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1996年4月の番組改編で終了した『ウィークエンドミッドナイト☆パーティー』の後番組『次はオレらだ！東京爆裂DJ』でも引き続き「松宮麻衣子のMyWave」と題する15 - 20分間のミニコーナーを担当。当時それほど普及していなかったインターネットに注目し、自分のホームページ「麻衣子のページ」を開設。手書きのメッセージを写した画像や写真付きの近況報告を定期的に更新したり、アンケートを実施するなどした。ほかにもスノーボードやパチンコ、ヘアカットなどに挑戦。1997年の新年特番では同じ番組内でレギュラーコーナーをもっていた落語家・林家たい平とのコラボレーションで実際に弟子入りし、“林家ぶり平”という名で落語にも挑戦した。「麻衣子のMyWave」以外では、1996年5月からMBSラジオ『謎なぞドリーミン』に月1回出演。6月にはTOKYOFM（JFN）系『資生堂ピーチピーチ！聖プロデュース学院』のマンスリーレギュラーとして村田和美らと出演。7月には3枚目のシングル「リンゴ」をリリースし、8月に東京・原宿で新曲披露ライブを行うなど日本全国各地へ新曲のキャンペーンに出かけ、地方のラジオ局に出演するなどした。1996年10月の番組改編後にはラジオのレギュラー番組が4本となり、1997年元日にはTBS系『新春大型時代劇「竜馬がゆく」』に出演。3月からはJFN系『スーパーカレッジ』にレギュラー出演し、一時はレギュラー5本を抱えることになった。
高校を卒業した松宮は、本格的に芸能活動に専念。1997年4月の番組改編で冠番組『松宮麻衣子 しあわせのカンヅメ』（ABCラジオ）が始まり、『謎なぞドリーミン』の後継番組『BANANA放送局 ヤンラジグランプリ』（MBSラジオ）にも引き続き出演した。1997年4月13日には、東京・荒川区の警視庁尾久警察署で一日警察署長を務めた。現在一日署長で着用される黒の制服（礼服）を女性警察官では初めて着用したといわれている。4月23日には4枚目のシングル「Tune-up Generation」をリリース。4月29日には東京・渋谷のタワーレコードで自ら手がけるセルフプロデュースのライブが行われた。1997年夏、女優として再デビューするために芸名を本名から「松田 未羽」へと改名。改名後初の仕事は映画『まむしの兄弟』（東映・柳葉敏郎主演）で、初の映画出演でもあったが、これが最後の芸能活動ともなる。
1997年11月、今後の方向性の違いから、3年あまり所属したヤザ・パパを退社。2本残っていたレギュラー番組を降板し、ファンクラブも解散した。最後のファンクラブ会報には本人のつらい心境のコメントが記されていた。芸名を本名に戻した松宮は、語学やダンスを学ぶため、カナダへ2年間の留学を決意する。留学前の1998年元日、ファンに送られた年賀状には「もう待っててくださいなんていえません」という引退を示唆するコメントが記されていた。留学中には英語版のホームページを開設（現在は閉鎖）し、また1回だけ近況が届いたがその後はそれもなくなり、2000年の帰国後も復帰することなく、そのまま芸能界を引退した。
2009年現在、地元・京都を拠点に「For Kids' Sake Japan」というバングラデシュの子供を支援する募金事業（アメリカ合衆国のNPOであるDayemi Tariqatが主催）の活動を行っている。
松宮は『ミッドナイト☆パーティー』内のコーナーで非公式のファンクラブ「トマトクラブ」を持っていた。1995年8月、所属事務所のヤザ・パパにより公式ファンクラブ「"MY CHANNEL"」（まいチャンネル）が設立され、松宮が事務所を退社した1997年11月まで活動。会報の名前は松宮が関西出身であることにちなんだ「お好み焼き通信」だった。なお、『ミッドナイト☆パーティー』のパーソナリティ（シンデレラ）でファンクラブが存在したのは松宮だけである。
ウェストバージニア州ダンバーに生まれた彼は、同州サウスチャールストンの高校に進学し、通算108レシーブで2,365ヤードを獲得、32TDをあげるとともに、ディフェンスでは10インターセプト、最終学年には45レシーブで1,298ヤードを獲得、17TDレシーブ、7インターセプトをあげた。2009年、国際アメリカンフットボール連盟がオハイオ州カントンで開催したU-19世界選手権のアメリカ代表にデビッド・ウィルソンなどとともに選ばれ、優勝した。同年マーシャル大学に進学、シーズン終盤までは出番は限られたものであった。2年次の2010年にはチームトップの44回のレシーブで680ヤードを獲得、5TDをあげた。3年次の2011年には、チームトップの49回のレシーブで668ヤード、カンファレンスUSA2位タイの12TDをあげた。またビーフ・オー・ブレイディーズボウルのMVPに選ばれた。その年の東カロライナ大学戦ではバックハンドの片手でTDレシーブをあげたが、そのプレーはESPNより、その年のカレッジフットボールのベスト10プレーの1つに選ばれた。4年次の2012年にはカンファレンスUSAのセカンドチームに選ばれ、シニアボウルにも出場した。大学4年間で165レシーブ、2,398ヤードを獲得、24TDをあげた。
2013年のNFLドラフト2巡でニューイングランド・ペイトリオッツに指名されて6月20日に契約を結んだ。ハムストリングを痛めたため、開幕戦は欠場した。プロデビュー戦となった第2週のニューヨーク・ジェッツ戦の第1Qに最初に出場したプレーで、トム・ブレイディからの39ヤードのTDレシーブをあげた。第9週のピッツバーグ・スティーラーズ戦では前週まで1試合あたりのレシーブで70ヤード以上を獲得したことのなかった彼は、5回のレシーブで130ヤード、80ヤードのTDを含む2TDをあげた。第12週のデンバー・ブロンコス戦で足を負傷し、第13週から欠場している。1年目は37回のレシーブで519ヤード、4TDをあげた。2014年3月に足首の手術を受けた。そのためオフシーズンのワークアウトに参加できず、8月11日にトレーニングキャンプに合流した。開幕から12試合中8試合でインアクティブであった。第13週のグリーンベイ・パッカーズ戦でハムストリングスを痛めて故障者リスト入りし、チームは第49回スーパーボウルで優勝したが、出場はかなわかった。
大学在学時に山田圭一著『現代技術論』に触発され、著者が在職する東京工業大学大学院社会工学専攻修士課程に進学し、著者より直接指導を受ける。研究室は主として政策科学及びその分析手法の研究を専門としていた。社会工学科では、幅広い学問分野により、総合的な視野で、学際的・包括的に物事を見つめようとする姿勢を身につけさせることを教育目標としていた。修士課程修了(1977年）後、長野県の中学校に赴任し教職の道に入る。その後工業高校に移る。工業教育のあり方を多面的に模索するとともに、日本の工業のあり方を模索する。木版画を趣味とし、主として仏像の多色版画を多く制作している。木版画は小学校時代に、岡谷市出身の版画家で小学校での版画教育の中心として活躍した増澤壮一郎先生に版画クラブで指導を受けた。
アイリッシュシチュー（英: Irish stew）は、アイルランドの料理である。
アイルランドにおける伝統的な料理であり、家庭の数だけレシピがある。日本料理の肉じゃがに例えられることもある。羊肉（マトン）の風味によく合う料理と言われ、子羊の肉（ラム）はあまり使用されない。伝統的にはマトンか子ヤギの肉が使われるが、手に入りにくい場合は牛肉かラムで代用する。肉を牛にするとビーフシチューになり、牛肉を入れる場合にはビールを入れて肉を柔らかくする。
角切りの羊肉（主に首肉が使用される）、輪切りのタマネギ、ジャガイモ、香辛料としてタイム、パセリ 、塩コショウとスープストックで煮たシチュー。切り分けた羊肉、タマネギ、ジャガイモを交互に重ね、弱火で煮込んで完成となる。材料は炒めず、ブイヨンやルウを加えずに煮込んで白く仕上げる点が特徴である。味付けは基本的に塩コショウでシンプルにされるが、家庭によっては牛乳を加えてクリームシチュー風にする場合もある。伝統的には、香辛料で風味と香りを付けたムラサキキャベツのマリネが付け合せにされる。アイリッシュシチューにニンジンを入れるかどうかについてはアイルランド人の間で意見が分かれている。また、カブによく似た野菜であるターニップが具材に使われることもある。ニンジンやカブなど野菜は別茹でして皿に盛り付けるのが正式な食べ方とされているが、これらの野菜を別茹でするかについても意見が分かれる。
初恋学園に通う高校一年生の藤井鼓太郎は、魔術師（マギウス）・鈴蘭との出会いにより、リリスの欠片を目覚めさせる。藤井鼓太郎と白鳥祈梨が逆境を乗り越えながら、一途な思いを貫き、結ばれ、絆を深めていく純情物語。
かつて第三次全国総合開発計画（三全総）において、地方区分として一時的に使用されたことがあるものの、次の四全総からは、再び別々の区域として扱われるようになった。現在は、交通体系の整備や瀬戸内海の環境保全など、両地方の共通の課題について協議会が設置されているほか、一部の省庁の出先機関や企業の支店設置で見られる区分である。中国・四国地方で最も人口の多い都市は広島市で人口は110万を超し政府の中国地方管轄の出先機関が集まる。しかし人口70万を超える岡山市も山陰地方と四国地方を結ぶ交通の結節点であることからアクセス面で優位性はある。四国地方では松山市が四国での人口最大都市であるが、高松市が支店経済都市の役割を果たしており、都市圏人口では四国最大である。なお、香川県と岡山県、愛媛県と広島県はそれぞれ陸上に県境を有している。
有機エレクトロルミネッセンス（ゆうきエレクトロルミネッセンス、英語: organic electro-luminescence: OEL）、有機EL（ゆうきイーエル）とは発光を伴う物理現象であり、その現象を利用した有機発光ダイオード（ゆうきはっこうダイオード（）、英: organic light-emitting diode: OLED）や発光ポリマー（はっこうポリマー、英: light emitting polymer: LEP）とも呼ばれる製品一般も指す。これらの発光素子は発光層が有機化合物から成る発光ダイオード(LED)を構成しており、有機化合物中に注入された電子と正孔の再結合によって生じた励起子（エキシトン）によって発光する。日本では慣習的に「有機EL」と呼ばれることが多い。次世代ディスプレイのほか、LED照明と同様に次世代照明技術（後述参照）としても期待されている。
現在もっともよく用いられている有機EL積層機能分離型デバイス発光素子は1987年に米イーストマン・コダック社の鄧青雲、スティーヴン・ヴァン・スライク（Steven A. Van Slyke）らによって発明された。
陰極および陽極に電圧をかけることにより各々から電子と正孔を注入する。注入された電子と正孔がそれぞれの電子輸送層・正孔輸送層を通過し、発光層で結合する。結合によるエネルギーで発光層の発光材料が励起される。その励起状態から再び基底状態に戻る際に光を発生する。励起状態（一重項）からそのまま基底状態に戻る発光が蛍光であり、一重項状態からややエネルギー準位の低い三重項状態を経由し基底状態に戻る際の発光を利用すれば燐光である。励起しても光に上手く利用できないエネルギーは無放射失活（熱失活）する。陰極にはアルミニウムや銀・マグネシウム合金、カルシウム等の金属薄膜を、陽極には酸化インジウムスズと呼ばれる透明な金属薄膜を使う。発生した光は反射面で反射され、透明電極と基板（ガラス板やプラスチック板など）を透過する。
以下では有機ELディスプレイについて解説する。単に「有機EL」といった場合、有機ELディスプレイを指すことも多い。駆動方式によりアクティブマトリクス型（AM-OLED、アモレッド）とパッシブマトリクス型（PM-OLED）に大別される。
有機ELディスプレイは、各画素ごとに発光素子が構成されている。その発光素子は金属等の陰電極 / 電子注入層 / 電子輸送層 / 発光層 / 正孔輸送層 / 正孔注入層 / ITO等の陽電極そしてガラス板や透明のプラスチック板などの基板よりなる。こうしたサンドイッチ状の構造はヘテロ構造と呼ばれ、電子と正孔をそれぞれ別の層に閉じ込めることによって効率的な反応を起こすことができる。各層の材料にはジアミン、アントラセン、金属錯体などの有機物が使用されている。電極間の各層の厚さは数nmから数百nmであり、全体で1µm以下程度の厚さしかない。また基板もフレキシブルなプラスチック等を利用することにより、フレキシブル（曲げられる）ディスプレイや照明の製造も可能である。
液晶ディスプレイと同様、ドットマトリクス表示の多数の画素にそれぞれ電極の配線をしようとしても基板周縁部にすべての端子が取り出せなくなることからTFT（薄膜トランジスタ）などのアクティブ素子を各画素に配置して駆動するか（アクティブ・マトリクス駆動）直交させたストライプ電極にタイミングを合わせて電流を流すことでその交点の各画素を順次駆動するか（パッシブ・マトリクス駆動）のどちらかの駆動方式が使われる。なお、駆動方式に関する特許出願動向が「有機EL表示装置の駆動技術」として特許庁より公表されている。
パッシブ・マトリクス駆動は構造は単純だが瞬間的に光らせるのは1ラインであるため、その瞬間の発光輝度を大きくしている。よって素子の寿命が短くなってしまう欠点がある。また、パッシブ方式では（単純マトリクス駆動の液晶ディスプレイと同様）クロストークによる画質低下が問題になる。液晶ではSTN型がパッシブ・マトリクスに対応する。
パッシブ・マトリクス駆動の欠点は大型化でより深刻になるため、大型パネルにはアクティブ・マトリクス駆動が採用される傾向にある。しかし、同様の事情がある液晶ディスプレイより複雑な回路を組み込む必要がある場合が多い。液晶では、TFT型がアクティブ・マトリクスに対応する。TFTにアモルファス・シリコンを使用すれば画素ごとのバラツキが少なくなるが、経年変化が大きくなる。低温多結晶シリコンを使用すれば、経年変化が小さくてすむかわりに画素ごとのバラツキが大きくなる。いずれのTFTにおいても画素ごとのバラツキを補正する回路を付加すればよいが、TFTが増えると量産がしやすいボトム・エミッション型（発光面がTFT回路面を通過することになる）のままでは開口率が低下するので、発光面が逆のトップ・エミッション型が検討される。
大型化するとドット落ちや全体の均質化などの問題により、歩留まりが悪化する。また、大型化で課題の多いパッシブ駆動を避けてアクティブ駆動を採用するためには多数の製造技術と大きな設備投資が必要になる。液晶の大型化と同様、着実な不良原因の解析と対策が必要になると思われる。発光層の膜厚はTFT薄膜デバイスより薄いため、パーティクルの削減が重要な課題の1つである。現在はアクティブ駆動用バックプレーンとして低温多結晶シリコン（ポリシリコン、LTPSとも言われる）が製品として用いられているが、低コスト化・大画面化のためにアモルファスシリコンや微結晶シリコン等の代替技術を用いた方法が提唱されている。2011年現在、酸化物半導体（IGZOなど）を用いたTFTの採用が期待されている。2013年に販売を開始したLGの大型有機ELテレビでは酸化物半導体バックプレーン、白色有機EL＋カラーフィルター方式を採用し歩留まりを改善、低コスト化を実現している。対するサムスンでは同じく2013年に、LTPSにFMM（メタルマスク）によるRGB塗り分け方式を採用した大型テレビを発売するものの、歩留まりなどの問題をなかなか改善できず、2014年現在販売を凍結している。画面の大型化に伴って画素サイズが大きくなると肉眼で単独の画素が見えてしまうという問題解決のために、さらに800万画素（4,096×2,160）程度の高解像度が求められるようになっている。これによって、各画素に与えられる駆動時間の減少とRC（抵抗と容量成分）による信号の立ち上がり遅延が新たな解決すべき課題となっている。また大型化に伴う欠陥増加を回避するために、白発光+カラーフィルタ法が大型テレビ製品には使われている。カラーフィルタの光吸収による消費電力増加、色再現域減少を解決するために、高視感度スペクトルを持つOLED素子と画像色統計を考慮に入れた設計によって100%NTSC色再現を低消費電力で実現する方法が提案され主流となっている。
有機ELディスプレイは液晶ディスプレイに代わる次世代の薄型ディスプレイとして2010年代より普及が始まり、2015年の市場規模は130億ドルとなった。2017年にはスマホ向けディスプレイ市場においてAMOLED（有機EL）の売り上げがLTPS LCD（液晶）を上回り（IHS Markit調べ）、2018年第3四半期には61％に達するなど、液晶ディスプレイから有機ELディスプレイへの移行が進んでいるが、2018年の段階では液晶よりも有機ELの方が2倍ほど高価なこともあり、有機ELと液晶は2020年以降まで共存するとみられている。なお、有機ELディスプレイの「次世代ディスプレイ」とされるミニLEDディスプレイ、マイクロLEDディスプレイ、量子ドットディスプレイなどの開発を行っている大手パネルメーカーもいくつかある。これらは2020年代以降の普及が予定されているものの、2010年代の時点では量産技術が確立しておらず極めて高価なため、有機ELディスプレイとは競合していない。
スマートフォンなどの小型端末向けの有機ELディスプレイは、サムスンディスプレイのシェアが2016年時点で97.7％と、ほぼ独占している。パネルを量産しているのがほぼサムスン一社のみであるため、パネルの供給不足が続いているが、2017年には韓国のLGと中国の京東方科技集団が量産を開始したほか、2018年には天馬微電子が量産を開始するなど中国メーカーによる大規模な投資が続いているため、各社の量産が本格化する2019年頃には供給不足は解消されるとみられている。テレビ向けの大型パネルは、2017年現在、LGが唯一量産に成功し、大型有機ELテレビ市場を独占しており、2017年以降は複数の日本メーカーにも外販を始め、有機ELテレビが日本の各社から発売されている。京東方は2018年よりテレビ向け大型パネルの量産を開始する見込みで、南京パンダ・華星光電・恵科電子といった中国大手パネルメーカーも2019年には大型パネルの量産を開始する見込みである。2017年には1500ドル以上の高価格帯のテレビは有機ELが主流となったが、大型パネルを製造できるのはLGのみということもあってコストダウンが進んでおらず、1000ドル前後の普及帯テレビが有機ELに置き換わるのは2018年以後とみられている。ゲーミングディスプレイや医療機器向けの中型パネルについては、サムスンがノートPC向けに2019年より量産している。また、日本のJOLED（ジャパンディスプレイの関連会社）が2017年にサンプル生産を開始し、2020年の量産を目指している。車載向けパネルについては、焼き付きを防ぐなど技術的な課題が多いため採用が進んでいなかったが、2017年にアウディが発表したアウディ・A8に量産車としては史上初めて有機ELが採用された。2018年現在は、アウディに有機ELパネルを供給したサムスンの他、LGなども車載向け有機ELパネルを供給している。
韓国メーカーでは、小型有機ELパネル世界最大手のサムスン電子と、大型有機ELパネル世界最大手のLG電子が有機ELパネルを量産している。ただし、サムスン電子は大型有機ELパネルの量産に失敗したため、マイクロLEDや量子ドットなどの有機ELの次世代ディスプレイによって巻き返す方針で、2014年に大型有機ELディスプレイの製造から撤退した。中国メーカーでは、2010年代から各パネルメーカーによる大規模な投資が続いており、2017年に京東方が中国メーカーとして初めて量産を開始して以降、2018年には天馬微電子、国顕光電（維信諾の傘下）、和輝光電など他の多くのパメルメーカーも量産を開始した。しかし2018年現在、有機EL専業メーカーとして高い技術を持つ国顕光電以外のメーカーは品質と歩留まりに難があり、特にアップル社への納入を目指す京東方は品質と歩留まりの向上に努めている。台湾メーカーでは、友達光電（AU Optronics）が2016年よりウェアラブル・VR向けを量産している。同じく台湾大手パネルメーカーの群創光電（鴻海の傘下）も有機ELパネルを開発していたが、ミニLEDディスプレイの試作に成功したため、2018年に有機ELの開発中止を表明した。日本のメーカーでは、シャープ（鴻海の傘下）が2018年6月に有機ELパネルの量産を開始し、2018年10月に日本製有機ELパネルを搭載した初のスマホである「AQUOS zero」を発売した。またJOLEDは、有機ELパネルの量産技術として多くのメーカーで採用されている「蒸着方式」よりもコスト的に有利な「印刷方式」の技術を持つという強みを生かし、2020年の大規模量産を目指して、現在も開発を進めている。
2001年、ブラウン管に代わる次世代ディスプレイとしての有機ELディスプレイを開発するため、有機ELの基本特許を持つイーストマン・コダック社と三洋電機との合弁会社として、エスケイ・ディスプレイが日本で創業。しかし当時は液晶との市場競争に勝つことができず、2005年に解散した。2002年、韓国のサムスンが、小型有機ELパネルの量産を開始した。2004年、ソニーが小型有機ELパネルの量産に成功。2007年12月、薄型テレビ用途としてはソニーが世界初の11型有機ELテレビ「XEL-1」を発売した。2008年ごろから日本では携帯電話やMP3音楽プレーヤーなどの携帯機器やカーオーディオの画面に、小型の有機ELディスプレイが使用され始めるようになる。しかし当時は液晶パネルが急激に低廉化していたため、日本のどのメーカーも有機ELパネルの事業化に持ち込むことができず、採算が取れなかった。2009年になると世界的な景気後退を背景として、日本では有機EL・FED・SEDと言った、生産過程での歩留まりの悪い次世代ディスプレー量産の延期や中止を発表するメーカーが相次いだ。当時は日本では有機ELが事業化できるとは思われていなかった。2009年、サムスンがGalaxyのディスプレイ用途として有機ELを採用。大量生産した有機ELパネルを自社のスマートフォンやタブレットに搭載する形で、有機EL市場そのものを拡大する。電子デバイス産業新聞では、「サムスンがほぼ1社で有機EL市場を創出した」としている。2010年、ソニーはトレンドである大型化・低価格化への対応が困難であった事から、有機ELディスプレイの国内市場からの撤退を表明。放送・業務用モニターに限って有機EL事業の展開が継続される。そのため、2011年に発売されたPlayStation Vitaでは有機ELパネルをサムスンから供給を受けた。2011年、官民ファンドの産業革新機構の仲介により、東芝とソニーの中小型液晶パネル製造子会社が統合しジャパンディスプレイ(JDI)が設立されるなど、日本国内のディスプレイ事業が再編された。しかし、JDIは液晶部門が好調であったため有機EL事業には消極的で、この時点では日本メーカーにおける有機EL事業は各家電メーカーごとの試作段階に留まった。2012年6月、ソニーとパナソニックは有機EL事業で提携すべく共同開発で合意を行ったが、2013年12月には提携を解除。2014年5月、2社は有機EL事業の単独での継続を諦め、JDIに有機EL事業を売却する方向で調整を行った。最終的に、2014年8月1日に産業革新機構を中心に統合再編を行うことで合意、2015年1月5日にシャープ以外の全ての日本の家電メーカーの有機EL事業を統合したJOLEDが設立された。2013年、LGとサムスンは、初の大型有機ELテレビ（55インチフルHD）の販売を開始したが、サムスンは大型パネルの量産に失敗し、大型テレビは液晶で行く方針を固めた。一方、LGはテレビ用大型パネルの量産に成功。しかし、当初のパネルの歩留まりは極めて悪かった。2014年9月、アップルがApple Watchで有機ELディスプレイを採用。パネルはLGから供給を受けた。2016年にはLGのパネルが第2世代となり、歩留まりが85%を超えるなどパネルの生産能力が跳ね上がったため、LGからパネルの供給を受ける形でフィリップスやレーベなど世界のテレビメーカーが有機ELテレビに続々と参入。2017年1月に行われたCESの時点で有機ELテレビに参入していない大手メーカーは、サムスンやハイセンスなどごくわずかになった。2016年10月、アップルがMacBook Proのタッチバーで有機ELディスプレイを採用。パネルはサムスンから供給を受けた。2016年11月、有機ELパネルの開発に苦戦するJDIは、「有機ELから液晶へのシフト」を打ち出した。2017年1月、ソニー・東芝・パナソニックが、「他社」からのパネルの供給を受けて有機ELテレビに再参入。なお、2017年時点で大型有機ELパネルの量産に成功しているメーカーはLGしかない。2017年9月、アップルがiPhone XでiPhone史上初めて有機ELディスプレイを採用。パネルはサムスンから供給を受けた。2017年12月、JOLEDが4K有機ELディスプレイの製品出荷を開始。「印刷方式」による4K有機ELディスプレイの世界初の製品化となった。
有機ELの基本特許は、有機ELを発明した米イーストマン・コダック社と、有機ELの燐光材料を開発した米ユニバーサル・ディスプレイ・コーポレーション（UDC）社が握っており、有機ELディスプレイに関しても例外ではない。しかし有機ELの発明から20年を経て、初期の特許が満了したコダックは有機ELディスプレイの開発から撤退し、有機EL照明の開発にシフトしたため、利用権譲渡が行われていった。「ダウケミカルの有機材料や、3MとNECのレーザー転写にかかわる、それぞれの技術および知的財産権の一部」はサムスングループへ、「コダックの技術および知的財産の利用権」は2010年にLGグループへ利用権が譲渡された。2009年6月には、LGはUDCと共同開発を行う出光興産との戦略的提携で、出光から高性能有機EL材料の提供とデバイス構成の提案を受け入れられるようになった。2011年7月には、東京工業大学と科学技術振興機構が保持するIGZO薄膜半導体（酸化物半導体）の特許について、サムスンがライセンス取得している。
有機ELによる照明機器への応用可能性は2008年6月にUniversal Dispay Corp.（UDC社）が発表した102lm/Wという高発光効率以降、大きな進展を見せている。従来、発光効率の高い材料は構造が不安定で寿命が短く特に青色の発光では良い物がなかったが発光効率と寿命の点では大きな課題はなくなり2009年の内には最初の製品が登場する。2012年には東急電鉄自由が丘駅の照明の一部に有機EL照明が導入されている（日本国内の鉄道駅としては初の実用設置）。また、白色有機ELを開発するなど有機ELの研究で有名な山形大学を有する山形県では、県内の様々な施設において有機EL照明を積極的に導入している。有機EL照明はすでに製品化が始まっているLED照明の後を追うように開発競争と実用化への目処が進んでおり、特にLED照明では不可能な「面発光」や「形状に制約がない」「透明である」点ではLED照明がほとんど点発光であるために小型化には向いても発熱という制約や光の拡散に工夫が求められる点と対照を成しており、今後住み分けが進むかさらにLEDを超えて普及する可能性があると考えられている。現在有機ELの主流であるガラス基板に代わりプラスチックフィルムなどの基板を使うことにより、フレキシブルに曲げることも可能である。将来、柔軟な素材に印刷することも検討されている。2008年時点では1,000cd/m²の輝度が当面の製品化目標として設定されており、これはテレビ画面の2倍程度であるため単独での照明機器としては不十分である。しかし面発光・透明であり1mm以下と元々薄いため、透明な大きな板を壁面に立てかけるだけの形状や必要なら何枚でも重ねることで面積当りの輝度は高められるので問題とはならないとする意見もある。日本のルミオテック社では今後、板を積層することで蛍光灯と同水準の5,000cd/m²の輝度を持つ製品を生み出す計画である。コストも2008年時点での白色LED照明と同じ4円/lm前後での目処はついており、2015年には1円/lmにできるという予測もある。現在抱える技術的な問題は光の取り出し効率が25%程度と低い点と発光板の位置によって温度ムラや電流ムラがあり、これによって輝度ムラが生じてしまう点、そしてディスプレイ分野で他に代替材がない希少資源のインジウム（透明導電膜のITOとして使用される）を大量に消費するためインジウムの枯渇原因として危惧される事である。発光効率の問題に絡み蛍光材料ではなくリン光材料を使うことも模索されている。すでに将来の窓ガラスへの応用を考慮して、裏面（室外）に光が漏れないような1方向に光を透過させる技術の開発も行なわれている。有機EL開発を進めている会社には判っているだけで米GE社、パナソニック電工、コニカミノルタ、カネカ、独OSRAM社、独Novaled AG社、ルミオテック社があり調査会社の富士経済は2011年の日本国内での有機EL照明の市場規模は100億円を超え世界市場では2015年に5,000億円以上、2020年には1.4兆円になると予測している。
近年では無機半導体と比較して高い分子設計自由度を特徴とする有機半導体の特徴を利用したレーザーの研究が進められ、2000年7月にベル研究所で発振に成功したと伝えられたが、これは後に捏造であると判明した。その後も他の研究機関や大学で研究は継続され、徐々に成果が出つつある有機半導体レーザーは既に実用化されている無機半導体レーザーと比較して材料の種類が多様で合成技術によって多様な発光色が期待できる反面、高抵抗なので従来のダイオード型のレーザーを発振させるために電流を多く流そうとすれば発熱して機能しにくくなることから、ダイオードと比べて抵抗が低く、電流を多く流すことができるトランジスタ構造が検討されている。
マヌエル・デ・ノヴァス（Manuel de Novas、1938年2月24日 – 2009年9月28日）は、カーボベルデのサント・アンタン島出身の詩人、作曲家。カーボベルデにおいてもっとも有名な詩人で作曲家の一人。彼はサン・ヴィセンテ島のミンデロにて暮らしていたが、2009年9月28日に一週間の入院の末に脳卒中で亡くなった。
亀岡断層（かめおかだんそう）は、京都府亀岡市南東部（京都市西京区・大阪府高槻市との市境付近）から南丹市にかけてある活断層。
断層は老の坂峠付近から鵜の川の右岸を走り、保津峡の入り口、七谷川の谷口付近を経て、南丹市八木町船枝付近まで約20 km、亀岡盆地と接する若丹山地の西麓にある。この断層は左横ずれ成分を含む逆断層と推定されており、断層の傾斜は北東に70°と推定されている。丹波高地から若丹山地と摂丹山地との区分する境界にあたっていて、西傾斜の逆断層である西山断層に連続すると見られる。また、亀岡盆地に対して山側約4kmのところを神吉断層、越畑断層が亀岡断層と並走している。阪神・淡路大震災の直後、この断層を震源として震度7の余震が発生するという流言があった。
日本の大手ビールメーカー4社（アサヒ・キリン・サッポロ・サントリー）の内、サッポロが2003年（平成15年）、キリンが2007年（平成19年）、サントリーが2009年（平成21年）にそれぞれ純粋持株会社制に移行し、その中でアサヒは最後まで事業持株会社を堅持していた。しかし社会情勢の変化により、大手4社の内、2010年（平成22年）8月、アサヒが最後に純粋持株会社制度になることを公表した。そして、2011年7月1日付で旧法人の「アサヒビール株式会社」が商号を「アサヒグループホールディングス株式会社」と変更し、旧アサヒビール社の現業全般を会社分割によって設立された新法人の「アサヒビール株式会社」（2010年8月、旧法人の「アサヒグループホールディングス株式会社」として設立）に移譲させた。事業子会社はビールなどの酒類を製造・販売する（新）アサヒビール株式会社や清涼飲料水の製造・販売を行うアサヒ飲料とエルビー、食品・健康食品・医薬品の製造・販売を行うアサヒグループ食品、機能性食品や飼料の製造・販売を行うアサヒカルピスウェルネスの5社からなる。白水会や住友グループ広報委員会のメンバーではないが、創業が大阪な事と一時期住友銀行（三井住友銀行）から経営再建のため経営陣を送り込まれた関係上、住友グループの企業として扱われる事が多い。かつて業績が悪く銀行からの支援が必要不可欠であったため三代目から六代目社長まで住友銀行出向者が勤めたが業績が回復してからは生え抜きが社長を務めている。
官公庁工事受注の減少や羽田空港拡張工事の進捗遅れの影響や受注単価の下落に伴い収益が悪化し、2007年3月期に約69億円の大幅最終赤字を計上。スポンサーによる増資交渉を進めてきたが、増資交渉が難航したため、自主再建を断念し民事再生法の適用を申請した。 2008年3月21日、高松建設グループ（現：髙松コンストラクショングループ）がスポンサーとなり、グループの内の「みらい建設工業」および「みらいジオテック」は青木あすなろ建設、「テクノマリックス」は青木マリーンのそれぞれ100%子会社となった。なお、「株式会社みらい建設グループ」本体は高松建設グループの支援から外れている。 （「沿革」と業界シェアは別であることに注意。創業者利益を残していたのは合併後の経営者から大都工業ともいわれる。）
博陵郡（はくりょう-ぐん）は、中国にかつて存在した郡。後漢から唐代にかけて、現在の河北省衡水市一帯に設置された。
158年（延熹元年）、後漢により中山郡が分割されて博陵郡が立てられた。博陵郡は冀州に属し、郡治は博陵県に置かれた。213年（建安18年）、劉珪が博陵王に封じられ、博陵郡は博陵国と改称された。三国時代になると、再び博陵郡とされた。晋のとき、博陵郡は安平・饒陽・南深沢・安国の4県を管轄した。397年（皇始2年）、北魏により安州が立てられると、博陵郡は安州に属した。400年（天興3年）、安州は定州と改められ、博陵郡は定州に属した。博陵郡は饒陽・安平・深沢・安国の4県を管轄した。583年（開皇3年）、隋が郡制を廃すると、博陵郡は廃止されて、定州に編入された。607年（大業3年）に州が廃止されて郡が置かれると、定州が博陵郡と改称された。博陵郡は鮮虞・北平・唐・恒陽・新楽・隋昌・毋極・義豊・深沢・安平の10県を管轄した。613年（大業9年）、博陵郡が高陽郡と改められた。621年（武徳4年）、唐が竇建徳を平定すると、高陽郡は定州と改められた。742年（天宝元年）、定州は博陵郡と改称された。758年（乾元元年）、博陵郡は定州と改称され、博陵郡の呼称は姿を消した。
立野 正一（たての しょういち、1908年（明治41年）9月7日 - 1995年（平成7年）6月6日）は、日本の社会主義者。京都市下京区の喫茶店「フランソア喫茶室」の創業者として知られる。
山口県伊佐村（現在の美祢市伊佐町）の楮（こうぞ）卸の商家に生まれる。1915年（大正4年）京都に移住。京都市立美術工芸学校（現在の京都市立銅駝美術工芸高等学校）に入学し、フランソワ・ミレー、フィンセント・ファン・ゴッホの絵画や、志賀直哉、武者小路実篤などの自然主義文学の影響を受ける。また同校在学中の1924年（大正13年）、同じ敷地内にある市立絵画専門学校で教育管理強化に反発する争議（絵専騒動）に出遭う。これが後に立野が社会主義活動に向かう伏線となった。美術工芸学校卒業後、陶磁器の絵付けに携わる。1929年（昭和4年）3月美術館見学で東京に滞在中、山本宣治の暗殺事件に遭遇し、これをきっかけに労働運動に身を投じる。当初、河上肇の身辺警護を務めるが、1930年（昭和5年）から京都市北部で洛北友仙工争議が活発化すると、朝鮮人・中国人労働者、被差別部落住民とともに争議現場を指揮した。洛北友仙工争議は戦前京都地方労働運動の絶頂であり、これをきっかけに新労農党系の京都労働組合総評議会が結成される。しかし間もなく労働組織の分裂、警察による弾圧、河上肇の逮捕などにより運動は衰退した。1934年（昭和9年）9月、立野を含む労働運動家の自活と、社会主義啓発を目的として「フランソア喫茶室」を創業する。1936年（昭和11年）から1937年（昭和12年）まで、中井正一や斉藤雷太郎らが編集・発行した反ファシズム新聞「土曜日」の頒布を支援した。並行して当時壊滅状態にあった日本共産党の再建をはかるが、不調に終る。1937年7月14日、日中戦争にともなう言論弾圧強化を背景に、治安維持法により逮捕、山科刑務所に投獄される。1939年1月出所。1941年（昭和16年）、京大留学生アレッサンドロ・ベンチヴェンニや画家・高木四郎の協力を得て、フランソア喫茶室をイタリアン・バロック風に改装する。この喫茶室は、61年後の2002年（平成14年）に、国の登録有形文化財に登録された。戦後、日本共産党の再建、日本中国文化交流協会、日ソ協会（現在の日本ユーラシア協会）の設立・運営に尽力した。1966年（昭和41年）、党内路線対立により、日本共産党を離党。1995年（平成7年）死去。
ゾッド星島（ゾッドほしじま、Zod Hoshijima）は、日本のベーシスト。聖飢魔IIの初代ベーシストである。本名：星島裕樹。
聖飢魔II結成から1986年までベーシストとして参加。大柄な体躯で鎌型ベースや蠍型ベース、斧型ベースを扱い、黒ミサの場で暴れ回る、聖飢魔II一番の凶暴者。「彼の半径2m以内は立入禁止」とも言われていた。夕やけニャンニャン出演時などには旗手も務めた。特徴は長い髪と歌舞伎の隈取のような顔の模様、腰の後ろにつけている動物の尻尾を模した飾り。戦闘服やベースなどは自作である。1986年に聖飢魔IIを「悪魔事異動」及び「自信喪失」の理由で脱退するが、自身は「もう未練たらったら」だったようで、その後も何度か（10回以上）ミサに乱入していた。乱入してきては「ゾッドだぁ」と吼えるのがお約束となっており、この一言は信者達の間で名台詞になっている（ちなみにこの一言の後に「ぶっ殺してやる！」と続くパターンもあった）。地球デビュー10周年を記念して1995年8月に行われたミサ『THE SATAN ALL STARS』では、新たに製作した蠍型ベースを携えて「怪奇植物」演奏の際に乱入、イントロのベースを奏でた。この時使っていた蠍型ベースは「非常に毒の有るベースで吾輩も気に入っている」と自身がコメントしている。また、1999年12月30日に行われた『THE ULTIMATE BLACK MASS』の二日目『THE SATAN ALL STARS' DAY』では、「DEMON'S NIGHT」演奏の際に登場し、イントロのベースを奏でる。そしてその日の最後の「JACK THE RIPPER」では、曲の終盤でベースラインをゼノン石川が演奏していたため、自身の演奏を放棄し、斧型ベースを地面に叩きつけて破壊した。ちなみに、この時ゾッドが破壊した斧型ベースの鎌の形をしたネック部分は、後に期間限定再集結ミサで小道具として使われている。2005年12月26日に行われた聖飢魔II地球デビュー20周年ミサの最終日で、「蝋人形の館」演奏開始直後に新しい斧型ベースを携えて乱入。戦闘服も新しくなり、「鎌（鎌＆斧形ベース）も直った！」と御機嫌なようだったが、デーモン閣下に「もう暫く使わないよ。」と言われてしまった。ちなみに、この時着ていた新しい戦闘服はゾッドが自分で製作したものだという。
悪魔事異動（脱退）後の1987年、所属レコード会社でもあったCBS・ソニーレコードに入社、A&RディレクターやライブハウスZeppの支配人、アニプレックスやエピックレコードジャパンのプロデューサーなどを務めた。現在は独立し、株式会社ゼウス・エンタテインメント、合同会社スターアイランド音楽出版の代表となる。2005年11月9日に、初のソロアルバム「メタル・ローズ」を発売した。この発売のきっかけとなったのがソニー時代から彼と交流があり、退職後にTRASH RECORDを立ち上げたサテュロス丸沢。彼との飲み会で聖飢魔II時代の話をしていく中で音楽魂に火がつき、「ゾッドの音を作る」という目的で制作されたという。2003年頃より、かまし連発に参加（名義は本名の星島裕樹）。このバンドには同じく聖飢魔IIの元構成員であるジード飯島大将も「奥様のご許可が降りればいつでもOK」と参加している。ちなみに、ゾッド星島が加入する前はゼノン石川和尚（石川俊介）がベーシストとしてこのバンドに在籍していた（「かまし連発」のホームページより）。
カラスの女房（からすのにょうぼう）は、モーニング娘。のリーダーだった中澤裕子のソロデビューシングル。作詞：荒木とよひさ、作曲：堀内孝雄。本作を作曲した堀内孝雄によるセルフカヴァー作品についても本項で記述する。
長野県上田市出身。10歳のときにスノーボードをはじめる。地元上田市の小中学校を卒業後、同市の高校へ進学し卒業している。その後は、18歳より出身地である長野県の白馬村エリアを中心にスノーボードインストラクターとして活動。当時まだ少なかったパークやグラトリのレッスンプログラムを独自に考え、レッスンを行っていた。19歳で全日本選手権に出場。その後も各地で行われる大会へ精力的に出場する。2008年にニュージーランドにて右手首を粉砕する大怪我をし、2度の手術を行う。懸命にリハビリをしたが完治せず、選手としての活動を断念。その後は日本各地で練習会イベントはレッスンキャンプなどのスノーボード普及活動を主に行う。インストラクターの他にも、ディガ―として地元である信州菅平高原パインビークスキー場のパーク運営にも携わっていた経験を持つ。2012年からは、プロセパレートスノーボーダーとしても活躍の場を広げている。現在は一般企業に就職し、都内に在住。週末になると長野や新潟エリアのゲレンデへ足を運び活動している。
村上春樹の作品を、そこに描かれた料理の視点から楽しむために2000年に設立された読書会。村上作品を読んでお腹が鳴った岡本が代表世話人/iCMOとなる。2001年、村上作品に描かれた様々な料理を誰でも作れるようにレシピ化した『村上レシピ』を発表。
ウルト（ドイツ語: Würth）は、ドイツ南西部にあるバーデン＝ヴュルテンベルク州キュンツェルザウに本社を置く世界的な部品メーカー。ドイツ語での本来の発音は「ヴュルト」。創業者はアドルフ・ヴュルト。現会長はラインホルト・ヴュルト。グループ従業員数約6万3000人、全世界で300万社を超える顧客を持つ自動車補修・整備市場での世界的トップ企業。2008年連結売上高：1兆2000億（8,800万ユーロ）。日本では1987年に神奈川県横浜市神奈川区に現地法人のウルトジャパンを設立し、ドイツ本社と同様にダイレクトセールスという販売形態で全国事業展開している。
ウルトは1945年ドイツ・キュンツェルザウで、アドルフ・ヴュルトによってネジ屋として事業をスタート。現在用いられているウルトの赤いロゴマークは社創立の起源を表す、「ネジ」の頭を組み合わせたもの。のちにドイツの地方の村から徐々にヨーロッパの周辺国へ、そして世界的総合商社として展開・拡大。社員一人一人がモチベーションと責任感を大事にすることを企業理念として掲げている。
ウルト美術館をヨーロッパ9カ国（ベルギー、デンマーク、フランス、イタリア、オランダ、ノルウェー、オーストリア、スペイン、スイス）にて運営。所有点数は、絵画、彫刻、デッサンのすべてを含め 1万点以上。コレクションは主に表現主義やシュルレアリズムの作品作、幾何学的抽象画が幅広く集められ、エドヴァルド・ムンク、エミール・ノルデ、パブロ・ピカソ、マックス・エルンスト、ルネ・マグリット、ヴィクトル・ヴァザルリらの作品も含まれている。教育界にも力を注ぎ、2008年ベッティーナ・ウルト（現社長）はウルト公益基金が運営する学校(Freie Schule Anne-Sophie)を設立。幅広いメセナ活動を行っている。
スポーツ界ではドイツのサッカーのブンデスリーグ 、スキー(DSV)、モータースポーツ界においてF1のBMWザウバーやトヨタF1（パナソニック・トヨタ・レーシング）、ドイツツーリングカー選手権(DTM)などのスポンサーを務めたことがある。2006年には自転車ロードレースのUCIプロツアーに参戦するリバティー・セグロスチームのサブスポンサーとなったが、同年のオペラシオン・プエルトにおいて同チームの監督が組織的なドーピングに加担していたとして逮捕され、リバティー・セグロスがシーズン中ながら急遽スポンサーから撤退したため、同社が後を受け継ぎ「アスタナ・ウルト」としてシーズンの残りを戦った（なお同社も同年末でスポンサーから撤退している）。日本国内では、2018年までラリー北海道において、ウルトジャパンとしてサービスパークに出展し、現地のサービスで使用する各種ケミカル類などの販売のほか、オリジナルグッズなども取り揃えてイベントを盛り上げている。
山本 謙一（やまもと けんいち、1922年11月18日 - 2002年2月26日）は、青森県南津軽郡大鰐町出身のクロスカントリースキー選手。オリンピアン。
旧制五所川原農林学校 → 明治大学 → 青森営林局 中学時代から才能を発揮し、1940年の第18回全日本スキー選手権大会クロスカントリースキー個人長距離（18km）・少年の部で優勝。その後明大に進み、1942年から1943年の同大会個人長距離・成年の部を連覇。同じ1942年～1943年の全日本学生スキー選手権大会では、リレーで連覇した他、1943年の個人長距離で前年王者の落合力松（明大）を破り優勝。戦後1948年に再開された全日本スキー選手権大会個人長距離では、ライバル落合に敗れるが、翌1949年の同大会同種目は山本が制した。1952年オスロオリンピックの代表に選出され、クロスカントリー男子18kmでは80人（完走75人）中22位に入る健闘を見せた。山本らは、オスロで五輪終了直後に開催されたホルメンコーレンスキー大会にも出場したが、山本が登場すると観衆から大歓声が上がったという。2002年2月26日、肺炎のため79歳で死去した。
人民文庫（じんみんぶんこ）は、1930年代の文芸雑誌。1936年（昭和11年）3月に武田麟太郎らによって創刊。1938年1月号で終刊。
武田麟太郎は、1934年（昭和9年）に文芸懇話会が設立されるなど文学の時局への便乗や、ファシズムの圧力が強まったことに反発し、また1935年に文藝懇話会賞で会員投票では2位だった島木健作『獄』が非国家文士して落選したため、当時雑誌から閉め出されていたプロレタリア作家に発表の場を作りたいと考えて、雑誌の発行を計画する。1933年に創刊していた『文学界』1936年2月号の同人座談会では「ファシズムに反対することがわれわれの行動だ」と述べ、文藝懇話会を擁護する林房雄などとの対立も生じた。1935年に新村猛や中井正一が『世界文化』を創刊し、フランスやスペインなどの人民戦線を紹介しており、「われわれは人民なんだから」と誌名を決め、本庄陸男や平林彪吾とともに1936年3月に『人民文庫』を発刊した。編集責任者は本庄が務め、また高見順らの同人誌『日暦』の円地文子らや、第二次『現実』の同人も執筆者として加わった。創刊号は、小説は平林、武田（連載小説「井原西鶴」）、高見（連載小説「故旧忘れ得べき」）、荒木巍、新田潤、矢田津世子（「神楽坂」）、他に旧日本プロレタリア作家同盟メンバーや『日暦』同人などの随筆などを掲載。平林や上野壮夫の文章では文芸懇話会への批判もあった。5月号からは井上友一郎、6月号から田村泰次郎、渋川驍、1937年から南川潤も執筆グループに加わる。連載小説として、1936年7月号から田村の「大学」、10月号から立野信之「流れ」、 1937年5月から間宮茂輔「あらがね」など。売れ行きはよく、各地で講演会や読者座談会も開催した。この6月にフランスで成立した人民戦線内閣の国際文化擁護著作家協会のジャン・リシャール・ブロックから日本文学者へのアピールが『人民文庫』に届き、9月号に掲載した。
『人民文庫』の小説は、旧日本プロレタリア同盟系の作家たちからは「くそリアリズム」とも称されたが、また地方からの招待により各地で講演会も行った。平野謙は、同時期に創刊された『世界文化』『土曜日』『批評』とともに、プロレタリア文学運動の終了後において、「迫りくる戦争とファシズムとに対する反対とともに、一枚岩的な革命運動に対する批判」の漠然とした形となった「一種の人民戦線的機運にうながされた」ものとしている。また1937年には報知新聞にて「『人民文庫』『日本浪曼派』討論会」が行われ、保田與重郎、亀井勝一郎、中谷孝雄、高見、新田、平林が出席して激論がなされた。戦後になって平野謙は「一見対照的な性格をもつ『人民文庫』と『日本浪曼派』とは、ナルプ解散、転向文学の氾濫という文学的地盤から芽ばえた異母兄弟とも言えよう。」も述べ、後になって高見も『人民文庫』と『日本浪曼派』は「転向という一本の木から出た二つの枝だ」と述べた。これらに対して野口冨士男は、『感触的昭和文壇史』（文藝春秋、1986年）のなかで、「彼らがなぜそんなことを言ったのか、真意を問いただすことができないのを、残念と言うよりいまいましいとすら思う」「『人民文庫』のメンバーに怖れをなしたことなどは一度としてなかったにもかかわらず、『日本浪曼派』の一部のメンバーには、時間的に言えば廃刊後になってからのことだが、はっきり言っておびえていた。高見順や平野謙には、戦時中そういう思いをいだいたことがなかったのだろうか、存命だったら問いただしたい」と異論を公表している。
人権擁護委員（じんけんようごいいん）とは、人権擁護委員法（昭和24年法律第139号）に基づいて、日本の各市町村ごとに配置される非常勤職。法務大臣が委嘱する民間のボランティアであり、特別職の国家公務員である。
人権擁護のための組織としては、法務省人権擁護局の下、同局の出先機関として、各法務局の人権擁護部（8ヶ所）、各地方法務局の人権擁護課（42ヶ所）が置かれ、また、各法務局または各地方法務局の各支局に置かれた総務課（総務係。284ヶ所。）が、人権擁護に関する事務を取り扱っている。これらの組織に対応して、全国人権擁護委員連合会、ブロック人権擁護委員連合会（8ヶ所）、都道府県人権擁護委員連合会（50ヶ所）、人権擁護委員協議会（341ヶ所）が置かれ、人権擁護委員の職務に関する連絡・調整、資料及び情報の収集などを任務としている。
人権擁護委員制度は、日本国憲法の施行から1年ほど経った1948年（昭和23年）7月、政令である人権擁護委員令（昭和23年政令第168号）に基づき発足した。当時、憲法の中核をなす基本的人権の保障をより十全なものとするため、法務庁（法務省の前身）に人権擁護局を設置し、法務総裁（法務庁の長）が人権擁護の事務を管理していた。人権擁護委員は、この法務総裁および法務庁人権擁護局の事務を補助させるため、都道府県ごとに置いたものである。翌1949年（昭和24年）には、新たに人権擁護委員法（昭和24年法律第139号）が成立し、全国の市町村に人権擁護委員を置くという現行の人権擁護委員制度が始められた。
当初は、人権擁護局に出先機関がないことから始められた制度であったものの、人権擁護の推進という事務の性質上、官民一体となって行うことが望ましいことから、各法務局の人権擁護部、各地方法務局の人権擁護課といった出先機関が設置された後も、順次人権擁護委員制度は拡充されていった。人権擁護委員は、人権啓発活動や人権相談を中心にその役割を果たしてきており、人権擁護行政の重要な一翼を担ってきたと評価されている。1991年度（平成3年度）には、法務局・地方法務局や一定の支局に常駐し、人権相談等に従事するものとして指定された人権擁護委員である常駐委員の制度が始められ、1994年度（平成6年度）には、子どもの人権問題を主体的、重点的に取り扱うものとして指名された人権擁護委員である子どもの人権専門委員の制度が始められるなど、活発な活動を展開し、成果を上げているものもある。しかし一方で、活動実績の乏しい委員も存在し、また、人権救済等に必要な専門性や経験を有する人権擁護委員が必ずしも十分に確保されていないため、活動の実効性にも限界があると指摘されてきた。
1997年（平成9年）5月、当時の松浦功・法務大臣は、人権擁護推進審議会に対し、「人権が侵害された場合における被害者の救済に関する施策の充実に関する基本的事項」を内容とする諮問を行った（平成9年法務省権総第236号、同年諮問第2号）。同審議会は、この諮問に対して、「人権尊重の理念に関する国民相互の理解を深めるための教育及び啓発に関する施策の総合的な推進に関する基本的事項について」（1999年（平成11年）7月）および「人権救済制度の在り方について」（2001年（平成13年）5月）と題する答申を発表した。さらに同審議会は、2001年（平成13年）12月、人権擁護委員制度に関してまとめた「人権擁護委員制度の改革について」と題する追加答申を発表した。同追加答申では、人権擁護委員制度について「その実効性等につき様々な問題点が指摘されている」として、改革の必要性を表明した。法務省はこの答申を受け、人権擁護行政と人権擁護委員制度の抜本的な改革を検討し、人権擁護法案にまとめて、2002年（平成14年）の第154回国会に提出した。なお、同法案は、その後継続審議とされ、2003年（平成15年）10月に衆議院解散が行われたことにより、廃案となっている。2012年（平成24年）9月19日、野田内閣は、次期国会に提出することを前提として、人権委員会設置法案及び人権擁護委員法の一部を改正する法律案の内容を確認する閣議決定を行った。この人権擁護委員法の一部改正法案によれば、人権擁護委員に関する事務は人権委員会の所掌とすること、人権擁護委員は人権委員会が委嘱すること、国家公務員法が適用される非常勤の国家公務員（給与は不支給）とすること、市町村長の推薦によらない特例委嘱制度を創設することなどが主な改正点である。
1990年4月に『ドラゴンクエストシリーズ』の開発スタッフだった内藤寛が高橋宏之と共に設立したが、1991年に起こった内藤と高橋との間の軋轢がきっかけで、高橋は同社を去ることになる。1992年8月には、後に小学館のゲーム雑誌『ゲーム・オン!』も提供することになる初の自社プロデュースのラジオ番組『TV Game Radions』を放送開始。放送局の変更および中断、さらにタイトル変更を経て2014年まで続いた。関連会社として玉木美孝を中心としたマックスエンターテイメントや、西垣伸哉を代表としたクライマックス・グラフィックス（クレイジーゲームに社名変更）も設立されたが、2社とも数年で解体された。その後は会社を解散。解散時期と解散理由は不明。
テケ侯国（‐こうこく、Teke）はアンタルヤを都としたアナトリアのベイリク（君侯国）。ルーム・セルジューク朝の衰退後、オグズ諸部族によって建国された辺境の君侯国である。この王朝は近隣のハミド侯国を治める2人の兄弟の間での領地の分割で始まった。アンタルヤ県はトルコ共和国初期までテケ県（サンジャク）と呼ばれていた。また、アンタルヤの西の半島はテケ半島と呼ばれる。
EDINET（Electronic Disclosure for Investors' NETwork・エディネット）は、金融商品取引法上で開示用電子情報処理組織と呼ばれる、内閣府の使用するホストコンピューター・提出会社の使用するコンピューター・金融商品取引所（及び金融商品取引業協会）のコンピューターを結んだ、同法に基づく開示文書に関する電子情報開示システムである。本システムは金融庁の所管であり、EDGARをモデルとして構築され、開示文書をウェブサイト上で閲覧できる。2005年に話題となったライブドア事件（ライブドアによるニッポン放送の買収）に際して、その存在が広く知られるようになった。当時は電子文書で提出されたもののみの開示であり、紙面で提出されたものは閲覧する事が出来なかった。紙面で提出された文書に関しては、各財務局などで閲覧請求するしか方法が無く、投資家が投資動向に関わる重要な情報を入手し難い状態になっていたが、ライブドアや村上ファンドなどの行動により注目を浴びた事から、これらが改められ、紙面で移出された文書に関しても当日中か翌日には閲覧が可能となった。現在では、紙面提出の文書はイメージスキャナなどで電子データ化されPDF形式で閲覧できる。
EDINETの使用を義務付けられたもので、ほとんどの提出文書に適用される。（金融商品取引法第27条の30の3第1項）2006年の会社法の施行以降では、自社のウェブサイト上の決算公告掲載を取り止めてEDINETへのリンクに変更した会社が多い。
EDINETの使用が任意とされるものである。（金融商品取引法第27条の30の3第2項）特定募集等の有価証券通知書などの限られたものしか無い。