geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
エンジンは当時最新鋭のゼネラル・エレクトリック J79とされた。F-104Aにも採用されたJ79-GE-3A型エンジンはアフターバーナー時の推力が6,715kgと当時としては群を抜く推力を発揮し、これを二基搭載することは充分な搭載力や機動性という恩恵をもたらした。開発中、地上でのアイドリング状態からアフターバーナー点火時のマッハ2.2まで、同一のエアインテーク形状では対応できないという問題が判明している。この問題はエアインテーク周辺に発生する衝撃波が空気吸入を妨げることが原因と判明しており、その対策としてエアインテーク直前のスプリッターベーン（境界層分離板）の先端をマッハ2に対応した位置に調整して衝撃波面をコントロールして空気流を確保している。スプリッターベーンには表面で成長する境界層を吸い取るために各12,500個の小穴を空けてあり、この排気はスプリッターベーンの上下に出っ張ったアウトレットから排出される。それより後方のエアインテーク内の境界層は別に吸い取られエンジン周囲を冷却して後方に排出される。そのためスプリッターベーンとエアインテークに構造の隙間が見て取れる。また、スプリッターベーンはインテークへの境界層の進入防止と境界層の吸入による振動（バズ）を防ぐため胴体の間に50mm程の隙間が設けられている。以上により必要な性能は確保できたため、「可変ランプ」は採用されていない。
主翼はアスペクト比2.8テーパー比1/7で、後退角は翼弦長25%で45度、前縁で52度であり、また、後縁にも若干の後退角がついている。クリップドデルタ翼と後退翼の中間的なものである。開発初期の風洞試験の結果、主翼全体に5度の上反角を与える必要があると判明したが、機体主要部のチタニウム構造材の再設計は困難だったため、主翼幅70%辺りで折り畳まれる外翼部のみに12度の上反角を与えることで同等の効果を得るものとした。また、同じ外翼部の翼弦長を10%程度延長してドッグトゥースとしている。また、主翼は低翼配置であり、水平尾翼のほうが高い位置にある。この配置は迎え角を大きく取ると主翼の後流が水平尾翼の効果をなくし急激な機体の頭上げ（ピッチアップ）を生じることが判明した。そのためF-4では風洞試験の結果を受けて水平尾翼に23度と大きな下反角をつけることで対処している。なお、水平尾翼（スタビレーター）は全面が一体となって稼働する全浮動式を採用しており、尾翼前縁で発生した衝撃波の干渉を受けることなく操舵が行えるようになり、超音速飛行時においても機動性を低下させることがなくなった。そのため、F-4以降の戦闘機においても水平尾翼は全浮動式が採用されている。尾部にはドラッグ・シュートと水平尾翼を作動させる装置が内蔵されているほか、垂直尾翼の安定板前部の中央には、スタビレーター人工感覚システムの圧力センサーが取付けられている。その後の研究で、主翼を尾翼より上に配置すれば、ピッチアップは防止できる事が判明した。また、低翼配置は、爆弾・ミサイル等を翼下に吊下するためには降着装置を長大化する必要があり、これもまた問題となった。そのため通常尾翼型の超音速戦闘機においては、これ以降は高翼配置が主流となっていった。基本的に尾翼周りの設計は超音速機の発展途上の形態であり、その技術の未熟さは遷音速域において操縦安定性を悪化させる要因になっている。当時のマクドネル社の基本設計は短いジェットインテーク-ノズル系で機体の軽量化を図り、その上に胴体尾部を延長しているため、ジェット推力の変化による水平尾翼との近接作用で有害な上下力が発生する。高い尾部の上にさらに垂直尾翼を設置している一方で、艦載機ゆえに機体の上端は制限されてしまうためアスペクト比の小さい形となり方向舵の効きが悪く、旋回時に過大なアドバースヨーが発生する。主翼前縁フラップには、初期型ではエンジンの17段目コンプレッサーで抽出した空気を吐き出すBLC（境界層制御）装置を装備していたが、F-4Eの後期型からは前縁スラットに改良されている。主翼の内翼部後縁には、内側にフラップ、外側にエルロンを装備しており、フラップ類は着艦時など低速での揚力を確保するだけでなく、空戦フラップとして使用されることで改善されている。当時の戦闘機は超音速飛行時の抗力低下を重視し、主翼面積の小さな高翼面荷重の機体が多かったが、F-4は離着艦性能の維持のため大面積の主翼を採用し、翼面荷重は低くなっている。元来は大型のミサイルキャリアーとして設計され戦闘機同士の空中戦・格闘戦を念頭に置いていなかったものの、低翼面荷重と高推力重量比により格闘戦もこなせる機動性を得ることができた。その空戦性能は、海軍機ながら当時のアメリカ空軍のセンチュリーシリーズなどを凌駕しており、のちに（軽快なMiG機相手に苦戦を強いられる局面もあったものの）ベトナム戦争など数々の実戦でも証明された。
機首部分にウェスティングハウス社製APQ-72を搭載し目標の捕捉とスパローミサイルの誘導に使用している。原型機18号機までは直径が約60cm（24in）のAPQ-50パラボラアンテナだったが、19号機以降では約81cm（32in）へと大型化するのに合わせてレドームも「ドルーピーの鼻」と呼ばれた大型のものに変更された。これによって前方下方向の視界が損なわれたとして後部座席からの後方視界不良の問題も合わせてキャノピーの改良も行われ、機体の背部に沿わせたラインからより膨らませた外形に変更され相応の改善を得ることとなった。
ホイールベース7.01mトレッドベース5.46mと幅広の三車輪式降着装置は着艦時の衝撃に耐えられるように着艦重量17,250kgで7.2m/sの沈下速度に耐えるべく太く頑丈に設計されている。海軍型は前脚を51cm（イギリス海軍向けK型は102cm）伸ばして離艦時の迎え角を稼ぐことができる。着艦時に使用するアレスターフックは尾部に収められ4.8Gの荷重に耐える。アレスターフックは空軍型にも残されている。機尾に装備されるドラッグシュートは直径4.8mで着陸時だけではなく空中でのスピン回復にも使用可能とされている。
1963年にF-4Bが艦隊配備を開始されて実戦配備下にあった10年間に度重なる改良が施され、その間、前縁スラットの追加や受信アンテナの整備、ベトナム戦争中の機関砲の搭載や搭載兵器の追加などが行われた。初めての大規模改修が1973年の近代化改修と寿命延長で、ベトナム戦争を経たF-4Bの残存649機の中の飛行時間が短く、また、激しい空中戦に参加していない148機に対して「F-4J」に準じた能力(エンジンは排気煙軽減装置の追加のみ)とする改修を行い「F-4N」と改称した。海兵隊のF-4BもF-4Nに改修されている。アメリカ空軍のF-4Dの一部もLORAN航法装置（自機の位置を把握するための装置）の受信アンテナが追加された。また、固定武装として機関砲を搭載したF-4Eも海軍のF-4に装備していた前縁フラップや電子光学望遠鏡、TISEO兼用レーダースコープが追加された。1967年より生産された522機のF-4Jの内260機も1978年から1987年までに一機当たり180から190万ドルの費用を投じて行われた J79-GE-10B 無煙型エンジンへの換装と前縁スラットの追加による延命改修により「F-4S」となった。
マクドネル社は1964年会計年度の総売り上げは8億6,500万ドルの7割を国防総省関係からの受注で占めていた。前年度比で3億ドル増を記録しており、アメリカの経済雑誌「フォーチュン」は1964年11月号で当時のマクドネル社の活況振りを6ページに渡り紹介した。軍用機生産に限れば売り上げの2億4,500万ドルの大部分がF-4によるものだった。翌年の1965年にはF-4の年間生産数は500機を突破することが既に決まっていた。マクドネル社の敷地面積は50万m²を超え従業員数は3万5千人となった。また、10社を超すアメリカ国内の有力航空宇宙メーカーをおさえてマーキュリー計画の宇宙カプセル開発と生産をNASAから受注している。1939年に15人の従業員とビル2階の間借りでの創設当初から見ると空前の成長だったことが分かる。だが、創設者であるジェームス・スミス・マクドネルJrはF3H デーモンとF4H ファントムIIの空白期の経験などから浮き沈みの激しい国防総省からの受注に頼っていては心細いと考え、軍事専門の航空機メーカーからの脱却と規模拡大を図り、ベトナム戦争により軍事物資生産に優先された資材の入手難と旅客機受注の伸び悩みにより経営難にあったダグラス社を1968年に吸収合併した。以降マクドネル・ダグラス社となり、ダグラス社の旅客機の製造と共にA-4 スカイホークの生産を引き継ぐこととなった。マクドネル・ダグラス社は軍民両部門の航空機メーカーとして成長を続け1985年にはヒューズ・ヘリコプター社をも傘下に入れるに至った。
1959年に始まり1960年2月15日に空母「インディペンデンス」における初の離着艦全通試験など一連の航空母艦適合テストで十分な結果を得たアメリカ海軍は1961年に正式にF-4Bの艦隊配備を開始した。アメリカ大西洋艦隊初のF-4飛行隊となったのは空母「フォレスタル」搭載となる第74戦闘飛行隊だった。太平洋艦隊は1962年に空母「キティホーク」搭載の第114戦闘飛行隊がF-4Bの引き渡しを受けている。配備開始2年後の1963年時点でF-4保有飛行隊は6個となっていた。この時点でも旧世代のF3H デーモンやF4D スカイレイを運用中でありF8UもF-4と並ぶ主力戦闘機だった。それに対してアメリカ海軍は1965年の時点でF-4を搭載可能なミッドウェイ級以上の空母11隻の全飛行隊へのF-4を配備しようと計画した。1隻当たり二個飛行隊分を配備しようとすると単純計算で244機を必要とし、同時期にアメリカ軍が北ベトナムへの爆撃を開始したこともあり、F-4飛行隊の増強が続いた。アメリカ海兵隊は海軍への配備開始から一年後の1962年から配備を始めた。F-4Bを初めて受領したのは第531戦闘攻撃飛行隊で、翌1963年には第314戦闘攻撃飛行隊が受領し、同年10月に日本の厚木基地に派遣されている。日本への配備は東南アジアから最短距離にあるためベトナム情勢を鑑みてのことだった。戦争中期頃からは施設の整備の進んだフィリピンの基地を使用するようになった。
アメリカ海軍では1973年よりF-14の配備に伴い徐々に数を減らし、1986年に空母「ミッドウェイ」搭載のF-4とA-7がF/A-18へ機種転換したことで全機が空母上から退役した。予備役飛行隊に配備された機体も翌年には姿を消している。アメリカ海兵隊ではF/A-18への更新により1992年に全機退役した。アメリカ空軍ではF-15やF-16の配備が進むにつれて戦闘機としては一線から徐々に退いていたが、SEAD専用機材であるF-4Gは湾岸戦争に投入された。しかし、老朽化と陳腐化は否めず、無人標的機（QF-4Bなど）に改造されたものを除き、1991年の湾岸戦争を最後として実戦配備からすべて引退している。一部空軍州兵での使用は続いていたが、1996年のアイダホ州軍F-4Gを最後に米空軍予備役からの引退も完了した。エドワーズ空軍基地にあるアメリカ空軍テストパイロット学校のテストパイロットの養成課程ではF-4が使用されていたため、状態の良い機体や補修部品はここに集められた。無人標的機型QF-4は、2016年8月17日に最後の任務(F-35の支援)を終えた。最後の機体はF-35よりミサイルを発射されたが兵器テストの詳細な条件やシナリオは不明ながら、同機は無傷で帰還している。最後の飛行は2016年12月21日に行われ、QF-4は退役した。後継はQF-16である。
初期設計から約60年、初飛行から優に50年以上を経た2015年時点においても、日本の航空自衛隊をはじめとして、ギリシャ空軍、エジプト空軍、韓国空軍、イラン空軍、トルコ空軍の6ヵ国で配備・運用中である。アメリカ空軍のテストパイロット学校では、教育用として武装を撤去し計測用センサーを搭載した練習機型を数機運用している。改良・近代化改修の計画が各国で進められており、そのまま2010年以降も使用し続けられる見込みである。この他、アメリカ国内にて非営利団体が1機のF-4Dを飛行可能状態で保存しており、アメリカ空軍デビスモンサン空軍基地においてモスボール状態で保存されているものも存在する。※各国の詳細については、下記の海外の採用国と派生型一覧を参照のこと。
F-4は多数輸出されており、その運用国も多岐にわたるが、外国への供与・売却の大半を占めたのは、ベトナム戦争後期から戦争終結後に生産されたF-4Eであった。F-4Eには戦訓を取り入れた改良も施されていたが、平和の到来やF-15 イーグル/F-16 ファイティングファルコンへの更新によって余剰ぎみになっていたという事情もある。同じ米空軍仕様のF-4C/Dの供与・売却が少なかったのはベトナム戦争で多くの機体が損傷し、また機体も疲労が蓄積しているため長期の運用に不向きとされたことによる。F-4を運用したのは開発国のアメリカのほかに政治的に親密だった日本やイスラエル、和平に合意しイスラエルとの友好関係を築いたエジプト、革命まではアメリカの重要な同盟国でオイルマネーを持つ重要顧客でもあったイラン、北大西洋条約機構（NATO）加盟国であり対ソ戦において地政学的に重要な位置にあるトルコとギリシャ、アメリカへの基地提供の見返りを望んでいたスペイン、英語圏の同盟国であるイギリスとオーストラリア、東西対立の最前線ドイツ（旧西ドイツ）、極東地域の大韓民国など11ヵ国に上り、冷戦下で同盟国の防空能力向上を図ったアメリカの戦略が見て取れる。運用国によって異なる使用・運用目的に合わせた派生型や近代化計画が多数存在する。
大山道（だいせんみち）とは、伯耆国（現鳥取県）大山を中心に四方に発達した古道の総称である。具体的には、現在の鳥取県内にある「坊領道」、「尾高道」、「溝口道」、「横手道」、「川床道」の五つの古道の総称であるが、横手道に接続する現在の岡山県岡山市からの古道も「大山道」と呼ばれた。大山往来、大山街道とも呼ばれ、大仙街道と表記することもある。
大山は古くから人々の信仰を集め、山腹にある大山寺（現鳥取県西伯郡大山町）を中心に、「坊領（ぼうりょう）道」、「尾高（おだか）道」、「溝口（みぞぐち）道」、「横手（よこて）道」、「川床（かわとこ）道」の五つの参詣道が発達した。また、山陽道の人たちも、五穀豊穣を祈願する「奥参り」と称して、出雲大社（現島根県出雲市）、美保関明神（同松江市）と共に大山参詣を行っていたため、備前国、備中国、備後国、美作国方面からの道も発達した。大山寺はまた牛馬の守護神として人々に崇拝されるようになったことから、牛馬による参詣も行われ、1726年（享保11年）には、大山寺境内に牛馬市「大山博労座」が開かれた。これにより、大山道はそうした牛馬の運搬路としても利用されるようになった。特に山陰・山陽間を結ぶ大山道は、山陰道・美作国山中地方の諸物産を備前国・上方方面へ運ぶ商用の道としても機能し、また大山寺の住職が比叡山から派遣されていたことから、その間の連絡路としても機能した。
山口 綾規（やまぐち りょうき）は日本のオルガン奏者。鹿児島県出身。
電子オルガンを橘ゆり、野田正純に師事。パイプオルガンを大槻由美子、ブライアン・アシュレー、廣野嗣雄に師事。早稲田大学政治経済学部卒業。東京芸術大学音楽部別科オルガン専修卒業。東京芸術大学大学院修士課程音楽研究科（オルガン）を修了。2005〜2006年度、武蔵野市民文化会館オルガニストを務める。2008年4月より、パイプ・オルガン演奏の自主コンサートとして「オルガン・エンターテインメント」を毎年継続実施。第3回までを東京すみだトリフォニーホール（大ホール）、第6回までを横浜みなとみらいホール（大ホール）にて実施。（第4回は東日本大震災のため中止）2008年7月、ミューザ川崎シンフォニーホールにて、和太鼓奏者 林英哲（はやし えいてつ）との共演となる「オルガンと和太鼓の競演!!〜リズムと響きの夏〜」を実施。2010年12月、サントリーホール クリスマス オルガンコンサートで、パイプオルガンの設置された大ホールにて、徳永二男（ヴァイオリン）とその仲間たちによる弦楽アンサンブルと、オルガンによる共演を行う。2011年、クイーンズスクエア横浜のクリスマス・イルミネーション「シンギングツリー」の音楽制作を担当。2012年10月、三枝成彰が総監修を務める静岡文化芸術大学主催のイベント「バンバン！ケンバン♪はままつ」において、ハロルド・ロイド監督の無声映画に合わせて音楽と効果音を演出する、シアター・オルガン風の演奏を披露。電子オルガン ミュージック・アトリエを使用。2013年5月、「N響室内楽〜踊るウィーン〜」において、サントリーホール 小ホールにてNHK交響楽団のメンバーによる室内楽の演奏会を実施、山口はハーモニウム奏者として参加。日本オルガニスト協会会員。全日本ピアノ指導者協会（PTNAピティナ）正会員。昭和音楽大学非常勤講師。クラシック、ジャズ、ポピュラーとジャンルにとらわれない広いレパートリーを持つ。 パイプオルガン、シアター・オルガン、電子オルガン（ハモンドオルガン、ローランドオルガン）など幅広く弾きこなす演奏スタイル。 国内を中心に、アメリカ、中国、マレーシアなど海外での演奏活動も行っている。
天長3年（826年）兄弟の仲平・行平・業平と共に在原朝臣姓を与えられて臣籍降下する。斉衡4年（857年）従五位下に叙爵し、翌天安2年（858年）大膳大夫に任ぜられる。のち、右衛門権佐・民部大輔と清和朝の前期から中期にかけて京官を歴任する。貞観15年（873年）頃に従四位下・相模守に叙任されると、貞観16年（874年）信濃守と清和朝末にかけては地方官を務めた。貞観19年（877年）陽成天皇の即位に伴って従四位上に叙せられる。のち左京大夫を務めている。
英彦山は古代より神体山として信仰されていたとみられる。当社の開基については次のような伝承がある。継体天皇25年（531年）、北魏の僧・善正（ぜんしょう）が英彦山山中で修行中に日田の猟師の藤原（藤山）恒雄（こうゆう、のちの忍辱〈にんにく〉）に会い、殺生の罪を説いた。しかしそれでも恒雄は猟を続け、1頭の白鹿を射た。その時、3羽の鷹が出現して白鹿に檜の葉に浸した水を与えると、白鹿は生き返った。それを見た恒雄は、この白鹿は神の化身なのだと悟り、善正の弟子となって当社を建立したという。また別の伝承では祭神忍骨命の降臨した地とされて山上に一祠が建てられたのが起源とも云う。清和天皇代の貞観7年（865年）に従四位上を授けられたとあり、延喜式神名帳にも忍骨命神社として名を残す。いずれも伝承で実際の歴史は、11世紀初頭に増慶によって中興されるまでについては10世紀の「太宰管内志」等わずかに残るのみである。しかし早くから神仏習合し彦山「権現」の名を用いていた。12世紀には、後白河法皇撰の梁塵秘抄では「筑紫の霊検所は大四王寺、清水、武蔵清滝 豊前国の企救の御堂　竈門の本山彦の山」と詠まれており霊山としての英彦山はこの時期には中央に知られていたことが分かる。「英彦山」という山名は、社伝では天照大神の御子（日の御子）である天忍穂耳尊を祀ることから「日子山」と呼ばれるようになったとしている。弘仁10年（819年）、僧法蓮が、山中で飛来した鷹の落とした羽に「日子を彦と改めよ」と記されているのを見て嵯峨天皇に上申し詔によって[日子山」を「彦山」に改めたとされる。
12世紀より西国修験道の一大拠点として栄えた。元弘3年（1333年）、後伏見天皇第八皇子の長助法親王（後の助有法親王）を座主に迎えて以降、助有法親王の直系が座主を世襲制する事となった。現在の社家の高千穂家はその末裔である。当時僧坊3000余、四十九窟（行場）を有するといわれたが天正年間（1573年～92年）秋月氏・大友両氏の兵火が及んで奉幣殿をはじめ社殿が焼失、江戸時代初期１６１６年に小倉藩主細川忠興が奉幣殿（当時は大講堂）を再建した。焼き打ちや寺領廃止もあり打撃を受け、江戸時代以降は衰微した。元禄9年（1696年）に天台修験の別格本山となった。享保14年（1729年）、霊元法皇より、天下に抜きん出た霊山であるとして「英」の字が授けられ、「英彦山」と称するようになった。明治の神仏分離により修験道が廃止され、彦山座主であった教有は還俗し高千穂と称した。九州彦山山伏の本山であった霊仙寺（を廃し神社となって「英彦山神社」に改称し，教有は大宮司となった。1883年に宮司の高千穂宣麿が男爵を授けられ、華族に列した。1898年（明治30年）に官幣中社に列した。1975年、現在の「英彦山神宮」に改称した。
本名はルベルド・ジュアン・レネ・ジェラルト・オッテンヴェルデー（Robert Juan Rene Gerhard Ottenwaelder）といい、アルザス出身の母親と、ドイツ系スイス人の父親との間に生まれた（Roberto というスペイン語の綴りは、亡命後に採用したものである）。生まれる前から国際的で多言語になじむ環境にあったといえるが、ジェラールは生まれも育ちもカタルーニャであった。ピアノをグラナドスに、作曲を、スペイン国民楽派の父というべきフェリペ・ペドレルに師事。したがってジェラールは、アルベニス、グラナドス、ファリャの弟弟子ということになる。1922年にペドレルが没すると、ジェラールはファリャに弟子入りしようとして果たせず、パリに行ってシャルル・ケクランに入門しようとも検討したが、結局アルノルト・シェーンベルクに指導を打診した。するとシェーンベルクは、数少ない初期作品を手がかりに、唯一のスペイン人の弟子をとることにしてくれた。数年の間ウィーンとベルリンでシェーンベルクの薫陶を受けた後、1928年にバルセロナに里帰りし、演奏活動やジャーナリズムを通じて、全精力を現代音楽のために傾け、カタルーニャの文壇・画壇における前衛運動とも手を携えた。ジョアン・ミロやパブロ・カザルスとも親しく、シェーンベルクやヴェーベルンをバルセロナに招いて1936年に国際現代音楽協会バルセロナ大会を実現させる。いっぽうでスペイン民謡や、ルネサンスから18世紀に至るスペインの古楽を収集・校訂し、演奏した。ジェラールは、カタルーニャ政府芸術省の音楽顧問や、スペイン共和国政府の社会音楽委員会の委員を務めていたように、スペイン内戦の間もずっと共和派に肩入れしていたため、1939年になるとフランスを経てイギリスへ逃れざるを得なくなり、その年の内にケンブリッジに落ち着いた。フランコは、カタルーニャ人の民族主義的な希望をくじくことを生業としていたため、そのフランコが没するまでの間、ジェラール作品は実質的にスペインではご法度となり、ジェラール自身も、休日以外に帰国することが出来なくなった。BBCや劇場向けのたくさんの作品を別にすれば、ジェラールの1940年代の作品は、1940年の「ペドレル追悼の交響曲」を手始めに、バレエ音楽「ドン・キホーテ」初稿に至るまで、まさにスペイン文化やカタルーニャ文化の諸相に関係していた。これらの頂点が、リチャード・ブリンズリー・シェリダン原作のスペイン語オペラ The Duenna である。1950年代を通じて、シェーンベルクの遺産の音列主義は、これらのあからさまに国民主義的な作品の影となって存在していたが、次第にジェラールの筆致を過激なものにしていき、1960年代までにジェラールは急進的な作風によって、前衛音楽の担い手としてしっかり位置付けられるようになった。世界的な音楽祭やBBCによる演奏を通じて、その名が大西洋の両側に知れ渡ると、ジェラールは1960年代初頭にアメリカ合衆国で教鞭を執るようになった。1950年代より、宿痾の病となった心臓病に悩まされる。1970年にイギリスに客死。1992年に、長年先延ばしされてきた「 The Duenna 」の初演がマドリッドとバルセロナで行われ、祖国における名声を取り戻す前触れとなった。
ジェラールの最も重要な作品は、上記の作品を除くと、4つの交響曲、管弦楽のための協奏曲、ヴァイオリン協奏曲、アルベール・カミュによるカンタータ「ペスト」、バレエ音楽「パンドラ」「バルセロナの夜会」のほか、各種の室内楽曲や、地元カタルーニャの流しの楽団（コブラ）のためのサルダーナがある。ジェラールは、おそらくイギリス最初の重要な電子音楽の作曲家である。1955年にストラトフォード・アポン・エイヴォンで上演された「リア王」のための付随音楽は、イギリスの演劇界で初めて電子楽器が使われた例である。
最初の20年間（バルセロナ時代とイングランド亡命後）は、垢抜けていて極めて豊かな、近代的な音楽語法をスペインの民族音楽に結びつけた。その一方はペドレルからファリャに至るスペイン国民楽派の伝統であり、もう一方はバルトークやストラヴィンスキーのような同時代の巨匠からの影響であった。このような音楽言語は、“カタルーニャ風バレエ”と呼ばれた「バルセロナの夜」や、バレエ音楽「ドン・キホーテ」、ヴァイオリン協奏曲やオペラ「 The Duenna 」に見出しうる。ジェラールの個人様式の複雑な形成に影響力を及ぼしたうちで、シェーンベルクが最も偉大な巨匠であったが、その影響力は傍流にとどまったかに見え、ほとんど押さえ込まれているかのようである。しかしながらシェーンベルクの指導力は、きまってジェラールの職人芸の水準の高さのうちに認められるのである。そしてある種の高度に半音階的な、半ば無調風のパッセージが、上記の作品などに言うなればこっそりと浮かび上がって、ウィーンやベルリンにおけるジェラールの研究の成果を裏書しているのである。実のところ、ジェラールはシェーンベルクを尊敬することを止めなかったし、新ウィーン楽派のたいていの関係者と心のこもったやり取りを続けていた。そしてシェーンベルクの十二音技法の意義について、研究と実行を深め続けた。歌劇「 The Duenna 」以降ジェラールは、よりきっぱりと音列技法を恃みとし、それを吸収し我が物とした。一連の注目すべき作品のうち、真の国際的名声を初めて勝ち得た「交響曲 第1番」や「弦楽四重奏曲 第1番」のような作品は、十二音技法が原則的な書法とされている。また同時に、ジェラールは、個性的で新たな進路のうちに音列技法を発展させた。音高のセリーと音価のセリーを結びつけ、響きとテクスチュアを大胆に探究している。ある意味において、これは抽象性に向かおうとする一つの傾向であった。しかしながら「スペイン風の」、民族音楽の要素を必ずしも斥けてしまったというわけではない。むしろそれらの要素は、新たな見通しにおいて、より象徴的に、効果においてより実質的に表れている。ちょうど絵画において、ジェラールと同郷のピカソやミロの作品に民族的要素がモチーフとして表れているように。このような過渡期は、つまるところジェラールの最晩年の驚くほど独創的な作品群の萠芽だったのである。最晩年になると、音列技法それ自体が、自由に連想された音色やリズムの連続体に溶け込んでおり、スペイン風の装飾音をもつフレーズは、突然のノスタルジーや夢見ごこちの幻想を誘なって聴く者を仰天させかねない。ジェラールはしばしば、自分は音楽の「響き」を待ちわびているのだとして、このように述べた。「意味をなしているのは響きであるに違いない。」だが、ジェラール最後の作品群は、譜面がたとえ感嘆すべきものであるとしても、発生する響きのただの寄せ集めなどでは全然ない。その形式は細心の注意を持って設計され、音列技法がいくらか独特に発展されている。その方法によると、音程関係を支配する12音のピッチクラスが、作品の長さと規模を支配する、12の音価のセリーと相互に関係付けられる。たとえば「第3番」・「第4番」の交響曲においてこれらの作曲技法は、音楽に荘厳で激しいドラマを実らせるのに対し、「管弦楽のための協奏曲」では、度を越した超絶技巧がとにもかくにも誇示されて、遊戯の要素を目立たせている。
米中関係は複雑で多面的であり、米中関係は同盟関係でも敵対関係でもないともいわれる。ホワイトハウスとアメリカ軍当局は中国を軍事的な脅威とみなしており、また中国はアメリカの力を背景にした他国への干渉に不信感を示している。しかし、貿易や文化など他分野ではお互いをパートナーとみなしている。
米中関係は、独立戦争後の1784年に商船エンプレス・オブ・チャイナ号が清国時代の広州に辿り着いたときから始まった。米清貿易で仲買商人は巨万の富を得、アメリカで最初の世代の億万長者となった。中国からの輸出品は消費者市場を開拓しようとする欧米商人の商売意欲をかきたてた。その後、1842年に阿片戦争が終結。清国は南京条約を締結し、多くの港の開港を余儀なくされた。これにより米清関係の貿易は強化される一方、南京条約の効果によりイギリスの権益が増大し、アメリカ商人の権益を圧迫するという脅威が深刻になっていた。そこでジョン・タイラー大統領は清国と望厦条約を締結し、イギリスだけでなくアメリカの治外法権も認めさせた。以降、米清貿易は新たな時代を迎え、アメリカは他の列強とともに貿易で特権を得た。1857年、第二次アヘン戦争(アロー戦争)の敗北後、咸豊帝は北京から逃れ、彼の弟である恭親王により天津条約が批准、1860年10月18日には北京条約が締結された。この条約には当時閉鎖都市であった北京への英仏露米公使の駐留が条件として含まれていた。
カリフォルニアのゴールドラッシュや大陸横断鉄道建設の頃、中国から大量の移民がやって来たためアメリカ国民の反感を買った。南北戦争後の1870年代に景気が悪化すると、中国人の苦力によって給与水準が引き下げられていると主張したカリフォルニア労働党のデニス・カーニーとジョン・ビッグラーカリフォルニア州知事によって反中感情が政治的に具現され、1868年の天津条約追加条約に続き、1882年5月6日、アメリカ史上初の自由移民の規制である中国人排斥法（排華移民法）として米国議会を通過した。この法案によりアメリカは移民の停止が可能になり、鉱山などに従事する中国人は技能の有無を問わず入国拒否をうけ、投獄あるいは強制送還された。中国人は鉱山から強制的に退去させられると、サンフランシスコなどのチャイナタウンに住み、底辺の職に就いた。
1899年11月、自ら義和団と称する集団が中国北部において反外国人、反帝国主義の運動を始めた(義和団の乱)。暴動は農民運動として始まり、清国を支配していると考えられていた「列強」の外国人キリスト教徒や風水を無視して鉄道を建設する外国人を攻撃した。1900年6月には義和団は北京に侵攻し、外国人公使や外国人230人と主に山東省と陝西省の何千人もの中国人キリスト教徒を殺害した。6月21日、西太后は欧米諸国に対し宣戦布告し、外交官・一般外国人・兵士・中国人キリスト教徒らは、オーストリア＝ハンガリー帝国・フランス・ドイツ・イタリア・日本・ロシア・イギリス・アメリカからなる2万人の八カ国連合軍が彼らを救出するために到着するまでの55日間、公使館へ避難した。この時、アメリカは米西戦争及び米比戦争のためアメリカ軍艦船及び部隊がフィリピンに展開していたため、義和団の乱の鎮圧に大きな役割を果たした。1901年9月7日まで続いた義和団の乱後、清国政府は被害者への賠償と多くの譲歩を強いられ、それは辛亥革命による中華民国建国と清国の滅亡をもたらした。
フランス・アメリカ・イギリス・ドイツ・イタリア・日本・ロシアなど19世紀末の世界の列強は清国でそれぞれ勢力圏の拡大にしのぎを削っていた。1899年、アメリカ国務長官のジョン・ヘイは列強諸国に対しそれぞれの勢力圏内の条約港の自由利用と領土と行政権の清国への帰属を保障することを要請する通牒を送った。列強諸国は他国が賛成しない限り認められないとはぐらかしたが、ヘイ国務長官は提案が承認されたものとして受け取った。門戸開放政策は国際的に受容されたが、1890年代後半のロシアの南下がはじまり満州や朝鮮へ進出をはじめた。英米はロシアに抗議し、日露戦争に発展する。第一次世界大戦中の1915年に日本の大隈重信政権は中華民国に対し「対華21ヶ条要求」を突きつけ、連合国との間でドイツ帝国が保有する権益に関する秘密協定を結ぶことにした。台頭する日本を脅威に感じたアメリカでは1924年には排日移民法を制定した。1931年9月18日に日本が満州事変を起こし傀儡国家である満州国を建国すると、アメリカは他国と共にこれを強く非難した。
1937年に支那事変（日中戦争）が勃発するとフランクリン・ルーズベルト政権は蒋介石が率いる中華民国を支援する。米国が戦争状態にある他国を支援することを禁ずる中立法関連法案が孤立主義者の支援によって議会を通過していたが、日中戦争では両国が宣戦布告を行わなかったため、ルーズベルト大統領は中国が戦争状態にあると認めず、蒋介石に対する支援を進めた。アメリカ紙はイギリスにくらべて対中関係についての報道は比較的中立的なものであったが、プロテスタント宣教師やパール・バックのような小説家による記事はしばしばアメリカにおける反日世論の喚起に貢献した。日本軍による南京爆撃の際パナイ号事件が起こると日本は謝罪したが、日米関係は悪化した。南京事件において日本軍が行ったとされる残虐行為を『タイム』誌が報道しアメリカ国内で一定の反響を呼んだ。1941年、大東亜戦争（太平洋戦争）勃発後、中華民国は連合国として日本に対し公式に宣戦を布告する。アメリカは首都を重慶に移した中国に対し支援したが、蒋介石政府は日本軍に対し効果的な抵抗ができないか、日本軍が優勢と考えられていた。蒋介石は西安事件もあって渋々第二次国共合作を認めることになり、共産党軍は国民政府軍に編入された新四軍や八路軍として米ソの援助を受けた。
1945年に第二次世界大戦が終結した後、中国国民党と中国共産党は再び国共内戦を再開した。ダグラス・マッカーサーは蒋介石に日本軍が撤収した台湾を接収するよう指示し、台湾に軍政が敷かれた。トルーマン政権のアジア政策も対中政策を最も重要視し、パトリック・ハーレー大使が仲介した双十協定など国共内戦の調停を成立させることによって中国の「大国化｣を達成しようとした。1946年にジョージ・マーシャルは国民党と共産党に休戦を打診するが蒋介石はこれを破棄、中国の工業および農業改革の復興を援助する計画も内戦により破綻した。国民党は着々と台湾へ移動した。なお、この中国国民党の台湾移動に際し、1947年2月28日に中華民国は二・二八事件を引き起こしている。第二次国共内戦において国民党軍は敗戦を続けた後、毛沢東主席率いる中国共産党軍が勝利した。毛沢東主席は1949年10月1日に中華人民共和国の建国を宣言、台湾を含む中国大陸全土の領有を主張した。敗北した国民党軍は台湾に移動し、台湾国民政府を存続させた。1950年1月5日にトルーマンは台湾不干渉声明を発表し、後に朝鮮戦争が起きるまで台湾海峡への介入を拒否した。
1950年6月25日に勃発した朝鮮戦争で米中両国は直接衝突した。ソビエト連邦の支援を受けた朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）が大韓民国（韓国）へ侵略を開始したことを受け、アメリカは国際連合安全保障理事会を招集し、これを非難した。拒否権を持つソ連は安保理常任理事国の座を中華人民共和国ではなく、中国国民党の蔣介石総統率いる中華民国の台湾国民政府が占めていることに抗議し、理事会をボイコットした。当初劣勢にあった大韓民国はダグラス・マッカーサー国連軍司令官による仁川上陸作戦以後、アメリカ軍と大韓民国国軍を中心に巻き返しを図り、1950年10月以降は大韓民国の李承晩大統領の「北進統一」構想に従い、開戦前の事実上の南北朝鮮の国境線であった38度線を北上して朝鮮人民軍（北朝鮮軍）を追い、1950年10月中に中朝国境の鴨緑江付近まで接近した。しかしながら、この国連軍の38度線北上に際し、中国人民解放軍が「中国人民志願軍」（抗美援朝義勇軍）として参戦し、共産主義陣営の大規模な反撃が始まった。彭徳懐司令官率いる中朝連合軍は清川江に沿って人海戦術（山岳浸透戦略）で反撃、国連軍に側面から打撃を与えた。アメリカ第8軍は長期退却を余儀なくされ、アメリカ軍史上かつてない敗北を喫し、1951年1月4日にはソウルを失陥した。1951年3月、中国が国境付近に新規兵力を移動させたため、沖縄の嘉手納基地のアメリカ空軍は臨戦態勢に入り、4月5日、統合参謀本部は新兵力投入のための基地になっていた満州への核攻撃を要求する。トルーマン大統領は9基のマーク4を第9空軍のもとへ移動させることを承認したがアメリカ軍内部で反対意見が多く、実際に原爆投下は行われなかった。その後、朝鮮戦争は膠着状態が続き、1953年7月27日に朝鮮戦争休戦協定署名に至った。なお、朝鮮戦争は公式には終結(終戦)しておらず、朝鮮統一問題は米中関係での重要な地位を占めている。また、朝鮮戦争で中国の脅威を認識した米国は台湾海峡への不介入政策を転換させ、第一次台湾海峡危機後の1954年12月2日には米華相互防衛条約が結ばれた。アメリカは台湾に逃れた中華民国を唯一合法な中国政府と見なし（「一つの中国」）、以後1979年までの30年間、中国大陸の共産党政府とは国交を結ばなかった。
新中国はソ連とともに1950年から第一次インドシナ戦争に介入し、ホー・チ・ミンらのベトミンに対し支援を行っていた。1962年の夏、毛沢東は北ベトナムに9万丁のライフルを供給した。「ローリング・サンダー作戦」の開始後、中国は空軍を派遣し、アメリカ軍の空爆によって破壊された道路や鉄道を修復するために技術部隊を派兵、南ベトナム軍を駆逐するために行われた。1965年から1970年までの間に32万人を超える中国軍兵士が北ベトナム軍とともにアメリカ軍と戦った。ベトナム戦争で中国軍は1446名、アメリカ軍は中国軍と北ベトナムのベトコンの合同軍との戦いで58,159名の戦死者をそれぞれ出した。
ホワイトハウスは中華民国を支持して中華人民共和国の国連加盟に強く反対し、日本国などの同盟国もアメリカ政府からの要求で中国との国交の樹立には消極姿勢をとり続けた。またアメリカは中華人民共和国に対する制限貿易を実施し、同盟国にもこれに続くよう求めた。1964年に中華人民共和国は初めて原爆実験に成功した(中国の核実験参照)。民主党のリンドン・ジョンソン大統領は中華人民共和国の核実験を中止させるために中国への先制攻撃も考慮していた。1954年からアメリカは中国を承認しなかったが、アメリカと中国共産党は最初にジュネーヴで行ったのを皮切りに最後はワルシャワで、136回にわたって大使級非公式協議を続けた。
米中両国は関係改善を模索していた。1969年の中ソ国境紛争で中ソ関係が悪化すると、それは中国にとって特に重要な関心事となった。中国は西側と敵対していたが、指導層はアメリカとの関係を改善することはソ連の脅威に対してバランスを取るうえで有用であると考える様になった。周恩来総理はこの努力の矢面に立ったが、毛沢東の妨害に遭い不発に終わった。アメリカでは中国を世界の舞台から除外することは悪影響のほうが大きいという意見があった。また、ベトナム、カンボジア、ラオスなど東南アジア諸国とのつながりが強いアメリカとの連携を強めることはソ連の影響力を弱めることにつながるという意見を持つ者もいた。泥沼化したベトナム戦争の収拾に中国を利用すべきとの見方もあり、十億の人口を誇る巨大な中国市場は大きなビジネスチャンスをアメリカにもたらすと思われていた。民主党のマイケル・マンスフィールド上院院内総務は中国に最も関心を持っていたアメリカ人の一人であり、マンスフィールドは中国に会談の開催を呼びかけた。マンスフィールドはその案を国務長官とリチャード・ニクソン大統領に手渡した。ニクソン大統領もアジア政策への関心は高く、ニクソン大統領とヘンリー・キッシンジャー国家安全保障問題担当大統領補佐官は中国との接触は価値があると信じていた。ニクソン大統領には中国との関係改善は1972年の大統領選挙に向けた国内世論にもよい材料になるという考えもあった。ニクソン大統領は民主党の議員が彼より先に中国訪問を行うことを怖れていた。米中首脳の折衝はパキスタンやルーマニアが仲介地点となっていた。1969年より米国政府は貿易や他の二国間にとって障害となる規制を中国の要望に応じて徐々に緩和した。しかし、国交正常化の作業はインドシナ半島のアメリカの行動のため中断された。1971年4月6日、若いアメリカ人卓球選手グレン・コーワンは日本の名古屋で行われた第31回世界卓球選手権においてバスを乗り間違え、中国人卓球選手から手を振られた。コーワンは中国の選手は友好的な服装で、3度の男子世界チャンピオンである中国人選手荘則棟から絹で黄山がかたどられたポートレートを贈られたと語った。この行為は2人のアスリートによる純粋で自発的なものだったが、中国はこれを外交的なカードとして利用することにした。荘則棟は2007年に南カリフォルニア大学の米中研究所でこのことについて語った。中国の情報筋によると荘則棟とグレン・コーワンの接触と二人がDacankaoで撮った記念写真は毛沢東の意思決定に影響を与えたとされる。彼はアメリカ選手を中国に招くつもりはなかったが意思を変えた。のちにピンポン外交として知られるアメリカ卓球チームの中国への招待である。1971年4月10日、1949年の共産党による中国大陸制圧後初めてアメリカ人が中国を公式訪問した。1971年7月、キッシンジャーはパキスタンを訪問中に体調不良のため一日間、公に姿を現さなかった。キッシンジャーはある外交的な使命を帯びて北京を極秘訪問していた。1971年7月15日、ニクソン大統領は中国から訪問の要請があり、それを了承したことを電撃的に発表した。この発表は世界に衝撃を与えた。アメリカでは最も強硬な反共主義者たちがこの決定に反対した。しかし世論はこれを受容し、ニクソン大統領の支持率はニクソン大統領が望んだ通り急上昇した。ニクソン大統領は反共主義者から信任を得たため「容共主義者」と呼ばれる怖れはなくなった。中国でも対外政策において最左派の立場であったソ連派から反対意見があった。この動きは軍首脳である林彪によって導かれていたと伝えられている。やがて林彪はソ連への亡命の途上、国内の反対世論を封じるための謀殺として後々疑われる事となるモンゴル上空謎の墜落事故でこの世を去った。国際社会の反応は様々だった。ソ連は米中和解に深い懸念を示し、新しい世界秩序は米ソデタントに大きく貢献した。欧州の同盟国の多くとカナダは既に中国を承認していたため歓迎の意向を示した。しかし、アジアの反応はもっと複雑だった。日本は発表の内容を15分前まで知らされておらず、アメリカが日本よりも中国を重視することを怖れて非常に強い不快感を示し、日本の政界は対中政策を巡って大混乱に陥る第一次ニクソン・ショックに見舞われた。間もなく日本も中国を承認し、本格的な貿易を再開した。韓国と南ベトナムは米中和解が共産主義国との戦いにおける支援の打ち切りを意味するのではないかと懸念した。アメリカは国交正常化の作業中を通じてこれらの国々との同盟関係が損なわれるものではないことを保障した。1972年2月21日から2月28日にかけてニクソン大統領は中国を訪問し、北京、杭州、上海を回ったのち、最終日の28日に外交方針をまとめた第一次米中共同声明（上海コミュニケ）を発表した。その中で米中両国は国交正常化へむけ連携を一層強化していくことを誓った。アメリカは台湾は中国の一部であるとする「一つの中国」を認知し、両国は国交正常化の妨げとなる重要な台湾問題はさておき、開かれた貿易や連絡を行うことになった。ニクソンの訪中から3か月後に行われた米軍による北爆再開と北ベトナムへの海上封鎖は中国の了解を得たとされ、ベトナム共産党書記局員で党機関紙編集長も務めたホアン・トゥンは「中国は『中国を攻撃さえしなければよい』と米国に言った」と証言している。以後、北ベトナムは中華人民共和国と対立するソ連との関係を強化し、北ベトナムと中華人民共和国との関係悪化は決定的になり、ベトナムは中国の同盟国であるカンボジアのクメール・ルージュ政権へ侵攻して中越戦争が勃発しており、米中は親ベトナム政権ではなく、民主カンプチアを承認した。また、米中はアフリカやラテンアメリカで連携してキューバと敵対し、ランド研究所のマイケル・ピルズベリーの助言などによって米中の軍事協力が推し進められることとなった。国交正常化の成果は安全保障に限定され、経済への影響は遅く、アメリカ製品の中国市場への参入にはあと十年を必要とした。
1973年5月、米中両国は正式な国交を樹立するための努力の一環として、北京とワシントンD.C.に米中連絡事務所を設立した。1973年から1978年の間にデヴィッド・K・E・ブルース、ジョージ・H・W・ブッシュ、トーマス・S・ゲイツ、レナード・ウッドコックが事務所の特命全権公使として任命された。共和党のジェラルド・フォード大統領が1975年に訪中し、アメリカの対中関係正常化の意思を再確認し、1977年には民主党のジミー・カーター大統領が米中共同声明の目的を再確認した。1978年12月15日、米中両国は1979年1月に国交を樹立することを発表した。
1978年12月15日の第二次米中共同声明（中華人民共和国とアメリカ合衆国の外交関係樹立に関する共同コミュニケ）の合意通りに、1979年1月1日を以ってアメリカは中華民国に代わって中華人民共和国と外交関係を結ぶことになった。アメリカは上海コミュニケで示した「台湾は中国の一部である」との中国の立場を改めて確認した。中国はアメリカ人が台湾の人民との商業的・文化的・その他の非公式の交流を続けていくことを確認した。こうした台湾との実務的な非公式関係を保障するため、アメリカは国内法で『台湾関係法』を制定した。1979年1月の鄧小平副総理訪米により両国のハイレベルな政治交流が始まり、1989年の春まで続けられた。以後、科学的・技術的・文化的交流や貿易に関する二国間条約が次々と締結されていく。1979年初頭以降、科学及び技術協力における合意に基づき、数百もの共同調査プロジェクトや協力計画を開始され、二国間の計画としては最大のものとなった。1979年3月1日、米中両国はそれぞれの首都に大使館を正式に設置した。1979年には未解決の私的問題の多くが解決され、貿易に関する合意が締結された。1979年8月、ウォルター・モンデール副大統領は鄧小平副総理の訪米の返礼に中国を訪問した。この訪問をきっかけに1980年9月、二国間の領事に関する慣習や海上船舶、民間航空機の定期便就航や織物の問題について協定が結ばれた。1980年に開始されたハイレベルな交流の結果、米中の対話の話題は世界的あるいは地域的な戦略、政治や軍事、国連や他の多国間の国際機関による武器管理、国際的な麻薬問題にも及んだ。この時代はモスクワオリンピックをボイコットした中国はロサンゼルスオリンピックには参加し、ソ連のアフガニスタン侵攻に対してムジャヒディンを米中両国が支援したことは米中の蜜月ぶりを象徴した。しかし、1981年に中国がアメリカの台湾への武器供与について異論を唱えると両国の関係は脅威にさらされることになる。1981年7月、アレクサンダー・ヘイグ国務長官がアメリカと台湾の非公式な関係についての中国の疑問を解決するために訪中し、8ヶ月間の対話を経て1982年8月17日に第三次米中共同声明を発表した。この声明の中でアメリカは台湾への武器供与を削減していく方針を打ち出し、中国側は台湾問題を平和的に解決していく基本方針を明示した。その間の1982年5月、米中連絡事務所所長を務めた経験を持つ知中派のジョージ・H・W・ブッシュ副大統領が訪中している。また、同声明に先立つ7月14日にロナルド・レーガン大統領は蔣經國台湾総統に対して、台湾への武器供与の終了期日を定めないことなどからなる六つの保証を伝達した。1983年のジョージ・シュルツ国務長官とキャスパー・ワインバーガー国防長官の訪中後からはそれまでソ連や他の共産圏と同じグループ分類だった対中輸出管理が見直され、1984年には中国は日本並にまでグループが格上げされ、UH-60 ブラックホークやC-130などが輸出され始め、ジャガー戦車やNFV-1歩兵戦闘車、グラマン社とのFC-1やJ-8II、ロッキード社とのY-8Cの共同開発も行うまでになった。1980年代には米中首脳による相互訪問が活発に行われた。1984年にアメリカ合衆国共和党のロナルド・レーガン大統領と中国共産党の趙紫陽総理が相互に訪問を行い、1985年7月には李先念国家主席が外遊でアメリカを訪れた。中国首脳によるこのような訪問は初めてのことだった。1985年10月、ジョージ・H・W・ブッシュは中国を訪問し、中国で4ヵ所目となる成都のアメリカ領事館が開かれた。1985年から1989年にかけて両国の閣僚による交流が行われ、1989年2月に共和党のブッシュ大統領が訪中し華を添えた。六四天安門事件発生前まで、米中の民間レベルでの文化的、芸術的、教育的な交流も広く行われた。中国の公式な代表団が毎月アメリカを訪問した。これらの交流の多くは、六四天安門事件の鎮圧後も継続された。
1995年、中国軍部副参謀総長熊光楷は「もしアメリカが台湾に介入したら、中国は核ミサイルでロサンゼルスを破壊する。アメリカは台北よりロサンゼルスを心配した方がよい」と、台湾海峡での武力紛争にアメリカが介入した場合、中国はロサンゼルスに対して核攻撃する可能性があると表明した。翌1996年中華民国総統選挙に際して中国は台湾海峡においてミサイル演習を行い、台湾の有権者を恫喝した。アメリカは2つの空母機動部隊を派遣、第三次台湾海峡危機が危ぶまれた。その後、台湾海峡の緊張は緩和し、高レベル交流及び人権・核不拡散などの協議が行われ、米中関係は改善された。
1997年、中華人民共和国主席としては1985年以来となる江沢民の訪米が実現し、1985年に結ばれた平和的な核の協力についての協定を実行することで合意した)。1998年6月には民主党のビル・クリントン大統領が訪中し、中国の様々な都市を巡り、ラジオ番組で演説を行うなど中国の人々と直にふれあい、アメリカ人の理想や価値観を伝えた。しかし、クリントン大統領は中国の人権蹂躙について十分な注意を払っていないという批判もあった。1999年5月、在ユーゴスラヴィア中国大使館がNATO空軍による誤爆を受ける事件が発生すると、両国の関係は再び緊迫した。原因は情報に誤りがあったためだとされるが、中国の一部の人々は意図的なものだったと信じていた。しかし1999年の終わりまでに関係は快方に向かい始め、1999年10月、両国はベオグラード市と中国の大使館への損害への補償及びけがや死亡した犠牲者に対する人道的な補償を行うことで合意した。
2001年6月15日に中国は、NATOに批判的なロシアや中央アジア諸国とともに安全保障機関「上海協力機構」（SCO）を結成して、西側諸国を牽制。2005年に同機構は、アメリカ軍が中央アジアから撤退するように要求した。その後、上海協力機構にはアメリカの同盟国であるパキスタンと友好国インドのみならず、アメリカと対立するイランもオブザーバー加盟した。同機構加盟国はしばしば共同軍事演習を行ない、2005年には中ロ共同軍事演習、露印共同軍事演習、2007年には正式加盟6か国となり、中印共同軍事演習が実施された。なおアメリカは2006年にパキスタンが中国の技術提供により核武装を進めつつあるため、インドと米印原子力協力協定（Indo-US civilian nuclear agreement）を締結し、日本も自由陣営の一員として2006年11月には麻生太郎外相が「自由と繁栄の弧」政策を打ち出し、2007年8月には安倍晋三首相が訪印して日印の安全保障・防衛分野での協力を確認した。
米中関係は2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件によって大きな転換点を迎えた。中国は「テロとの戦い」に対し、強力な支援を申し入れた。中国は国連安保理決議1373に賛成し、有志連合によるアフガニスタンでの戦いを支援、タリバン駆逐後のアフガニスタンの復興に1億5000万米ドルの資金を提供した。米中両国は9-11事件直後、テロ対策について話し合いを始めた。この第3段階の会話は、2003年2月北京で行われた。テロリストによる攻撃はアメリカにおける議論の本質を大きく変えた。中国がアメリカの最も主要な脅威であるというブルーチームの主張はもはや説得力を失い、アメリカにとって最も重要なのは中東と対テロ戦争であり、東アジアにおける緊張は避ける必要があった。中国の指導層はアメリカがウズベキスタンやタジキスタンにアメリカ軍基地を建設し始めたため、アメリカによる対テロ戦争は反中運動に繋がるのではないかと危惧していた。アメリカがイラクでの作戦を開始したためその懸念は後退した。世界貿易センタービルの瓦礫の中で多くの中国人が亡くなり、中国の企業や個人はアメリカの犠牲者に哀悼の意を捧げた。イラクでのアメリカの活動と米中の協力は、1990年代半ばでは一般的だった反米感情を和らげた。米中両国は北朝鮮による核開発問題のような地域的な問題でも緊密な協力を行った。中国は北朝鮮の六者会合からの離脱に反対し、北朝鮮の核開発能力を懸念、朝鮮半島の非核化を望んでいる。また、北朝鮮が国際原子力機関の査察を拒否している問題を国連安保理に付託することに賛成した。
2008年の大統領選挙では、戦争と景気後退が争点となった。しかし、ジョン・マケイン、バラク・オバマ両候補はともに様々な角度から対中政策についても語った。両候補とも中国と主要な問題で協力を続けていくことでは一致していたが、貿易政策は異なっていた。オバマ候補は中国が自国の輸出業者が利益を得るよう通貨価値を低く設定していることに対し懸念を表明していた。マケイン候補は自由貿易は重大で大きな影響を中国に与えると主張した。しかし、マケイン候補はアメリカは中国と利害は共有しているかもしれないが、価値観は共有していないと指摘した。トーマス・クリステンセン東アジア・太平洋担当国務副次官補は「対中政策の方向性選択：次政権の課題」について語り、両国の関係は近年大きな進歩があったこと、問題を解決するためにアメリカは中国に対して積極的な行動を続けなければならないことを主張、米中関係の問題の多くはミャンマーやスーダンなど第三国にも影響を与えていると示唆している。
2009年1月20日にアメリカでは親中派と見られる民主党のバラク・オバマ候補が大統領に就任するのに伴い、両国の協力と友好関係の緊密化が期待された。2008年11月8日、胡錦濤とオバマ候補は電話で会談し、大統領選の勝利を祝福した。中国側もオバマ候補の勝利に肯定的な反応を示し、特にオバマ候補の気候変動問題に対する前向きな姿勢を称えた。アメリカのオバマ大統領は米中戦略経済対話の演説で孟子の教えを引用して米中両国の相互理解を促した。オバマ大統領は、同年11月15日～18日にはアジア歴訪日程の半分を費やして初めて訪中して胡錦濤主席と会談し、共同声明で米中の戦略的相互信頼の構築と強化を謳い、アメリカではG2（チャイメリカ）という二大大国を意味する言葉が使用され、米中接近が演出された。またオバマ大統領は会談などで、中国国内の人権問題やチベット、ウイグル(東トルキスタン)、内モンゴルにおける少数民族への弾圧や大量虐殺などへの批判をまったく控え、これらにより、中国側の自制を期待していた。中国はこれに対し、少数民族の抑圧や弾圧を改めないばかりか、南沙問題などで周辺諸国に軍事的恫喝を加えるまでになり、Google事件や、中国における言論弾圧と戦う活動家劉暁波へのノーベル平和賞授与への妨害介入など、国際社会に挑戦する外交を繰り返した。他方、アメリカ側も台湾への兵器売却の決定、そして、ダライ・ラマ14世とオバマとの会談実現などで、方向転換しつつあることを示した。