返還跡地内にある2基の対流圏散乱波通信（Tropospheric Scatter:トロポスキャッター）用の大型パラボラアンテナとその関連施設は府中トロポサイトの名でも知られている。この施設は1950年代末から1960年代前半にかけて日本列島を縦断する在日米軍の通信網が整備された際に設置されたもので、アンテナの直径は45フィート（約14m）あり、北北東方向に向けられている。この対流圏散乱波通信システム（Japan Troposcatter System, JTS）はDCS（Defense Communications System, 国防通信システム）というアメリカ国防総省の複合通信システムの一部を構成していたもので、日本国内の遠距離通信を行う際に使われた。見通し距離外の通信では山岳の回折や電離層の反射などを利用して遠方に電波を伝える方法があるが、VHFやUHFなどの短い波長は電離層で反射されず突き抜けてしまうため、より下層の対流圏における大気の屈折率の乱れによって電波が散乱する原理（散乱波）を利用したこのシステムが用いられていた。各地域ごとに設置されたJTSのターミナルは域内の主要な在日米軍施設とマイクロウェーブ通信回線を通じて相互接続しており、全国の在日米軍施設を繋ぐ通信システムの重要な部分を担っていた。この通信システムの運用開始当時は稚内通信施設（FAC 1011、北海道）、キャンプ千歳（FAC 1054、北海道）、三沢飛行場（FAC 2001、青森県）、ジョンソン飛行場（FAC 3051、埼玉県）、府中空軍施設、キャンプ座間（FAC 3079、神奈川県）、岩国飛行場（FAC 4092、山口県）、板付飛行場（FAC 5001、福岡県）、背振山通信施設（FAC 5073、佐賀県）、八重岳通信所（FAC 6006、沖縄県）の10箇所にターミナルが設置され、さらに、府中‐三沢間には那須（栃木県）、仙台（宮城県）、束稲山（岩手県）の3箇所、座間‐背振山間には大観山通信施設（FAC 3095、神奈川県）、大山（愛知県）、六甲通信所（FAC 4058、兵庫県）、祖生通信所（FAC 4100、山口県）の4箇所、背振山‐八重岳間には知覧通信所（FAC 5102、鹿児島県）にそれぞれ中継施設が設置された。当時、キャンプ座間からはジョンソン飛行場、祖生通信所からは岩国飛行場、背振山通信施設からは板付飛行場にそれぞれ分岐するかたちで伝送路が設けられ、稚内－千歳間と座間－ジョンソン間は24チャンネル、千歳－府中間と背振山－八重岳間は60チャンネル、府中-板付間は120チャンネル、さらに板付からは韓国の通信施設に60チャンネルが設けられていた。また、空自入間基地の発足と共に航空自衛隊へ施設・区域の一部が移管されたため、ジョンソン飛行場に設置されていたターミナルがキャンプ・ドレイク（埼玉県朝霞市）のノースキャンプ898号棟へ移転、従来の24チャンネルから60チャンネルとなった。のちにこのシステムは民間通信回線や衛星ターミナルと日本・韓国・台湾・東南アジアなど各地域のアメリカ軍施設を相互に接続する役割も持つようになり、これに関連する機能として府中には国防総省とアメリカ軍の部隊や施設が使用するAUTOVON（Automatic Voice Network: 自動音声通信網）という電話システムのスイッチ（交換台）が設置された。日本国内（沖縄を除く）や韓国と海外の間のAUTOVONによる通話は全て府中で接続業務が行われ、同様のスイッチが設置されていた沖縄のフォート・バックナー（現・キャンプ・フォスター）やフィリピンのクラーク空軍基地とも相互に接続するようになった。関東計画によって在日米空軍の主な施設が横田飛行場に移転した後も、府中のAUTOVONスイッチはキャンプ・ドレイクに残っていたAUTODIN（Automatic Digital Network: 自動デジタル通信網）のスイッチングセンター（ASC）とともに引き続き運用されていたが、アメリカ国防通信局（DCA）と空軍通信サービスは1976年（昭和51年）から在日米軍司令部とともにDCS‐R（DCS Reconfiguration in the Kanto Plain Area）というプロジェクトで関東平野におけるDCSの再構成を検討しており、人員・機器の輸送費、施設の維持管理、物理的セキュリティ要因などの項目に対する包括的な評価が行われた結果、これらの機能は横田に集約する必要があると判断され移転が決定した。1982年（昭和57年）7月1日の日米合同委員会では移転完了後に府中のパラボラアンテナ部分とキャンプ・ドレイクのノースキャンプ残部を返還することが合意され、横田に約76,000平方フィート、府中に約6,700平方フィートの建物をそれぞれ新設・追加提供するほか、主要通信回線への接続機能と一次予備電源システムをこれらの新しい施設に提供し、さらに府中で運用されていた民間広帯域回線との相互接続機能を横田へ再配置することが条件として盛り込まれた。この合意を受けて、国防通信局は1984年（昭和59年）から日本国内のDCSにおける既存のマイクロウェーブと対流圏散乱波通信の伝送システムをデジタル化して通信機能を向上させるJRD（Japan Reconfigulation and Digitization）プログラムを実施、ハワイ州ウィーラー空軍基地の第1843技術設備群にプログラムマネージメントオフィスが開設され、横田の第1837電子設備中隊が機器設置作業を担当した。関東平野のDCSを運用・統轄していた第1956通信群はこのプログラムによる設備の近代化や施設の集約によって43名の人員と約500万ドルの年間運用維持費の削減を見込んでおり、施設管理を担当していた第475基地航空団も輸送・土木・供給にかかる費用と人員の削減が可能になると予測していた。最終的に府中とキャンプ・ドレイクからの通信機能の移転計画はこのプログラムの一部に組み込まれ、移転後の返還は1986年（昭和61年）4月に、また、デジタル化された新たな通信システムの運用開始は1988年（昭和63年）にそれぞれ予定されていた。新規提供施設は1984年（昭和59年）9月までにおおむね完成し、1985年（昭和60年）から横田で新システムの運用が開始され、同年12月に府中から日本人従業員が撤退、翌1986年（昭和61年）3月31日にパラボラアンテナ部分が返還され、府中通信施設における専用地区はマイクロウェーブ施設部分のみとなった。なお、冷戦の終結に伴って1992年（平成4年）4月にアメリカ空軍の大規模な再編が行われ、施設管理部隊の第475基地航空団は横田飛行場の第374戦術空輸航空団とともに解散、両航空団が統合する形で編成された第374空輸航空団が新たに施設管理を担当することになった。また、この再編で戦略空軍（SAC）が廃止となり、核兵器搭載任務を与えられていたB-52による24時間警戒態勢が解除されたため、第1956通信群が解散した。同通信群が担当していた通常の通信任務は第374空輸航空団の隷下に新編された第374支援群（現・第374任務支援群）に所属する第374通信中隊に移行、現在も同通信中隊によって施設が運用されている。現在、パラボラアンテナ部分の跡地は国有財産中央審議会から大蔵大臣（当時）あてに答申された「米軍提供財産の返還後の利用に関する基本方針について（三分割答申）」に基づき処分留保地（立入禁止）となり、国立医薬品食品衛生研究所の移転により周辺の残存施設とともに解体撤去される予定だった。しかし2012年（平成24年）9月に、都市計画等の手続きの見通しが立たないことを理由に移転先が川崎市に変更され、それに伴い利用計画の見直しが進められている。