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先代の三人娘やスパーク3人娘のように、揃って映画に出演する機会はなく、同期生の歌手仲間且つライバル、という傾向が強い。2006年12月20日に放送された日本テレビ系列特別番組『年忘れ2006豪華スタア紅白歌の壮絶バトル！！』で小柳ルミ子と天地真理が出演した際、小柳は天地について「ヒットチャートの1位・2位を競い合った同期」と述べている。一方で、三人揃って雑誌の取材を受けたり、ジョイント・コンサートを行ったり、音楽番組等で共演する機会はあった。2009年1月31日に古賀政男音楽博物館（東京都渋谷区）で開催された「酒井政利のJポップの歩み」では三人の特性について酒井政利が、「日本情緒を備えた小柳ルミ子」「海を渡ってきた、南国情緒を備えた南沙織」「芸名の如く、天から地へ降って舞い降りたような天地真理」と分析した。三人そろって歌手デビュー40周年を迎えた2011年には、三人の楽曲のみで構成されたベスト・アルバム『GOLDEN☆BEST 新三人娘 〜天地真理・小柳ルミ子・南沙織〜』（MHCL1933/4）が発売された。
父親が亡くなり、アメリカの祖父に引き取られることとなった姉弟、才子（モトコ）、聡。しかし祖父は極度の日本嫌いであり、意見が対立する。姉弟は家を飛び出し日本へ帰国をしようと決意するが、帰り道に立ち寄った遊園地のテントに雷が落ち、西部開拓時代のアメリカにタイムスリップしてしまう。聡がタイムスリップ直後に行方不明になってしまったため、才子は町の人々の協力を得て、弟を探す。
ミッキー・モストの紹介によって、本作よりジョン・キャメロンがドノヴァンの作品のアレンジに関わるようになった。本作のレコーディングにはジミー・ペイジがギターで参加したとされており、ペイジは4曲に参加して13ポンドの支払いを受けたといわれる。そして、ドノヴァンはアメリカのエピック・レコードと新たに契約を得て、1966年7月に先行シングル「サンシャイン・スーパーマン」をリリースした。本作のジャケットはミック・テイラーとシーナ・マッコールの手による「S」の文字をデザインしたイラストが予定されていたが、エピックの意向により、アメリカ盤のジャケットはバリー・フェインシュテインが撮影した写真とディック・スミスのデザインによるものに変更された。一方、イギリス盤には当初予定されていたジャケットが使用された。1967年にパイ・レコードから発売されたイギリス盤LP(NPL 18181)は、本作のアメリカ盤に収録されていた7曲と、次作『メロー・イエロー』からの5曲から成る12曲入りで、「観覧車」「夢の旅路」「太った天使」の3曲は外された。なお、このパイ・レコードのヴァージョンは1990年にCD化されてBGOレコードから発売された。
アメリカではシングル「サンシャイン・スーパーマン」がBillboard Hot 100で1位を獲得。そして、本作はBillboard 200で11位に達して、同チャートにおいて自身初のトップ20入りを果たした。イギリスでは、シングル「サンシャイン・スーパーマン」が1966年12月14日付の全英シングルチャートに初登場し、11週チャート入りして最高2位に達した。そして、アルバムの方は1967年7月8日付の全英アルバムチャートに初登場し、7週チャート入りして最高25位に達した。音楽評論家のジョン・ブッシュはオールミュージックにおいて、オリジナルのアメリカ盤を「『サンシャイン・スーパーマン』は新しい世界と古い世界の結び付き、つまり幾らかの野心的でサイケデリックなプロダクションと多数の懐かしげなフォーク・ソングによって、サイケデリックの時代の到来を告げた」と評している。また、英レコードコレクター誌による"100 Greatest Psychedelic Records"のイギリスチャートでは、ビートルズの『リボルバー』に次いで2位の評価がなされている。
2005年にEMIからリリースされたリマスターCDは、オリジナルのアメリカ盤に準じた内容に7曲のボーナス・トラックが追加 された。それらのうち「The Land of Doesn't Have to Be」及び「Good Trip」と「House of Jansch」のデモ・ヴァージョンは未発表音源である。
何らかの理由で廃墟と化した東京都新宿を舞台に、ドーナツ（リングドーナツ）のような身体を持つネコもしくはそれに似た生き物「どーにゃつ」と、同様に食品のような胴体を持つ動物の姿をした仲間たちの冒険を描く「異色ハードSFロマン」。髑髏の転がる破壊された街並みを背景に、真横から見ると食品に見える身体を持ち言葉を交わす仲間たちのゆるい生活を描く。ヤングガンガン公式サイト作品紹介ページにて、第1話を試読できる。単行本第1巻発売を機に、フィギュアやアニメグッズの製造・販売をするアルジャーノン・プロジェクトから「おかしなフィギュア どーにゃつ」「おかしなストラップ どーにゃつ」、アニメイトオンラインショップから「クリアファイル」「マグカップ」「ラバーストラップ」といった商品展開も開始された。2013年6月1日より、全国劇場にて約2分間のショートムービーが公開された。
2012年2月3日から同年3月1日にかけて、同人漫画などを扱うダウンロード販売サイト「COMEE」と漫画作成ソフト「コミPo!」とのコラボレーションとして、どーにゃつ・ベーガルのキャラクター素材を収録した特別仕様の「コミPo!」を使った企画「どーにゃつマンガコンテスト」が実施された。この際に配布された限定仕様「コミPo!」は単行本第1巻発売に伴って2012年8月よりヤングガンガン特設サイトにて再配布が開始され、同ソフトの無料体験版と同様、どーにゃつ達の素材を使ったマンガを作ってブログやTwitterなどで発表できる（但し、商用利用は不可）。
※以下は単行本第1巻収録分（第13話まで）のあらすじ。21世紀の新宿。荒れ果てた通りに髑髏の転がる街で、主人公は「ベーガル」と名乗る奇妙な姿をしたネコと出会う。自分の名前を思い出せない主人公に、ベーガルは「どーにゃつ」と名づけた。輪のような彼の胴体を面白がるどーにゃつだが、ガラスに映った自分の姿もドーナツのようだった。互いにあるとき目覚めたらそこに居て断片的な記憶しか無い2人!? は一緒に町を探索するが、どーにゃつがブタのような影を見かけ何者かの糞を見つけただけで、そこに住むはずの人間はこつ然と姿を消していた。寝場所を求めてさ迷う2人はやがて「王様ビル」という城のような建物にたどり着くが、中でどーにゃつ達を待っていたのは彼らを食べようとするネズミの集団だった。ネズミたちの追っ手からどうにか逃れた彼らは、「バームクーガー」と名乗るどーにゃつらと同様の姿をしたネコと出遭う。自宅でパソコンなどを使って情報収集をしているバームによると、この世界では3年ほど前から生きている人間の痕跡が無いという。住処の無いどーにゃつとベーガルはバームと共同生活を始め、程なくして図々しくて力持ちの「クマカロン」や高飛車な女の子「ローニャ」を仲間に加え生活を共にし始めた。そんなある日、クマカロンとゴミ捨てに行った先でかつてのネズミ集団「マチュマロ」に襲われたどーにゃつは、1人はぐれてネズミにやられそうになった瞬間、不思議な空間に迷い込んだ。そこには自分そっくりのネコが居たが、巨大な手のひらに乗って乱入してきたブタによってどーにゃつは元の世界に連れ戻された。仲間たちと無事に再会した彼が見たものは、建物に寄りかかる巨大な人型のロボットだった。
潮岬（しおのみさき）は、和歌山県東牟婁郡串本町に属し、太平洋（フィリピン海）に面する岬。北緯33度25分59秒東経135度45分45秒。本州最南端の「クレ崎」を含み、紀伊半島や和歌山県の最南端でもある。東にある紀伊大島とともに、熊野地方を代表する観光地となっている。また、吉野熊野国立公園および南紀熊野ジオパークの一角をなす。日本でも有数の台風銀座であり、台風の位置を示す指標にされることが多い。
北海道の最東端の根室市に生まれ、根室市立成央小学校でバレーボールに出会い、バレーボール部に所属する。そのま根室市立柏陵中学校へ進み、この頃警察署の空手を習い始め、道立根室高校へと進路を歩み、高校では空手をやめてソフトテニス部に入り、ソフトテニスに専念する。部長も務めたが、惜しくも全国大会の決定戦で破れ引退する。高校卒業後、日本大学芸術学部映画学科の演技8コースに見事合格、大学入学後すぐに殺陣同志会に入り、殺陣を学ぶ。1年生の同期入会者は当初17人いたが、厳しい稽古と厳しい先輩の教えにより、精神・肉体的に大変な思いをしながらなんとか最後まで残る。最後卒業時には同期生は4人だけだった。同期の女性と『破天〜風やわらか』（テーマ：風神雷神）を3年時に、『空刻〜kuukoku』（テーマ：四獣）を4年時に作り上げそれぞれ主演を務めた。殺陣同志会は、過去の部長経験を生かし、憧れの土方歳三の新撰組副長としての組織のあり方や立場について考え行動したが、理想と現実の差を痛感したまま卒業となる。大学生の時に「剱伎衆かむゐ」の殺陣に惚れて個人的に殺陣ワークショップに参加したことがきっかけで、「CHANBARA」エディンバラ公演（2006年）の参加を機に弟子入りをし、2008年『剱伎衆かむゐ10周年記念公演”閃』にて正式にメンバーとなる。2012年に脱退。
中国の新石器時代は、幾何学文様や魚文などを施した美しい彩陶土器が現れた。中国の新石器時代は、紀元前5000年から紀元前1500年を中心に各地域で特色ある諸文化を形成し、その遺跡は中国全土に及んだ。特に華北の仰韶（ぎょうしょう）文化は美しい彩色土器を生みだし、それに続く龍山文化では、黒陶を特徴とする土器を生みだした。彩陶は西アジアの系統をくむものと考えられ、中国の美術交流で非常に重要な東西の関係を表す最も早い例である。これらの文様は多種多様で直線・曲線・円・点などを組み合わせた幾何学模様の他に、人面文や魚文が描かれることもある。特に魚は生活の糧であり、そのため集落の守り神としても尊重された文様だった。
紀元前1700年頃より中国最古の王朝である殷が成立し、それに続く周とともに青銅器時代が始まった。この青銅器時代になると、新石器時代の様相は一変し、青銅器の表面には、神の顔ではないかとされる「饕餮文（とうてつもん）」、「龍」や「鳳凰」、「蝉」、「象」など動物文が主文として表され、地には隙間なく「雷文」が施された。「饕餮文」とは、商から周の青銅器に見られる、恐ろしい形相で睨みつける獣の顔の正面形であり、口は鼻の両側に大きく広がり、牙や歯も表される文様である。「龍」は、最高位の神獣であり、最高の吉祥である。元来は武勇と力を表し、自然の力の形象化身とみなされ、崇拝された。「鳳凰」は、群鳥の長であり、飛ぶときには百鳥が従うという。古代には鳥の王としてあがめられ、吉祥の象徴であった。「蝉」は、再生の観念の象徴であり、殷代から西周時代の青銅器にみられた。「雷文」とは、中国の青銅器や陶磁器によく使われる方型または円型の渦巻文様をいう。文様は邪霊から中身を守る力があると考えられ、奇怪な装飾が息詰まるほどびっしりと施されている。
殷・周以降の中国は強大な統一勢力がなく諸侯が対立を繰り返し、また思想界では諸子百家によって才能のある者は自国に縛られることなく各国に活躍の場を見出すことができるという自由闊達な気風がみなぎっていた。このような春秋戦国時代にあっては、美術の分野でも殷・周時代の重苦しいものに代わって軽妙なものへと変化し、金工・木工・漆工も発達した。また春秋・戦国時代はスキタイの動物文様を中心に、ギリシャ系の植物文様や西アジアの有翼獣などが流入して、文様に新風を吹き込んだ。スキタイ民族とは、周代末より戦国時代にかけて南ロシア地方で活躍していた民族である。そのスキタイ民族の美術は、蒙古族の匈奴が仲介して伝えたため北方系と呼ばれるが、もともとはギリシャ美術の影響を色濃く受けた文化であった。こうしてギリシャ美術の植物唐草や、スキタイ美術の動物が噛み合う文様、アッシリア美術起源の有翼獣などが中国に流入した。唐草とは、花と葉のついた蔓が律動感のある曲線を描く文様一般をいう。パルメット・蓮華・葡萄・宝相華・牡丹などの唐草があり、また流雲文と結びついた雲唐草もある。春秋時代以降の青銅器の文様には蟠螭（ばんち）文と呼ばれる龍などの動物が絡み合う複雑な文様が現れたが、やがてそれは唐草状の様相を帯びて、植物とも動物ともつかない龍唐草のような特異な文様も表れた。
秦が滅びた後に内乱を収拾した劉邦が漢を建国し、前後両漢で400年続く統一国家が誕生した。この時代は神仙などが登場する神話的な世界に憧れた時代であった。漢の時代の美術はほとんど残っていないが、それでも絵を刻んだ石材・煉瓦・タイルなどや壁画、旌幟（せいし；棺蓋の上に置かれた絹布で葬儀の際の旗の役割を果たす）などに見事な人物・動物表現が見られる。これらの主題は崑崙山に座すとされる西王母（不老不死の薬の元締めの神様である）を中心とする天上界や、天上界で龍・鳳凰・虎兎などの神獣と戯れる仙人、また死者が羽化登仙する様子などで、翼を持つ不老不死の仙人になることへの強い憧れが漢時代の人々にあったものと考えられる。雲気文は、この時代天上界の文様とともに美術工芸品の中で目立って多く表される。雲気文は戦国時代から登場してきたが、漢時代には雲気文が主文として盛んに使われるようになる。逆に仙人や禽獣は渦巻く雲気の中に小さく扱われている。雲気文は、天界を表すのに欠かせないものであったが、その後雲の形状が吉凶を表すという考え方がおこり、その後の瑞雲の文様につながっていく。
南北朝の混乱を統一した隋は中央官制を改革し、科挙による官僚登用の制度や均田制の実施など多くの改革を積極的に推し進めた。しかし、その急激な変化に民衆の不安が増し、統一後わずか29年で後の唐の高祖李淵に滅ぼされた。唐の時代になると、西方からサーサーン朝ペルシャの文化が流入し、活気のある国際的な文化になった。日本の正倉院は、中国本土で失なわれてしまった唐文化の宝庫である。これらからは、連珠文・咋鳥文・双獣文・狩猟文・聖樹・有翼文などペルシャ系の文様が多くみられる。また仏教とともに入ってきた唐草文のモチーフは、唐の時代には葡萄唐草・宝相華・海石榴華などに変化した。
907年、節度使の朱全忠の謀反で唐が滅ぼされ、五代十国という群雄割拠の戦乱の時代に入った。960年に北宋の趙匡胤（太祖）によって戦乱は平定され、次の太宗の時代に中国全土が統一される。宋の時代は絵画の黄金期であり、文人画の影響で花鳥画と山水画がひとつのジャンルになり、文様にも現れた。また宋は陶磁器の黄金期でもあり、白磁・青磁などが焼かれた。宋の陶磁器は形と色の美しさを追求したために、文様は浅い浮彫などで控え目に表現されるが、周辺を飾る蓮弁文や牡丹唐草が文様として挙げられる。しかし、磁州窯で焼かれた「黒花」と呼ばれる焼き物には、自由な筆致と創意あふれた多くの文様を見ることができる。唐代以前の文様と宋代の文様を比較すると、宋の文様の特色が表れてくる。唐代までは神仙の物語や説話、故実など物語を扱い、草花鳥虫を文様に扱うときも余白を飾るものとして形式的に使われていた。しかし宋代になると描く対象を真実に表現しようとする態度が表れる。宋以降に折枝文がよく描かれるのも、自然の感じを損なうことなく意匠とすることができるからである。宋の時代は白磁・青磁に代表されるように形や色が洗練され、素文の美しさという一つの頂点を築いたが、その後、元・明・清と時代が下がるにつれて再び文様の種類も増えて装飾過剰になっていく。元・明・清はそれぞれに文化を担う民族が変化したのにもかかわらず、文様は断絶することなく受け継がれてひとつの流れとして発達した。元時代は「青花」という青一色の染付陶器が焼かれ、文様の種類も飛躍的に増えた。器の周辺部を飾る唐草文・波濤文・蓮弁文のほか、主文として山水・人物・花鳥・草虫・魚藻など幅広い文様が描かれるようになった。
1368年には江南から起こった明が、再び漢民族の王朝を建て、第3代永楽帝のときに首都を北京に移し、最盛期を築いた。宮廷の祭器としてそれまでの金属器に代わり陶器が高い評価を得るようになった。そのため景徳鎮には宮廷用の陶器を作らせるための官窯と、元様式を継承する民窯との2つの流れができた。官窯では皇帝の印である龍と鳳凰の文様が圧倒的に多く使用された。官窯の龍の爪は5本だが、民窯では爪の数を減じて3本とするなどの制約が設けられた。また明代の陶磁器の大きな特色は「五彩」という色彩美である。万暦年間に焼かれた「五彩」は万暦赤絵の名で親しまれ、青花の上に赤・緑・黄色を置いて低温で焼き上げたもので、発色の美しさが目立つ陶磁器であった。ただし「五彩」は色味の美しさを見せるためのものゆえ、文様の表現は「青花」に比べるとやや雑で崩れた感がある文様は、龍や鳳凰の他に鶴・松竹梅・桃のような、様々な吉祥文や花鳥文が描かれた。清は明の文様を引き継いだが、文様の数はさらに増え、そのほとんどに吉祥的な意味が託された。陶磁器は技量面で改良と新開発があり、表現は写生的で精緻なものが多く作られた。また皇帝の袍（ほう）には龍や十二章が使われ、皇后は鳳凰、文官や民間なども身分により定められた文様が使われた。
SAP HANA（エスエイピー ハナ）は、ドイツのソフトウェア企業SAP SEが提供するカラムストア指向リレーショナルインメモリーデータ処理プラットフォームである。狭義には中核コンポーネントであるインメモリデータベース機能のみを指すが、広義にはHANA用アプリケーションの実行環境や開発環境などの周辺機能を指すプラットフォーム全体を指す。
SAP HANAは、全てのデータをメモリー上に保有し、高速に処理するための企業向けインメモリーデータベース製品であり、企業の基幹システムや情報系システムのほか、研究データ解析、スポーツ分析などの用途に幅広く利用されている。提供形態としては、パブリッククラウドエディション、プライベートクラウドであるマネージドサービスエディション、オンプレミスエディションがある。SAPの創業者の一人であるハッソ・プラットナーが設立した研究・教育機関「ハッソ・プラットナー・インスティテュート」で学生らと共に発案した。近年の情報システムのビジネスへの浸透によって、ERPなどの業務アプリケーションが多機能化して肥大化し、更に複数の異なるシステムやデータベースが企業内で乱立するようになっていた。こうした複雑化した企業システム群をシンプル化しボトルネックを解消するために、複数の業務アプリケーション跨るデータを1つのプラットフォームでリアルタイムに処理するためにSAP HANAが開発された。SAPではSAP HANAを同社事業の中核製品に位置付けており、SAP HANA上での利用を前提としたアプリケーションとしてSAP S/4HANAやSAP BW/4HANAなどの提供を開始した。ただ、SAP HANAはSAP製のアプリケーションだけでなく、一般的なリレーショナルデータベース製品と同様、他ベンダーのアプリケーションもHANA上で実行させることができる。
Linux環境のみで稼働し、Red Hat Enterprise LinuxとSUSE Linux Enterprise Serverのディストリビューションがサポートされている。SAPより認定され、SAP HANAに最適化された専用サーバー（アプライアンス）でのみ稼働する。ラインナップは米IBMや米HP、米ユニシス、米デルなどのサーバーベンダーから販売されている。日系ベンダーでは富士通、日立製作所、日本電気が製造、販売している。 また、アプライアンスを購入する代わりにSAPが提供するプライベートクラウドプラットフォームサービスSAP HANA Enterprise Cloudを利用することもできる。更にSAPはマルチプラットフォーム戦略を推進しており、Amazon Web Services、Google Cloud Platform、Microsoft Azureなどの認定された主要なパブリッククラウドサービス上でも利用できるようになっている。
ノートPCやデスクトップPC上でオフラインで実行可能なバージョンである「SAP HANA, express edition」が無償で提供されている。Red Hat Enterprise LinuxやSUSE Linux Enterprise Server上で利用できるほか、仮想マシンイメージをダウンロードして、WindowsやMacにインストールも可能である。 Amazon Web Services（AWS）などのクラウドプラットフォームでも利用できる。但し、試用版は最大メモリサイズは32GBまでに限定されている。
3手目以降の定跡は、3. de　d4　4. Nf3　Nc6　5. g3　Bg4　6. Bg2　Qd7　7. 0-0　0-0-0　8. Qa4　Kb8　9. Nbd2　Nge7　10. Nb3　Nc8　11. c5　Be7である。白の4手目では他に4. a3や4. e4と指す手もある。4. a3と指すと4. …　Nc6　5. e3　a5　6. Nf3　Bc5と進行し、4. e4と指すと4. …　Nc6　5. f4　g5　6. f5　Ne5　7. Nf3と進行する。なお4. e3?と指すのは4. …　Bb4+　5. Bd2　de!　6. fe　Qh4+　7. g3　Qe4　8. Qf3　Bxd2+　9. Nxd2　Qxe5で黒が指しやすい局面となる。この変化の途中6. Bxb4?とビショップを取るのは6. …　ef+　7. Ke2　fg=N+!　12. Rxg1　Bg4+で黒の勝ち（白はクイーンをもぎ取られる）。白の5手目では他に5. Nbd2、5. Bf4、5. a3、5. e3と指す手もある。5. Nbd2は1910年にハンブルクで指されたホティミルスキー対マーシャル戦で白のホティミルスキーが指した手で、その後5. …　Bg4　6. h3　Bh5と進行し、29手で黒のマーシャルが投了した（黒はルークを取られてしまう）。黒の5手目では他に5. …　f6と指す手がある。以下6. ef　Qxf6　7. Nbd2　Bf5と進行する。6手目は白・黒ともにキャスリングの準備をする手。白の7手目では他に7. Nbd2と指す手もある。以下7. …　0-0-0　8. h3　Bf5と進行する。黒の7手目では他に5. …　h5とフィアンケットを崩にし行く手もある。以下6. a3　h4と進行する。白の8手目では他に8. Qb3と指す手もある。以下8. …　Na5　9. Qd3　c5　10. Ng5　Bf5　11. Qa3　Nc6と進行する。
スペイン継承戦争に参加し、戦後の1716年からプリンツ・オイゲンが生涯にわたって保有していた竜騎兵連隊の連隊長代理を務めた。これは当時の軍制の関係で、オイゲンが軍全体の指揮官に昇任しても、連隊長の地位はそのままにされたからである。そしてオイゲン指揮下で対オスマン帝国戦争（墺土戦争）に従軍。ペーターヴァルダインの戦い、ベオグラード包囲戦に参加した。1733年には中将に昇進した。ポーランド継承戦争ではイタリア方面での戦闘に参加。パルマの戦いでクロード・フロリモン・ド・メルシーが戦死した後一時的にイタリア方面の最高指揮官となるなど、オーストリアの主要な将軍の一人となっていた。1737年からのオスマン帝国との戦争にも彼は参加した。彼はオーストリア継承戦争における活躍で歴史にその名を残した。戦争勃発時彼はウィーン防衛指揮官であったが、フランス、バイエルン軍がベーメンに深入りしたところを見計らって反攻に出、両軍の後衛を駆逐して主力との連絡を絶つとリンツを包囲して守備隊を降伏せしめ、さらにはバイエルン領に攻め込んでミュンヘンをも占領した。当時オーストリアは孤立して存亡の危機を迎えていたためマリア・テレジアは大いに喜び、彼に称賛の手紙と、自身と幼い息子ヨーゼフ2世がともに描かれた肖像画を贈った。その後、彼は軍団の指揮官とされたカール・アレクサンダー・フォン・ロートリンゲンの後見役として、依然としてボヘミアとバイエルンの両域に居続けたフランス、バイエルン軍との戦闘に従事した。1743年のうちには、最終的にフランス軍を駆逐してライン川の方向へ進軍することができたが、翌1744年に急死した。ケーフェンヒュラーは後輩のレオポルト・フォン・ダウンにオーストリア軍の問題点とその対策についての考察ノートを残した。ダウンはその後のオーストリア軍の改革にそれを活かした。
国労は、日本国有鉄道発足以前の1946年2月に国鉄労働組合総連合会として結成され、当時の省線鉄道員の96%を組織化した。当初は地域・職域毎に結成された労働組合の連合体であったが、翌年6月には単一組織の国鉄労働組合として改組された。だが結成直後から路線対立が激しく、日本社会党の左右両派や日本共産党の政治対立に巻き込まれることとなる。更に時代が下ると社会主義協会や中核派、革マル派なども組織に入り込み、セクト間の対立が深刻になる。共産党系の労働活動家が中心となって国鉄総連合も参加した二・一ゼネストが、GHQの命令によって中止に追い込まれると労組内の共産党系活動家による引き回しへの批判が大きくなり、1947年11月の臨時大会では社会党系と共産党系の代議員が激しく対立し執行部は総辞職。共産党に批判的だった星加要・加藤閲男・沢田広・小柳勇らが国鉄労組反共連盟を結成し、これが更に支持を広げ国鉄民主化同盟（民同）となり一大勢力を築いた。これに対し、共産党とは距離を置きながらも共闘を否定しない土門幸一・高橋儀平・細井宗一らは1948年4月に国鉄労働組合革新同志会（革同）を結成、労働者農民党を支持しつつ共産党系や民同と三者鼎立する格好となった。同年6月に開催された国労大会では共産党系と革同で執行部を占め主導権を握ったものの、翌1949年7月18日に国鉄当局は鈴木市蔵委員長・高橋儀平書記長ら共産・革同系の国労幹部55名を免職。機関士待遇をめぐる運動方針の対立から国鉄機関車労働組合（機労・後に国鉄動力車労働組合＝動労）が分裂したが、同年結成された日本労働組合総評議会（総評）では加盟労組単産の中では重きを成した。しかし翌1951年に全面講和・中立堅持・再軍備反対・軍事基地反対の「平和四原則」を総評が採択すると、この扱いを巡って国労内部が対立。民同出身だった横山利秋企画部長が「平和四原則」から再軍備反対を除いた「平和三原則」に則る運動方針案を提出すると、星加副委員長が「平和三原則」を棚上げにして「愛国的労働運動」を目指すべきという対案を提出。中央執行委員会でも両案支持が同数となり、国労大会での採決でようやく横山案を採用することとなった。これを切っ掛けとして民同は星加・加藤・斉藤鉄郎らの民同右派（国鉄労組民主化同盟＝新生民同）と沢田・小柳・横山らの左派に分裂。革同を交えた三派で運動路線や人事面で抗争することになる。
1957年に、前年から続いた公共企業体等労働組合協議会（公労協）の処分撤回闘争に国労・機労も参加したものの、国労新潟地域本部を中心に抜き打ち的なストが行われ（新潟闘争）乗客や荷主が反発。一時は国労本部と国鉄当局との話し合いで事態を打開する動きがあったものの、地本が独断で駅長を吊し上げたりストを打ったりしたことから事態が泥沼化。このことから新潟地本の中で闘争方針に批判的な非現業職員や民同右派を中心に国労を脱退し、新組合を結成。この動きは全国的に広がり、国鉄職能別労組連合会（国鉄職能労連）を結成するに至る。さらに1959年に社会党の最右派が離脱して民主社会党（のち民社党を経て21世紀現在は民社協会）を結成すると、予てから関係が深かった民同右派も同調。こちらは地域毎に労働組合を組織化し国鉄地方労組総連合会（国鉄地方総連）を結成、1962年には新国鉄労働組合連合（新国労・後に鉄道労働組合＝鉄労）として両者は統合し全日本労働組合会議（全労）→全日本労働総同盟（同盟）に参加。第二組合として国労・動労と対峙した。1960年代後半より国鉄当局が行った生産性向上を目的とする「マル生運動」においては、国労および動労の組合員に対して当局側から組合からの脱退や、鉄労への加入を強く勧奨する事態が起き、1972年まで国労の組合員数は減少を続け、逆に鉄労は同年に11万名もの組合員数に膨れ上がった。国労・動労の両組合は「マル生粉砕」をスローガンに当局との対決姿勢を強める。1971年に公共企業体等労働委員会（公労委）が、マル生運動に関して国鉄当局側に不当労働行為があったと認定し、当時の磯崎叡総裁が国会で陳謝している。
マル生運動を切っ掛けとして国労と国鉄当局との対立は決定的なものとなり、1970年代に入るとスト権の回復を名目にストライキを頻発させ、加えて遵法闘争などの闘争も激化させることとなる。既に日本政府は1965年にILO87号条約（結社の自由及び団結権の保護に関する条約）を批准したが、公共企業体等労働関係法（昭和23年法律第257号、略称「公労法」）によって公共企業体職員に認められていなかったストライキ権の承認に関しては保留扱いとなったため、スト権がその後も焦点であり続け国労も最重点課題とした。だが、この行動は国民生活を巻き添えにしたことで一般国民からの反発を招き、遂には上尾事件や首都圏国電暴動のように、乗客による国鉄職員への不満が爆発する形で暴動の発生を招き、社会全体から厳しい批判を受けることとなる。1974年の春闘で政府と労組側の間で結ばれた「五項目合意」に基づき、1975年秋には政府がスト権問題について結論を出すことが想定されていた。国労が所属する公共企業体等労働組合協議会（公労協）はこれに合わせて、スト権付与を政府に認めさせるべく動き、政府側にもそれを容認する徴候があった。公労協は9月に、スト権問題が山場を迎える時期のスト計画を明らかにする。1975年10月には国会で国鉄の藤井松太郎総裁が条件付きでのスト権付与を表明。これに自民党は反発し、政府もスト権についての結論は出せないとした。これらを受けて、11月26日、国労は動労を含む公労協の他の組合とともに、スト権承認を求める「スト権スト」を起こした。国労書記長の富塚三夫は、ストを進める一方、倉石忠雄らスト権付与に理解を示していた自民党の労働族と接触し、彼らを通じて有利な決着を図ろうとした。しかし自民党内の反発は予想以上に強く、倉石らの意見は党内で封じられることとなる。スト権付与の意向を持っていたとされる三木武夫首相も、党内の状況を受け、12月1日にスト権容認を拒否する政府声明を発表した。この結果、12月3日に公労協はストの継続を断念した。スト決行にもかかわらず、政府・自民党はトラック運輸業界に事前に働きかけ、スト決行時の輸送を最低限確保する手を打ち、サラリーマンが会社に缶詰状態になり、自宅に帰れない等の事態はあったものの、国民生活や日本経済に大きな影響はなく、国鉄の影響力の低下を表面化させただけに終わった。これにより、後述の私鉄総連の離反を招き、都市部を中心とする国民が私鉄にシフトしていった。さらには当時は既に、高速道路などの道路網が全国的に整備され、モータリゼーションの到来で輸送コストが安いトラック輸送が台頭していた。したがって、いつストするかわからない鉄道貨物から信頼及びコストの面で、先述のトラック運輸業界への根回しによるトラック輸送活発化の後も鉄道貨物輸送の低迷が続き、大きな爪跡を残すこととなった。これらの事由により、国鉄は大打撃を受けることとなる。1976年2月、国鉄は違法ストにより損害を被ったとして、国労と動労に202億円の損害賠償を求める訴訟を起こした。自民党は三塚博を委員長とした「国鉄再建小委員会」を組織し、組合批判を強めた。一方、当の国労はセクト間対立が深刻なものとなり、穏健な労使関係の構築を目指す勢力から、公然と革命を主張する勢力までバラバラで、組織としての意志決定能力を失っていった。端的な例が1975年のスト権ストの収拾にあたり、動労と内々に決めていたストライキ戦術放棄の件である。意志決定能力を欠いた国労は「まず動労が決めないと国労は意見がまとまらない」と動労に対し先にストライキ放棄宣言を求めたが、国労側は意見が分裂し結局ストライキ放棄を決めることができなかった。この件で国労に梯子を外された格好の動労は激怒し、両者の路線対立は決定的になる。一方で、ヤミ休暇、ヤミ超勤、服装規定違反、食事をしながらの運転行為、業務放棄及び横柄な接客態度、酒気帯び勤務などが常態化しており、飲酒による鉄道事故も発生した。そのため組合活動への非難は決定的なものとなり、国鉄当局も再び労組との対決を迫られていった。
国労（初期は動労も同調）の行き過ぎた労使闘争は、首都圏、関西圏で国鉄から並行私鉄への乗客の大規模な移動を呼んだ。このため、私鉄総連に加盟する大手私鉄労組は、全面スト戦術を放棄せざるを得なくなった。ついには、国労並みの組織率と戦闘性を持っていた東武鉄道労組までもが、上尾事件をきっかけとして東北本線利用客の伊勢崎線系統への大量流入を受け、運行ストを放棄するに至った。そのため、私鉄労組が加入する私鉄総連は、国労との同調ができないばかりか、逆に足かせとなったため、これら大手私鉄の労働組合は国労に対して非協力的になっていった。それどころか、近畿日本鉄道、京浜急行電鉄、小田急電鉄などでは、労組も公然と労使協調による国鉄利用客の引き剥がし（これには、1976年の国鉄運賃大幅値上げなども影響している）に加担した。
1981年、自民党政権（鈴木善幸内閣）は諮問機関として第二次臨時行政調査会（土光敏夫会長）を設け、国鉄改革など財政再建に向けた審議を行わせた。さらに1982年2月5日、自民党が「国鉄再建小委員会」（三塚博会長）を発足させた。同年7月30日、第二次臨調は基本答申で「国鉄は5年以内に分割民営化すべき」と表明し、鈴木内閣は9月24日、答申に従って分割民営化を進めることを閣議決定した。こうして国鉄の分割・民営化が政治日程に上るが、国労は反対した。このため分割・民営化において、国鉄当局側から切り崩しにあった。当初、国鉄側は穏健な姿勢を取っていたが、葛西敬之（現JR東海名誉会長）・井手正敬（元JR西日本相談役）・松田昌士（現JR東日本相談役）の「国鉄改革三人組」を中心にした勢力が実権を握ると、強硬路線に転じる。従来は、当局側は最大組合の国労と真っ先に交渉し、国労とある程度の合意ができてから他の労組と交渉していたが、これを全組合横一線に変えた。当局側は分割・民営化などへの協力を求める代わりに、雇用の安定を保証する労使共同宣言と雇用安定協約を提案したが、国労は内部対立が深刻になったが結局は拒否し、動労・鉄労・全施労は応じた。動労は衆参同日選挙で分割民営化を公約に掲げた中曽根政権が大勝し、分割民営化が事実上決定したことから、「協力して組合員の雇用を守る」と方針を転換。また、動労には当局に対する訴訟を取り下げるなら202億円の損害賠償訴訟を取り下げるとして、承諾を得た。鉄労にも動労への交渉の内容を伝えて根回しし、賛同を得ていた。国労は労使共同宣言を締結しなかったことから交換条件が出されることはなかった。分割・民営化に意欲的な中曽根康弘内閣が、1986年7月の衆参同日選挙（第38回総選挙・第14回参院選）で自民党が大勝すると、国労側はさらに劣勢になった。このころから国鉄側は「人材活用センター」を作り、「余剰人員」とされた国労組合員を配置するようになった（後の「日勤教育」はこの人材活用センターの手法を受け継いだものといわれている）。国労でも労使共同宣言と雇用安定協約を受け入れ、分割・民営化を認めるべきとの意見が出されたが、賛否はまとまらなかった。裏では革同系（反主流派・共産党支持）、社会主義協会（向坂派）系（非主流派・社会党左派支持）を切れば残りは採用すると持ちかけられていたと鉄建公団訴訟弁護団事務局長として、原告側の弁護人となった萩尾健太は主張している。国労は10月9日に臨時大会を開き、五十嵐中央執行委員率いる非主流派（協会派）と、徳沢中央執行委員率いる反主流派（革同派）が足並みを揃え、激論の末採決に持ち込まれ、投票の結果は分割・民営化反対が大多数を占めた。結果として山崎俊一委員長は退陣に追い込まれ、後任として盛岡地方本部から六本木敏が選出された（修善寺大会）。山崎率いる主流派である分割・民営化容認派（民同派）は国労を脱退し、やがて鉄産総連を結成した。この修善寺大会をきっかけに国労は分裂し、力を大きく失った。鉄産総連結成は、JRに採用されるための策として、社会党側からの働きかけもあったとされる。葛西の『未完の「国鉄改革」』によると、当時国鉄法務課に籍を置いていた江見弘武（後に高松高等裁判所長官を歴任し、2009年6月にJR東海監査役）の助言に従い、分割・民営化によって、新会社をつくり、一旦国鉄から退社して新会社に応募させ、採用させる。応募しなければ、自動的に国鉄を継承する国鉄清算事業団送りになる。という方式をとれば、合法的に新会社に振り分けられるというものだった。一方で、全面対決一本槍の六本木体制や国鉄の労使関係に失望し、職場単位で脱退が相次ぎ、国労からは分割民営化までの間に国鉄そのものを退職した人を含めて20万人以上の組合員が脱退、合理化により職員（社員）の総数も大幅に減少しているものの少数組合に転落した。国労は労働組合の原点である、末端組合員の生活や不採用になるかもしれないという雇用不安を無視し、執行部のイデオロギー闘争に終始したことで結果的に自滅した。なお、江見は退官後、JR東海に天下りしている。中曽根康弘は、のちに「総評を崩壊させようと思ったからね。国労が崩壊すれば、総評も崩壊するということを明確に意識してやったわけだ」と語った。また、評論家で第二次臨調参与を務めた屋山太郎は『文藝春秋』1982年4月号に「国鉄労使「国賊」論」を発表したが、発表後、中曽根のブレーンである瀬島龍三に「これで国労は黙っていても成敗されるから、公の場で『国労をつぶせる』とか言ってはいかん。（改革が）経営再建ではなく、他の動機と思われては大変だ」と言われたという。しかし、葛西は中曽根の発言について、「これは『子の心親知らず』の典型。我々には組合がどうなるとかはどうでもよく、それが目的というのは本質を取り違えているのではないか」と反論している。
1987年の分割・民営化によるJR移行においても、なお多くの国労組合員が残っていた。国労組合員の採用率は、本州・四国99％と高く、北海道・九州で43.1 - 48%で低い（不採用者5009名のうち、4950名までが北海道・九州）。これは、JRに見切りをつけ国鉄を去った職員が予想以上で、本州・四国では国労組合員で穴埋めされたためや、国鉄当時に当局の勤務地希望調査において、過員である北海道や九州から本州への採用の打診について、国労方針の「希望調査用紙は白紙で提出」に従い、組合員が提出せず期限が失効したためである。組織は大幅に縮小したが、現在でも全国に組合員が存在する。組合員の雇用不安を無視した国労から脱退し、鉄道労連に加入した組合員はほとんどが採用された。スト権ストに対する損害賠償訴訟は、当時の亀井静香運輸大臣らの斡旋で1994年12月27日、国労会館を清算事業団に明け渡すことを条件に和解した。その後、分割・民営化容認を発表したため、これも条件だったのではないかとする説もある。「明け渡し」と言っても借地権や長年の便宜供与が存在しており、移転地を斡旋されていた。清算事業団・国労双方の顔を立てたというのが実情である。ただし、この際に国労執行部に対し国労会館の明け渡し金の名目で補償金が支払われたが、その金額や使途は明らかにされていない。また、ストライキ基金（ストライキの際にカットされる賃金補償のため組合員が積み立てた資金で他用途に流用できない規定）8億円を役職員の退職金に流用する、さらに関連会社に組合費を3億円以上流用し、回収不能になるなど、国労執行部による資金の不透明な流れも問題になっている。
1986年（昭和61年）7月18日、鉄労・動労・全施労に加え、国労の親動労系が脱退して結成した真国労を加えた4労組は合同で国鉄改革労働組合協議会（改革労協）を組織した。1987年2月2日には、これらは正式に合流して鉄道労連（会長は鉄労出身の志摩好達）を結成した。鉄道労連は雇用維持と余剰人員対応のため一時帰休、期間限定の派遣や出向、広域異動に協力したことから、JR全社で99%以上が採用された（不採用者は29名。残る1%の動労幹部組合員は、名目は不採用だったがJR子会社取締役になっているケースが多かった）。また、鉄産総連所属のJR採用率は低い会社でも80%前後であったとされる。民営化直前の2月2日、鉄道労連は結成大会で次のような「新会社の採用・配属に関する特別決議」を採択した。本州の三旅客会社では、定員割れといわれている。このことが事実であるとすれば、国鉄改革に反対する不良職員が採用されかねない。しかし、このようなことは許されるものではないし、われわれは断じて許さない。（中略）新会社は第二次労使共同宣言の趣旨に沿って、まじめに努力した者によって担われるべきである。（中略）われわれの仲間たちが派遣や広域異動に応じたのに対して、汗も涙も流さぬ不良職員が現地で採用される、などということは絶対に認めない。（後略）すなわち、民営化のために一時帰休や期限付きの出向、広域異動に応じるなど協力した鉄道労連は、「正直者が馬鹿を見る」として民営化に反対し、何もしなかった職員（国労、全動労、動労千葉組合員）を定員割れになっても採用しないよう、要請したものである。2月9日、この決議は杉浦喬也総裁に手渡された。法政大学大原社会問題研究所は、この決議について「「労働組合」による不当労働行為のすすめともいえそうな内容であった。」と評した。動労千葉・国労などの組合員で、いったん採用が決まっていた者も改めて採用から外されたと動労千葉側は主張している。志摩会長は民営化後、「本来採用すべきでない人たち（国労・全動労組合員）を採用したのだから、この人たちを絶対に本務（本来の鉄道の仕事）につけないこと。もし本務についてドライバー（運転士）や車掌をやるといつストライキをやるか分からない」と発言した。JRは、国労組合員らをキヨスク・立ち食い蕎麦屋・パン屋などの店員、自動販売機の補充などに出向した者もいた。しかし、鉄道労連もJR本体が過員期間中は、いすゞ自動車や日産自動車などの他企業やJRのグループ会社に出向に行った組合員も多数いた。国労・動労の過去の「悪行」（遵法闘争・上尾事件、ヤミ休暇、ヤミ超勤、酒気帯び勤務など）や労働運動において労使協調路線が広まったこと、日本最大のナショナルセンターである連合に加盟しなかったために他の労働組合の支援があまり得られなかったこと、分割民営化に反対しながら「分割民営化したJRに採用させろ」という支離滅裂な要求に賛同者が少なかったこと、などを背景に、このような言動への批判は少数派にとどまった。採用基準は実際には国労・全動労・動労千葉を脱退したか否かが優先され、従業員個人の勤務態度は二の次であったと鉄建公団訴訟弁護団事務局長として、原告側の弁護人となった萩尾健太は主張している。国労組合員の異動についても労働委員会への異議申し立てを受け、一部は撤回した。ただ、JR東日本の例では、「ベンディング事業所」に一部の国労組合員（組合活動に熱心な者が特に狙われたという）を配置し、自販機補充などを行った。2005年2月1日になって、ほとんどの組合員は本務に復帰した。
新会社に引き継がれず、また本州新会社への３度に及ぶ採用募集にも応じず、他の会社にも再就職しなかった国労組合員は、国鉄清算事業団に移された。1990年の清算事業団解雇時に、1047名（国労組合員以外を含む）が残っていた。国労組合員は相次いで全国で36の国労闘争団を結成した。彼らと動労千葉、全動労の不採用組合員は民営化に伴う措置を、不当労働行為であるとし、地元の地方労働委員会に救済を申立てた。国労闘争団員たちは、当座の生活費・活動費を得るためにパート・アルバイトや出稼ぎ、商品の物販を行った。物販は既製品の他、独自製品として「こくろうラーメン」「こくろうビーフカレー」「こくろうキャラメル」「音威子府みそ」「音威子府羊羹」などが知られる。これらは主に支援者に売られたが、一部は闘争団解散後も継続して生産・販売されており、製品自体が評価を受けた物もある。地方労働委員会は組合員側の主張を認め、JR採用を認める救済命令が出された。しかしJR側は受け入れを拒否し、中央労働委員会に再審査を申立てた。ここでも大部分は組合員側の主張が認められたが、JR側（救済命令を出されたJR北海道、JR東日本、JR東海、JR貨物）はあくまで命令取消を求め、中労委を東京地裁に訴えた。また、JR総連（鉄道労連のことだが、民営化後は略称をJR総連とした）などの他労組は、従来の対立関係に加え、分割・民営化を支持した経緯から、JR側を引き続き強く支持した。JR総連はJR側が救済命令に従うなら、抗議のストライキをするとJR側に言った。なお、ほぼ同時期にJR総連は内紛により旧鉄労系が離脱し、その多くは鉄産総連と合同してJR連合を結成した。これは救済命令を支持したからではなく、古くからの労使協調派として、旧動労系の支配やスト決行を嫌ったからである。1997年12月17日、東京地裁は和解を勧告し、国労は受け入れの姿勢を見せたが、JRは拒否した。1998年5月28日、東京地裁はJRの主張を認め、救済を全面的に取り消した。不当労働行為があったとしても、国鉄とJRは別会社であり、JRは責任を取る必要がないというのがその理由だった。2003年12月22日、最高裁判所は中労委と国労の上告を棄却し、「JRに責任無し」の判決が確定した。その後、国労闘争団は日本鉄道建設公団（国鉄清算事業団を引き継ぎ、さらに現在は鉄道建設・運輸施設整備支援機構に継承）へ訴訟（鉄建公団訴訟、鉄運訴訟）を起こした。これについて、2005年9月15日、東京地方裁判所はJRへの採用で国鉄労働組合の組合員を不当に不利益に扱ったとして組合差別を認め、組合員一人当たり500万円、総額14億1500万円の慰謝料の支払いを命じた。しかし、事業団が1990年に国労組合員を解雇したことについては、JRの不採用者を事業団職員として雇用し続けたのは再就職準備のためとし、その根拠法が失効したこの年に雇用が終了するのは合理的と認めた。被告の機構側は判決を不服として控訴し、原告の闘争団側も解雇無効が認められなかったなどの理由で控訴した。
JR採用闘争が長期化すると、JR・国に対する徹底抗戦を続ける国労闘争団側と、JR・国への屈伏やむなしとする国労本部側の内部対立が表面化した。前述のスト権スト訴訟和解の条件に、JR・国への屈伏が含まれていたという説もある。2000年5月30日に「JRに法的責任なし」を受け入れる条件で、自民、公明、保守の当時の与党3党、および社民がJRに働きかけ、解決金を支払わせるよう検討する内容のいわゆる四党合意が行われ、国労も中央執行員会で受け入れを決めた。翌2001年1月27日の定期大会で組合は合意の受入を受諾した。しかし、闘争団側にとって「JRに法的責任なし」という条件は受け入れられるものではなく、また四党合意は国労がJRの法的責任無しを認める内容の一方で、JRの解決金支払いを確約したわけではなかった（あくまでJRに働きかけをするだけである）。こうした事情から両者の対立が続いたため、与党三党は合意を破棄した。また、鉄建公団訴訟は国労闘争団が独自に起こしたもので、国労本部側の意向ではなかった。そして、組合側は闘争団への支援を一部打ち切り、鉄建公団を提訴した組合員の一部を権利停止処分（役員への立候補禁止）にした。さらに実行はされなかったが、組合除名さえ検討され、国労執行部と闘争団の間で対立を生んだ。支援は2004年7月より再開されたが、国労本部側は裁判には無関係との態度を取り続け、さらには裁判から手を引かせようと働きかけ続けた。そのため対立は変わらず、険悪な状況が続いた。しかし2005年の鉄建公団訴訟東京地裁判決で、国労の主張がある程度認められたことから、2006年1月28日に方針転換を決定。鉄建公団訴訟について原告を支援することになった。2008年には、東京地裁で1月23日に全動労組合員による鉄運機構への損害賠償請求事件、3月13日には国労組合員による解雇無効・損害賠償事件の判決が相次いで出された。前者の判決（佐村浩之裁判長）では、不当労働行為の一部を認め、国鉄民営化時、遅くとも1990年の清算事業団解雇時を時効の起点として、消滅時効（このケースでは3年間）を主張した被告の見解に対しては、2003年の最高裁判決を時効の起点としてこれを退けた。その結果、原告1人あたり500万円の賠償金に加え、弁護士費用と遅延分の利息を支払うよう鉄運機構に命じた。しかし、JRへの不採用については、JRに採用されること自体については、権利や法的利益は何もないという判断を示した。一方、後者の判決（中西茂裁判長）では、消滅時効についての被告の見解を支持し、原告の全面敗訴となった。また、清算事業団からの解雇も有効とした。組合差別の有無への判断は示さなかった。一方、3月27日のJR貨物との和解により、JR各社との紛争は採用問題のみになった（#JR以降と政府・経営側の評価参照）。国労の高橋伸二委員長は「政治解決の中で求めている雇用の確保ではJR各社に協力してもらわなければならず、各社との和解でその環境が整った」とコメントした。しかし、JR各社は「JRに法的責任は無し」との2003年最高裁の判断から雇用確保は拒否している。2008年に国鉄労働組合が開催した集会では、民主党の鳩山由紀夫幹事長らが連帯のため参加し、「雇用・年金・解決金」の問題を解決することを約束した。
枠囲みの“レール断面の横にNRUの文字”。色は黒地に金色。組合員章（いわゆる国労バッジ）はマークを縮小した物。かつて国鉄末期に「組合バッジ着用禁止」になった際には「国労ワッペン」「国労ネクタイ」「国労タイピン」果ては「国労ペン」まで登場させ、マークを表示させることに奔走した。しかし、国鉄の労使関係が極度に険悪化し、順法闘争が繰り返されると順法闘争に不満を持つ乗客からは国労の組合員であることを示す格好の目印となり、乗客に取り囲まれたり物を投げつけられるなどの事件が多発した。このため、危険防止でマークを外した地区もあった。また、鉄労委員長（当時）の志摩好達は、「服務規律違反であるこの国労のリボンワッペンは単に規定違反で処分といったものではなく、現場の職員――組合員がその指導命令系統下で事実上組合（国労）に従うのか、職場秩序を守るのかを訴えるシンボルでもあった」と主張し、厳罰を要求した。志摩は、太田知行国鉄職員局長が、表向き国労に強硬姿勢を取りながら、ワッペン等については黙認したことを批判し、「（太田の）権力奪取のための一手段にすぎぬことが明らかであった」と主張していた。JR各社も、組合バッジ着用禁止を就業規則に定めている。
組合バッジ着用を禁じた就業規則の正当性については、労働委員会・裁判所の判断は事例によって分かれている。道幸哲也は、労働委員会は不当労働行為と見なす傾向があるが、裁判所は組合バッジ着用は職務専念義務に（形式的に）違反するという点でおおむね一致する一方、処分が適切であったかどうかについては見解が分かれていると指摘している。JR東日本では、国労バッジ着用を続けていた組合員が、就業規則違反を理由に、たびたび減給や勤務停止の処分を受けた。組合員たちは神奈川県地方労働委員会に異議を申し立て、1989年（平成元年）5月15日、地労委はJR東日本の不当労働行為を認定し、処分取り消しの救済命令を出した。地労委は、国鉄時代の職員局次長（葛西敬之）や、JR東日本の常務（松田昌士）ら経営側が、鉄労書記長（鈴木尚之）、全施労委員長、動労委員長（松崎明）などと協力して、不当労働行為を承知の上で国労排除を進めていたことを指摘し、バッジ着用禁止もその一環と認定した。JR東日本は救済命令を不服として、神奈川県地労委を横浜地裁に訴えたが、横浜地裁はJR東日本の全面敗訴の判決を出した。JR東日本は最高裁まで争ったが、1999年（平成11年）11月11日に上告不受理の決定が下され、地労委の救済命令が確定した。しかしその後もJR東日本は、組合バッジは就業規則違反であるとの姿勢を変えなかった。同様の救済命令は他に3度出されたが、JR東日本はいずれも徹底係争し、また判決を事実上無視した。JR他社も同様で、こうした経営側の姿勢を受け、国労本部は国労バッジ着用の奨励を止めた。その結果、2007年（平成19年）現在で、JR東日本で国労バッジを付け続けた組合員は一人だけとなっていた。この組合員も、服装整正違反を理由に勤務停止および減給処分を受け、また定年退職後のエルダー社員制度（定年退職者再雇用制度）の適用は受けられないと告げられた。そこでこの組合員は神奈川県地労委に救済を申し立て、2010年（平成22年）1月26日、神奈川県地労委はJR東日本の不当労働行為を認定し、救済命令を出した。ただし、組合員の謝罪文要求は却下した。その結果組合員は、定年後再雇用となったが、JR東日本は中労委に異議申し立てを行った。この間に、組合員は交通事故で死去し、その未亡人が訴訟を引き継いだ。2011年1月12日の中労委決定では、就業規則違反を理由として処分を行うことは「不相当であるとはいえない」とした。一方で、違反の程度に比べて処分は重く、就業規則違反に藉口して国労内少数派を嫌悪したことが真の意図であると認定し、不当労働行為は成立するとしてJR東日本の異議申し立てを退けた。ただし、組合員の死去を理由に、再雇用についてはもはや訴えの利益がなくなったとして救済命令を取り消した。JR東日本は救済命令を不服として、中労委を東京地裁に訴えた。2012年11月7日東京地裁（白石哲裁判長）は救済命令を全て取り消し、JR東日本の全面勝訴の判決を出した。未亡人・労働委員会側は東京高裁に控訴し、現在も係争中である。一方、JR西日本の例では、京都府労働委員会は、逆に着用禁止を正当とする裁定を出した。2006（平成18年）年度より国労バッジを着用していた組合員が、就業規則違反を理由に訓告、減給処分を受け、昇給は5段階で最低のD評価とされた。そこでこの組合員は、京都府地労委に救済申し立てを行った。2010年（平成22年）、京都府地労委は、就業規則は合理的であり、また処分内容も違反の程度に比べ重いとは言えないこと。国労本部が既にバッジ着用の奨励を中止しており、組合の意向に従ったためとも言えないこと。3組合が存在する同社において、国労バッジの着用は組合間の対立を煽るものであること。バッジ以外の就業態度にも問題があるとした会社側の主張は事実と認められること。以上を理由に、着用禁止は正当とした。組合員は中労委に異議申し立てをしたが、2012年（平成24年）3月7日棄却された。
山城国京都で、左中弁・勧修寺顕彰の二男として生まれ、穂波経治の養子となる。嘉永3年12月17日（1851年1月18日）に元服し昇殿を許され伊勢権介に任じられ、嘉永4年1月18日（1851年2月18日）右京大夫となる。安政5年（1858年）廷臣八十八卿列参事件に加わり、慶応2年8月（1866年）朝廷刷新の二二卿建議（廷臣二十二卿列参事件）に加わった。慶応3年3月（1867年）国事御用掛となり、さらに書記役並諸藩応接掛を務めた。鳥羽・伏見の戦いが起こり伏見表戦場使番役に任じられ、参与助役、錦旗奉行を歴任。戊辰戦争に大総督府参謀として各地を転戦した。明治元年12月19日（1869年1月31日）民部卿に就任。明治2年3月6日（1869年4月17日）兵部省兵学寮御用掛・兵学権頭相当に転じ、明治4年3月22日（1871年5月11日）まで在任。明治2年6月2日（1869年7月10日）戊辰の戦功により賞典禄100石を永世下賜された。1876年6月30日に隠居し、長男経藤が家督を継いだ。1879年12月22日、工部省御用掛に就任し、以後、皇居御造営御用掛、宮内省御用掛、兼皇居御造営事務局御用掛、吹上浜御苑勤番などを歴任。1886年2月5日、非職となり、1889年2月4日に非職満期。同年9月18日、宸翰掛・御製取調専務に就任。1890年6月12日、元老院議官となり、同年10月20日の廃止まで在任し非職、同日、錦鶏間祗候を仰せ付けられた。
つる性の植物が多いが、若干の直立の常緑樹や草本がある。葉は羽状複葉だが3小葉で、腺点はなく、托葉があり、多くのものでは小托葉がある。花序は葉脇から出て円錐状、総状、偽総状、あるいは散形花序となる。節はこぶ状で、これは元々が円錐花序であったものが、その側枝が退化してしまった痕跡と考えられ、ここに苞を着ける。花は蝶型、いわゆる豆の花の形で、大きくて暗紫色など強い色を持つものが多いが、黄緑色の花をつけるものもある。萼は椀型で、先端は4つに裂け、その背面、花軸に面した側の先端は丸いか、あるいは小さく2つに裂ける。また反対側の列片が他より長い。旗弁、上側に立つ花弁は丸っこく、竜骨弁より短い。雄しべは10本あり、旗弁側の1本だけは離れ、残り9本は互いにくっついて出ており、これには長短の2形があって交互に並ぶ。短い方の雄しべでは葯は長くて長楕円形で、その端の方かやや半ばで細くて短い花糸に繋がる。長い方の雄しべでは葯は短くてほぼ円形をしており、その中ほどで花糸に繋がる。雌しべは1個で基部には花盤があり、柄はなく、花柱は往々にしてとても細長く、先端に小さな頭状の柱頭がある。豆果は大型になるものが多く、卵形、楕円形、あるいは細長く線形になる。その表面には刺毛があり、また縫合線や側面に翼が出るものが多い。学名の属名はブラジルでの呼称による。