部の参謀達は、ロシア軍の習性は敵を撃退し、前進した後に必ず踏みとどまって陣地の構築をするものだと考えていた。そして、この時期の満州は非常に寒く、大地も硬く凍結しており、ツルハシで陣地の構築を行おうにも一日にわずか7cmしか掘れないほどであり、よって陣地の構築をすることが困難なこの季節には、ロシア軍は攻勢を発起するはずがないと考えていたのである。しかし、ナポレオン・ボナパルトのロシア遠征を見てもわかるように、ロシア軍では冬将軍を気候の利として利用し、寒気を利用できる時期に攻勢を行うことを基本戦術として用いることが多い。だが、そのような定石戦法が考慮されることはなかった。さまざまな情報がすべて、ロシア軍の大作戦を予兆するものであったにもかかわらず、満州軍総司令部はこれらの情報に目を向けなかった。このような状況下にロシア軍の大攻勢が実施された。この戦略的な失敗はのちのちまで大きく響き、日本軍の左翼は全線に渡って、攻撃を受け続けることになった。
グリッペンベルク大将は総勢10万人の大兵力を率いて攻勢を開始したが、満州軍総司令部はこの時点でもまだ威力偵察程度に考えていた。1月22日鳥邦牛にて、騎兵第2旅団の将校斥候がロシア騎兵に遭遇し、ほぼ全滅に近い状況が起こってもなお威力偵察と考え、一応手当てとして立見尚文中将率いる第8師団を応援に送る程度であった。第8師団は、師団外の兵力として後備歩兵旅団を付属しており、兵力的には2万人程度のものであるが、威力偵察と看做していた総司令部は、この戦力で対応できると思い込んでいたと考えられる。しかしながら、当時乃木希典大将率いる第3軍はまだ旅順からの到着待ちであり、満州の日本軍全体で戦力が枯渇しており、予備軍がこの第8師団しかないという状況であったため、このほかにできることはなかったとも言える。立見は1月24日総司令部より準備命令を受け、翌1月25日正午に「黒溝台を救え」という命令を受け取った。このころ、黒溝台にはロシア軍が数多くの兵力を押し込んでいた。秋山支隊の拠点はどこもロシア軍の銃砲火を使った攻撃を受けていた。秋山少将ははじめロシア軍の重圧が韓山台あたりに大きくかかってきたため、三岳支隊がいる辺りがロシア軍の攻撃目標と見誤り、隣の沈旦堡の豊辺新作大佐に対し、三岳支隊に応援を出すように指令した。このため豊辺大佐は三岳支隊応援のため部隊を編成し、小池順中佐に指揮させ、応援に向かわせることにした。しかし、25日夜ごろから沈旦堡付近のほうが戦況として激烈になり、豊辺大佐は後方にいた後備歩兵第31連隊の小原文平中佐に支援を請い、小原中佐は豊辺大佐支援のため2個中隊を派遣した。このころ第8師団は戦線のはるか後方より零下30度近い寒気の中を前線へと駆けつけ、26日夜に大台まで駆けつけた。ここで、第8師団の由比光衛参謀長は救援すべき猛烈な攻撃を受け続けている黒溝台の陣地を一旦捨て、後で奪い返すように考案し、秋山支隊の指揮下の部隊であったにも拘らず、総司令部の命令として種田支隊を退却させた。しかし、ロシア軍は奪った黒溝台陣地を再構築し拠点陣地として活用し始めた。このため第8師団は黒溝台奪還のために展開をはじめたが、それが終わる間もなくロシア軍が総力を挙げて襲い掛かってきた。結果、第8師団は秋山支隊を救援するどころか窮地に陥ることになった。
日本軍の満州軍総司令部は、手持ちの兵力（予備軍）が限られており、情勢の把握ができていなかったことから、兵力の逐次投入という戦術上最悪の行動を行なった。救援に送った第8師団がたちまち窮地に陥ると、満州軍総司令部はかなり狼狽した。日本軍は非常に悪い状態にあったが、救援を送りたくとも総予備軍を使い果たしており、やむなく中央部を守備している第二軍より木越安綱中将率いる第5師団を26日の夜に派遣することに決定。さらに、27日には日本軍最右翼を守備している第一軍から西島助義中将率いる第2師団の一部、28日には第二軍より大島義昌中将率いる第3師団が追加で派遣された。派遣された兵力は4個師団と後備歩兵旅団が1個、砲兵連隊が2個連隊の大規模なものになった。このため、満州軍総司令部は、第8師団長・立見中将の統一指揮の下に「臨時立見軍」として行動させようとしたが、とうの第8師団は軍としての準備がなされておらず連携できず、立見自身も第8師団の動員が遅いうえ敵情に暗く、更に立見より中将としての経歴の長い第三師団長：大島義昌中将がいるため、序列上命令することが困難である、というような理由から実現しなかった。この応援軍は28日朝から、秋山支隊の各拠点に入り、秋山支隊に重圧を与え続けるロシア軍を撃退しだした。28日夜、第8師団はロシア軍に師団をあげて夜襲を行うが占領はならなかった。しかし露軍はこの頃よりクロパトキンの指令により撤退を開始、29日朝第８師団は黒溝台を再度占領した。逸話に寄れば第8師団に秋山支隊から送られた稲山利通海兵中佐と元々黒溝台に駐屯していた種田支隊によって協同奇襲したという。
兵力的にはロシア軍は負けるべくして負けたわけではない。日本軍の参加兵力は約5万3千人、死傷約9千3百余人であり、それに対してロシア軍の参加兵力は約10万人、死傷約1万人である。28日の時点で日本軍側は、たとえば第8師団が死傷5割程度で全滅に等しい状態であったのに対し、ロシア軍はまだ健全な兵力がおおよそ9万人もあり、退却する必要性はなかった。また、なぜ退却したのかは不明である。黒溝台会戦において主導的に戦闘を行いつつも、内部での不明瞭な決定によって戦闘を終了してしまったことは、日露戦争におけるロシア軍の体質的な問題の発露でもあるとの考察もある。しかし、ロシア軍の作戦は、自ら日本軍の主力と考えていた乃木率いる第3軍が到着するまでに日本軍に大打撃を与えあわよくば壊滅させる意図の元に立案されたものと考えられる。そのため日本軍の予想していない厳冬期に日本軍の最も脆弱な戦線に攻勢をかけ突破して他の日本軍陣地の兵站・連絡を絶つとともに後背より奇襲して大混乱に至らしめ、その混乱に乗じてロシア主力部隊が日本軍陣地の正面より攻勢をかけて挟撃撃滅するということになる。よって、黒溝台こそ奪い取るも秋山支隊が守る戦線を短期間で突破できず膠着状態になった時点でロシア軍の作戦意図の半分は失われたとになる。それでも早急に戦線を突破し日本軍陣地の後方に回り込んで攻撃することができれば奇襲の効果は無いにしろロシア軍に勝機は残っていた。ロシア軍は冬将軍の利用に熟知していたので、陣地・兵営より出て戦うことは諸刃の剣であって短期に想定していた戦果を得られなかったらそのまま我が身に降りかかってくることになるのを知っていたのである。つまり、ロシア兵士といえど厳冬期の野営が続けば凍傷・衰弱・凍死により何もしないまま戦力が削られ勝機はどんどん遠のいていくことになるのである。ロシア軍が完全に勝機が潰えたと判断したのは、乃木率いる第3軍の北上がロシア軍の想定よりはるかに早かったからである。旅順攻略の傷癒えぬまま休息もあらばこそと部隊編成を行い１月下旬には次々と送り出した。ロシア軍がよほど無能で無いかぎり第3軍の動向は諜報機関などを通じて掌握していたはずであり、第3軍北上の報に接したクロパトキンは乃木に心の内まで見透かされた思いに慄然としたであろう。そして、攻勢をかけている戦線にロシア軍が想定していた兵力の第3軍が殺到すれば突破どころか大敗必至との判断でロシア軍は一旦兵を引かざるを得なかったとの考察もある。乃木は満州軍総司令部よりゆっくりの北上で良いと伝えられていたにもかかわらず兵にまともな休息も与えず寒さ厳しきなか北上させたが、軍人としての勘であればそれで、ロシアの過去の戦いを冷静に分析して冬期攻勢を予想したうえで急いだとすればそれで優れた判断であった。ともあれ、日本はこの攻撃を打ち返し、ロシア軍の意図をくじいた。ロシア軍自体もこの作戦での負けを認めたこととなり、これはロシア国内に蔓延していた厭戦気分に大きく影響することになった。また、これよりのちにロシア軍側が主導して大会戦を行うことはなく、後の奉天会戦に至っては単独進攻する乃木大将隷下の第3第軍とそれを支援する奥大将隷下の第2軍による作戦行動に振り回され、公主嶺まで退却することとなった。このため、この会戦が日露戦争の流れを変える分水嶺になったともいえる。
潮見峠越え（しおみとうげごえ、塩見峠越え、塩見坂越えとも）は、熊野三山（熊野本宮大社、熊野速玉大社、熊野那智大社）への参詣道、熊野古道中辺路の派生ルートのひとつ。万呂王子付近で中世の参詣道のルートと別れ、潮見峠を越えて富田川沿いの栗栖川に下り、高原で中世以来の参詣道に合流する。潮見峠の田辺側入り口である長尾坂とともに国の史跡「熊野参詣道」の一部（2015年〈平成27年〉10月7日、追加指定）。
稲葉根王子付近からの富田川河谷をゆくルートは川の浅瀬をたどりながら滝尻へ向かうもので、たとえば『中右記』天仁2年（1109年）10月22日条には浅瀬を19度も渡った とあるほか、承元4年（1210年）の修明門院参詣記には、洪水により9人が流されて死んだとの一件を鮎川王子で聞いたと記されている。洪水などの増水時は危険であるだけでなく、女院の熊野詣の折などは白布を2反結び合わせた結び目に女院がつかまり、布の両端を殿上人が持って渡すようなことも行われていた。そのような不安定で厳しいルートであるにもかかわらず、富田川河谷のルートが通行されていたのは、中世熊野詣の先達をつとめた園城寺・聖護院系の修験者の影響 によるものであり、抖擻（とそう）と呼ばれる修験道における修行の形態を俗人による熊野詣に適用したためである。すなわち、険しい山道を歩いて難行苦行の功を積み、海や川の水辺で水を浴びて身を清める垢離取りの作法を重ねることは、現世の欲望や迷いを離れ、悪業煩悩を洗い清めることであり、そのように苦行を重ねることが滅罪と悟りへの道となると先達をつとめる修験者たちは説いたのである。それゆえ、熊野へ至る苦難に満ちた道をたどることは、何日もかけて熊野へ詣でる旅の目的そのものであったのであり、中辺路において困難なルートがしばしば選択されているのはこの理由によるのである。しかしながら、困難な道をたどる事それ自体に信仰上の意義を見出すという熊野詣における信仰のありかたは、園城寺・聖護院系の修験者の影響が薄れるとともに失われてゆき、困難なルートはより安全で距離の短いルートに付け替えられてゆくようになる。また、東国の武士の熊野詣や、庶民の西国三十三所が増え たことも、先達の助けをかならずしも必要としないルートを拓かせたのであろう。潮見峠越えもまたそうした例の一つなのである。
潮見峠越えの史料上の初出は室町時代初期の応永16年（1409年）付の足利義持御教書で、小松原（御坊市）・山東（和歌山市）・近露（田辺市中辺路町）とならんで「塩見坂」の名を挙げ、これらの場所に関所を設けて熊野詣の妨げとなることを停止するよう紀伊国守護に命じたものである。また、『国阿上人絵伝』の詞書には田辺から本宮までの間にある難所の名を挙げるなかに「塩見坂」の名で潮見峠が挙げられている。これらから、南北朝時代から室町時代初期にかけての時期までには潮見峠越えがすでに開削され、相当の往来があったことがわかる。ただし、室町時代は古くからの富田川河谷のルートと潮見峠越えがいぜん並存したと見られ、室町時代の代表的な熊野参詣記である『熊野詣日記』（応永34年〈1427年〉）では、先達であった著者の実意が園城寺系統の修験者であったこともあって富田川河谷のルートが取られている。こうした例からも、潮見峠越えに一本化されるのは江戸時代以降のことと考えられている。
戦国時代には全国的な戦乱で熊野詣の往来は途絶えた。秀吉の紀州攻めでは、潮見峠は秀吉の侵攻軍と在地勢力の軍勢との合戦の場となった。世情が安定した近世以降では、まず伊勢に詣で、その後に西国三十三所や高野山、畿内近国の名所旧跡をめぐる廻国巡礼がかつての熊野参詣道を賑わせ、潮見峠を越えて紀伊田辺に向かった。前述のように、近世の潮見峠越えは幹線として機能していたため、17世紀初めに 紀州藩による一里塚設置が行われた。明治時代に入って社寺参拝の風が薄れてからも人通りは続いた。明治20年代には、富田川沿いに荷車を通せるよう工事が行われたが、大正末期までは徒歩の旅人は潮見峠越えを含めて近世の熊野参詣道とほぼ同じ道を通行し続けていた。その後、1913年（明治43年）に田辺・本宮間の県道が朝来経由に変更され、1926年（大正15年）から1927年（昭和2年）までかかって紀伊田辺から栗栖川まで自動車が通行できるようになり、さらに1930年（昭和5年）までに本宮まで乗合自動車が定期運行するようになる とともに交通機関の発達から取り残され、しだいにさびれていった。第二次大戦後にはもっぱらハイキングコースとなり、地元自治体により整備が行われている。
オーディオ趣味の発展は、音響機器の開発・発展と軌を一にしており、一般家庭用に電気式蓄音機（電蓄）が登場しはじめた1930年代のアメリカ合衆国が発祥とされる。その後まもなくヨーロッパや日本にも広まった。オーディオの目的は、第一義にはよい音で音楽を聴くことであるが、「よい音」の定義は一様でない。下に述べるように客観的指標となるものは存在するが、あくまでも人間が耳で聴いて判断するために、数値がそのまま評価となるわけではない。したがって、方法論も多様であり、歴史的な変遷から主流を外れ、一般には時代遅れとされる方式や機器類についても懐古趣味的な意味だけでなく音質面からなお支持する層がある。また、音響機器自体が蒐集や自作の対象ともなっており、一方で美観やインテリア的なデザイン性を備えた製品群もあるなど、音質面に限らない趣味性を有する。特に趣味が高じて熱狂的にこれらに邁進する者も見られる（後述）。
『瀬川冬樹のステレオテクニック』によれば、「よい音」の条件として、雑音がないこと（S/N比が影響）、音にクセや不自然さがないこと（歪み、周波数特性、ダイナミックレンジが影響）、分解能（個々の音を描き分ける能力）が高いこと、ステレオ再生の場合はさらに、音像の定位、距離感、臨場感（クロストークや位相特性が影響）に優れていることが挙げられている。基本的には生で聴く音楽の音の感じにどこまで近づけるか、言い換えれば「原音再生」が理想とされる。音楽再生の方法論としては、録音された音をできるだけ損なわずに鳴らそうとする高忠実度再生＝Hi-Fi（High Fidelityの略）を指す。一方、1950年代ごろのイギリス音響界でハイ・フィデリティについて議論が繰り返されていたころに生まれたのが、グッドリプロダクションという考え方である。これは、オーディオを通じて再生する以上、その音はあくまでも「生に似た感じ」であって、生の音そのものではあり得ないとする立場で、忠実度よりもむしろ耳に快い、美しく聴き心地のよい再生音を目ざそうとする方向である。なお、どういった音が「生の音」かについては、それぞれの主観による見解の相違がある。オーディオ評論家の長岡鉄男と江川三郎が、それぞれ自分の追求する音を生の音に近いとし、相手の追求する音を人工的に手を加えた音と評していたのは、その一例である。
『オーディオの系譜』（瀬川冬樹著）によれば、1948年6月にアメリカCBSによって発売されたモノーラルLPレコード（以下レコード）が、いわゆるハイファイ・オーディオの発達を促す導火線になった。レコード出現に合わせてアメリカのオーディオ産業は発達し、ゼネラル・エレクトリック社、ピカリング社、フェアチャイルド社がレコード針の「御三家」として製品を競い合う時代が続いた。1950年代に入ると左右それぞれの音声を記録するステレオ（ステレオフォニック）方式の開発が進み、1958年にはステレオ録音のレコードが市販された。ステレオレコードはそれまでのモノラルレコードに比べて劇的に臨場感のある再生を可能にし、オーディオ産業はいっそうの発展を見た。この時代には録音メディアであるオープンリール方式のテープレコーダーも登場しているが、その大きさと扱いにくさゆえ広くは普及しなかった。1960年代から70年代にかけて第一次オーディオブームが起こった。機器をまとめて家具調の木製キャビネットに収めたオーディオシステムが流行し、当時「ステレオ」といえばこれを指すほどであった。一方で、レコードプレーヤー、アンプ、スピーカーなどの各機器をメーカーを問わずに好みで組み合わせるコンポーネントステレオ（コンポ）の概念と製品も生まれ、後にこれがオーディオ趣味の主流となっていく。アンプは真空管からトランジスタへと変わった。また、4つのスピーカーを使用して音場再生する4チャンネルステレオ方式が出現した。これはのちのサラウンド方式を含むマルチチャンネルにつながるものだったが、規格が統一されず、商業的に失敗に終わった。1970年代にはコンパクトカセットが登場、その簡便さから急速に普及した。1969年にはNHK-FMがステレオ放送を開始しており、FM放送をカセットに録音する「エアチェック」がブームとなった。また、レコードの複製にも使われていた。1980年代に入ると、オーディオ業界は従来のアナログ方式からデジタルオーディオへと転換していく。1980年～1982年頃にはビデオテープレコーダーの台頭などでオーディオ製品の売り上げが極度に落ち込んだが、1982年に登場したCDはレコードに取って代わり、CDを中心としたコンポーネントステレオが飛ぶように売れた。これは第二次オーディオブームと呼ばれる。この時代はハイファイビデオとレーザーディスクが登場し、オーディオとビジュアルの融合の黎明期でもあった。1990年代には機器のデジタル化･小型化･簡易化が進んだ。1992年に登場したMDは簡単な操作でCDの複製が可能であった。この時期はレンタルCDの法的整備も進められ、CDを借りてMDに複製することが広く行われるようになった。このためコンパクトカセットの市場は急速に縮小し、FM放送は音楽の入手経路としての役割を終えた。このころから日本ではミニコンポやCDラジカセなどの安価で簡便な機器が主流となってゆき、専用のオーディオ機器は急速に売上を落としていった。このため総合家電メーカーのほとんどがオーディオ事業から撤退し、オーディオ専業メーカーは倒産･廃業･事業の転換が相次いだ。2000年代になってSuper Audio CDやデジタルアンプ（D級アンプ）などの登場で巻き返しを図ったが、オーディオ市場の縮小を止めるには至らなかった。その一方でDVDと薄型テレビの売上が急速に伸び、音と映像を一緒に楽しむオーディオ・ビジュアルが一大ブームとなった。その後、ハイビジョン放送の普及、Blu-ray Discやハードディスク・レコーダーが登場して、その後、音楽配信サービスやハイレゾが登場し、現在に至っている。
音響機器は入門機からハイエンドといわれる高級機まで値段の幅が限りなく広い。とはいえ、高級機を除くと、メーカーは消費者のニーズを調査して価格設定しており、その結果、同程度の製品がほぼ同じ価格帯で競合している。したがって消費者は、各自の予算に合わせた価格帯にある候補から、自分の好みや目的に応じて機器を選び、組み合わせることになる。一般に、機器の値段が高いほど高級であり、再生音の音質・品位も向上する。しかし、一定の水準からは、音質向上よりもむしろ個性の変化やデザイン性など外観の要素が大きくなってくるとされる。コンポーネントステレオでは、各機器の組み合わせによって好みの再生音とすることが可能であり、また各機器特性の相乗効果（相性）による音質向上や逆効果もあるとされるため、オーディオ専門店のすすめやオーディオ雑誌に掲載されたオーディオ評論家の批評・「推奨組み合わせ例」がしばしば参考にされる。
オーディオ機器は、目的とする再生音だけでなく、機能的あるいは豪華な意匠や素材などの要素にも利用者に魅力に映る部分があり、その様なデザイン性も重要なポイントである。基本的に、機器が高額になればなるほど素材的にも見た目にも高級感が増す傾向にある。例えば、プレーヤー類やアンプ類ではイルミネーションランプあるいは真空管の放つ光、スピーカーでは家具調の木目やホーンの形状・素材感などがリスニング空間を演出することになる。これはオーディオ機器が視覚上も大きな価値を示している訳で、コレクターと同質の要素を含んでいると考えられる。生産を終了した旧モデルであっても、音質・デザイン性に優れるとされたものは「往年の名機」として人気・需要があり、中古市場も活況を呈する他、これら「往年の名機」にまつわる復刻モデルやリスペクト要素を含む製品が企画・製造されることもこの業界では多々ある。なお、日本では、バブル景気の頃に絶頂期を迎えた音響機器の往年の名機が電気用品安全法（PSE法とも）の改正に伴い2006年4月より販売できなくなる（電子楽器類も含む）（検査を合格すれば販売は可能）という事態になり騒動と混乱が起こり、経済産業省が周知が不十分であった事を認めた上で迂回策を提示した（→PSE問題）。
「オーディオの歴史」で述べたとおり、オーディオ機器は現在までにいくつかの方式の変遷を経てきている。愛好家の中では、そうした録音・再生方式を巡ってしばしば議論や対立が生じる。「アナログ対デジタル」は、そうした議論・対立のひとつの典型である。アナログ方式・デジタル方式は、実際には録音時にも用いられる方式の選択肢であるが、愛好家の議論の場合は、もっぱらオーディオ機器による再生時の方式の違いであり、メディアとしてはレコードとCDの対立となる。
最近では、SACDやDVD-Audioの光メディア・ハイレゾリューションオーディオによる音楽配信などの高音質媒体の登場や、デジタルアンプの製品化など、デジタル製品の高性能化やバラエティの拡がりが顕著である。とくにデジタルオーディオプレーヤーの登場は、デジタル音源を音声ファイルで手軽に楽しめる流れを作り出している。一方で2010年頃からLPレコードが見直されるようになり、旧音源のLPリリースが増えてきているほか、新録音の光メディアとLPを同時リリースも増えてきている。
オーディオ愛好家の中でも、並外れて高額な資金を投じて機器類を蒐集したり、機器類の自作にこだわる層をオーディオマニアと呼ぶ。ただし単に愛好している場合でもマニアと呼ばれる場合があり、マニアと一般愛好家の厳密な区分は困難である。とくにマニアとされる人々は、大衆一般への普及を目指すゼネラルオーディオなど、廉価な製品には見向きもしない。ハイエンドと呼ばれる高級機器やそれら専門メーカーのブランドで機材を揃える者はごく一般的であり、理想の機器が無いとしてスピーカーやアンプの自作・改造に熱中する者もいる。機器類に限らず、スピーカーケーブルや電源ケーブル、コンセントの素材・配線の長さなどにいたるまで拘りの対象は向けられる。高価なケーブル類に熱中するマニアには「電線病」と自称・他称される様な固有の趣味文化も見出せる。これらの結果として、結構な経済力を要求される一面があり、収入の相当の割合をオーディオの為に費やす者も見られる。こういった「こだわり」は音響機器のみならず、それを設置する環境にも向けられる。例えば交流電源である家庭用電灯線から電力を得ているためハムノイズ等の問題をはらみ、また住宅街にあっては周辺環境の雑音を完全に防ぐ事は難しい。自分の楽しんでいる音が、逆に周囲には騒音の発生源となってしまうケースもあり、オーディオ・ルームの防音対策や専用の防音室の設計・改築するマニアのため、こうした施工を専門的に行う業者や組み立て設置ブース型の製品も存在している。また、ノイズ発生に対して敏感になるあまり、ノイズ発生源となる可能性があるものを徹底的に排除するため、同じ建物内の照明に蛍光灯を使用しないという者や、エアコンや冷蔵庫などについてインバータを利用していない方式の機器を探す者も見られる。またオーディオマニア向け製品としてノイズ対策が施されているという数万円もする様なコンセントプレートというものまで存在する。それぞれの目ざす理想の“音の良さ”も多種多様である。マニアの一部には、実際に自身の耳でどう聞こえるかよりも、測定機器類の示す数値の方を信用する「スペック信仰」という立場もあれば、より自分が聞いて良く感じる音を理想とする立場もある。また、コンサートの生音よりも、自宅のオーディオ機器による「理想の再生」を好み、自宅と比べてコンサートホールの音響を批判し、特定のホールの特定の座席位置以外では演奏を聴かないといった言辞も見られる。また、ある一面で本末転倒ではあるが、高スペック・高音質を追求する高級オーディオ分野では、音楽よりも各種機材の収集と空気感や臨場感の追求・比較が専らの目的となり、CDやレコードはもっぱら音質チェック・機材比較用のサンプルとしてだけ利用され、記録媒体にコンテンツとして収録されている音楽の持つ芸術性や演奏者の感性などにはほとんど興味や理解を示さない者もいる。
オーディオ趣味は古くは19世紀の蓄音機などにまで遡り、オーディオが産業として成立してからでもその歴史は100年をゆうに超える。オーディオ産業では、機材の購入者・ユーザー・批評者として、数多のオーディオマニアが機材・テクノロジーやさらにはオーディオ文化そのものの発展の一翼を担ってきた。オーディオ機器の製造メーカーにとっても、新技術・新製品の開発計画や販売戦略を立てるにおいて、大勢としてのオーディオマニアの動向は無視できないものになっている。また、肯定･否定のいずれにしても、著名なオーディオマニアが下した評価が機器・パーツの売れ行きを直接・間接に左右することもこの業界では少なからず起きる。だが、そのオーディオマニア層には特定の機器やメーカーへの思い入れやこだわりを非常に強く抱いている者が少なからず見られ、得てして他者のシステムや自分の気に入らないメーカーやテクノロジーに対して冷淡な評価を下す傾向があり、その様な言動を声高に行う者が見られる。また、リスニングではなく他者への自慢を目的に高級機器や希少価値の高い機器を蒐集したり機器を自作するといった唯我独尊タイプや、プロ向けとして高品位を謳う機種を至高としてコンシューマー向け機器を全否定・唾棄する言動、さらにはコンシューマ向け機器の性能で実用十分と満足している層を「本物の音楽を聞く耳が無い」などという形に決め付けて馬鹿にする様な言動に終始する者も存在しており、インターネット上の掲示板などで激しい論争や批判に発展することもしばしばある。こうしたマニアの存在は、オーディオ入門者や単純に好みの音楽を良い音で楽しむ手段として自身の予算に応じた機器を買い求める一般愛好家にとっては参考にならずむしろ迷惑なものであり、オーディオ業界の各機器メーカー・販売店にとってすら新たな顧客拡大への阻害要因と判断され看過できない場合がある。この様な一部マニアの存在も一因となって、高級オーディオ専門店であっても富裕層やエルダー層（時間・購買力に余裕のある中高年層）をメインターゲットとしている店舗の中には、「音楽を楽しむ」のではなく機材を買い漁る、あるいは試聴や店員相手に自分の批評を開陳することだけを目的に来店するなど、品格面に欠ける言動をする「オーディオ機材マニア」はお断りという姿勢を明確に打ち出しているところもある。また、上記のような極端なマニアは「入場お断り」として、低価格オーディオの利用者層を対象にハイエンドと呼ばれる製品に触れてもらい、本格オーディオ機器の普及拡大を目指したイベントが開催された事もある。このイベントでは、来場者が持参した2000年代の主流であるデジタルオーディオプレーヤーやCDなどを、業界団体「my-musicstyle実行委員会」の専門家が構築したオーディオシステムに音源として投入し、本格的なシステムの奏でる音を「ちゃんとした音」と位置付けて、テーマ別に音響面でもインテリア面でも調和した環境で聞かせるという趣向が組まれていた。
オーディオマニアの発展系あるいは近い層として、家庭用テレビジョンが技術的に発達してきた1980年代以降、AV（オーディオ・ビジュアル）マニアや映像マニアが出現している。これは映像単体であったり、映像と音響を融合させた分野で、オーディオマニアと同種のメンタリティーや行動形態をとる。従来の防音室に代わって、完全暗室を求めたりする傾向も見られる。例を挙げると、洋画や邦画、アニメ、ドラマ、ゲームなどにおいて画質と音質を極限まで追求する人達のことをAVマニアなどという。これらは従来のオーディオマニアと同様にホームシアターなどの設備導入に熱心である。2000年代頃より従来のオーディオマニア市場を支えた団塊世代を中心に、大型薄型テレビやビデオプロジェクターを従来から持つオーディオセットに組み入れ、DVD・BDを音源兼映像ソースとして往年の名画を楽しむという動向も見られる。このエルダー層への流行という傾向では、映像機器には音響機器以上に多種多様な機器間の接続形態があるため、これを地域のホームシアター設置に対応する電器店に依頼するケースも見られ、これにより一頃には衰退した「街の電器屋さん」が再び活路を見出し活性化する現象も発生させている。家電量販店でもこのような需要に対応しようという動きが見られる。
パーソナルコンピュータでは、オンボードのサウンド機能についてはある時期以降Hi-Fi対応（High Definition Audio）となっている。1990年代末より従来のサウンドカードよりも音響特性に特化した製品が多く出回るようになっている。デジタルオーディオプレーヤーの普及に伴い、内部回路に様々な工夫を施すことで再生品質を向上させたとするサウンドカードが音響機器メーカーによって発売され、パソコンのチューンアップが図られるようになった。近年ではパソコンメーカー側も、パソコンでの地上デジタル放送受信やBD、DVD再生機能の搭載に伴い、付加価値として音響性能を重視し、高機能なサウンドカードや、一体型パソコンにおいて音響機器メーカーのスピーカーを搭載したパソコンを発売している。サウンドカードの中には単なるステレオ再生だけではなく、DVDの多チャンネル記録に対応して、多様なチャンネル出力に対応する製品も登場している。PCオーディオ ハイレゾリューションオーディオ従来はCDプレーヤーなどにも搭載されていた光出力に対応したサウンドカードを利用して外部のアンプに接続する方法も取られるようになり、これらに伴ってスピーカーも従来の手軽に鳴らすことから相応の音質向上を主眼とした製品が現れている。また、デスクトップミュージック (DTM) の分野では、MIDIを使用して演奏者の指使いや打鍵の強弱まで表現した臨場感のある再生品質が得られる例もあるとされる。その他、変わったところでは、過去に真空管アンプを回路に組み込んだ自作用途のマザーボードが発売されたこともある。
東京・秋葉原のオーディオ専門店については、秋葉原のアニメ・ゲーム系おたくの街へという体質的な変化の他、2006年以降の電気用品安全法の運用を巡る混乱などで中古機器の専門店が打撃を被った影響もあって、全盛期の頃の面影は見るべくも無い。だが、特に俗にビンテージ品などと言われる中古品を扱う店舗については、補修に使う高級電子部品の調達のしやすさなどもあり、現在も秋葉原界隈に店舗を構え続ける店は多い。なお、1980年代からいわゆる「おたく」という言葉が登場し、オーディオマニアもこの範疇に含められる場合が増え、「オーディオおたく」という表現やこれを略して「オーヲタ」という言葉も生まれている。
フランス本土最北端、ベルギー国境から10キロの地点に位置し、ル・アーヴルとマルセイユに次ぐフランス第3の港湾都市である。面積37,34平方キロ、市の人口は71,300人（2004年推定）であるが、ダンケルク都市圏の人口は265,974人（1999年国勢調査）に達する。ダンケルクという名は、現地の方言（ダンケルク語＝西フラマン語）で「砂丘の教会」（Dun＋kerke{que}, Dunは英語のDune、kerqueは英語のchurchにあたる）を意味する。
ダンケルクは中世にはフランドル伯領であったが、1520年にスペイン王兼神聖ローマ皇帝カール5世がフランドル伯を継承したため、その後スペインの統治下に置かれた。フランス・スペイン戦争と英西戦争中の1658年にフランス・イングランド軍に奪われ（砂丘の戦い）、一時イングランド共和国領となった。1662年にステュアート朝のチャールズ2世がフランスに売却したためフランスに帰属している。18世紀後半にかけて、フランス科学アカデミーによりダンケルク-バルセロナ間の子午線弧長の測量が実施され、測量成果が長さの単位であるメートルの定義のために使われた。1848年に鉄道がアラスまで開通し、第一次世界大戦ではベルギーを占領したドイツ軍から砲撃を受けた。1918年1月1日にはアメリカ海軍が水上機基地を開いている。基地は休戦協定締結のすぐ後に閉鎖された。第二次世界大戦初期、1940年にベルギー・フランス国境を突破したドイツ軍に押され、34万人の英仏軍がドイツ空軍の爆撃のなか英国に脱出したダンケルクの戦いで名高い。大戦中、ダンケルクの町は空襲によって大部分破壊されている。1944年6月のノルマンディー上陸作戦以降、北フランスの各地は次々と解放されていったが、ダンケルクとカレーにはドイツ軍が立てこもり、また連合軍もドイツ本国への侵攻を最優先したため、解放されたのはドイツが降伏した1945年5月になってからであった。2002年、ノルウェー船籍の自動車輸送船がバハマ船籍船と衝突して沈没し、このため英仏海峡の航行に困難が生じた。翌日ドイツ船が沈没船の残骸に衝突して救助される事故があり、2003年にもトルコ船籍船が海中の残骸に衝突した。
1984年、カレーイスがナチス・ドイツの元で働いていたことが明るみに出る。この数年後、彼はプーノ航空作戦(Puño Airlines)として知られる囮捜査の中で逮捕された。さらに4年後、アメリカの裁判所では彼がラトビアにおける戦争犯罪に関与していた「明確な証拠」があるとして米国ビザの取り消しを命じた。ただし、オーストラリア市民としてのカレーイスは起訴されなかった。アメリカ合衆国司法省が主張するところでは、1941年7月から1944年6月または7月にかけて、カレーイスは悪名高い警察部隊アライス・コマンド(Arajs Kommando)の中隊長だったという。同部隊はゾンダーコマンド・アライス(Sonderkommando Arajs)とも呼ばれ、ラトビアにおけるアインザッツグルッペンの支援やサラスピルス強制収容所の管理を行なっていた 。アメリカにコンラースの資料を与えた著名なホロコースト研究者ラウル・ヒルバーグによると、ドイツ語の文書によってアライス・コマンドなどの警察部隊が1941年8月におよそ29000人(内26000人がユダヤ人)を殺害し、1941年末までにリガ付近にてさらに27800人のユダヤ人を殺害した事が明らかになったという。またアライス・コマンドはこれらの内、半分以上の殺害に関与していたとされる。
さらに6年間の控訴手続きを終え、コンラースはアメリカからオーストラリアに追放され、その後は改めてカナダに移住した。しかし利敵協力者として戦争犯罪に関与していたと認定された為、彼のビザは再び取り消され、1997年にはまたもオーストラリアへと追放された。1999年、彼はイギリスのレスターシャー・キャスソープマナーに移り、ラトビア福祉基金が運営する老人養護施設に入った。彼の素性が明らかになると当時の英国内相ジャック・ストローは彼の国外追放計画を明らかにしたが、英政府の動向を察知したカレーイスはそれが実行に移される前にオーストラリアに戻っていた。カレーイスを起訴するべく追跡していたサイモン・ウィーゼンタール・センターは、結果的に逃亡を許してしまったストローを批判した。同センターの広報担当者は彼を起訴する機会を逃したとして「仮に彼がオーストラリアに戻ったなら、同国政府のナチ戦犯に対してあまりにずさんな態度の恩恵を受けるであろう」と警告した。2000年9月、ラトビア当局はついにサラスピルス収容所に関する戦争犯罪に関してカレーイスの召喚を求めた。これを受けたメルボルン裁判所は2001年5月にラトビアに対するカレーイスの引渡しを決定した。カレーイスはこの判決を不服として控訴したが、彼自身が患っていた認知症や前立腺ガンの為に諸手続きには遅れが出始めていた。彼の弁護士は、今やカレーイスがほとんど視力を失い、戦時中の記憶も思い出せなくなっているのだと主張した。2001年11月8日、カレーイスはラトビアに送り返される事なくメルボルンにおいて88歳で死亡した。その後、カレーイスの弁護士はオーストラリア政府当局の態度を「病気の老人を引き渡そうとする非人道的かつあまりに冷淡な行為」であるとして非難し、カレーイスを巡る一連の訴訟を「魔女狩り」と例えた。なおオーストラリアにおける最後のインタビューで、少なくともナチ占領下のラトビアにて補助警察に勤務していた点についてはカレーイス自身も認めている。
サー・ジョン・ファストルフ（Sir John Fastolf, KG, 1378年頃 - 1459年11月5日）は、中世イングランドの軍人。生年は1380年ともされる。百年戦争で活躍し莫大な財産を築いた一方、それらを元に様々な建築物を作り出していった。ウィリアム・シェイクスピアの戯曲に登場する架空の人物サー・ジョン・フォルスタッフのモデルとして知られている。
1378年または1380年、イングランド東部のノーフォーク・ヤーマス近郊のカイスターで誕生。裕福な商人と漁師の家系だった。父が早くに亡くなり母の再婚相手に引き取られ、その縁で1398年にノーフォーク公トマス・モウブレーに小姓として仕えた。主君が同年に追放されるとランカスター朝に替わり、王族のクラレンス公トマスのアイルランド遠征に従軍、そこで12歳年上の裕福な未亡人ミリセント・ティップトフトと結婚する。1415年にヘンリー5世のフランス遠征に従軍してから頭角を現し、アルフルール包囲戦とアジャンクールの戦いで戦功を挙げ、ヘンリー5世がイングランドへ帰国するとアルフルールの駐屯地の一部を任された。1417年のヘンリー5世の再度のフランス遠征にも加わりカーンとルーアンの包囲戦に参戦、ナイトに叙せられた。1420年のトロワ条約でヘンリー5世がフランス王位継承者に選ばれると、ファストルフはパリのバスティーユ牢獄長官となり、ヘンリー5世亡き後は弟でヘンリー6世の摂政・ベッドフォード公ジョンに騎士団長として仕えるようになった。ベッドフォード公の下でも戦功を重ね、1424年のヴェルヌイユの戦いでアランソン公ジャン2世を捕らえる手柄を挙げた。1425年にもル・マンを攻略、サフォーク伯（後のサフォーク公）ウィリアム・ド・ラ・ポールの下で行政を担当、ガーター勲章も授けられる名誉を受けた。この間、フランスで得た身代金や領地、役職からの収入などを本国へ送り、貯蓄で大金持ちになっていった。
1429年、前年の1428年10月から始まっていたオルレアン包囲戦のイングランド軍へ補給物資を届ける役目を負い、パリから南下する輜重隊の護衛部隊を率いて移動した。2月12日、輜重隊の襲撃を図ったフランス軍と戦闘になり、ファストルフは荷馬車と弓兵を活用してフランス軍を退け、輜重隊を無事に送り届ける任務を果たした（ニシンの戦い）。しかし、5月にジャンヌ・ダルクが包囲網を破り、イングランド軍がオルレアンから撤退するとその救援をベッドフォード公から命じられ、再びパリから南下して包囲網の司令官だったサフォーク伯とジョン・タルボット、トーマス・スケールズらと合流しようとした。だが、勢いに乗るフランス軍に6月18日のパテーの戦いで打ち破られ、タルボットとスケールズが捕らえられる中（サフォーク伯は別の戦闘で捕虜になっていた）、残存兵を纏めて戦場から退却した。戦後はこの対応が問題視されベッドフォード公からガーター勲章を剥奪される、1433年に捕虜から解放されたタルボットから非難されるなど逆風にさらされたが、やがてベッドフォード公からの信頼を回復、カーンの総督に任命されたり、1435年にアラスで開催されたフランス・イングランド・ブルゴーニュの講和会議にベッドフォード公の使節として派遣され、同年にベッドフォード公が死去すると遺言執行人も任されている。
1439年に軍務から引退、帰国してイングランドへ戻り、そこで建築に取り掛かった。故郷カイスターの荘園にある屋敷を城館に改造してカイスター城の建設を開始、レンガ作りに礼拝堂、濠と98フィートもの高い塔を備えた大規模な城とし、収入は荘園からの羊毛・穀物を輸出して年間1000ポンドの利益を上げていた。もう1つの建物にロンドン南部のサザークに別荘を建てそこで1439年から1454年まで過ごした。あまりにも広大に散りばめられていた領地を管理するためジョン・パストン、ウィリアム・ウスターとその妻の叔父トマス・ハウズなどの弁護士・使用人にファストルフの家政と土地の管理を任せた。だが、帰国してからは収入が減り始めた。フランスの土地はフランス軍に奪い取られ1450年に全て無くなり、イングランドの土地も不在期間が長引いたせいで地代徴収が上手くいかず、王家に用立てた借金も返済されず使用人への給料未払いが続く有様だった。かつての知己だったサフォーク公もファストルフの土地を奪おうと画策し、手下を放って土地を荒らし回り、強引に土地を奪うなど深刻な対立に発展していった。1450年にサフォーク公が失脚・暗殺されて平穏になったと思いきや、ジャック・ケイドが5月に反乱を起こしケントからロンドンへ進軍、使用人の1人が反乱に巻き込まれサザークの屋敷一帯が反乱軍に貸し出されるなど災難に見舞われた。土地を巡る争奪戦がサフォーク公暗殺後も長引き、ジョン・パストンとその一族も略奪の被害に遭っていたため、彼らと共に裁判で有利に立ち回る方法を模索しつつ協力していった。1454年7月にサザークからカイスター城へ移り住み余生を送り、そこで豪華な贅沢品を散りばめ写本収集に熱中した。訴訟争いは尚も継続される中、親族の後見権を巡る誘拐騒動や王室への借金返済を求める裁判で力を貸したパストンへの信頼を増したが、それにより他の使用人との仲が悪くなっていった。より深刻な問題にファストルフの遺産相続問題があり、1446年に妻が子供を産まないまま死去、連れ子のスティーブン・スクロープはファストルフと不仲だった。ファストルフにはウィリアムという庶子がいたが、聖職者になっていた後で亡くなっていたため、ファストルフの相続人に誰が選ばれるかが焦点になっていた。薔薇戦争には直接関わらなかったが、裁判で争った敵達が1459年のラドフォード橋の戦いでヨーク派が散り散りになった混乱に乗じ、ランカスター派の支持を背景に取り締まりを画策し、不穏な状況に覆われる中、1459年6月に喘息にかかり遺言状の作成を始めた。内容はしばしば変更され遺言執行人も一定しなかったが、紆余曲折の末に11月3日にパストンを執行人に指名してノーフォークとサフォークの全ての荘園を譲る、他の執行人に財産を譲ると決め、2日後の11月5日に亡くなった。遺体はノーフォークのセント・ベネット修道院へ埋葬された。
死後、遺産はパストンと他の執行人達が争いだして、オックスフォード伯ジョン・ド・ヴィアー、ノーフォーク公ジョン・モウブレーらが介入して複雑化、パストンの死後も争いが長引き、1469年にはカイスター城をノーフォーク公の軍勢に奪われる事態にまで陥った。1470年にウィンチェスター司教ウィリアム・ウェインフリートの仲介でノーフォークのファストルフの領地をパストンの同名の息子ジョン・パストンがいくつか相続することで決着がつき、カイスター城もパストンへ返還された。ファストルフの晩年の関心は文化事業に向けられ、カイスター城内に宗教施設としてカレッジ設立を構想していたが、ファストルフの生前に完成せず、パストン家も遺産相続争いに忙殺され建築に取り掛かれなかった。1464年に設立許可が下りたが事業は難航する中、ウェインフリートがオックスフォード大学にカレッジを設立してはどうかと計画変更を持ち掛けた。この提案が遺産争いの終結と共に実現したが、規模は縮小されウェインフリートが1458年に建てていたモードリン・カレッジの内部に設置されることとなった。晩年はカイスター城の拡張に意を注いだファストルフだったが、カイスター城は廃墟となり現在は塔だけが残っている。セント・ベネット修道院も同様でファストルフの墓も消滅した。建築物は荒廃したが、ファストルフが仕えたパストン家が家族・使用人・友人などに宛てた沢山の手紙・文書がパストン家書簡として纏められ1787年に出版、幾度が紛失したがほとんどを大英博物館が入手、残りも20世紀に学者が編集・出版して現在まで保管されている。書簡にはファストルフの行動および遺産に関する経緯なども書かれ、当時の社会状況・生活と共に詳細に書かれている。また、使用人ウィリアム・ウスターが書いたファストルフの伝記は失われたが、パストン家書簡と同じく文書を取り纏めた『旅程』という現存する本によりファストルフの経歴が要約して伝えられている。
気仙沼市警察（けせんぬましけいさつ）は、かつて存在した宮城県気仙沼市の自治体警察。
旧警察法の施行で、従来の宮城県警察部が解体され、1948年（昭和23年）3月7日に気仙沼市警察署が設置された。1954年（昭和29年）に、旧警察法が全面改正される形で新警察法が公布された。これにより国家地方警察と自治体警察が廃止され、新たに都道府県警察として宮城県警察本部が発足。気仙沼市警察も宮城県警察に統合され、姿を消した。
清(1616–1912)は征服により成立した王朝で、軍隊によって維持されていた。建国時の皇帝は個人的に軍隊を組織して率いた。その後も帝国の文化的、政治的な正統性の根拠は、外敵から国を守り、領土を拡張することに根拠をおいていた。従って、軍事組織、指導者、および財政は、帝国の初期の成功と、その最終的な崩壊の、いずれにとっても根本的な要因であった。初期の兵制は八旗を中心にしたものであった。八旗は社会的、経済的、および政治的な役割を兼ねた団体であった。「旗」の制度は1601年には非公式な形で発達し、1615年には女真族の指導者ヌルハチ(1559–1626)(遡及的に清国の建国者とみなされている)によって公的な制度とされた。ヌルハチの息子ホンタイジ(1592–1643)は、さらに「旗」の制度を発展させ、満州人による「旗」(満洲八旗)と同様にモンゴル人による八旗(蒙古八旗)を創設したほか、1644年から始まった明朝の完全征討戦より前に降伏していた漢人から成る八旗(漢軍八旗)も創設した。1644年以降、清に降伏した明軍は緑営に編入された。緑営の兵力は最終的には「旗」の三倍になった。満州族の皇太子が八旗を率いて明軍を破ったが、1683年以降は平和が続き、八旗も緑営も有効性を失っていき始めた。都市に駐屯して、兵士たちが訓練する機会もほとんどなかった。それでも清は優秀な装備と兵站を活用して、中央アジア方面に深く攻め入り、1759年にはモンゴル系のジュンガル部を破り、新疆の征服を果たした。帝国は乾隆帝(在位1735–1796)の十全武功を誇りとしたが、それとは裏腹に、18世紀末には清軍はかなり有効性の低い軍隊になっていた。装備の貧弱な白蓮教徒の乱(1795–1804)を鎮圧するのに、莫大な戦費を投じて十年を要し、しかもその一部は地方の漢人エリート(郷紳)によって率いられた義勇兵(郷勇)を認めたことより、ようやく鎮圧できたのであった。太平天国の乱(1850–1864)では、大規模な蜂起が華南で始まり、1853年には北京から数キロの所まで侵入された。清の朝廷は漢人の総督曽国藩をして、地方軍（湘軍）を創設させるしかなかった。この新しい種類の軍隊とその漢人指導者たちによって反乱は鎮圧されたが、そのことは軍事組織における満州人の優位が終わる兆しともなったのである。産業革命の起こった欧州で軍事技術が発展したことにより、清軍の武器・装備は急速に陳腐化していった。1860年の第二次アヘン戦争では、イギリス軍とフランス軍が北京を占領し、円明園を略奪した。衝撃を受けた朝廷は欧州の技術を購入することにより、軍と工業の近代化を進めようとした。この自強運動により造船所(主なものは江南機器製造総局や福州船政局)を設置し、欧州から近代的な大砲や軍艦を購入した。清国海軍は東アジアで最大の規模になった。しかし組織や兵站は不十分で、将校の訓練にも欠陥があり、腐敗が広く蔓延していた。北洋艦隊は1895年の日清戦争でほぼ壊滅した。清は新軍を創設したが、1900年の義和団の乱の際の八カ国連合軍による侵略を防ぐことはできなかった。その後、1911年に起こった新軍の反乱が帝国の滅亡につながった。
1644年に北京を占領し、もとは明国であった広大な地域を清が支配するようになった後、相対的に規模の小さい「旗」に、清に降った明軍の一部が更に付加された。これらの部隊の内のいくらかは当初は漢軍の旗に受け入れられたが、1645年以降は緑営と呼ばれる新しい部隊に統合されるようになった。緑営の名称は軍旗の色にちなんで名づけられた。清は征服した地域に漢人の軍を創設した。緑営は1645年に山西、陝西、甘粛、江南に、1650年に福建に、1651年に両広(広東および広西)に、1658年に貴州に、1659年に雲南に設置された。彼らは明の時代の階級制度を維持しており、旗と緑営の混成の将校団が指揮した。これらの緑営の兵力は最終的には旗の兵力の3倍に達した（緑営が約60万人に対して、旗が約20万人）。清が明を征服する過程では、満州人の「旗」が最も有効な戦力ではあったのだが、多くの戦闘が漢軍や緑営の部隊により行われた。特に満州騎兵が活動しづらい華南での戦線になるほどその傾向が強かった。1673年に勃発した三藩の乱では、「旗」の戦果は悪かった。満州人と漢人の将校団に率いられていたとはいえ、1681年に敵を破り、中国全土の統一の達成を助けたのは緑営であった。1683年に台湾の鄭氏政権を破った海軍力の主力を構成したのも緑営であった。旗と緑営は独立した軍隊で、中央の朝廷から給与を支給されていた。更に、地方の省レベルから村レベルまでの行政長官は、それぞれ独自の地方民兵を保持しており、警察活動や災害救援に用いていた。これらの民兵は地方財源から少額の年俸を支給されて、非常勤の奉仕義務を負う例が多かった。
八旗の軍は民族系統によって大きく満洲八旗と蒙古八旗に分けられていた。しかし、満洲八旗の民族構成は、満州族の主人の家庭に満州人以外の下僕が登録されるにつれて、とても満州族のみとは言い難くなっていったことは指摘しておかねばならない。明との戦争が進展し、満州族支配下の漢人の人口が増加するのに合わせて、ホンタイジは漢軍八旗を作り、この新しい人材供給源を取り込もうとした。しかしながら朝廷は、これら漢人の旗人を満洲や蒙古と同等とは決してみなさなかった。なぜなら、彼ら漢人は満州族の支配に服したのが相対的に遅かったことに加え、その民族系統も漢族という異民族だったからである。また、漢人の兵種は主に歩兵、砲兵、工兵であったが、このことも、ほぼ全員が弓騎兵である満州族の伝統からみれば異質で馴染みにくかった。更に、明の征服後は、漢人の旗人が担っていた軍事的役割はすぐに緑営に吸収されてしまい、皇帝と占領地の漢人との仲立ちをするという官僚的役割も民籍漢民族の科挙官僚の総督、巡撫といった役職への任用の増加や満洲人の漢語習得・漢文化吸収が進んだため重要度が低下し、乾隆帝時代には旗人の人口増加に伴う八旗の生活困窮と国庫の財政負担の増加が大きな問題となり、漢軍旗人を民間籍に移す「漢軍出旗」が行われた。八旗は社会的・軍事的な機能を併せ持つ団体であったため、その性質上、八旗の諸隊に属する人口は世襲制で硬直していた。皇帝の勅令による特別の裁可がある場合に限り、旗どうしの間での社会的移動が許された。それに対して、緑営は当初から職業軍隊となるよう構想されていた。明軍の残党を掃討した後、満洲八旗は兵力約20万人ほどであったが、このときに半分に分割された。半分は「禁旅八旗」として北京に駐屯し、首都の防衛とともに、清朝の主力打撃部隊としての役割を担った。残りの半分は「駐防八旗」として国内主要都市に分かれて駐屯した。満洲人による清の朝廷は、自らが少数民族であることを強く自覚しており、漢民族の中に埋没することを恐れた結果、満洲・蒙古と漢人の間の人種差別政策を強力に進めた。この政策は八旗の駐屯軍にも直接的に反映されており、市内で八旗が駐屯する地域は壁で囲まれる場合が多かった。青州のように市域が狭小で市内に駐屯地を確保できなかった場合には、八旗とその家族を収容するために新たに要塞都市を建設した。帝都北京では摂政ドルゴンが漢人全員を市外南郊の「外城」と呼ばれる地域に強制移住させた。北部の城壁で囲まれた市域は「内城」と呼ばれ、そこは市内に残った満洲八旗で分配し、それぞれの旗が紫禁城を取り囲む内城の各区画の警備の責任を負った 。