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IBS計画の重要な目標が、端末の規格統一であったが、これによって採用されたのがJTT (Joint Tactical Terminal)である。また、JTTの一環であるCIBS-M (Common Integrated Broadcast Service Modules)を組み込むことで、既存の端末であるTRE (Tactical Receive Equipment)、CTT (Commanders' Tactical Terminal)、MATT (Multimission Advanced Tactical Terminal)もJTTに移行することになる。JTTには、基本的にJTTとJTT/H (JTT/Hybrid)の2種がある。これらは、それぞれ複数の構成がありうる。JTTには、送受信両用のJTT-T/Rと受信専用のJTT-Rがある。JTT-T/Rの標準的な構成では、受信用に7つ、送受信用に1つのチャンネルが使用できるが、CIBS-Mモジュールをさらに追加して組み込むことで、それぞれ12個と4個に拡張できる。JTT-Rの標準的な構成では、受信用に8つのチャンネルが使用できるが、JTT-T/R同様にCIBS-Mモジュールを追加することで12個に拡張できる。JTT/Hは全二重通信方式の端末で、送受信用のJTT/H3と受信専用のJTT/H-R3がある。JTT/H3はTRIXSの中継端末、全二重式の通信端末、あるいは空中での中継に用いることができる。また、TIBSのネットワークにおいてマスター、マネージャ、データ・プロバイダ、あるいはクエリの送信端末として動作することができる。あるいは、TRIXS, TIBS, GPL-SID (General Purpose Link - Army Secondary Dissemination), TDDS, ないしTADIXS-Bのネットワークにおいて、同時に2つのチャンネルで受信することができる。JTT/H-R3は、JTT/H3の受信専用版である。また、TRIXSにおいて使用されている既存のCTT/H-R (CTT/Hybrid Receive-Only)は、CIBS-Mモジュールの追加でJTT/H-Rに変更される。
容積（ようせき、capacity）・容量（ようりょう）は、ある容器を考えた時、その中に入り得る量のことを指す一般語である。しかし物理量としては容積は体積と同一であり、容積の単位は体積と同じものを使用する。日本の計量単位を定めている計量法体系においては、「容積」の語が用いられることはなく、すべて「体積」である。また、食品表示基準も食品の内容量の表示規制上、「容積」の語を用いず「体積」の語を用いている。
数学的には、3次元空間内の部分集合（つまり図形）の定義関数を積分して体積を定義する。直感的にはまず直方体の体積を定義し、一般の立体に対しては小さな直方体の集まりでその立体を近似した極限を以って体積を定義する。体積のより広い概念として測度がある。0次元の概念である点、1次元の概念である線、あるいは 2 次元の概念である面の体積は上記の積分による定義では0である。
現実の物体では、形を求めてそれを積分するという手法は使われない。液体の体積は、メスシリンダー等の目盛りの付いた容器に入れて測定できる。固体の体積は、液体に沈めたときの液体の体積の増加として測定できる。より精密には、容器にギリギリまで液体（通常は純水）を満たし、物体を沈めたときに溢れた液体の体積を測定する。これは古代ギリシャのアルキメデスが考案した方法だが、現在でも高精度の測定には最もよく使われる手段である。なお、溢れた液体の体積は、質量（直接測定するのは重量だが）を密度で割って得る。このような、質量を密度で割る方法は、対象物の密度が分かっているときには体積を求める有用な方法であり、天文学でも積極的に利用される。
府立四中、一高を経て、1936年 東京帝国大学法学部を卒業し、同年 商工省入省、商務局属。入省同期に、小室恒夫（通商局長）、大堀弘、皆川良三、東澄夫（共に札幌通産局長）、秋山武夫（軽工業局長）など。戦後、経済安定本部部員、通商局通商政策課長などを経て、石炭局長（1957年6月15日 - 1958年8月1日）にて退官。同年 ジェトロ理事、木下産商経営企画部長、常務、専務を経て、1965年 三井物産取締役、1969年 常務、1973年 副社長。1977年に三井物産顧問。1978年7月から1983年9月にかけてジェトロ理事長。それまで関西財界の大物ポストであったジェトロ理事長ポストに、“関東”の通産官僚出身者が座ったことで話題となった。村田が理事長ポストに座った理由として、ジェトロ理事経験者であることや、さらに、日本商品の「安かろう・悪かろう」の悪評をなくして、ジェトロが輸出を増やそうと盛んに宣伝・PRをしてきたが、それが1ドル200円（=当時、編者注）を切って輸入促進を図らなければならなくなったため、また、円高直撃を受ける中小輸出企業・商社対策に輸出を促進することも必要となったことも挙げている。戦後一貫して日本経済は設備投資を図り、ミシン・カメラ、繊維・鉄鋼から機械・輸送機器を輸出し、さらに石油ショックを技術革新による省エネルギーで克服したが、ますます世界各国と貿易上「不均衡構造の世界」を生んできた。そして1978年頃から目立って経常的出超が問題となって特に米国・ECとの貿易摩擦が初期段階にあった。そのため、米国やECの議会による保護貿易的な動きに対して、一企業では到底対処できず、政府も立場上正面切っては言えない問題を、ジェトロが側面から宣伝・PRなど調整・緩和する役割が期待されることとなった。1970年代以降、大企業主導型輸出になるに連れて、商社などとその事業内容が被ることも多くなったジェトロの不要論も出ていたが、それから脱却し、こうした時代の転換期のさなかに同じく通産官僚であった生駒勇（元大阪通産局長、1939年商工省入省）が副理事長に、村田が理事長に座ることとなった。理事長就任後の1978年10月2日、同年3月の輸入促進ミッション（池田芳蔵団長）に対応する形で、米国対日輸出開発使節団（ジュアニータ・M・クレップス米商務長官団長）をジェトロがはじめて受け入れ、クレプス相手に「日本市場開放の鍵」の贈呈式を催し、さらに同年10月12日 ~ 12月9日の間、米国製品の見本市船である「ボーティック・アメリカ」（ホッジス米商務次官団長）を迎え入れた。1978年10月、対日輸出促進に協力するため、米国や西欧のジェトロセンターを中心にタスクフォースを設置、また、「エクスポート・ツウ・ジャパン・デスク」も設けた。1981年11月、対日輸出促進のための「市場国際化推進事業」発足、1982年2月1日には、市場開放問題に対処するための市場開放問題苦情処理体制の一環として苦情処理対策委員会を設置し、内外のジェトロセンターに苦情受付窓口を設置した。
走塁妨害（そうるいぼうがい）とは、野球で、走者が野手に走塁を妨害されたことによって適用されるルールである。英語ではObstructionといい、日本でも審判員が「オブストラクション」と宣告することがある。
野手は、「ボールを持って走者をアウトにしようとする」ときや「打球や送球を処理する」ときを除いて、走者のために走路を譲らなければならない。走路を譲らなかったために走塁を妨げると、走塁妨害となる。ここで「打球や送球を処理する」とは、打球や送球が野手に向かってきていて、これを捕球しようとするための動作、もしくはボールをつかんで送球し終わるまでの動作をいう。したがって、例えば、内野ゴロに野手が飛びついたが結局捕ることができず、そのまま横たわっている状態で走者の走塁を遅れさせた場合には走塁妨害となる。野手が打球を処理しているときは野手の守備が優先であり、走者が野手を避けなければならない。このような場合に野手と走者が接触したときは、故意と偶然とに関わらず、原則として走者の守備妨害となる。野手が投げた送球が故意ではなく誤って走者に当たった場合はボールインプレイであり、走塁妨害・守備妨害のいずれにもあたらない。
この場合をa項という。走者が一塁にいるときに打者が三塁ゴロを打ち、一塁走者が二塁に進塁しようとしたときに二塁手と接触して転倒した場合や、ランダウンプレイ（挟殺プレイ）のときにボールを持っていない野手が走者の進路をふさいでしまった場合、外野からの返球を待っていてまだボールを持っていない捕手が本塁の前に出てきて三塁からの走者の走塁を妨げた場合などがこれにあたる。走塁を妨害された走者に対してプレイが行われていたときには、審判員は直ちに両手を高く広げて（ファウルボールと同じジェスチャー）「走塁妨害（またはオブストラクション）」と宣告し、ボールデッドにする。塁上にいる走者は、妨害がなければ進むことができたであろうと審判員が判断した塁まで進む。このとき、走塁を妨害された走者には少なくとも1個の進塁が認められ、この走者が進塁するために塁を明け渡さなければならなくなった前の走者は、先の塁に押し出される。例えば、三塁・本塁間で三塁走者が挟まれたとき、野手が本塁から三塁に帰ろうとしている三塁走者に接触した場合、審判員が妨害であると判断すれば「走塁妨害」を宣告し、三塁走者に本塁を与える。これは、走塁を妨害された走者には少なくとも1個の進塁が認められるためで、妨害を受けたときの走者の進行方向は関係しない。
この場合をb項という。走塁を妨害された走者に対してプレイが行われていないときは、審判員は妨害をした野手を指差して「走塁妨害（またはオブストラクション）」を宣告するが、プレイは成り行きのまま継続する。このとき、審判員はこの走塁妨害がなければ走者はどの塁まで到達できるかを判断する。全てのプレイが終わったところで審判員は「タイム」を宣告し、必要に応じて、妨害によって受けた走者の不利を取り除くように処置をする。例えば、走者が一塁で、打者がレフト線を破る二塁打を打ったときに一塁走者が走路に立っていた二塁手と接触して転倒した。審判員は二塁手を指差して「走塁妨害」を宣告し、プレイの成り行きを見守る。妨害された一塁走者は、左翼手からの返球により本塁でアウトになった。この場合、審判員はこの二塁打で、妨害がなければ一塁走者はどこまで進塁できたかを判断する。本塁まで到達できていたと見れば、アウトは無効になり、得点が認められる。しかし、三塁までしか進塁できなかったと見れば、走塁妨害によって認められる塁は三塁までとなり、本塁でのアウトは有効である。
走塁妨害の適用は、塁上でのクロスプレイにおいては審判員に高度な判定技術が要求される。とりわけ本塁上のクロスプレイは得点に直結するため、激しいプレイが起こりやすい。捕手が走者へ触球するまでの行為が、正当な守備行為か走塁妨害に該当するかを見極める判定技術は極めて高度である。日本のアマチュア野球ではアマチュア野球内規を設けており、2008年、「オブストラクションの厳格適用」という項目を定めた。この中では、捕手または野手が、あらかじめ塁線上およびその延長線上の塁上に位置して（足または脚を置いて）送球を待つことを禁止し、違反した場合は厳格に走塁妨害を適用することとしている。さらに日本高等学校野球連盟では高校野球特別規則を定め、その中で走塁妨害に独自の解釈を採用して球の不保持時の捕手の立ち位置を規定している。これらは、厳格に適用することで主として選手の怪我の防止を図っている。
ソノフォレシス(Phonophoresis)、超音波導入は、生体組織に物質を送達するめに超音波を用いる技術。イオン導入と異なり、イオン化できない物質も導入できる。
1954年にFellingerとSchmidが、超音波を用いてステロイド外用薬のコルチゾールの皮膚浸透を増加させることが証明された。1950年代より、周波数0.7MHz（メガヘルツ）以上の高周波ソノフォレシス (HFS) が研究され、40年間にわたり使用され、典型的な皮膚浸透強化は10倍までとされている。動物・人間での研究を含めて、痛みや傷の瘢痕の治療に外用で使える130種類もの物質が実験された。1990年代から、20Hzから100kHzの低周波ソノフォレシスが研究されるようになり、90の物質で実験されてきた。低周波ソノフォレシスでは送達可能な分子の大きさの制限がさらになくなり、タンパク質、ワクチン、ナノ粒子が送達可能だと判明している。
皮膚透過性が高まる原理は完全には理解されていないが、ソノフォレシスの作用機序についての理解は深まり、周波数が高まるほどキャビテーション効果が低くなることが判明していった。言い換えると理論上は、 3 MHzでは1ミクロンの半径の気泡を作るが、20kHzでは150ミクロンとなる。キャビテーションの気泡が増殖し、マイクロジェットが形成され、皮膚に当たってこれらの泡が崩壊する。半径が小さいほど、皮膚に浸透して皮膚の中で起こる。一般に皮膚は分子量500未満で水に溶けにくい物質を通しやすい。高周波ソノフォレシスでは安全性のための長い歴史があり、1000までの分子量の物質が送達できる。薬剤を経口から摂取するのに比べると、代謝経路をパスでき、物質が消化によって変性しにくく、とくに分子量が多いものの場合で、また消化に関わる副作用が減少する。注射針などと比較すると、非侵襲的で、痛みが減少して施術しやすくなり、針による伝染のリスク低下も挙げられる。
アナウンサー採用試験へ向かっていたソ・ヘリムはハ・ドヤと知り合う。不良少年だったハ・ドヤは父親が地元の政治家に馬鹿にされている様子を見て、検事を目指そうと決意する。ソ・ヘリムの夫がアフガニスタンで殺害され、その時の韓国政府の対応に怒り心頭に発して、当時担当していた番組内で政府を批判したという理由で放送局を解雇されてしまう。その後、地元で蚊が大量発生した。環境を守る為にソ・ヘリムは地元住民と共に開発に反対する運動を始める。与党民友党の議員カン・テサンによって国会の選挙に出馬する様強く勧められ、散々考えた末に出馬する決意をする。国会議員にはなったが全てが決められた通りに進められる事に窮屈さを感じたソ・ヘリムは議員を辞職する意志を固め、その次にはナム道の知事選挙に出馬する。当選後に道庁職員の心を掴んで財政立て直しに成功するが、選挙中の行動が問題視され、ソ・ヘリムは知事辞職に追い遣られる。ハ・ドヤ検事はチョ・ベホ代表の政治資金の出所を調査し始めるが、手がかりが掴めず苛立ちを強めていた。そうした中、ハ・ドヤの父親でコムタン店を経営しているハ・ボンドが何者かによって殺害される。ソ・ヘリムが大統領に就任した直後に韓米首脳会談がワシントンで行われたが、中国の領海内で韓国の潜水艦が事故を起こし、両国間で外交問題となった。急遽北京を訪問したソ・ヘリム大統領は解決の為に中国の国家主席に頭を下げ、この事が韓国内では中国に屈服したと受け止められ、大統領はカン・テサンによって弾劾を請求されてしまう。
スカパー系チャンネルのDATVにて、2011年8月に第1話、第2話が先行放送された後、民放局フジテレビの関東ローカル枠（韓流α）にて同年9月5日から放送された。DATVでは日本版DVDと同じく、韓国国内版の24話にいくつかのシーンを追加し、編集した30話のバージョンが放送された。
ウォーバッシュ鉄道（Wabash Railroad、略称WAB）はアメリカ合衆国中西部で旅客輸送と貨物輸送を行っていた一級鉄道の1つ。路線がカバーしていた地域はオハイオ州、インディアナ州、イリノイ州、アイオワ州、ミシガン州、ミズーリ州、カナダのオンタリオ州に及び、シカゴ、カンザスシティ、デトロイト、バッファロー、トレドなどの都市に乗り入れていた。旗（バナー）をデザインに取り込んだ社紋は有名。夜行列車のほかシカゴとセントルイス、デトロイトを結ぶ昼行旅客列車を運行していた。同社の貨物輸送上の優位点としては、シカゴやセントルイスを経由せずにカンザスシティとデトロイトを結ぶことができた事が挙げられる。
トレド・アンド・イリノイ鉄道とレイクエリー・ウォーバッシュ・アンド・セントルイス鉄道がウォーバッシュ鉄道の原型である。前者は1853年4月20日にオハイオ州トレドからインディアナ州へ向かう鉄道路線としてオハイオ州で設立され、後者はインディアナ州内でウォーバッシュ川を越えてセントルイスに向かう鉄道路線として同年の8月19日に設立された。両社は1856年8月に統合され、トレド・ウォーバッシュ・アンド・ウエスタン鉄道となった。この会社はすぐに倒産してしまい、競売にかけられた。1958年10月7日に結成されたトレド・アンド・ウォーバッシュ鉄道がオハイオ州内の路線を取得し、9月27日に設立されたウォーバッシュ・アンド・ウエスタン鉄道がインディアナ州内の路線を取得した。10月15日に両社は合併し、トレド・アンド・ウォーバッシュ鉄道となった。この会社は買収や再編を経て1889年8月1日ウォーバッシュ鉄道となった。1904年、ホイーリング・アンド・レイクエリー鉄道の買収により会社はピッツバーグへの路線を取得し、ペンシルバニア鉄道とニューヨーク・セントラル鉄道が独占していたペンシルベニア州への足がかりを得たが、この拡張政策は失敗で、会社は倒産の末、1915年に競売にかけられてしまった。再編されたウォーバッシュ鉄道は1927年にペンシルバニア鉄道の傘下にはいる。ペンシルバニア鉄道の行動は反トラスト法違反ではないかと疑われたが、株式を通じての支配は同法に違反していないとの司法判断が1933年に下されている。大恐慌の影響で会社は再び経営悪化への道をたどり、1931年に債権者の手に落ち、1941年にはペンシルバニア鉄道に完全に買収されることになった（会社自体は子会社として存続）。1960年の秋、ペンシルバニア鉄道は、ウォーバッシュ鉄道の路線をノーフォーク・ウエスタン鉄道にリースに合意した。これが実行されたのは1964年、ノーフォーク・ウエスタン鉄道がニッケル・プレートロードと合併した時の事である。1970年、ペンシルバニア鉄道の持ち株会社であるペンシルバニア・カンパニーはウォーバッシュ鉄道の株式をノーフォーク・ウエスタン鉄道の株式と交換し、ウォーバッシュ鉄道はノーフォーク・ウエスタン鉄道の子会社となった。ノーフォーク・ウエスタン鉄道は1982年にノーフォーク・サザン鉄道となったが、ウォーバッシュ鉄道はその子会社として存続し、最終的に1991年ノーフォーク・サザン鉄道に吸収されることとなった。
剛 強（ごう きょう、簡体字：刚强、ピン音：Gāng Qiáng、1976年4月7日 - ）は、中国中央電視台に所属する中国のアナウンサー、ニュースキャスター。
山西省太原市出身。1996年に太原鉄路第一中学（後の太原市実験中学校）、次いで2000年に北京放送学院（後の中国伝媒大学）を卒業した。2000年、剛強は最初、中国中央電視台の中国語国際放送 (CCTV-4) で司会者を務め、CCTV-4の『新聞60分（新闻60分）』、『今日関注（今日关注）』、CCTV―1の『晩間新聞（晚间新闻）』などの番組を担当し、さらに中央電視台によるチベット支援の一環で、幹部として西蔵広播電視台に派遣され、司会者や記者を担当した。2008年の北京オリンピックの際、剛強は『新聞60分』のキャスターだったが、報道界を代表する形で聖火ランナーを務めた。2017年1月21日、剛強は初めて『新聞聯播（新闻联播）』のメインキャスターとなった。それ以前に剛強は、長期にわたり『新聞聯播』でニュース映像にナレーションをつける仕事をしており、また、中国の指導者の外国訪問に際して記者として随行したこともあった。2017年には記録映画『将改革进行到底』（「改革を徹底的に進めよう」の意）のナレーションを担当し、2018年には改革開放40周年を記念した政論の特別番組『必由之路』（「必ず通る道」の意）のナレーションを担当した。剛強の妻は、北京電視台所属の女性アナウンサー徐春妮で、ふたりの間には2019年に生まれた子どもが一人いる。
CBSの「目」をモチーフにしたロゴが最初にデザインされたのは1951年10月17日、20日に初めてテレビ上で使われた。グラフィックデザイナー、ウィリアム・ゴードンがデザインを出掛け、ペンシルベニア・ダッチのHex Signとシェーカー教のドローイングをモチーフとした。それから数年後、ゴードンは新しいロゴを提案したが、社長フランク・スタントンに「目」のデザインは残すよう要求された。結局、ロゴはデザイン変更されることなく現在となってはCBSのロゴはアメリカで誰もが知る有名なロゴとなり、イギリスのAssociated Televisionなどは「目」のモチーフを真似るなど、しばしば世界のテレビ局で模倣が行われている。ロゴは「Eyemark」とも呼ばれ、90年代後半Viacomとの合併まではCBSの国内外の放送名だった。
CBSは自社が国外に支社を持たないが、CBSニュースが記者を派遣して国外ニュース報道を行う。CBSニュースが制作する番組は提携関係にあるイギリスのSky News（Sky NewsはFOXニュースをオーナーに持つニューズ・コーポレーションの子会社）やオーストラリアのNetwork Tenでも放送。2005年までは欧州・アラビア圏を中心に展開するチャンネルOrbit Newsでも放送していた。
ミンドロ島のハルコン山（2505m）では中腹よりやや標高の高い1500mぐらいの樹林地帯に生息する。採集データによると年2化性と思われる。
System/360は市場で大いに成功し、顧客は小さめのシステムを購入しても、後で自社の成長に合わせて上位機種に移行でき、その際にソフトウェアの書き換えが不要という利点が生じた。プログラムや周辺機器の互換性が生まれ、コンピュータ・ファミリを形成した。また商用では初めてオペレーティングシステムや仮想機械が登場した。その設計は、後のコンピュータ設計に影響を与え続け、史上最も成功したコンピュータの1つとされている。System/360シリーズの大成功により、コンピュータでは後発であったIBMは、競合他社を圧倒することになる。System/360シリーズのアーキテクチャやアプリケーション・プログラムの互換性は、後続のSystem/370だけでなく、2009年現在の最新のSystem zまで引き継がれている。1964年に発表されたSystem/360で、最も低性能な機種は0.018から0.034MIPSで、最上位機種はその約50倍の性能である。主記憶装置の容量は8kBから8MBまであったが、後者の構成は滅多に見られなかった。また補助記憶装置は、主記憶装置に比してやや低速な磁気コアメモリ装置 Large Core Storage (LCS) を最大8MBまで接続可能である。大型機種では主記憶装置は最低でも256kB以上で、512kB、768kB、1024kB といった容量が一般的だった。コンピュータ・アーキテクチャと実装を明確に区別した最初のコンピュータシリーズである。System/360の設計責任者はジーン・アムダールであり、後に独立してアムダール社を設立した。プロジェクトマネージャはフレデリック・ブルックスで、責任者は会長のトーマス・J・ワトソン・ジュニアである。ワトソンのもう1人の副官であるジョン・R・オペルもSystem/360の立ち上げに深く関わった。System/360開発プロジェクトには多額の費用がかかっており、フォーチュン誌による "$5 billion gamble" という表現の示すとおり、IBMはSystem/360に社運をかけたと言っても過言ではない（2002年の価値に換算すると280億ドルつまり約3兆円）。そして、IBMは賭けに勝ったのである。同時期のあのアポロ計画の予算が250億ドルである。それまでのコンピュータは、主に事務処理や入出力処理用の小型機（IBM 1401など。衛星プロセッサとも）と主に科学計算用の大型機（IBM 7090など）で、それぞれ別々の命令セットアーキテクチャで作られる（専用機）のが普通で、OSのようなシステムプログラムはモデル別に開発され、大型のモデルに変更するなどするとアプリケーションプログラムは再利用できなかった。System/360は、最下位モデルから最上位モデルまで命令セットアーキテクチャを統一し、基本的にはシリーズ内のどれかで動くプログラムは、全てのモデルで動く（汎用機）。また、様々なソフトウェアを入れ替える事により、多種多様の業務に対応できるとも言える。「360度（円の角度）、様々な業務に対応できる」という事で、360と付けられた。構成によっていくつかのサブモデル（360/40など）がある。また、360の後継としてSystem/370シリーズがある。汎用コンピュータとしては、このコンピュータが初ともされる。System/360は、IBM をメインフレームの巨人メーカーへと育て上げた。当時のメインフレーム市場における IBM の強さを「白雪姫と7人の小人」とたとえているものもある。1967年頃には、大型コンピュータにおける米国メーカーの出荷高の7割以上を IBM が占め、他社を圧倒してメインフレーム市場をほぼ独占する。他の7社は、UNIVAC、Honeywell、GE、CDC、RCA、NCR、バロースで、数%ずつのシェアを分け合った。
それまでとは異なり、IBMは小型から大型までのさまざまなモデルを含むコンピュータシリーズ全体を開発し、全てにおいて同じ命令セットが動作するようにした（一部市場向けには例外あり）。これによって顧客は小さなシステムで運用をはじめて、必要に応じて（ソフトウェアを変更することなく）上位モデルにアップグレードすることが可能となった。さらに多くのモデルでは顧客の以前の機種（例えばIBM 1401やIBM 1620）をマイクロコードでエミュレーションするオプションを提供していた。これにより従来のプログラムもそのまま新しいマシンで動作させることができた。この柔軟性により、導入にあたっての障害が小さくなった。他のベンダー（ゼネラル・エレクトリック以外）では機種間の互換性がないため、顧客の要望に応えるために個々の機種が高性能に設計されていて、結果として高価すぎて導入しにくいことが多かった。System/360はこの市場の成り立ちを全く変えてしまい、企業は低価格で安心して下位機種からリースすることができた（当時、IBMはコンピュータを販売するのではなくリースしていた。これは戦前の会計用パンチカードシステムのころからの伝統であり、不況に強いビジネスモデルと言われている）。
IBMは6モデルのコンピュータと40機種の共通周辺機器を発表した。最終的にはNASA向けの特殊な機種も含めて14モデルがリリースされた。最も安価なモデルは 360/20 で、4Kの磁気コアメモリを装備し、レジスタも他のモデルが32ビット16本なのに対して、16ビット8本であり、命令セットは他の機種のサブセットになっていた（小企業向けであり、それ以上のものではない）。1964年の最初の発表では、モデル30, 40, 50, 60, 62, 70 という6モデルが含まれている。モデル30, 40, 50 は中小型システムで、従来のIBM 1400シリーズの市場をカバーする。これらは1965年中頃に出荷が開始された。モデル60以上のモデルは7000シリーズの市場をカバーすることを想定していたが出荷されることなく、モデル65 と 75 が新たに発表され、モデル65 は1965年11月に出荷開始され、モデル75 は1966年1月に出荷開始された。下位モデルとして、モデル20（1966年、上述）、22（1971年）、25（1968年）が追加された。モデル22はモデル30に若干制限を加えたバージョンで、主記憶容量の上限が小さくなっていて、I/Oチャネルの容量も小さくなっている。したがってディスクやテープ装置の性能や容量がモデル30より小さくなっている。モデル44（1966年）は中型の科学技術計算向けであり、浮動小数点演算機構が付加されているものの一部命令が削除されている。上位モデルとして、モデル67（1966年、後述、64または66と予測されていた機種）、85（1969年）、91（1967年）、95（1968年）、195（1971年）が追加された。モデル85はSystem/360と後継のSystem/370のギャップを埋めるために出された機種で、後の370/165の基盤となった。System/370にもモデル195があるが、そちらは動的アドレス変換機構を含まない。実装面ではそれぞれのモデル毎に異なり、データパス幅が異なり、マイクロコードを使っているものも使っていないものもあるが、いずれも互換性を保っている。すなわち、特に文書化された点を除いて、各モデルはソフトウェア的に互換で、新機能はアーキテクチャを崩さないようにして追加されている。例えばモデル91は科学技術計算向けに設計されており、ビジネス向けの十進演算命令は省かれていた。モデル91はTomasuloのアルゴリズムによりアウト・オブ・オーダー実行を行うが、そのための「不正確な割込み」（imprecise interrupt）という問題は不評で、以後の同様のマシンでは「確定ユニット」が取り入れられた。モデル65にはCPU間信号を追加したデュアルプロセッサ版 (M65MP) があり、モデル85ではキャッシュメモリを導入している。モデル44, 75, 91, 95, 195ではロジックをハードウェアで実装しているが、それら以外の下位モデルではマイクロコードを採用している。モデル67は1965年8月に発表されたモデルで、IBMとしては初の動的アドレス変換機構（DAT、現在ではMMUと呼ばれるもの）でタイムシェアリングシステムをサポートした。モデル40をベースとしてDAT実験機が構築されている。モデル67をリリースする前にIBMはモデル64と66を発表していた。それらはモデル60と62にDATを追加したものだが、60および62の代替としてモデル65をリリースすることが決まり、モデル64と66もモデル67で代替されることになった。System/370では1972年にDATハードウェアが再登場したが、370でも当初はDATがなかった。モデル65と同様、モデル67にもデュアルCPU版が存在する。System/360の全モデルは1977年末には販売停止となった。
IBMの既存の顧客は第二世代のマシン上で動作するソフトウェアの大きな資産を抱えていた。多くのモデルで顧客の従来のマシン（例えば、モデル30では IBM 1400シリーズ、モデル65では IBM 7094）のエミュレーションをオプションとして提供している。特殊なハードウェアを使ったり、特殊なマイクロコードやソフトウェアを使って、ターゲットシステムの命令をエミュレートし、古いプログラムを新しいマシン上で実行可能としていた。ただし、初期化時にモードを切り換えるので、エミュレーションと通常運用を同時に行うことはできない。モデル85と後のSystem/370にもエミュレーション・オプションが残されているが、そちらはOSの上で通常のプログラムと同じようにエミュレーションを行える。
System/360は1971年にSystem/370シリーズに置き換えられ、360/20の後継としては IBM System/3 が用意された。当初の計画では劇的に進化したFSテクノロジーで置き換えるはずだったが、コストと時間がかかり過ぎ、1970年代中盤に計画が中止された。その後の互換システムとしては、IBM自身の3090、System/390、zSeries、System zがある。機械語レベルまたはアーキテクチャレベルで同一または互換といえるコンピュータとしては、アムダールの470ファミリ、日立製作所のメインフレーム、UNIVAC 9200/9300/9400シリーズ、イングリッシュ・エレクトリックの System 4、RCA Spectra 70 シリーズ（UNIVACに売却され UNIVAC 90/60 となった）などがある。また、ソビエト連邦もSystem/360互換機を製造していた（ES EVM）。1975年に登場した IBM 5100 ポータブルコンピュータは、System/360のAPL.SVプログラミング言語をハードウェアエミュレータ経由で実行できるオプションを提供していた。これは、5100向けのAPL処理系開発が遅延したためにとったアプローチである。放射線耐性を強化するなどの改造を加えた System/360 は System/4 Pi アビオニクスコンピュータと呼ばれ、いくつかのジェット戦闘機やジェット爆撃機に使われた。完全32ビットのAP-101版の 4 Pi は二重化されたフォールトトレラントなスペースシャトルのコンピュータシステムに使われた。アメリカ連邦航空局 (FAA) はSystem/360を改造した特殊なクラスターを IBM 9020 と呼び、1970年から1990年代まで航空管制に使用していた。（9020用ソフトウェアはその後の新ハードウェア上でもエミュレーション機能上で使われている。）
周辺機器は「チャネル」経由でシステムと接続する。チャネルは、周辺機器と主記憶間のデータ転送に最適化された命令セットを持つ専用プロセッサである。現代風に言えば、Direct Memory Access (DMA) に近い。チャネルには、バイトマルチプレクサチャネルとセレクタチャネルがある。前者は低速デバイス向けで、パンチカードリーダ/パンチ、ラインプリンター、通信コントローラなどを接続する。後者は高速デバイス向けで、ディスクドライブ、磁気テープドライブ、磁気ドラムなどを接続する。モデル20以外のSystem/360は、バイトマルチプレクサチャネルを1つとセレクタチャネルを1つ以上備えている。小型のシステム（モデル50まで）ではチャネルが本体に内蔵されているが、大型のシステム（モデル65など）では本体とは別筐体になっている（IBM 2860/2870など）。バイトマルチプレクサチャネルは同時に複数の周辺機器の入出力を扱え、それぞれの周辺機器は最高速度で動作できる。このため「マルチプレクサ」と名付けられており、複数の周辺機器の入出力を多重化して主記憶との単一のデータ経路にまとめている。各周辺機器は、1バイトモード、2バイトモード、4バイトモード、バーストモードのいずれかで動作するよう設定される。相対的に高速な周辺機器ほど大きなデータブロックを使用する。例えば2501パンチカードリーダは毎分600枚のパンチカードを読み込み、1バイトモードで動作する。一方、1403-N1プリンターはバーストモードで動作する。また、バイトマルチプレクサチャネルにはサブセレクタ部があり、磁気テープドライブを接続できる。バイトマルチプレクサのチャネルアドレスは一般に "0" で、サブセレクタのアドレスは "C0" から "FF" である。したがって磁気テープドライブは一般に 0C0 から 0C7 のアドレスに配置される。他の一般的なアドレスとしては、2501カードリーダは00A、2540リーダ/パンチは00C/00D、1403-N1プリンターは00E/00F、3211プリンターは010から013、2701/2703通信ユニットは020から0BFである。これらのアドレスはz/VMでもそのまま継承されている。モデル30/40/50には1052-7コンソールが付属しており、アドレスは一般に01Fとされた。ただし、コンソールはバイトマルチプレクサチャネルに接続されるわけではなく、直接本体と接続される。セレクタチャネルは高速周辺機器を扱う。ストレージデバイスを制御ユニットに接続し、制御ユニットをチャネルに接続する。制御ユニットを介することで多数のデバイスをチャネルに接続できる。上位モデルでは複数のセレクタチャネルを備え、それらが同時並行的に動作するので、全体として性能が向上する。制御ユニットとチャネルは灰色のバスタグ (bus and tag) ケーブル対で接続する。バスケーブルはアドレスおよびデータ情報を運び、タグケーブルはバスケーブル上のデータが何なのかを示す。一般に制御ユニットはデイジーチェーン接続される。各制御ユニットには対応するアドレスの範囲が割り当てられている。例えば制御ユニットXがアドレス40から4F、制御ユニットYがC0からDF、制御ユニットが80から9Fといった具合である。アドレス範囲は8以上の2のべき乗でなければならず、各制御ユニットには複数のデバイスを接続できる。例えば、制御ユニットYに6台のディスクを接続し、それらにアドレスC0からC5を対応させる。制御ユニット同士をどういう順番で接続するかも重要である。各制御ユニットには優先度として High または Low が設定される。制御ユニットが X、Y、Z の順序でデイジーチェーン接続されている場合、デバイス選択をメインフレームからチャネルに送信すると、X→Y→Z→Y→X とその信号が送られていく。優先度がHighに設定された制御ユニットは信号が外に向かう際にチェックを行い、優先度がLowに設定された制御ユニットは信号が折り返して戻ってくる際にチェックを行う。また、1つの制御ユニットを複数のチャネルから接続することができ、それらチャネルは別々のメインフレームでもよい。一般にチャネルのケーブルは最大約60メートルまでとされている。このとき制御ユニット1台を接続するとケーブル長約3メートルに換算する。
発明されたばかりの集積回路は信頼性や可用性に不安があったため、IBMはハイブリッド集積回路を使用した。個々のトランジスタやダイオードと基板にプリントされた抵抗などでフリップフロップを構成して、プラスチックか金属でカバーを施した。これをいくつかプリント基板に実装してSLTモジュール（Solid Logic Technology）と呼んだ。SLTモジュールの一方の端にはソケットがあり、バックプレーンにあるピンを挿入する形で実装する（一般的な実装とはソケットとピンが逆である）。
System/360の小型機種向けには BOS/360（ベーシック）、COS/360（カード）、TOS/360（テープ）、DOS/360（ディスク）があり、DOS/360は後に DOS/VS, DOS/VSE, VSE/AF, VSE/SP, VSE/ESA へと発展し、最終的に z/VSE に進化した。それより上位のモデルではOS/360を使用した。当初 PCP (Primary Control Program) や MFT (Multiprogramming with a Fixed number of Tasks) があり、それらが OS/VS1 に発展した。また、MVT (Multiprogramming with a Variable number of Tasks) は MVS へと発展した。MVTは開発に時間がかかりすぎたため、機能の限定された MFT が主に使用された。PCPは中型機で使われたが、最終的にはMFTとMVTだけが残った。モデル67を1965年8月に発表したとき、IBMは多くの先進的機能を備えたTSS/360（Multicsへの対抗OS）も本体と同時にリリースすると発表した。しかし正常に動作させることができず、リリース延期が繰り返され、最終的に1971年にキャンセルされた。代わりとしてCP-67、MTS、TSO（タイムシェアリングシステム）などが使われた。CP-67は仮想機械システムであり、CP/CMS(en:CP/CMS)とも呼ばれる。CP-67はIBMの主流ではない部門がMITの研究者らと共同で開発した。CP/CMSは広く受け入れられ、VM/370 へと発展し、こんにちの z/VM へとつながっている。モデル20には単純化したOSである、CPS (Card Processing System)、TPS (Tape Processing System)、DPS (Disk Processing System) が用意された。それぞれ必要な主記憶容量が 4K (CPS)、8K (TPS)、12K (DPS) であり、多くのユーザーは最小構成で使えるCPSを使っていた。TPSとDOSでは、実行すべきジョブスタックの定義（JCL）とトランザクションデータの供給にパンチカードリーダーを使っていた。しかし、OS自体はディスクや磁気テープで提供されており、結果（マスターファイル）も磁気テープやハードディスクに格納することができる。
System/360の周辺機器は従来の1400シリーズの流用より新規に開発されたものが多く、2で始まる4桁の番号がついている。1400シリーズからの流用として例えば、1403プリンターは信頼性が高かったので、1403-N1プリンターとして存続した。また光学文字認識 (OCR) リーダとして 1287 と 1288 があった。小型システムの多くは、IBM 1052-7 がコンソール・タイプライタとして付属していた。上位機種には10万ドルもするグラフィカル・ディスプレイ IBM 2250 を接続することもあった。モデル85では 5450 をコンソールとして採用し、モデル165やSystem370/168ではその系統を受け継いだ 3066 コンソールが採用されている。
360用の最初のディスクドライブは IBM 2302 と IBM 2311 である。2302 は 1302 を改良したものである。2311はリムーバブルなディスクパック 1316 を使用する装置であり、IBM 1311 の後継である。理論上は7.2MBの容量があるが、実際の容量はレコード設計に依存する。例えば、モデル20で1316パックを使う場合、固定長セクタでフォーマットされ、最大容量は5.4MBとなっていた。1966年、2314 が出荷された。内蔵制御ユニットにより最大で8台のディスクドライブを使用できる。実際は9台のドライブがあるが、1台は予備として予約されている。各ドライブに2316ディスクパックを装着すると、それぞれの容量は23MB弱となる。2311と2314のディスクパックは現代から見れば巨大であり、例えば1316は直径が36cmで、6枚のプラッタがある。プラッタ群の一番上の面と一番下の面にはデータを記録せず、それら以外の中間のプラッタは両面に記録するので、全部で10面あることになる。10個の読み書き用ヘッダは同期して動作する。シークをなるべく短縮するため、プラッタ群を同心円状に貫く仮想的シリンダにデータをなるべくまとめて記録する。一般に可変レコード長であり、現代のハードディスクのように固定長セクタでフォーマットされているわけではない。初期のSystem/360では、トラック毎にヘッドがある磁気ドラムを高速記憶装置として使っていた。容量4MBで3,500RPMの2301は7320の後継として、System/360発表時にその一部として発表された。303.8kB/sの IBM 2303 は1966年1月31日に発表されたもので、容量は3.913MBである。磁気ドラムはこれらだけであり、後継としては固定ヘッドディスクがリリースされた。1970年に登場した6,000RPMの固定ヘッドディスク装置2305は、モジュール毎に5Mb (2305-1) と 11Mb (2305-2) の容量である。容量は小さいものの、データ転送速度と転送レートが高速であり、高性能を求める用途で使われた。例えば、オーバレイリンケージで同じメモリ領域の内容を高速に切り換えるなどの用途で使われた。固定ヘッドディスクや磁気ドラムは、初期の仮想記憶システムでのページング用デバイスとして重宝された。2305は固定ヘッドディスク装置だが、ドラムと呼ばれることも多かった。あまり見られない記憶装置として IBM 2321 Data Cell がある。複雑な機構を内蔵した装置で、多数の磁気テープ片にデータを記録し、指定された磁気テープ片を取り出して読み書きし、元の場所に戻すということを繰り返し、ランダムアクセスが可能である。2311が7.2MBの容量だった時代に400MBという大容量を実現している。コスト/容量/速度の各面で磁気テープとハードディスクのギャップを埋めようとした装置といえる。しかし電気機械式だったため信頼性が低かった。モデル44は、標準でディスクドライブを1台備えていた。2315ディスクカートリッジを装着し、1,171,200バイトの容量である。
パンチカード関連装置としては、2501カードリーダ、1442と2540リーダ/パンチがあり、多くのシステムに2540が使われていた。さらにソータとしても使える 2560 MFCM ("Multi-Function Card Machine") はモデル20でのみ使えたが、信頼性に問題があることで有名だった。ラインプリンターとしてはIBM 1403と低速なIBM 1443（IBM 1443）があった。紙テープリーダ 2671 は1964に登場した。読み取り速度は 1,000 cps である。初期には紙テープリーダやパンチもあったが、標準品ではなく特注品扱いだった。光学文字認識 (OCR) 装置としては 1287 と 1288 がある。1287は手書きの数字や一部のOCR用フォントを認識でき、キャッシュレジスター用のOCR紙テープを読み取れる。1288はページ単位でOCRフォントの文書を読み取ることができ、手書きの数字も認識できる。磁気インク文字認識 (MICR) 装置としては、1412 と 1419（小切手ソータ）がある。また小切手に磁気インクで印刷する 1445 プリンターがある。これらは基本的に銀行向けである。
System/360の現存するマシンは数少ない。当時は多数のメインフレームシステムが稼働していたが、現存しているものは数少なく、しかもいずれも動作できない状態である。多くはリース品だったので、役目を終えたマシンはIBMが回収し、廃棄された。一般にメインフレームは古いほど巨大で維持費もかかる。スミソニアン博物館は System/360 Model 65 を所有しているが、既に展示していない。ボストンの科学博物館（Museum of Science）にあったSystem/360 Model 30はマウンテンビューのコンピュータ歴史博物館へ移されて、動作しないものが展示されている。ニュージーランドのオークランドにある輸送技術博物館やオーストリアのウィーン工科大学にも動作しないSystem/360が展示されている。西オーストラリア大学は完全なシステムを所蔵している。ジンデルフィンゲンのIBM博物館にはモデル20とモデル91がある。スタンフォード大学の計算機科学科にはSystem/360の制御パネルがいくつか展示されており、中にはシステム規模が最大だったFAAの IBM 9020 の制御パネルもある。エンディコットにあるIBMの歴史センターにも動作しないSystem/360などが展示されている。日本では情報処理学会のコンピュータ博物館は日本企業が開発したコンピューターだけを所蔵しているので、京都コンピュータ学院のKCGコンピュータ博物館がSystem/360モデル40を所蔵・展示している, 。
最大で全長130cmに達する。体は前後に細長い円筒形だが、他のウツボ類よりも比較的細長い体型をしている。片側に2つある鼻孔のうち、前の鼻孔が管状に伸び、さらに管の先端が花びら状に開く。「ハナヒゲウツボ」の和名はここに由来する。また、この他にも上下の顎に細い肉質突起があり、髭のように見える。体色が成長と共に変化することと、雄性先熟の性転換を行うことが知られている。幼魚や未成熟魚では体色は黒色であるが、成魚になると体色が鮮やかな青色に変化し、鼻先から背鰭が黄色になる。この時までは雄であるが、さらに成長すると雌となり体の大部分が黄色となる。ただし雌の観察例は少ない。また、腎臓と生殖巣が肛門より後方にあるが、これは他の脊椎動物には見られない特徴である。
海面から水深50mほどまでの、浅海のサンゴ礁や岩礁に生息する。砂底に掘った穴か、岩の隙間を巣にしており、顔だけを出して巣にもぐりこむ。通常は単独で生活するが、同じ巣穴に2匹-3匹が同居することもある。食性は肉食性で、おもに小魚を捕食する。餌を捕食する際や敵を威嚇する際には巣穴から半身を乗り出すが、全身を出した状態が観察されることはほとんどない。 しかしながら、熟練ダイバーは、「巣穴からでて、他の巣穴に移動する時の全身の姿」をときどき観察している。
東京都生まれ。1972年、上智大学文学部史学科卒業。1981年、東京大学大学院人文科学研究科博士課程中退。千葉工業大学教授を経て、1998年より学習院大学文学部教授。1999年、『イギリス美術』でサントリー学芸賞受賞。
UT14C形コンテナは、日本貨物鉄道（JR貨物）輸送用として籍を編入している20ft私有コンテナ（タンクコンテナ）である。
林 敏之（はやし としゆき、1960年2月8日- ）は、日本の元ラグビー選手。同志社大学在学中から日本代表のロックに選出されて活躍した。日本代表のキャプテンを務めたこともあり、坂田好弘と共に、世界で最も通用した日本人ラグビー選手として名高い。
ロックの選手としては世界的には小型の部類に入るが、恐れを知らない当たりの強さを持ち、相手チームから恐れられる存在であったが、プレーのクリーンさは際立っていた。 また、口数は少ないが、勇猛果敢なプレーで背中でチームを引っ張る統率力は、類稀であった。 日本の多くのラグビー選手は、高校時代に義務付けられているヘッドキャップを進学・就職と共に脱ぐが、その流れには乗らず現役時代を通して被り続け、その白いヘッドキャップが狂信的なほどのプレーと相まって非常に印象的であった。
久留米電灯株式会社（くるめでんとうかぶしきがいしゃ）は、明治後期から大正にかけて存在した日本の電力会社である。九州電力管内にかつて存在した事業者の一つ。本社は福岡県久留米市。1905年（明治38年）に設立され、久留米市とその周辺地域に電気を供給した。発電所を持たない事業者で、配電に要する電力の供給を受けていた事業者の一つである九州電灯鉄道に1917年（大正6年）に合併された。九州電灯電灯の後身で昭和期の大手電力会社東邦電力の前身の一つともいえる。
久留米市が位置する福岡県では、1897年（明治30年）、福岡市において九州で4番目の電気事業者として博多電灯（後の九州電灯鉄道）が開業し、電気事業が始まる。さらに1901年（明治34年）には、久留米から見て筑後川の上流に位置する大分県の日田でも日田水電という電気事業者が開業した。近隣の都市で電気事業が勃興したのに続いて久留米においても電気事業への動きが始まる。電力会社設立の中心となったのは国武喜次郎ら久留米絣を扱う有力商人であった。国武らは1903年（明治36年）12月、久留米市内に電灯供給を行う久留米電灯を資本金5万円で設立すると決定し、翌1904年（明治37年）2月には久留米電灯の設立申請書を当局に提出した。この段階では電源として出力60キロワットの小規模火力発電所を建設する予定であったが、先に開業していた日田水電からの働きかけがあり自社発電所建設を取りやめて日田水電からの受電を選択し、同年12月に同社と受電契約を結んだ。この久留米在住の有力者による計画に並行して、久留米などへの電力供給を目指す「三市水電」という電力会社の計画も存在した。この計画は佐賀県の実業家牟田万次郎によって進められ、佐賀県を流れる城原川（筑後川支流）に水力発電所を建設し佐賀市・福岡市・久留米市へと電気を供給するというものであった。久留米への供給をめぐって地元の計画と牟田の計画が競う形となったが、久留米選出の衆議院議員浅野陽吉が逓信省へ働きかけた結果1905年（明治38年）2月に久留米電灯の設立が許可され、逆に三市水電の設立は7月不許可とされた。この三市水電との競願に加えて日露戦争の影響で久留米電灯の設立準備は一時的に停滞するも、1905年12月23日付で久留米電灯株式会社が設立されるに至った。役員には国武ら久留米絣商のほか星野源三郎ら久留米の有力呉服太物商が名を列ね、役員のみならず株主もすべて久留米市在住の者で占められた。1907年（明治40年）6月、日田水電が日田にて建設していた水力発電所（出力330キロワット）が完成。発電所から久留米までを結ぶ39キロメートルの送電線もあわせて完成し、同年7月15日より久留米電灯は久留米市内での供給を開始した。
開業当時の久留米電灯の事業は需要家612戸、電灯数2,850灯とごく小規模であったが、電灯の利用が安全で便利なことが知れ渡ると市内外の区別なく普及が進んでいった。電灯需要増に加えて1908年（明治41年）より動力用電力の供給も開始したこともあり、久留米電灯は間もなく供給力不足となった。1908年10月、三市水電計画の流れを汲む佐賀県の広滝水力電気によって、城原川に出力1,000キロワットの広滝発電所が完成した。当時としては九州最大規模であった広滝発電所を擁する広滝水力電気は大きな需要を求め佐賀県外への進出を目指しており、これが供給力不足という事情を抱える久留米電灯との利害が一致したことで、久留米電灯は日田水電に加えて広滝水力電気からも電力を購入することとなった。同社からの受電は、広滝発電所から久留米への送電線が完成した後の1909年秋に開始されている。同年末時点で、受電電力は日田水電・広滝水力電気ともに175キロワットの計350キロワットであった。1910年（明治43年）、久留米電灯は供給力の増強にあわせて事業を拡張すべく増資し資本金を15万円とした。その後電灯・電力ともに供給を拡大し、特に電灯は1万灯を超えるまでに発展している。供給の拡大とともに会社は増収増益を続け、払込資本金に対する利益は20パーセント前後に達し年率10パーセントの配当を行った。経営が順調であった一方で、電気料金が高いとして批判が起こるようになる。これは周辺の事業者である日田水電や広滝水力電気と比べて料金が高価であったことによるもので、1909年に一度引き下げた（10燭灯を月額90銭から75銭へ）ものの1910年11月にはさらなる値下げを求めて需要家の間で電灯値下げ同盟会が結成される事態にまでなった。会社側が再値下げを拒否したことで同盟会側の運動は約2,000戸（約7,000灯）が参加する消灯運動にまで発展し、会社側は再度の値下げ（10燭灯を月額68銭へ）を余儀なくされた。
電気料金を値下げしたことから久留米電灯では購入電力の卸売り料金を引き下げるべく日田水電および広滝水力電気が改組した九州電気との間で交渉を始める。交渉の中で日田水電から合併の話があり、1910年12月24日、日田水電が久留米電灯を合併する旨の合併条件に関する覚書きが両社の間で取り交わされた。ところが直後の28日、今度は九州電気の側が日田水電の合併条件よりも好条件で久留米電灯に対し合併を勧誘した。この綱引きの結果、久留米電灯の経営陣は日田水電ではなく九州電気との合併を選択して合併契約に調印し、翌1911年（明治44年）1月15日の臨時株主総会で合併の承認を得る段取りを整えた。しかし総会直前の1911年1月12日、日田水電は九州電気・久留米電灯の合併を禁止する仮処分命令発令を福岡地方裁判所久留米支部に申請する。翌日申請が通り仮処分命令が出されたことでこの合併は不可能となった。九州電気側は合併不成立の混乱に乗じて株式を買収するという対抗措置を採り、2月の役員改選に際して中野致明（九州電気社長）・伊丹弥太郎（専務）・松永安左エ門（常務）・田中徳次郎（同取締役兼支配人）の経営陣4人を役員に送り込んで久留米電灯を事実上傘下に収めた。1912年（明治45年）6月、福岡の博多電灯軌道（旧・博多電灯）と佐賀の九州電気の合併が成立し、九州電灯鉄道株式会社（資本金485万円）が発足した。同社は発足翌年よりあらかじめ経営権を掌握していた周辺事業者の統合を開始する。その第3次の統合として、1916年（大正5年）1月には、久留米電灯と長崎電気瓦斯（長崎県）・馬関電灯（山口県）の3社とそれぞれ合併契約を締結した。久留米電灯についての合併条件は、存続会社の九州電灯鉄道は久留米電灯の資本金と同額（15万円）を増資し、久留米電灯株主に対して1株につき新株1株を交付する、というものである。九州電灯鉄道との合併に際し、久留米電灯関係者の中には、九州電灯鉄道と競合関係にあり1915年に日田水電を合併していた九州水力電気に接近する者があったという。また株主の中には合併条件が不利であるとして合併に反対を唱える者もいたが、合併を推進する経営陣の方が持株が多く合併路線は覆らなかった。そして1916年3月11日の各社株主総会にて合併は承認され、5月に手続きが完了して久留米電灯は九州電灯鉄道に合併された。合併前、1915年上期末の時点における久留米電灯の営業成績は、電灯数1万7,792灯、電力供給馬力数261馬力であった。また同年6月末時点では、九州水力電気から175キロワット、九州電灯鉄道から350キロワットをそれぞれ受電していた。久留米電灯の合併から6年後の1922年（大正11年）5月、九州電灯鉄道は名古屋市の電力会社関西電気（旧名古屋電灯）と合併、翌6月には社名の変更により東京に本社を置く東邦電力株式会社が成立した。久留米では、東邦電力の時代には市内の日吉町に同社久留米支店が設置されていた。
クルグアティで国道10号線から約100km迂回し、ビジャ・イガティミとイペフの街を通過して、到着する。
ピアノとコーラスというシンプルかつ今までにない形で楽曲を発表し続けている。「泣きたい時 聴きたい歌 Psalm」が彼らのキャッチコピー。併せて「ピアノコーラスグループ」も彼らが考えた言葉。