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地震によって東北・関東地方を中心に大規模な停電が発生したため、停電した放送局の多くは自家発電によって放送を続けた。しかし、東北地方では電力の復旧が遅れたことから、自家発電機の燃料が尽きて停波する放送局が多数現れた。大手の放送局でもTBCラジオや東日本放送は親局が一時停波に追い込まれたが、数日中に復旧した。一方中継局も被災し、3月15日時点でテレビ63か所、ラジオ2か所が停波するなど、放送自体への影響が長引いた。在京のテレビ・ラジオ各局は、地震発生直後に臨時ニュースを順次編成。その後は3月13日夜まで、ほぼ報道特別番組を中心とした特別編成を組んだ。レギュラーの報道番組も番組としての枠を外し、通常枠に近い時間帯の特別番組をキャスターやスタッフが担当して伝えるといった態勢がとられた。地震3日後の14日から地上波テレビ放送キー局では臨時報道特番の構成が緩和し、一部の情報番組とニュース番組のレギュラー番組が再開されたが、放送時間を拡大した特別版と緊急報道特番を組み合わせた構成の番組がおもに放送され、ドラマ・アニメ・バラエティ・映画といったレギュラー番組の大多数が放送中止・繰り下げを継続したが、15日未明から順次バラエティ・ドラマ・映画などのレギュラー番組も再開した。またテレビ各局で、3月11日の地震発生直後からテレビCMは長時間にわたって放送が中止された。テレビ朝日の約74時間、TBSの62時間、日本テレビとフジテレビの61時間など、各局で長期間CM停止が継続し、CM総合研究所によると、在京民放キー局においては3月11日の14時50分に日本テレビで放送されてから、翌12日の23時56分にテレビ東京で再開されるまで、約33時間にわたってCMが一切放送されなかった。CM枠が復帰してからも多くの企業が震災を考慮して自粛したため、大量に生じたCM枠の空きを埋めるためにACジャパンの公共広告4種類のみが高頻度で繰り返し放送される状態となった。この大量放送によって、視聴者からACジャパンへの問い合わせ・クレームが殺到した一方、CM好感度ランキングでACジャパンが首位を獲得するという現象もあった。この大規模な自粛は、震災以降日本国内に広まった「自粛ムード」のひとつではあるが、諸外国からは特異な現象として指摘される例もあったという。岩手・秋田・宮城・福島・茨城の各県では、臨時災害放送局として既存のコミュニティ放送局が出力を増力したほか、自治体が災害FM局を開設した。そのほかでは、在京5局で史上初のラジオ災害情報交差点発動が行われただけでなく、3月13日17時からインターネットサイマル配信サービスradikoのエリア制限を解除して全国で関東・関西地区の民放13局が聴取可能とし、3月25日10時からは中京地区の6局も加わった。この緊急対応は、関西・中京地区の12局で3月31日まで、関東地区の7局で4月11日まで継続された。東北6県と関東地方の一部の民放FM局をパソコンやスマートフォンで無料聴取するサービスも提供された。民放AM放送でも、地震後1週間程度の期間、Ustreamやニコニコ動画（ニコニコ生放送）、自前のWebサイトなどでサイマル配信を実施した放送局があった。短波放送でも被災地の放送を全国向けに提供する局があった。このほか、末端のアマチュア無線では多くの無線家が非常通信に呼び出しを行い、7.030 MHz（指定非常通信周波数）にて情報収集、7.043 MHzでの安否確認に協力しており、これによって孤立した集落が救われた例もあった。一方、地震動・液状化現象・津波により広範囲で被災した茨城県と千葉県では、地震直後の計画停電の対象エリアに茨城県潮来市や千葉県旭市が含まれるなどしたが、原因の一つとして被災状況が十分に報道されなかったことが挙げられた。また、震災によって被災地では共同アンテナが破損したほか、地上デジタル放送の普及活動が停止したため、対策として地デジ難視対策衛星放送を行ったうえで、2011年7月24日に予定されていた地上デジタル放送への全面移行を、岩手・宮城・福島の3県については2012年3月31日に延期した。日本国外でも、各メディアが地震関連のニュースを大きく報じている。
震災発生直後、全国紙やブロック紙、地方紙数紙が一斉に号外を発行した。中日新聞は11日付夕刊の最終版であるE版に (2) という版を設けて1面トップで報じた。3月12日付の朝刊はスポーツ紙を含めた各紙とも、1面から最終面まで最大級の見出しと写真で震災の状況を報道した。また、日曜日の夕刊は通常は休刊だが、読売新聞と朝日新聞は3月13日（震災発生から3日目の日曜日）に「特別夕刊」を発行した。3月12日からしばらくの間、最終面に掲載されている番組表を中面に移設して震災関連の報道を優先した新聞社も数多く存在した（全国紙は3月末まで番組表を中面に移設）。震災直後に発行された新聞では紙面のほとんどが震災報道に当てられたほか、ページ数もおおよそ半分に削減され、新聞広告も自粛された。被災地に立地する新聞社は、災害援助協定を結ぶ近隣地域の新聞社に制作・印刷を委託するなどして新聞発行を継続した。岩手県盛岡市の岩手日報社は、東北地方の地方新聞社6社（河北新報社を除く）で締結する災害時相互支援協定の発動を初めて要請し、自家発電機を有する青森市の東奥日報社で4ページの紙面を印刷。宮城県仙台市に発行本社を置くブロック紙『河北新報』は、免震構造の輪転機で印刷した2頁の号外を地震発生当日の23時すぎに各避難所に届けた。翌日の朝刊は相互支援協定を締結していた新潟日報社に紙面制作を委託し、8頁の朝刊を発行。これらにより、停電のため映像として知られることのなかった沿岸部の深刻な津波被害の詳細を多くの市民が目にすることとなった。石巻市の地方紙・石巻日日新聞は、本社が津波で浸水し輪転機や編集作業用のコンピュータなどをすべて失った。水に浸からずに済んだ印刷用ロールから切り出した紙に油性フェルトペンで集めた情報を手書きした壁新聞を作成し、震災翌日から市内の避難所に張り出して情報提供を6日間にわたって実施した。7日目には入手した複合コピー機を使用して印刷した新聞の配布を開始し、2週間後には関係者が応急復旧させた古い輪転機で印刷を再開した。この壁新聞はワシントンにあるニュース総合博物館「ニュージアム」からの要請により、6日分全てが寄贈された。東北や関東の被災地では、交通インフラの損壊や燃料不足によって配達が遅延し、復旧までに4 - 5日以上を要した。『岩手東海新聞』（岩手県釜石市、宮古市などを中心とする夕刊紙）は、本社にあった唯一の輪転機が水没し、読者の多くも被災したため収入の確保が難しくなり、3月29日付で全従業員を解雇し、休刊となった。現在も発行再開の見通しは立っていない。このほか、『いわき民報』（福島県いわき市の夕刊紙）、『しんぶん赤旗』東北版（日本共産党の機関紙）、『大崎タイムス』（宮城県大崎市の日刊紙）、『三陸新報』（宮城県気仙沼市の日刊紙）などが数日休刊となった。その一方で『東海新報』（岩手県大船渡市の日刊紙）のように自家発電装置で輪転機を回して新聞発行を継続したところもあった。3月11日付のニューヨーク・タイムズ紙では「日本の厳しい耐震基準や防災教育により、多くの人命が救われた」とする記事が掲載されたほか、3月15日付では「非常事態に陥っても他者への気遣いや礼節を守り続ける日本人の国民性に学ぶべきものがある」とする記事も掲載された。またワシントン・ポスト紙でも救助・復興活動に当たる消防団員や自衛官、警察官の様子を「能率的」と評したほか、被災者についても「冷静で礼儀正しく、驚くほどけなげに対処している」としている。
臨海部に所在する日本製紙の石巻工場と三菱製紙の八戸工場が津波により被災、また内陸部にある日本製紙の岩沼工場、勿来工場も津波の影響は受けなかったが、これらの工場を含む太平洋沿岸部にある製紙工場の生産設備、製品在庫の多くが損壊した。また、燃料不足などにより、これらの工場からの出荷が困難となり、全国的に印刷用紙の需給が逼迫した。日本雑誌協会によると、3月18日の時点で発行を休止・中止または発売を延期した雑誌は、『週刊少年ジャンプ』ほか191誌に及んだ。このため、集英社を始めとした各出版社は、緊急措置として『週刊少年ジャンプ』や『週刊アスキー』などの一部雑誌の最新号をインターネット上で無料配信した。また、震災後しばらくは印刷用紙不足が続いたため、一部の雑誌ではページ数の削減や紙質の変更などの措置が取られた。中小印刷会社の中にはこれにより営業が不可能になり、短期間で倒産する企業も現れた。
情報提供の手段としてインターネットを利用した対応が行われており、テレビではNHKと民放各局（日本テレビ・テレビ東京を除く）で「停電などでテレビを見られない視聴者への配慮」として、番組をニコニコ動画(ニコニコ生放送)、Ustream、Yahoo! JAPANでリアルタイム配信した。ニコニコ生放送では、NHK、フジテレビ、TBSニュースバードの許諾を得た上で、ライブストリーミング配信（NHKは総合テレビジョン・NHKワールドTVをリアルタイム配信）を行うとともに独自の緊急生特番も実施し、これらの配信はアカウントなしで視聴が可能になっていた。Ustreamでは、NHK（総合テレビジョン・NHKワールドTV）、テレビ朝日、TBS（TBSニュースバード）、フジテレビ、テレビ神奈川、Yahoo! JAPANでは、NHK（総合テレビジョン・教育テレビジョン）のライブストリーミング配信を行った。なお、インターネット対応が行われたきっかけは、地震発生から約17分後に1人の中学生が行っていたNHKの臨時ニュースの無断配信からとされている。
震災発生当時の民主党政権は福島第一原発における事故について炉心溶融（メルトダウン）であった事実を認識しながら、この事実の公表に伴うパニックや混乱を避けるとの判断から公式発表ではこの言葉の使用を避け続けた。そして、事故の状況について公式発表の席で正確な事実を伝えなかった。そうした姿勢がかえって海外（おもに欧米の主要メディア）を中心に日本政府に対する不信感となり、「福島および首都圏が深刻な放射能被害を受けているが日本政府は事実を隠蔽している」との憶測が広まり、各国の大使館が自国民に日本国内からの退避を呼びかける事態に繋がった。のちに客観的事実からそうした認識は単なる憶測の域を出ておらず、心配されるような事態ではないと判明。震災報道に携わった主要メディアは社説などを通じて、過剰な不安を煽った責任について一定の反省を示す一方、政府発表の不正確さがこうした憶測を呼んだとして日本政府を批判した。2012年1月25日、国境なき記者団は東日本大震災の被災地や東京電力福島第一原発事故で過剰な報道規制が敷かれたことなどを理由に、「世界の報道自由度ランキング」において日本を前年の11位から22位へと格付けした。
日本政府は地震発生から28分後の15時14分、史上初の緊急災害対策本部を設置した。3月12日夜の持ち回り閣議で、政令により「平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震等による災害」を激甚災害に対処するための特別の財政援助等に関する法律（激甚災害法）に基づく激甚災害に指定し、同じく政令により特定非常災害特別措置法に基づく特定非常災害に指定した（いずれの政令も3月13日公布）。また、青森・岩手・宮城・福島・茨城・栃木・千葉・東京の各都県は災害救助法の適用を決定した（適用市町村は都県ごとに指定）。3月22日、青森・岩手・宮城・福島・茨城・千葉の各県と内閣府は、東北地方太平洋沖地震と津波による被害について被災者生活再建支援法を適用することを決定した（適用地域は青森・岩手・宮城・福島・茨城・栃木・千葉の7県）。ただし、国および福島県は原発事故に伴う長期避難世帯を被災者生活再建支援法の長期避難世帯と認めず、福島県には適用していない。
震災発生を受けて同日15時14分に設置された内閣府緊急災害対策本部は2011年5月17日、同日までに2万6708人が警察庁・消防庁・海上保安庁・自衛隊の派遣部隊によって救出されたと発表した。機関別では自衛隊が19,286名、消防が5,064名、警察が3,749名をそれぞれ救出した。また、日本国外の156の国・地域と41の機関が支援を表明し、28の国・地域・機関から救助隊を、53の国・地域・機関から救援物資を受け入れている。被災地では、県や市などの物流の拠点まで輸送された食料や燃料、水、薬品などが隅々まで届かず、阪神・淡路大震災発生時と比較して物資が大幅に不足した。その理由として、各地の港湾が被災し道路網が寸断されたこと、市や町の職員が犠牲になるなどして被災地側の受け入れ態勢が整わなかったこと、輸送車両の燃料が不足したこと、被害が広範囲に及び、避難者が指定避難所以外の施設に分散したことなどが挙げられる。特に燃料が不足し、被災地では自動車で移動したり暖を取ったりすることも困難な状態が長く続いた。また福島県では、原発事故による被曝を恐れてトラックが引き返すなどし、沿岸部を中心に物資が届きにくくなった。奥羽山脈を超える国道347号をはじめとするいくつかの道路は例年通り冬季閉鎖であったが、その情報を知らずに日本海側から救援に向かった車両が引き返す例が見られた。ロイターの編集者であるFelix Salmonは日本に義援金を送るべきではないと主張している。日本は金満な国家であり、何千億ドルに相当するお金を刷って財源を捻出できるからである。金銭の国際援助は発展途上国にすべきものであり、対外純資産世界一である日本に国際援助モデルを適用するのは納得がいかないとしている。
救援物資の調達では水や食料は農林水産省、日用品と燃料は経済産業省、医薬品は厚生労働省がそれぞれ各業界から集め、それを自衛隊や、国土交通省が依頼した運送業者が輸送する（日本通運などの運送業者や全日本トラック協会は政府の指定公共機関となっている）という体制がとられた。物資は自衛隊や在日米軍の各基地や駐屯地から、航空自衛隊松島基地や米軍により復旧された仙台空港、福島空港、花巻空港（岩手県）へ空輸され、陸路で県の一次物資集積拠点に搬入されたのち、民間業者により荷卸し・仕分け・搬出され市町村の二次集積所へ運ばれ、陸上自衛隊のトラックで各避難所へ運ぶという方式がとられた（※岩手方式）。自衛隊以外では東京消防庁航空隊のヘリコプターや海上保安庁の巡視船や航空機を利用した物資輸送が行われ、さらに国土交通省の大型浚渫兼油回収船の清龍丸、海翔丸、白山による緊急物資輸送や、航海訓練所所属の航海練習船である銀河丸および海王丸 (2代)による医薬品などの緊急物資輸送、調査捕鯨船日新丸や、水産庁所属の漁業取締船、水産総合研究センターの調査船などを利用した物資供給も行われた。また（社）海外まき網漁業協会所属のまき網漁船は、3月13日以降に計26隻が被災地へ向かい、船に搭載された小型艇（レッコボート）を用いて大型船が接岸できない地域に食料、軽油、毛布などを搬入した。また全日本海員組合はチャーターした200トン型イカ釣り漁船を用いて、函館港から宮古港、気仙沼港、石巻港への物資輸送を行っている。
防衛省は、地震発生から4分後の3月11日14時50分に「災害対策本部」を設置し、52分に自衛艦隊司令官による出動可能全艦艇への出港命令が下令され、護衛艦「たかなみ（艦長米丸祥一）が石巻沖での救助の先陣を切った。大湊航空基地からのUH-60J発進を皮切りに、陸海空自衛隊が救助や偵察のためにヘリコプターや戦闘機・哨戒機などをスクランブル発進させた。陸上自衛隊のUH-1が撮影した何波にもわたって襲来する津波の映像は、報道機関を通じて全国に放送されている。また迅速、効果的に救助・支援活動を行うため、14日に陸海空自衛隊の各部隊による統合任務部隊として、君塚栄治東北方面総監を指揮官とする「災統合任務部隊」(JTF-TH) を編成。自衛隊創設以来最大規模の災害派遣を行った。27日現在人員約10万6900名（陸約7万、海空約3万6000）と回転翼217機、固定翼326機、艦船53隻が救援活動を行っている。また福島第一原発の対処には中央特殊武器防護隊を中心とした中央即応集団が専任し、他の部隊とは異なる指揮系統の下で活動している。日々拡大する被害の復興のため、防衛省は3月16日に、防衛省・自衛隊創設以来初となる即応予備自衛官および予備自衛官の災害招集命令を発令した。2011年に動員した自衛隊員は延べ1,058万人（１日の最大派遣人員約10万7000人）である。自衛隊員23万人のほぼ半数を投入した。3月14日に君塚栄治東北方面総監を指揮官とする自衛隊の各部隊による「災統合任務部隊」(JTF-TH) を編成した。福島第一原発事故に対応しては、JTFとは別に中央即応集団を待機出動させた。自衛隊は発災から2か月間、10万人態勢で復興支援を行ってきたが、2011年5月2日に国際テロ組織アルカーイダのテロリスト、ウサーマ・ビン・ラーディンの死亡が発表されたことを受け、国内でのテロ活動の阻止にも隊力を使用する必要が生じたことから、段階的に派遣の規模を縮小する方針とした。航空自衛隊は当初の規模の半分に縮小している。派遣勢力は最大時で、人員約107,000人（陸上自衛隊約70,000人、海上自衛隊約15,000人、航空自衛隊約21,600人、福島第一原発対処約500人）、航空機約540機、艦艇59隻だった。発災から6月11日までの3か月の派遣規模は、人員延べ約868万7000人、航空機同約4万1000機、艦艇同約4,100隻に達した。おもな成果は、人命救助1万9286人、遺体収容は9,487体。物資等輸送は約11,500 t、医療チーム等の輸送は18,310人、患者輸送175人。被災者の生活支援面では、給水支援が約32,820 t、給食支援が約4,477,440食、燃料支援が約1,400 kL。このほか入浴支援は約854,980人、衛生等支援は約23,370人となっている。震災を目撃したアメリカ海兵隊幹部たちは、もしアメリカ海兵隊のような軍事能力を持つ組織が日本にあったなら、数千名の命を救えたと指摘した。発災から延べ4か月にわたり10万人規模の統合任務部隊をもって被災者支援・復興を行ってきた防衛省は、2011年7月1日をもって災統合任務部隊を解散した。今後は東北地方の陸自部隊が中心となり支援活動を続ける。7月1日に北澤俊美防衛相（当時）が君塚東北方面総監に対し、災統合任務部隊指揮官の任を解く辞令を交付した。災統合任務部隊の編成解組後現地で支援任務を行ってきた第9師団は7月26日に岩手県内、第6師団は7月31日付けで宮城県内での支援任務を終了した。中央即応集団司令官を長として福島第一原子力発電所事故の対応に当たってきた部隊は2011年12月26日をもって撤収し、防衛省・自衛隊による一連の派遣が終了した。ロシア連邦軍および中国人民解放軍は、東日本大震災の発災直後から偵察機、戦闘機を波状的に日本の防空識別圏内に飛来させた。自衛隊は、災害派遣と並行して戦闘機によるスクランブル発進を実施して対処した。両国軍用機による日本の防空識別圏内への飛来はその後も発生し、特にロシア軍は放射能測定を理由に東北地方沖合に何回も航空機を飛来させている。
陸上自衛隊東北方面隊管内にある多賀城駐屯地や航空自衛隊松島基地は、震災後の津波によって浸水し、施設や装備に大きな被害を受けた。そのほか東北地方に所在する他の陸海空自衛隊の基地・駐屯地においても、施設や設備に多数の損害を受けた。松島基地では駐機場および格納庫に駐機していた航空機28機（F-2B戦闘機 × 18機、T-4練習機 × 4機、U-125救難捜索機 × 2機、UH-60J救難ヘリコプター × 4機）すべてが水没するなどの被害を受けた。これにより第4航空団は救援活動を行おうにも手も足も出ない状況に陥った。また、仙台空港において整備中であった、陸上自衛隊第1ヘリコプター団特別輸送ヘリコプター隊所属のEC225LP型1機が津波による空港の浸水によって水没し、全損となった。
2011年4月1日、震災発生翌日の12日に駐屯地を出発し、15日から作業に従事していた50歳代の曹長（陸上自衛隊・旭川駐屯地所属）が死亡した。死因は過労死の可能性があるとされている。曹長が所属していた第2特科連隊の連隊長は曹長の死亡について、「誠に残念で、ご冥福をお祈りする。災害派遣活動との因果関係を調査し、原因を究明したい」と述べた。4月2日、防衛省は同曹長を1日付で准尉に特別昇任させることを決めた。15日には遠野市の指揮所で運用調整に当たっていた第9施設大隊所属の1等陸曹が脳幹出血で死亡、防衛省は同日付で1曹を曹長に特別昇任させた。1曹が所属していた第9施設大隊の大隊長は、「大変残念。倒れた隊員の復興に懸ける気持ちを受け継ぎ、全力で活動するとともに、隊員の健康管理に万全を期す」と述べた。5月27日未明には第18普通科連隊所属の3等陸曹が死亡。本震災における自衛隊員の災害関連死は3人目となった。
地震が発生した当日、菅直人首相は自身を本部長とする緊急災害対策本部を設置した。これは大規模な災害が発生した場合に内閣府に設置することと法律で定められている臨時の機関であるが、これまでに設置された例はなく、東日本大震災の発生によって初めて設置されることとなった。菅第2次改造内閣は、平成23年度本予算案を衆議院本会議で賛成多数で可決させたものの予算関連法案は成立させるめどが立たず、与野党間の対立も激しさを増していたが、震災発生後は一転し、震災発生から間もなく菅直人首相が首相官邸に集めて与野党党首会談を行い、「救国」のための協力を要請。野党側も対立姿勢を修正した。14日には震災対応特措法の早期成立が与野党内で合意された。2011年（平成23年）4月11日の閣議決定により、東日本大震災復興構想会議が設置された。同年6月24日に東日本大震災復興基本法が公布・施行され、東日本大震災復興対策本部が内閣に設置された。7月25日、東日本大震災の復旧・復興関連経費を盛り込んだ平成23年度第二次補正予算（1兆9,988億円）が成立。11月20日、東日本大震災関係経費11兆7,335億円などを柱とする平成23年度第三次補正予算（12兆1,025億円）が成立。12月7日、東日本大震災復興特別区域法が成立。12月9日、復興庁設置法が成立し、震災からの復興を目的として期間を定めて設置される復興庁の所掌事務、組織が具体化された。2012年（平成24年）2月10日、復興庁が発足。2012年（平成24年）1月27日、東日本大震災に関する15組織のうち、「原子力災害対策本部」「政府・東京電力統合対策室」「原発事故経済被害対応チーム」「緊急災害対策本部」「被災者生活支援チーム」「官邸緊急参集チーム」「各府省連絡会議」「経済情勢に関する検討会合」「電力需要に関する検討会合」「電力改革及び東京電力に関する閣僚会合」の10組織が公文書管理法が主旨とする議事録を未作成、そのうち5組織では議事概要も未作成または一部作成であったとする調査結果を発表した。野田佳彦首相は午前の参議院本会議で「文書で随時記録されなかったのは遺憾。会議の意志決定過程を把握できる文書作成は国民への説明責任を果たすため極めて重要」と答弁した。
原発被害などを受けて、イタリアやフランス、アメリカ合衆国やオーストラリアなどの政府が、日本に駐在している会社員や外交官、学生や旅行者などを一時的に国外へ避難させるために政府専用機や民間チャーター機などを日本国内の空港に派遣し、無償で自国民を国外に避難させると同時に、放射能の影響を受けないと思われる地域への一時避難を奨励する勧告を行った。また在日外国人の中には、本国政府や所属企業からの避難勧告が出ていないにもかかわらず、「自主的に」国外へ逃れるものもいた。これらの在日外国人の避難や逃亡を受けて、これらの国の企業の日本法人や支店などの中には通常の業務に障害をきたすものや、操業を一時的に停止せざるを得なくなるものもあった。その後も一部の外国企業は、日本法人の本社や支店を「原発被害を受けにくい」とされた関西地方や九州地方などに一時的に移転させることを検討し、実際にアリコジャパンなど、一時的に地方に移転させた企業もあった。また同様の理由から、ルフトハンザ航空やエールフランス航空などは、原発事故がある程度鎮静化し放射能被害が及ばないことが確認されるまで成田国際空港への乗り入れを停止したり、関西国際空港などへ一時的に目的地を移す措置を行った。また、関西国際空港や韓国経由で成田国際空港へ運航し、その日のうちにこれらの空港に引き返させることで、成田国際空港での乗務員の宿泊および機内食の積み込みが発生しないようにする航空会社もあった。
震災後、ボランティア活動に対する保健衛生上の規制や支援車両に対する道路交通法の規制など、現在の法令による制限が復興の障害となっていることが明らかになった。復興の遅れにより経済や生活に二次的な被害が生じているため、関係自治体では災害特区指定や特別立法への期待も大きい。市街地が壊滅した岩手県陸前高田市などでは、集落ごと高台に移転するといった大規模な対策が検討されているが、課題も山積している。震災以後も、2011年9月には戦後最大級の勢力をもって上陸した台風15号によって被災地が広範囲で浸水し、福島第一原発では汚染水上昇などの被害が起きている。膨大な量のがれき（たとえば岩手県では、前年1年間のごみ処理量の23倍に上るがれきが発生した）をどのように処理するかについても、がれきに付着した放射性物質の濃度が問題とされ、広域的な処理は進んでいない。国および福島県は原発事故に伴う長期避難世帯を被災者生活再建支援法の長期避難世帯と認めていないことから、原発事故の長期避難に伴う災害関連死（特に「原発関連死」と呼ばれる）対策や原発避難者生活再建支援施策が求められている。
被害が大きかった東北3県が復興祈念公園をそれぞれ整備し、政府が公園内に国営の追悼施設を設けた。追悼施設は岩手県は陸前高田市、宮城県は石巻市、福島県では浪江町での建設（復興祈念公園は双葉町にまたがる含むエリア）が2017年9月1日に閣議決定された。政府や被災自治体の多くは毎年3月11日、震災犠牲者の追悼式を開いている。
この震災は被害・被災の規模がきわめて大きく、社会全体に広範な影響をもたらしたことから、東日本大震災に関連して数多くの作品・表現が発表された。その内容は災害ドキュメンタリーや体験記・ノンフィクションの類をはじめ、鎮魂の思いを込めたもの、東日本大震災からの復興をテーマにしたもの、被災体験やボランティア体験を創作の契機としているものなど多岐にわたる。以下に東日本大震災に直接関連するものを挙げる。一般的な概念としての「絆」や「復興」を扱ったものは、ここでは取り上げない。
時系列順に表記し、月が不明なものはその年の最後に付した。年月不明の作品は最後に付した。自主制作作品も含む。
1978年に「ローリング・ストーン誌」、「タイム誌」、イギリスの週間音楽紙「サウンズ」などで年間アルバムに投票された。 特に後者ではライターのデヴィッド・マクローチが「波打つ重金属 (swash-buckled heavy-metal)」と称し、「前回のLP以来最高のLPだ。個人的には過去に録音されたすべてのレコードを超えると思う」と絶賛した。ジャケット画はジーン・グリーフ (Gene Greif) の手による。"The Last Trail"と名付けられた絵はがきの一部である。最初のアメリカ盤ではバンド名とタイトルがブロックキャピタル文字で書かれており、後の "faux-Chinese" フォントによるものとは異なっている。最初のアメリカ盤では "All the Young Punks" （すべての若きパンクスども）が "That's No Way to Spend Your Youth" というタイトルでリリースされた。これは後に訂正されている。「トミー・ガン」と「イングリッシュ・シヴィル・ウォー」がシングルとしてリリースされ、それぞれ全英チャートで19位と25位になった。LP時のB面オープニング曲「屋根の上の殺し屋」は表向き、テロリズム・戦争・汚職への怒号であるが、直接的にはスコットランドヤードの対テロリスト武装警官がバンドのカムデン・マーケットの拠点を強襲したことを書いたものである。この事件はシムノンとヒードン（他友人3名）がリハーサルスタジオビルの屋上から空気銃でレース鳩を撃ったことにより逮捕され、750ポンドの罰金を課せられたというもの。この曲のメインリフはザ・フーの "I Can't Explain" のモロな盗用である。このアルバムのプロデューサー、サンディ・パールマンはストラマーの声をあまり好んでおらず、ミックス時に全曲にわたりドラムスの音量をボーカルより大きくした。
浜口 隆一（はまぐち りゅういち、1916年3月26日 - 1995年1月2日）は日本の建築評論家。建築史家。東京生まれ。1938年東京帝国大学工学部建築学科卒業。丹下健三と共に前川國男建築設計事務所に入所。その後東京帝国大学大学院岸田研究室に進み、1943年に大学院修士課程修了。建築史の講師任用になるがいったん辞し、1948年東京大学助教授となるが、のち退官して評論家。1966年から1977年まで日本大学理工学部建築学科教授。
住所：〒869-2299 熊本県阿蘇市黒川1528-2
虞 孟母（ぐ もうぼ、278年 - 312年）は、中国東晋の元帝司馬睿の正室。西晋の時代に死没し、司馬睿が東晋を建てると皇后に追封された。
済陽郡外黄（河南省民権県）の人。父は南陽王文学の虞豫。母は正妻の王氏。琅邪王司馬睿に嫁ぎ、妃（正室）となった。男子はなかったので嫉妬深く、側室の荀氏（明帝の母）を追放した。西晋末期の永嘉6年（312年）、死去した。東晋の太興3年（320年）、皇后に追尊され、敬の諡を贈られた。その後、夫の諡を重ねて「元敬皇后」と称された。
周の霊王の子として生まれた。紀元前545年11月、霊王が死去すると、景王は即位した。紀元前541年、景王は劉定公を派遣して趙武（趙文子）を潁でねぎらわせた。紀元前533年、景王は賓滑を派遣して甘の大夫襄を逮捕した。紀元前531年、景王は単成公を厥憖の会に派遣し、晋の韓起（韓宣子）と会合させた。紀元前527年、景王の太子の寿が死去した。紀元前521年、景王は無射という大鐘を鋳造した。景王は王子朝とその傅役の賓孟を気に入っており、景王と賓孟は王子朝を太子に立てようとしたが、劉献公の庶子の劉文公が賓孟を憎み、これに反対していた。紀元前520年4月、景王が単穆公と劉献公を殺害しようと計画していたところ、心臓の病のため栄錡氏の邸で死去した。3日後に劉献公が死去し、劉文公が後を嗣いだ。単穆公と劉文公は悼王を擁立した。6月の景王の葬儀のときに王子朝は反乱を起こすこととなった。
地方公務員災害補償基金（ちほうこうむいんさいがいほしょうききん）は、常時勤務に服することを要する地方公務員及び一般地方独立行政法人の役員及び職員について、地方公務員災害補償法（昭和42年法律第121号）（第七章（非常勤職員等）を除く）に定める補償を実施し、並びに公務上の災害又は通勤による災害を受けた職員の社会復帰の促進、被災職員及びその遺族の援護、公務上の災害の防止に関する活動に対する援助その他の職員及びその遺族の福祉に必要な事業を行うために設置された地方共同法人である（地方公務員災害補償法第3条）。一般の労働者が労働災害にあった場合には労災保険法に基づき労働基準監督署長が業務上災害であるか否かを認定するが、地方公務員の場合には地公災基金が代わって公務上災害であるか否かの判断を行う仕組みとなっている。
祭神の尾張大国霊神は、尾張人の祖先が当地を開拓する中で、自分達を養う土地の霊力を神と崇めたものとされる。開拓の神ということで、大国主命とする説もある。神社は尾張国府の創始とともに創建されたもので、尾張国の総社とされた。境内別宮の大御霊神社（大歳神之御子。大年神の御子神の大国御魂神のこと）・宗形神社（田心姫命）とともに国府宮三社と称する。『延喜式』では小社に列する。昭和15年（1940年）に国幣小社に列格し、戦後は別表神社となった。本社の建築様式は本殿、渡殿、祭文殿、廻廊、拝殿、楼門と並ぶもので「尾張式」と称される。また、本殿に接する位置には自然石を5個円形に並べた「磐境（いわくら）」があり、社殿建立以前の原始的な祭祀様式を物語るものとして神聖視されている。
日南海岸きらめきライン（にちなんかいがんきらめきらいん）は、宮崎県南部にある日本風景街道のひとつで、この場合の街道とは特定の道を指す物ではなく、その地域ならではの自然・文化を活かし、景観の向上・地域活性化・観光振興などを行うとりくみのこと。国道220号沿線の神話と歴史のみちづくりを目的とする。
日南海岸きらめきライン、2007年（平成19年）11月、国土交通省の日本風景街道に登録されたもので、2012年現在、九州に11ある風景街道のひとつ。国道220号・国道222号・国道448号等を中心とした、宮崎県日南海岸地域の宮崎市、日南市、串間市におよび、うつくしの道づくり、もてなし・いやしの道づくり、神話と歴史の道づくりからなっている。みどころは、日南海岸国定公園などの太平洋の景色。
2015年、エイジアクロスが初めて開催した大規模なモデルオーディションオーディション「#THE NEXT ASIACROSS MODEL AUDITION 2015」で応募者7851人のなかからグランプリに選ばれた。ViVi賞、パナソニック賞も同時受賞。水原希子の妹分としてモデルデビュー。2016年4月14日、“新人女優の登竜門”として知られるポカリスエット（大塚製薬）ブランドキャラクターへの抜擢が発表される。2016年7月、雑誌『Seventeen』（集英社）8月号でミスセブンティーン最終選考に選ばれ、同年8月に「ミスセブンティーン2016」に選ばれてセブンティーンの専属モデルとなった。
法華神道（ほっけしんとう）とは法華経の開会の思想に基づく日本の神々への信仰をいう。
信仰の中心は三十番神。日蓮の弟子の日像はこれを日蓮宗・法華宗に取り入れ、室町時代には教団に広く浸透した。また、最澄（伝教大師）が比叡山に初めて祀ったという説もある。道場の祭壇または社殿に守護神として祭られた。祭壇祭式は天台宗の日吉神社祭祀の先例に従ったが、天台宗のように専門の神職を置くことはなく、勧請などの儀式も宗徒が行った。鬼子母神・十羅刹女とともに法華守護の善神として尊重されたが、明治維新後の神仏分離により衰退した。一方で天台宗や日蓮宗と直接につながりはないものの、法華神道を背景とする新宗教「蓮門教」が起こり、明治時代に一時教勢を伸長させた。
明治時代初期、島村（嶋村）みつ（美津、旧姓梅本。1831年-1904年）が、日蓮教学を基盤とし、神道儀礼を取り入れた法華神道系新宗教「蓮門教」を創唱し、一時的に多数の信者を獲得した。みつは1831年（天保2年）3月18日、長門国（山口県）豊浦郡岡枝村吉賀の農家梅本林蔵の次女として生まれた。みつが宗教活動を始める前の経歴については判然としないものの、兄の梅本吉三郎が武家の萩藩士西嶋家の養子に迎えられその家督を相続したため、当初はみつが梅本家を継ぎ、婿を取ったという。その後離婚し自身も家を離れ、九州に渡って豊前国（福岡県）小倉藩の武家や日蓮宗の寺院の下女ないしは居候などとして過ごしていた。その日蓮宗の寺院には法華神道の祈祷師として活動していた小倉藩士・柳田市兵衛（素入、日蓮宗不受不施派（日堯派））が出入りしており、みつと知り合いになったらしい。また1847年（弘化4年）、小倉城下の古船場町の豆腐屋島村安次郎の次男幸吉の妻となり、島村姓となったという。1871年（明治4年）頃、みつは「神の託宣」なるものを受けた、と称するようになった。同じ頃大病を患ったが、市兵衛の祈祷を受け全快。みつは市兵衛の弟子となった。1877年（明治10年）に市兵衛が死去した後、これを継いで祈祷師となり、翌1878年（明治11年）秋、小倉に「事の妙法敬神所」を開いた。「事（じ）の妙法様（みょうほうさま）」を祀り、神前で「事の妙法、南無妙法蓮華経」と5回唱えて拍手礼拝するという祭式であった。儀礼には中臣祓、大祓、禊祓を用い、「二善釈門、寸善尺魔、法謗退治の御祈祷、法華折伏、破言門離、事の一念の妙法蓮華経」の文を唱するという神仏混淆の祭祀を行った。「御神水」を用いた病気治療、お籠りなどを実施、「事の妙法様を信仰し、御神水を頂けば病気も治り現世利益がもたらされる」等と称し、信者にみつ直筆の「事妙法(じのみょうほう)」を授けた。しかしその後「御神水」による治療に依存したため医者に掛からなかった信者の子供を死亡させる事件を起こし、懲役6月の実刑判決を受けた。出所後、みつは「政談講学所」、さらに「人道教授会」を称して小倉で活動していたが、1882年（明治15年）、主な信者とともに上京し、東京・下谷区練塀町、次いで神田区末広町に本祠を設けて布教を始めた。当時チフスやコレラが流行しており、みつは「チフスやコレラに効く御神水」としてこれを催眠商法のような手段を用いて販売し、急速に多数の信者を獲得。次々に分教会を増やした。このため邪教の嫌疑で内務省の取り締まりを受けるところとなったが、教派に属する宗教として再出発するよう斡旋された。1882年(明治15年)、旧幕臣の神職平山省斎が小規模な信仰集団を糾合して教派神道神道大成教を興したが、1883年(明治17年)、多賀教会（多賀大社多賀講）・禊教会本院などとともにこの傘下に入り、みつを教祖・会長とする「大成教蓮門講社」となった。大成教に属し公認されたことにより、1884年（明治17年）には小倉に「蓮門講社本祠」、1885年（明治18年）には東京市芝区田村町に「蓮門教総本院」といういずれも壮大な教会を建立。蓮門講社は東京、中国地方、九州地方北部で教勢を拡大。一時は天理教や金光教に肩を並べるほどの勢いとなり、信者は数十万余、教会も全国に100近くに及んだ。1889年（明治22年）には東京の「蓮門教総本院」に「蓮門講社本祠」を遷して「蓮門教総祠宇」と改称、「蓮門教総本院」を「大成教蓮門第一教院」とした。とはいえ引き続き医学的根拠のない催眠療法のような治療活動により布教し、催眠術のような手段によって「御神水」を売って財を成している（当時の金額で20～30万円という）として、1894年（明治27年）、再び内務省の取り締まりを受けた。『萬朝報』をはじめとする新聞や他の教派・宗派、文化人など多方面からも「淫祠邪教」として厳しい批判にさらされ、上部団体の神道大成教はみつの神道教師の資格を剥奪した（蓮門教事件）。この事件を受け、1901年（明治34年）には内務省宗教局が「淫祠邪教の取り締まりを強化する」と発表した。以後教勢は急速に衰退し、1904年（明治37年）2月13日、みつは享年74歳で死去。国家神道の確立によって神仏混淆の法華神道は存在する余地が狭められたこともあり、その後も蓮門教は勢いを取り戻すことはなく、1916年（大正5年）、蓮門教は分裂。1940年（昭和15年）4月の宗教団体法施行時には既にほとんどの教会が廃絶していた。最後まで残っていた神奈川県横浜市の「宗教法人神道大成教蓮門和田講社」も1964年（昭和39年）に解散し、これをもって蓮門教は消滅。以後、法華神道系の宗教法人はなくなっている。
ICカード乗車券のnimocaの使用が最初に可能となった営業所である（2008年5月18日より）。
ゲオルク・カントールによるフーリエ級数の研究において、実直線上の級数がよく振る舞わない点を調べる過程で集合の概念が取り出された。彼はやがて有理数や代数的数のなす集合が可算であるという結果を得て、それをリヒャルト・デーデキントとの書簡の中で伝えている。そこでは実数についてもこれが成り立つかという問題に取り組んでいること、どうやらそうではないらしいことが述べられている。それからわずか数週間で、彼は実数が可算でないということについての証明を得る（カントールの対角線論法）。その後、彼は数直線 R と平面 R²の間に全単射があるかという問題に取り組んで、3年にわたる研究の結果、それらの集合の間に全単射が存在することを示した。彼はその証明を伝えたデーデキントへの（ドイツ語の）書簡の中で、有名な "Je le vois, mais je ne le crois pas"「私にはそれが見えるが、しかし信じることができない」という（フランス語の）言葉を書き残している。実数集合の持つ超越的な性格は同時代の数学者の一部のあいだに揺籃期の集合論そのものに対する拒否反応を巻き起こした。カントールの師レオポルト・クロネッカーによる否定（カントールの人格までも否定したほどだった）はカントールに影響を与えることになった。ツェルメロによって選択公理とその帰結としてすべての集合上に整列順序関係が入るということがはっきりさせられた。選択公理の意味するところやその妥当性についてはルベーグとボレル、ベールの間の議論などに代表されるように数学者たちによる活発な議論の的となった。一方で、カントールが頭を悩ませつづけた連続体仮説：「実数集合（自然数集合のベキ集合との間に全単射がある）は自然数集合の次に大きい集合であるか？」は、クルト・ゲーデルとポール・コーエンの業績によって（ZFCそれ自体が矛盾を含まない限り）ZFC公理系からは証明も反証もできないことがわかった。
集合論以前の数学は、数であるとか方程式であるとかあらかじめ与えられた数学的対象の性質を研究する、という性格が強いものだった。集合論以降は問題にしている数学的な現象をよく反映するような「構造」を積極的に記号論理によって定義し、その構造を持つ集合について何がいえるかを調べる、という考え方が優勢になった。とくに20世紀に入ってからの抽象代数学や位相空間論では様々な新しい数学的対象が集合の道具立てを用いて積極的に構成され、研究された。このパラダイムはニコラ・ブルバキによる「数学原論」においてその頂点に達したと見なされている。一方で、さまざまな数学の問題に対応した構造を理解するときには、個々の対象が具体的にどんな集合として定義されたかということよりも、類似の構造を持つほかの数学的対象との関係性の方がしばしば重要になる。この関係性は対象間の写像のうちで「構造を保つ」ようなもの（しばしば準同型と呼ばれる）によって定式化される。このような考え方を扱うために圏論が発達した。集合論の著しい特徴は集合間の写像たちまでが再び集合として実現できることだが、こういった性質を圏論的に定式化することで集合論の圏論化・幾何化ともいうべきトポスの概念がえられる。
コントーションにおけるスキルは、Backbend(後屈)、Frontbend(前屈)、Splits(開脚)、Enterology(腸病学)、Dislocations(関節外し)に分類される。
体を後方（背中側）に曲げるスキルである。後述（#歴史）のとおり古代から演じられている記録が有る。身体の支持方法（足のみ、足と手《ブリッジ》、倒立など）によって多様なポーズを取ることができる。また倒立と併用することで平衡技巧系のさまざまなアクロバットの演目に応用される。
体を前方に曲げるスキルである。立った状態で頭を股下から後方に出すポーズや、仰向け又は座った状態で両脚を背中側に回し、後頭部でくるぶしを交差する(human knot)、または背中で脛を交差するポーズなどがある。
両脚をそれぞれ反対方向に伸ばすスキルである。脚を伸ばす方向で、前後開脚（front split）と左右開脚（side split）とに分かれる。両脚を開いた角度が180度以上の場合、Oversplitと呼ばれる。
常人には入ることができないような小さな箱や容器などの空間に、身体を曲げて入るスキルである。ボックスアクト（box act）、ボディパッキング（body packing）、パッケージ化（packanatomicalization）などとも呼ばれる。
主に肩関節や股関節などを外して可動範囲を広げるスキルである。なお、ほとんどのコントーショニストは、関節を外すことなく驚くべき柔軟性を示すことができる。
国際コントーション大会（International Contortion Convention）は、コントーション関係者（パフォーマンスアートを実践する専門家、教師、学生・生徒など）向けのワークショップ（体験型講座）とショーからなるイベントである。ドイツ人女性Ska von Schöningにより1998年に第1回が開催され、第2回以降はラスベガスで開催されている。2006年に開催のICC2006の参加者数は50～60名ほどであったが、20周年記念となった2018年に開催のICC2018では、約150名が参加した。
職務質問は、「何らかの犯罪」について捜査の端緒を得ること等を目的とした行政警察活動である。職務質問をきっかけとして犯罪が発覚することは多い。その一方で、他の警察官に職務質問の指導を行う「職質のプロ」であっても、一晩で30人以上に声を掛けても検挙者が0人である日も珍しくない。
国民の権利を侵害しない様、無制限な職務質問の乱発・濫用を防ぐ目的で、活用は必要最小限に留めるよう定められている。この法律に規定する手段は、前項の目的のため必要な最小の限度において用いるべきものであつて、いやしくもその濫用にわたるようなことがあつてはならない。 — 警察官職務執行法、第一条第二項
職務質問は、任意の捜査であるため原則として腕を掴むといった有形力は行使できないが、犯罪予防という目的との兼ね合いで判断される。つまり、比例原則に従って判断される。ただし、強制手段にあたる場合には、直ちに違法とされる（強制処分法定主義）。職務質問の要件が備わっている場合には、具体的状況に応じて、「質問を継続する」という目的の達成手段としての行為も適法とされ得る。たとえば、最高裁判所で問題となったものとしては、質問に応じるよう説得する行為、質問の対象者が閉めようとしたドアを押し開けて足を挟んでドアが閉まらないようにする行為、質問対象者が運転する自動車のエンジンを切ってエンジンキーを抜き取る行為、質問途中で逃走を図った対象者を追跡して、その腕をつかんで停止させた行為、などがある。
職務質問に付随する活動として、所持品検査を実施することが、判例上認められている。
職務質問は、「何らかの犯罪」といったような抽象的な犯罪の予防等を目的とする行政警察活動であるから、具体的な犯罪の事件処理に向けて行われる司法警察活動であるところの捜査とは区別される。ただし、職務質問から犯罪捜査へと移行する例は多い。その場合、職務質問の段階における違法は、それに引き続き行われた捜査（取調べ等）の違法に影響する。
民主主義の日本では、人権を保障する日本国憲法が存在し、日本の公務員は日本国憲法第99条により、憲法尊重擁護義務を負う。現行犯である以外では、日本国憲法第34条が不当な拘束を禁じている。このため、職務質問は被疑者の同意が無ければ行えない、任意の行為である。そのため、強制的な逮捕や捜査には令状が必要であり、これに反して行われた職務質問は、違法収集証拠排除法則に則り無効となる。2004年（平成16年）と2006年（平成18年）の2度、国家公安委員長（1996年（平成8年） - 1997年（平成9年））を歴任した白川勝彦が、本人の弁で犯罪性のない状態で職務質問を受けるなど、職務質問が濫用されたとしている。令状のない状態で腕を掴むなどの実質的な拘束や、令状のない状態での捜査による逮捕が、違法な捜査であるとして無罪が言い渡された判例があり、2014年（平成26年）には、裁判官もこのように警察官が無理解である状態に言及し、今後の違法捜査を抑制するために無罪を言い渡したとも述べている。
現役引退後は監督業に進む。パレルモではマウリツィオ・ザンパリーニ会長との折り合いが悪く、辞任。フロジノーネをセリエC1に昇格させるなどの実績をあげる。カリアリでは昇格したばかりのチームを見事にセリエA残留に導いたが、サポーターやマッシモ・チェッリーノ会長との対立により解任。リヴォルノでも手腕を発揮して選手の信頼を得たが、短気で知られるアルド・スピネッリ会長と対立して解任される。2007-2008シーズンに、セリエBで低迷していたボローニャの監督に就任し、1年でセリエA復帰に導いた。しかしながら、2008年11月に成績不振により解雇されている。その後は下部リーグのチームを指揮していたが、2011年11月1日に自身の地元のクラブであるACチェゼーナの監督に、成績不振で解任されたマルコ・ジャンパオロの後任として就任。約3年ぶりに1部で指揮を執ることになった。しかし、成績は一向に上向かず2012年2月20日に退任となった。
公益資本主義(Public Interest Capitalism)とは欧米型の株式資本主義でも、中国型の国家資本主義でもない第三の道を指す。原丈人が『21世紀の国富論』において提唱した概念で、原を最高顧問とする一般社団法人公益資本主義推進協議会が設立されている。
一般社団法人として2014年1月27日に設立、2月7日に発足記念式典が催され、7月14日には下村博文（当時文部科学大臣）、田坂広志（多摩大学教授・ソフィアバンク代表）などを招いて『これからの教育の「在り方」』と題する第1回シンポジウムを開催している。同社団は別途、「未来創造経営者フォーラム」を倫理研究所と共催し、成基塾代表佐々木喜一、都築学園グループ総長都築仁子などを招いたシンポジウムを開くなど教育問題に力を入れている。
トーナメント準々決勝が行われ、魔裟斗、佐藤嘉洋、アンディ・サワー、アルトゥール・キシェンコがベスト4進出。K-1ライト級が初めて開催された。
シングル介護（シングルかいご）とは、未婚・離婚・死別、そして一人っ子やきょうだいがいてもいなくても、「一人」＝「シングル」で介護の責務を担っている場合をいう日本の言葉。
非婚者が行うシングル介護の場合、親に対してどの程度の介護を必要とするかに依存するが、多くの日常の時間を割くことが多く、非婚者が仕事を持っている場合、その仕事をこなす時間が十分とれない事にある。このため、介護に時間を割けるように仕事や勤務先を変えたりするが、この場合は非婚者の収入が減る。また、親から目が離せないなどの介護が必要な状況では勤務を辞める場合もあるが、この場合は親の年金のみが収入となることがある。非婚者の収入が減ったり、勤務を辞めて収入が途絶え、さらに親の年金受給額が少なかったり、無年金の場合もあり、非婚者と親の生活は困窮を極めることもある。現在、介護保険は介護サービスを外部から受ける場合の費用への保険であり、雇用保険が失業中の収入の保険であるが、シングル介護を行う非婚者の収入の減少や途絶えた場合の保険は存在しない。このため、シングル介護をする者、される者、親子ともども生活に困窮する事態となる。また、金銭的問題だけでなく、シングル介護をする非婚者は家事と介護を行うため、肉体的および精神的な疲労をもたらす。
前川 芳男（まえかわ よしお　1941年11月20日 - ）は元プロ野球審判員。2010年まで審判部特命顧問。
横浜市立桜丘高等学校から専修大学、興亜電工、横浜ナショナルサービスを経て1967年パシフィック・リーグ審判部入局。後に審判部副部長となった五十嵐洋一（1998年退職）とは同期生である。審判員袖番号は25（1977年初採用から。ただし、審判員指導員に転じた1998年以降は空き番。当時パ・リーグでは審判は指導員に転じると袖番号を返上するという暗黙のルールがあったため）。1995年審判部長就任。1998年4月7日で現役と同時に部長職も退き指導員に転任したが、2005年1月1日付で指導員兼任として部長再就任。引退後に部長として復帰したのは異例である。2006年からは指導員を返上し、審判部長としての業務に専念した。2010年セ・パ審判部の統合により、部長職を返上し特命顧問に就任。同年特命顧問を退職。1997年までの成績は、通算2987試合出場、オールスター出場6回（1974年、1975年、1978年、1983年、1986年、1991年。内、1978年第3戦、1986年第1戦で球審）、日本シリーズ出場16回(1978年～1988年、1990年～1992年、1994年、1995年。このうち、1979年は江夏の21球で有名となって試合として後年にも語り継がれている第7戦、1981年と1983年、1985年に第1戦、1982年と1992年に第4戦、1984年と1986年に第6戦、1994年に第2戦、1995年に第3戦でそれぞれ球審)である。近年はプロ野球マスターズリーグで活躍している。
土方 重巳（ひじかた しげみ、1915年3月12日 - 1986年1月5日）は日本の画家。多摩帝国美術学校（現多摩美術大学）卒業。飯沢匡作のNHK人形劇のデザインなどで知られる。兄は人形劇団プーク創立メンバー、元東京新聞編集局長のジャーナリスト土方正巳。サインはhidi.と1字ずつ筆記体だった。兵庫県生まれだが、父が日本郵船勤務で幼時は各地を転々とする。成城学園から東京開成中学（旧制）を経て1933年帝国美術学校（武蔵野美術大学の前身）図案科に入学。1935年、3年生のとき帝美分裂に伴い多摩美へ。1938年卒業、東宝映画（現東宝）入社、ポスターや広告などを描く。1944年応召、横須賀海兵隊に配属。復員後東宝に復帰するが1948年、東宝争議の発端の人員整理により退社（その後1年は「契約者」として東宝の仕事を行った）。翌年、「婦人朝日」（朝日新聞社発行）編集長の飯沢匡と出会い、1950年1月号に初めての童画「森の大さわぎ」を描く。以後、映画、演劇のポスターのほか、演劇の舞台装置、CMのデザイン、童画、挿絵などでその実力を発揮。また川本喜八郎らの協力を得て制作した人形絵本は国内版・外国版を含めて百数十種出版した。
本多治見駅（ほんたじみえき）は、かつて岐阜県多治見市に存在した東濃鉄道（2代）笠原線の駅である。当駅は土岐川の左岸にあり、新多治見駅とは土岐川の対岸にあった。また、多治見市の中心部に近かった。
歴史小説の他、『第二銀河系』シリーズ等のSF小説、『戦士ブラク』シリーズ等のファンタジー小説でも知られるジョン・ジェイクスが1982年に発表した、南北戦争を題材にした歴史小説“North and South”三部作の大作テレビドラマ化。
映画『ロッキー』シリーズを担当したビル・コンティが作曲・指揮を担当した。テーマ曲は、同じ南北戦争を扱った映画『風と共に去りぬ』の「タラのテーマ」に似た壮大でドラマティックなオーケストラ曲である。これは、日本のテレビのバラエティ番組や再現ドラマ、ニュース番組等で、感動的なシーンのBGMとして多用されている。レコード及びCDは、まず1986年にアメリカのヴァレーズ・サラバンド・レコーズより新録音の交響組曲ヴァージョン（映画『ライトスタッフ』の交響組曲ヴァージョンとカップリング収録）のLPレコード（品番：704.310）及びCD（品番：VCD 47250）が発売された。1989年に、ドイツのコロセウム・レコーズより同一内容（ただしジャケット・ブックレット表紙は別写真）のLPレコード（品番：CST 8041）とCD（品番：CST 34.8041）が発売され、更に1990年9月21日、大阪のサウンドトラック・リスナーズ・コミュニケーションズ（SLC）より同一内容（ただしブックレット表紙は別イラスト）の日本盤CD（品番：SLCS-7011）が発売された。オリジナル・サウンドトラック（実際にBGMとして使われた演奏）ではないので、SLC盤には「オリジナル・サウンドトラック・スコア」と表記された。またSLC盤の邦題表記は「南軍と北軍」になっている。長らくオリジナル・サウンドトラック盤が発売されなかった本作であるが、上記の交響組曲ヴァージョンと同じヴァレーズ・サラバンドより、2008年3月3日にCD4枚組、2,500セットの限定盤として、オリジナル・サウンドトラック盤CDが発売された。各レコード・CDの詳細は、下記「外部リンク」を参照。
初のセルフプロデュース作。レコーディングは国内で行われたが、ジャケット撮影はフランス・パリで行われた。このアルバムのツアーで初の日本武道館公演が行われた。後日談として大江千里本人が「満足出来る出来ではないんだけど、凄く大事なアルバムになっていて」「アマチュアの頃から曲を書き溜めていて、(中略)”悲しまないで きみを責めないで(きみと生きたい)”と言うフレーズを一ヶ月くらいかけて作って･･･」と回想している。
表題曲は、テレビアニメ『戦国コレクション』の後期オープニングテーマに起用された。販売形態は初回限定盤と通常盤の2種リリースで、前者にはUNLUCKY GIRL!!のPVを収録したDVDが同梱されている。PVでは、高木が泣くシーンが挿入されている。これはスタッフが事前に悲しいことを考えるよう高木に注文したもので、本番での準備中スタッフに誤解されることもあり、そのために泣きたい気持ちにもなったが、これが原因で泣くべきか我慢するかで悩んだという。なおダンスシーンではソロが目立つが、終盤では纏まっている。
1949年、三段で順位戦C級2組に参加。翌年、順位戦C級1組昇級により飛び級で六段に昇段。1951年のC級1組順位戦において、藤川義夫五段との405手の長手数の対局を行なっている（結果は藤川五段の勝ち）。戦後のプロの公式戦対局では、本局が最長手数とされていた。1972年引退。1974年に贈七段。師匠の灘は父・辰之助の弟子なので、師弟関係で見ると鎮雄は辰之助の孫弟子にあたる。
CBR（シービーアール）とは、本田技研工業が製造販売するオートバイのシリーズ商標である。