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この属のタイプ種であり、地質学者R. Wichmannにより発見された化石に基づいて1929年に命名された。種小名はWichmannに献名されたものである。フォン・ヒューネは大きな骨の集合を記載するのにA. wichmannianusの名を使用したが、現在ではこの化石はアルゼンチン、リオネグロ州、アナクレート累層（en）で発見されたもので、カンパニア期、8300万年前から8000万年前のものと考えられている。脳函、下顎骨などを含むいくつかの頭骨の断片が記載されている。この恐竜のものとされる他の骨には頸椎、尾椎、肋骨、多数の足の骨が含まれている。 大腿骨の一つは長さ1.85 mで、これから体重34 tと推定される。これらの化石の大部分は関連なく累層内のいたるところにばらばらに散らばっていたものである。それゆえ、多くの研究者には同じ種に属すものではないと結論されている。特に、非常に角ばった下顎はニジェールサウルスに似たレッバキサウルス科（Rebbachisauridae）に属すものによく見られるものである。しかし、明らかにティタノサウルス類の骨格と伴って発見されボニタサウラ（Bonitasaura）の顎も似た形状をしており、この下顎も結局A. wichmannianusのものなのかも知れない。ティタノサウルス類の同じ種に属しているわけではないかもしれないが、頭骨の後部や骨格のその他の部分にはティタノサウルス類となすことが出来る。（皮骨の装甲がなかったものの、顎を除く）A. wichmannianusの骨格はティタノサウルス類の中のグループであるリトストロティア（lithostrotia）に属しているとみなすことが出来る。この種はまた特にその中のネメグトサウルス科（nemegtosauridae）に属してる可能性も見出せる。
1929年、フォン・ヒューネはアンタルクトサウルスの第2の種A. giganteusを命名した。種小名は巨大であることに言及したものである。非常にわずかな化石しか知られておらず、疑問名（nomen dubium ）とされることもある。この種の最も有名な化石は2つの巨大な大腿骨であり、長さは2.35 mで既知の竜脚類の中でも最大である。これらの化石から推定された体重は約69 tで、これは既知では史上最も重い動物であるアルゼンチノサウルスの73 tよりやや小さい程度である。この化石はアルゼンチン、ネウケン州にあるプロティエール累層（en）の白亜紀後期コニアク期8700万年前から8500万年前の地層から発見された。プロティエール累層はA. wichmannianusの発見されたより新しい年代のアナクレート累層と同じネウケン層群に属している。A. giganteusについての情報が乏しく、また、A. wichmannianusとされている標本に混乱があるため、現在のところA. giganteusを確証をもってアンタルクトサウルス属とすることは出来ない。
1933年、フォン・ヒューネおよびCharles Matleyはインドで発見された別の種を記載した。この種は解剖学的に重要な情報をもつ部分が保存されていなかったが、アンタルクトサウルス属ではないとみなされ、1994年にジャイノサウルス（Jainosaurus）と改名された。
1971年、 AridおよびVizzottoはブラジル、バウル累層（en ）で発見された二つの肢の断片と部分的な椎骨に基づいてこの種を記載した。この種も疑問名とみなされている。
『カムカムエブリ』は森ゆきえ作の漫画。『りぼん』2003年夏休みびっくり大増刊号から7回掲載していた。
1996年に設立され、レイヤ3スイッチ、レイヤ2スイッチ、無線LAN等のネットワーク機器の製造、販売を行っている。コーポレート・カラーは「紫」であり、同社製品は「紫」を主体にしているため、同社製品を紫箱と呼ぶこともある。製品の名称は、ロッククライミングやエクストリームスポーツに由来するものが多く、BlackDiamond、Alpine、Summit、Altitudeと名付けられている。
日本専売公社広島地方専売局で男子バレーボールチーム（現・JTサンダーズ）が活動を始めて二十数年経ったころの1956年、茨木工場創業時にそこで9人制女子バレーボール同好会（専売茨木）が設立されたのが始まりであり、1965年に6人制に移行。1985年に男子チームと共に日本たばこ産業に承継された。1996年に初のV・プレミアリーグ昇格を果たす。チーム名の『マーヴェラス』とは、「素晴らしい」「奇跡的な」などの意味で、Vリーグ昇格時に「Vリーグに驚くべき奇跡を!」と社員応募により決定したマスコットネームである。練習場は兵庫県西宮市にあるJTバレーボール部体育館。ホームゲームは大阪府や兵庫県の体育館で開催されている。
1956年、日本専売公社茨木工場創業時に同好会として9人制のチームが誕生した（チーム名は専売茨木）。1965年、6人制に移行。1969年に実業団リーグ（現・Vチャレンジリーグ）が発足し、リーグ入りを推薦される。1969/70シーズン、第1回実業団リーグに出場し、6チーム中最下位で入替戦にも敗れリーグ陥落。1977年にチーム名を「専売茨木」から「専売大阪」に変更する。1980年、全日本6人制実業団優勝大会で優勝し11年ぶりに全国実業団リーグに復帰する。1980/81シーズン、復帰戦の第12回実業団リーグも最下位に終わり地域リーグへ降格。1985年、日本たばこ産業設立承継に伴いチームも承継され、チーム名も「専売大阪」から「日本たばこ」に変更した。また、1988年の日本たばこ産業コミュニケーション・ネーム「JT」導入に伴い、1989年にチーム名も「日本たばこ」から「JT」に変更した。1991年、実業団選抜男女地域リーグプレーオフ大会で優勝し、12年ぶりの実業団リーグ再復帰を果たした。1991/92シーズン、第23回実業団リーグで8チーム中3位に入った。それから第24回以降も4強に入る。そして、1995/96シーズンの第27回実業団リーグで12勝2敗という成績で準優勝を果たし、Vリーグ入替戦で小田急ジュノーに2連勝し、Vリーグ（現・Vプレミアリーグ）へ昇格した。それに伴いチーム名にマスコットネームをつけることとなり、社員応募によりチーム名が今の「JTマーヴェラス」となった。また、兵庫県西宮市に新しい体育館と合宿所が竣工した。1996/97シーズン、初のVリーグとなった第3回Vリーグで最下位の8位となり実業団リーグに降格。1998/99シーズンはV1リーグ（実業団リーグより名称変更）で14戦全勝で優勝し、Vリーグ入替戦で1勝1敗で3年ぶりにVリーグに復帰する。1999/2000シーズン第6回Vリーグで全10チーム中7位と健闘する。第7回リーグも8位でVリーグ残留。しかし、第8回リーグでは最下位となり、入替戦でも日立佐和に連敗してV1リーグ降格となる。2002/03シーズンの第5回V1リーグで13勝1敗で優勝し、1年でVリーグに復帰した。同シーズンの第52回黒鷲旗大会で、チーム初の準優勝を果たし、来季Vリーグに向けて頭角を現す。2003/04シーズン、復帰戦の第10回Vリーグでは7位となるが、第53回黒鷲旗大会で2年連続2度目の準優勝を果たした。そして、第11回Vリーグでは、竹下佳江、熊前知加子、宝来真紀子、菅山かおるらを擁して4位となり、初めての4強入りを果たした。2005年に元全日本男子監督の寺廻太が監督に就任。寺廻にとっては初めての女子チーム監督となる。2005/06シーズンの第12回Vリーグは7位にとどまる。しかし、2006/07シーズンは、V・プレミアリーグ（Vリーグから名称変更）で初の準優勝。第56回黒鷲旗大会でも3度目の準優勝を果たした。ところが、2007/08シーズンは、V・プレミアリーグでは8位に低迷。第57回黒鷲旗大会では2年連続4度目の準優勝。2008/09V・プレミアリーグでは9位となりV・チャレンジマッチ（入替戦）出場となる。V・チャレンジマッチでは連勝しプレミア残留を果たす。2009年5月に寺廻監督退任。2009年、5月に廃部した武富士バンブーの監督だった石原昭久が監督に就任。韓国のエースキム・ヨンギョンを補強。V・プレミアリーグ女子初の開幕24連勝を果たしレギュラーラウンドを首位で通過。セミファイナルラウンドも3戦全勝の首位で決勝進出を果たす。しかし、最後の優勝決定戦では東レアローズに敗れ準優勝となる。第59回黒鷲旗大会も決勝で東レに敗れ初優勝を逃す（5度目の準優勝）。2010/11シーズンは東日本大震災の影響により、V・プレミアリーグが打ち切りとなり、暫定で1位だったためそのまま初優勝となった。第60回黒鷲旗大会でも初優勝を果たし、二冠を達成した。エースとして活躍したキム・ヨンギョンがトルコのフェネルバフチェに移籍。新外国人選手が入団するもの、2011/12V・プレミアリーグでは5位に留まる。第61回黒鷲旗大会では連覇を果たした。2012/13V・プレミアリーグでは序盤につまずき、中盤から少しずつ挽回するも6位で終える。2013年5月に石原監督退任、後任は尾崎侯コーチが昇格。2014年4月、プレミアリーグで7位となり、Vチャレンジマッチ（入替戦）に出場。上尾に連敗し、同年5月の理事会をもってチャレンジリーグ降格が決定した。2014/15年シーズンはチャレンジリーグ1位で入れ替え戦に出場したもののプレミアリーグ8位のトヨタ車体クインシーズに敗れ、プレミアリーグ昇格はならなかった。2015年5月、マーヴェラスは闘将吉原知子を監督に招聘し、V・チャレンジリーグIに優勝すると、V・チャレンジマッチにも2連勝して、再びプレミアリーグへの昇格資格を得た。2016年3月16日に開催されたVリーグ機構理事会において、2016/17シーズンからV・プレミアリーグへの再昇格が正式決定した。復帰後の2016/17シーズンではVファイナル6に進出する健闘を見せ、4位に食い込んだ。
明治政府の下で近代的な基幹産業育成の一環にビート（テンサイ）糖業を位置づけていたが、原料の栽培や製糖を軌道に乗せることが出来ずに一時は北海道内から姿を消した。「第一次世界大戦」が勃発すると砂糖の価格が暴騰した。そこで、松方正義の長男で帝国製糖社長であった松方正熊が1919年（大正8年）に「北海道製糖」、翌年には旧「日本甜菜製糖」が設立して北海道にビート製糖が復活した。北海道製糖は河西郡大正村（現在の帯広市）、旧日本甜菜製糖は上川郡人舞村（現在の清水町に工場を建設した。北海道製糖は明治時代における北海道内のビート糖業の挫折を（1）不適地での栽培、（2）原料運搬設備の欠如、（3）未熟な製糖技術、（4）少ない栽培面積、などと分析しており、両社は工場付属の直営農場を核として近隣農家にもビート栽培を委託した。また、両社は専用鉄道（北海道製糖は十勝鉄道、旧日本甜菜製糖は河西鉄道）を敷設し、原料運搬だけではなく農家の生活にも重要な役割を果たした。創業期から天候不順などによる厳しい経営が続き、北海道製糖は創業から11年間で利益を計上することが出来たのは減損会計した年の1回のみであったほか、旧日本甜菜製糖は1923年（大正12年）に「明治製糖」へ吸収合併されることを余儀なくされた。その後、冷害でも被害の少なかったビートは寒冷作物としての有用性が認知され、耕作面積の拡大に伴って帯広と清水の工場で処理しきれなくなったため、「北海道拓殖計画」に基づく北海道庁の行政指導を踏まえた上、1936年（昭和11年）に北海道製糖が川上郡標茶村（現在の標茶町）、明治製糖が上川郡士別町（現在の士別市）に工場を建設した。ところが、翌年に「日中戦争」が勃発すると国の施策が軍事優先となり、ビート糖業は肥料不足などで衰退していった。1944年（昭和19年）には「第二次世界大戦」の戦時要請に基づく企業統合により北海道製糖は明治製糖の傘下となり「北海道興農工業」と改称した。これに伴い、北海道内のビート糖業は帯広、幾分内（標茶）、士別の工場が1社に統合することになり、清水工場は砂糖製造を廃止して軍の命令による航空燃料用のブタノール工場になる計画であったが、転換途中で終戦した。1947年（昭和22年）に北海道興農工業は「日本甜菜製糖」と改称した。戦後は自由経済によりビート糖が安価な輸入糖との競争に晒されることが危惧されたため、1953年（昭和28年）からビート糖を日本政府が買入れる10年間の限時法「甜菜生産振興臨時措置法」が施行した。安定成長の法的根拠を得たビート糖業は、製紙業、セメント業界とともに「三白景気」を迎えて戦後復興期を支えた。1959年（昭和34年）には網走郡美幌町に製糖所を建設した。この時期には経営の多角化と体質強化を図るため、山口県下関市に製糖所（2001年閉鎖）、帯広市に飼料工場（2011年閉場）、清水町に紙筒工場を建設した。特に、紙筒工場で開発した「ペーパーポット」は苗の移植栽培を可能としたため、収量性が飛躍的に向上した。1963年（昭和38年）に粗糖が自由化し、1965年（昭和40年）に「砂糖の価格安定等に関する法律」を施行したが、製糖会社には合理化の波が押し寄せた。日本甜菜製糖も厳しい経営であったが、この頃の北海道内におけるビートの作付面積は50,000 haを超えており、1 ha当たりの収量が40 t台にまで伸びていたため、1966年（昭和41年）に士別製糖所の設備を増強したほか、1970年（昭和45年）には河西郡芽室町に東洋一とも言われる大型工場「芽室製糖工場」を建設した。同一原料集荷区域に帯広と芽室の2工場が稼働することになったため、1976年（昭和51年）に周辺の都市化が進んでいた帯広製糖所を閉鎖し、翌年に芽室製糖工場に統合した（これを機に芽室製糖所と改称）。芽室製糖所は日本国内初となるビート糖液をタンクに貯留し、原料処理終了後に精製工程に戻す「濃厚汁製糖法」を採用しており、作業の効率化、低コスト化に寄与している。1989年（平成元年）には旧帯広製糖所の一角にビート糖業の歴史を紹介する企業博物館「ビート資料館」が開館した。1998年（平成10年）には帯広の工場跡地を活用し、「イトーヨーカドー帯広店」を核店舗とした「ニッテンスズランプラザ」を開業し、2004年（平成16年）には隣接して「フレスポ・ニッテン」がオープンした。2008年（平成20年）に広尾郡広尾町において日清丸紅飼料との合弁会社「とかち飼料」を設立し、2010年（平成22年）には十勝港に隣接した飼料製造工場の試験操業が始まった（翌年から本格操業開始）。
イーダ・フォン・アンハルト＝ベルンブルク＝シャウムブルク＝ホイム（Ida von Anhalt-Bernburg-Schaumburg-Hoym, 1804年3月10日 - 1828年3月31日）は、オルデンブルク大公アウグストの2番目の妃。夫の即位以前に死んだため大公妃にはならなかった。アンハルト＝ベルンブルク＝シャウムブルク＝ホイム侯ヴィクトル2世とその妃でナッサウ＝ヴァイルブルク侯カール・クリスティアンの娘アマーリエの間に末娘として生まれた。3人の姉たちと一緒にホイムの宮廷で大切に育てられた。イーダは1825年6月24日、当時はオルデンブルク大公世子であったアウグストと結婚した、アウグストはイーダの次姉アーデルハイトと結婚したが死別しており、イーダとアウグストは義理の兄弟関係のため互いに親しい文通相手でもあった。しかしイーダは結婚から3年後、大公家の世継ぎとなる男の子を残して急逝した。
アメリカ合衆国では、「チキンサラダ」という言葉は、鶏肉が入っている任意のサラダか、刻んだ鶏肉をマヨネーズやドレッシングで和えた特定のサラダのどちらかを指す。ツナサラダやエッグサラダと同様に、レタス、トマト、アボカド等とともに盛り付けられる。またサンドイッチの具として用いられることもある。通常は、他の料理の残りか缶詰の鶏肉が用いられる。また、グリルやローストにした鶏肉を飾ったガーデンサラダのことを指す場合もある。ヨーロッパやアジアでは、ドレッシングがたっぷりかけられることや全くかけられないこともある。材料には、伝統的な葉野菜の他、パスタ、クスクス、麺、米が使われることもある。アメリカ型のチキンサラダは、1863年にロードアイランド州ウェイクフィールドのTown Meatsで初めて作られた。初代オーナーのリアム・グレイは、残り物の鶏肉をマヨネーズ、タラゴン、ブドウと混ぜた。この料理は、肉市場が惣菜売場になるほど人気を博した。
ルネサンスでは「スポーツクラブ ルネサンス」「スポーツクラブ&スパ ルネサンス」「スパ&フィットネス ルネサンス」「テニススクール ルネサンス」「スイミングクラブ ルネサンス」ブランドで日本各地に店舗を展開するほか、女性専用サーキットトレーニングジム「Body Q't」（ボディキュッと）、女性専用ヨガ・ピラティス・ベリーダンス・フラダンススタジオ「Demi RENEISSANCE」（ドゥミルネサンス）も店舗展開している。
蕭遙昌（しょう ようしょう、生年不詳 - 498年）は、南朝斉の皇族。豊城公。字は季暉。
始安靖王蕭鳳（蕭道生の長男、のちの明帝蕭鸞の兄）の子として生まれた。秘書郎を初任とした。太孫舎人・給事中・秘書丞を歴任した。494年（延興元年）、黄門侍郎に任じられた。任につかないうちに、持節・都督郢司二州諸軍事・寧朔将軍・郢州刺史となった。同年（建武元年）、冠軍将軍の号を受け、豊城県公に封じられた。都督豫州郢州之西陽司州之汝南二郡諸軍事・征虜将軍・豫州刺史に転じた。495年（建武2年）、北魏の孝文帝が寿春に進攻してくると、遙昌は参軍の崔慶遠と朱選之を孝文帝のもとに送って交渉させ、攻撃を回避した。498年（永泰元年）、遙昌は死去した。車騎将軍・儀同三司の位を追贈された。諡は憲公といった。
西日本調理製菓専門学校（にしにほんちょうりせいかせんもんがっこう）は、岡山県岡山市北区にあり、調理師と製菓衛生師を養成する専門学校。専門学校の1Fにカフェ“Happy×Happy”があるのと最新設備を完備した実習室が特徴。昭和30年開校の伝統校。
国旗のデザインは、サウジアラビアの基本統治法（サウジアラビアの事実上の憲法）第3条に規定があり、イスラム教を表す緑の地に、「アッラーフ（アラー、神）の他に神はなし。ムハンマドはアッラーフの使徒である（アラビア語: لا إله إلا الله محمد رسول الله‎）」というシャハーダ（信仰告白）をデザイン化した文字と、メッカおよびイブン＝サウードの勝利を表している国宝の刀「ラハイヤン」を白で描いたもの。シャハーダはイスラームにおける五行の一つであり、異教徒・無宗教からムスリムとなるときに行う義務である。シャハーダの言葉は、イスラームの世界で神聖視されており、この国旗をTシャツやその他の物にプリントすることも禁じられている。この国旗は基本的に旗竿側が右になるように掲揚することとされ、縦に掲揚する場合は文字が横向きにならないようにレイアウトを変更した特別な旗を使用する。また神の神聖な文字が含まれているので、弔意を表す半旗掲揚にしないこととされている。その他、刀の向きは表裏で反転するものの、シャハーダは旗のどちら側からでもきちんと読めるよう、表側と裏側の当該部分は別々に作られ貼り合わせられている。
緑の地に白いシャハーダという組み合わせは18世紀のワッハーブ派改革運動に由来する。現在のサウジアラビア王家となるサウード家はこの運動で勢力を拡大した。アブドゥルアズィーズ・イブン＝サウードが1902年にナジュドの王となると、この旗に白い刀を追加した。サウジアラビアの国旗の意匠は1973年3月15日まで標準化されず、刀が二つある意匠のものや、左側に白い縦線の入ったものが1938年頃まで頻繁に使用された。1973年頃以降、国旗は現在の意匠にほぼ統一されている。
6歳から9歳まで体操のトレーニングを受けた。10歳前から児童合唱団で歌いはじめ、14歳で少年向けの歌唱コンテストで優勝、音楽グループ「ネポセディ」のメンバーとなる。同グループにはT.A.T.u.のユーリャ・ヴォルコヴァやリェーナ・カーチナも在籍、またヴラト・トパロフもその後グループに加わり、のちにトパロフと別のグループ「スマッシュ!!」を結成する。12歳のころにテレビの少年向け音楽コンテストで賞を受けたことをはじめ、ヴィーツェプスク・スラヴャンスキー・バザールなどの音楽イベントやテレビ番組にも挑戦するようになった。1996年9月、イタリアの音楽番組ブラーヴォ・ブラヴィッシモで優勝、またオーケストラでの歌唱も経験する。
2000年にヴラト・トパロフとバンド「スマッシュ!!」を結成する。2002年にスマッシュ!!は初のビデオ・クリップ「Should Have Loved You More」を発表、同年秋にはラトヴィア・ユールマラで開催された音楽祭ニュー・ウェイヴに出場する。シングル「Belle」を発売し、MTVロシアで6か月連続でチャート首位を走った。2003年2月、初のアルバム『Freeway』が発売され、ロシアおよび周辺諸国を中心に100万枚を超える売上げを記録、2003年はロシア各地をツアーした。同アルバムは翌年に中国、台湾、大韓民国、タイ、香港、マレーシア、シンガポール、インドネシア、インド、フィリピンなどの東アジア諸国でも発売され、またこれらの地域をツアーした。2004年、イタリアのバンド「Earphones」との共同制作による「Obsession」を発表、この年MTVロシアのポップ音楽部門及びバンド部門の受賞者となった。2004年12月に2枚目のアルバム『2Nite』を発売、その後ラザレフおよびトパロフはソロ活動を理由としてバンドを解散した。
イギリスのプロデューサー、ブライアン・ローリングを全面的に起用したソロ初アルバム『Don't Be Fake』を発売、ロシア国内で30万枚を超える売上げとなった。2006年5月、ロシアの音楽チャンネルMUZ TVの表彰にて、新人部門の受賞者となった。アルバム収録曲「Fake」はイギリスでも発売され、7月30日にヒットチャートで28位で登場した。また、同じアルバムに収録された「Eye Of The Storm」および「Lost Without Your Love」はすぐにシングル化され、その後シングルとして発売された「Даже Если Ты Уйдёшь / Daje Esli Ty Uydiosh」は6か月以上に及びチャート入りし、首位を記録した。この成功を受けてアルバムはボーナストラックを付加して再発売された。その後、2枚目のアルバム『TV Show』の収録に入り、収録曲からは「Вспоминай / Vspominay」および「Shattered Dreams」がシングル化された。同年、RMA2006にてジーマ・ビラーンを抑えて最優秀男性歌手に選出された。授賞式ではラザレフはヴラト・トパロフとともに「Belle」を歌った。2008年、ユーロビジョン・ソング・コンテスト2008のロシア代表を目指したが、ジーマ・ビラーンに破れる。同年3月、イギリス・ボーンマスのオペラ・ハウスにて、イギリスのデュオブーティ・ラヴの客演として歌う。同年、MTVロシアの最優秀アーティストに選出される。2009年、ティマティとの共同制作による楽曲「Lazerboy」およびビデオ・クリップを製作した。また、3枚目のアルバム『Electric Touch』のプロモーションとして、収録予定曲「Stereo」がシングルとして発売された。アルバムは2010年3月に発売され、収録曲「Alarm」のビデオ・クリップやシングル「Feeling High」が発表された。2015年12月10日、翌年5月にスウェーデン・ストックホルムで開催されるユーロビジョン・ソング・コンテスト2016のロシア代表に内定したことが発表された。
島式ホーム2面4線を有する高架駅。内側2線は緩行線、外側2線は急行線である。元々は、当地で交差する武蔵野線が地上を走る伊勢崎線を跨いでいた。後の同線の高架化に伴い、武蔵野線の高架橋の上を伊勢崎線がさらに跨ぐ形となった。そのため、当駅は5階建てのビル程度の高さにあり、駅を挟んで南北に急勾配区間が存在する。なお、当駅建設当時は地上に2面2線のホームがあり、武蔵野線高架の南側に橋上駅舎が存在していた。その後高架工事の際に1面2線のホームに変更された。東武鉄道は、複々線化後も地平ホームで当駅を運用する予定であったが、地上路線による地域分断を避けたい越谷市をはじめとする地元の強い要望によって、武蔵野線の上を跨ぐ形での立体交差となった。
打撲、捻挫、脱臼および骨折などの各種損傷に対して、外科的手術や投薬といった医療的手技を使用せずに、その回復を図ることを目的に施術を行う。柔道整復師法改正後は、医業類似行為に分類され、法定4種の医業類似行為（あん摩・はり・きゅう・柔道整復）の1つである。柔道整復師は、各種損傷をまず評価し、関節や骨を適切な位置に整復して固定する。その他に柔整マッサージなどの手技療法、運動療法、温熱などによる物理療法も用いられる。ただし、骨折や脱臼の処置の場合は、医師の同意が必要とされる（緊急の場合はこの限りではない）。レントゲン装置なども使用することは出来ない。厚生労働省は平成16年の国会答弁で、柔道整復師の業務としては一般的に『骨折、脱臼、打撲、捻挫』等の「急性期の新鮮な状態」に対する施術であるという認識を示しており、按摩や鍼灸が扱うような慢性期の疾病は柔道整復師の扱う対象ではないとしている。慢性期の疾病に対して施術を行い、急性期の病名を付けて保険請求することは療養費の不正請求となる。
厚生労働省管轄の施設と、文部科学省管轄の施設の2種類がある。また形態としては、専門学校、短大、大学、夜間学校など多様な形態があるが、いすれも3-4年制の施設である。柔道整復師学校養成施設指定規則により、各施設に求められる要件が定められている。養成施設数は1998年の14校だったものが2015年には109校に急増し、定員も1050人から8797人に増加した。一方で定員に対する養成学校の入学者は減少傾向である。厚生労働省所管分でも2015年には定員の63.6％の入学者に留まり、定員割れしている学校が多い。2015年、相次ぐ療養費の不正請求により、厚生労働省は「柔道整復師学校養成施設カリキュラム等改善検討会」が設け、養成学校でのカリキュラム改革についての議論を重ねた。2017年3月、「柔道整復師学校養成施設指定規則の一部を改正する省令」が纏められ、同年4月より施行された。
1989年（平成元年）までは、都道府県知事が認定試験を行っていたが、柔道整復師法改正により1993年（平成5年）より柔道整復師国家試験が開始され、毎年1度の試験が全国10カ所程度の会場で実施される。受験資格は前述の柔道整復師養成施設等で最低3年間以上のカリキュラムを受講して卒業または卒業見込みである必要がある。試験科目は解剖学、生理学、運動学、病理学概論、衛生学・公衆衛生学、一般臨床医学、外科学概論、整形外科学、リハビリテーション医学、柔道整復理論、関係法規となっている。国家試験合格率も低下しており、1998年には85.6％だったものが、2015年には65.7％に減少した。
多くが施術所（接骨院）を設立し独立開業していたが、近年はその割合が減少し、平成19年-23年の統計では約20％となっている。残りの80％は、柔道整復及びあはき施術所のほか、病院、診療所、介護関連事業所、スポーツジム等で雇用されているが、全く無関係の職に就く者も7.8％程居る。外科や整形外科で雇用される場合は、看護師、准看護師、あんま・マッサージ・指圧師と同様に、約1日程度で終了する講習会を受講すれば、整形外科の専門医が勤務する医療機関で診療報酬上の「運動器リハビリテーション」を算定する要員となることが可能になる。
厚労省の「平成24年保健・衛生行政業務報告」によると、就業している柔道整復師は58,573人であった。柔道整復の施術所数は42,431施設であり、柔道整復師数、施術所数ともに近年急増している。2002年（平成14年）から2012年の10年間で柔道整復師数は1.8倍に増加した。2012年の柔道整復の施術所数は42 431施設であり、2002年の1.6倍となっている。
柔道整復師の施術は、医療保険各法に定める「療養の給付」には該当せず、患者は別途「療養費」の支給を受ける扱いになる。この療養費は歴史的経緯により柔道整復師による受領委任払いが認められているが、柔道整復師による療養費の不正請求が全国で後を絶たない。1998年の養成施設の新設を制限した厚生省の決定を不適切と認定した判決を受けて、当事14校だった養成学校が2017年には110校に急増した。長崎県では1998-2018年の20年間で3校の新設校があり、柔道整復師の人数は663人と約2.5倍に増加、施術所も517カ所と2倍に増加している。以前は資格取得後5-10年間の勤務を経験して施術所を設立して独立開業することが多かったが、2018年頃には卒業生の2割が資格取得直後に独立開業するようになった。知識や経験を積まず、違法行為に手を染めてしまう整復師が問題視されている。「整骨院同士でスタッフの保険証を交換し、架空請求しているところもある。」「騙し取った金でクルーザーを買った人もいる。」と業界の不正の実態を訴える声がある。淑徳大の結城康博教授は「性善説に基づく自己申告制と保険適用の対象がグレーなことが不正受給の要因となっている。」として抜き打ち審査などによる厳格な調査を提案している。
この時期に放送され、全盛を迎えていた『オレたちひょうきん族』のスタッフが集結。たけしの露出をより強めた構成を取っていた。たけしによる漫談コーナーや、俳優を中心とするゲストを交えてのコントを行っていた。また、後に『ひょうきん族』で人気キャラクターとなった、鬼瓦権造はこの番組で誕生した。命名は同番組の構成作家であった、高田文夫である。2000年代に入りフジテレビのCS放送で2度の再放送が行われ（2004年1月にフジテレビ721、2009年6月から9月、12月にフジテレビONE）、2010年1月20日にはDVD-BOXが発売されている。
1983年3月8日放送。主な企画は「たけちゃんのゆすりたかりゲーム」「花田たけ次郎外伝 死んでもらいます」「タケちゃんの無声映画 逃げる」「宏ちゃんと語ろう」「火曜ワイドサスペンス劇場 積木の迷路」「芸能レポーターゲーム」など。ゲストは秋野暢子、藤田弓子、小川宏、大島渚、安岡力也、ポール牧、坂本龍一、小山明子、片岡鶴太郎、三遊亭小遊三、魁三太郎、伊藤美由紀、藤原釜足、明石家さんま。
1983年9月6日放送。主な企画は、「笑っていいとも!」のテレフォンショッキングのパロディー「世界に広げよう友達の×(バツ)」、刑事ドラマのうそをリアルに描くとどうなるかを再現した「太陽に叫べ!」、露木茂に本音、皮肉がたっぷりこめられたニュース原稿を読ませる「本音ニュース」、たけしと石坂浩二の「本音と建前トーク」など。ゲストは石坂浩二、桑名正博、藤田弓子、荻島真一、加納竜、小野進也、藤木悠、金井大、桑山正一。
1984年3月13日放送。主な企画は、「ザ・銀行強盗」「ホステスセミナー」「北千住まるごとHOWマッチ」「コメディアンになる為のギャグ講座『愛ある限り』」「たけしの新作漫談」など。「三浦さん当てクイズ」では、当時話題だったロス疑惑の三浦和義を、離婚が趣味という3人の「三浦さん(景山民夫)」の中から当てるという企画だった。ゲストは八名信夫、近江俊郎、高見知佳、おすぎ、夏木マリ、風祭ゆき、森川正太、轟二郎、森下愛子。
1984年9月11日放送。主な企画は「ザ・刑事物語」「わくわく人間ランド」「動物対談・犬田ワン」「実践講座結婚への扉」「すしマージャン」など。ゲストは大杉勝男、川上麻衣子、KINYA、松本竜介、福地泡介、岡田可愛、丹古母鬼馬二、山本紀彦、岡本佳織、羽賀研二、稲川淳二、古舘伊知郎、伊佐山ひろ子、佐々木功。
1985年3月12日放送。主な企画は、「実践浮気講座」「軍団ギャグ一本勝負」「15秒に1度笑えるドラマ」など。サブ司会は俵孝太郎。たけしの漫談は「ヤクザのケンカ」。ゲストは金井大、藤田弓子、宮脇康之、石井めぐみ、江幡高志、関弘子、加納竜、小野進也、苅谷俊介、草川祐馬、剛達人、田島令子、八神康子
1985年10月29日放送。主な企画は、「ハードボイルドショートショート 奴を消せ!!」「熱闘ダジャレ野球」「入社試験マル秘必勝法」など。アナウンサーは逸見政孝、ゲストは田口計ほか。CSにおける再放送ではこの回は放映されていない。
1986年3月11日放送。主な企画は、「怪人√20面相」「視聴率研究ドラマ「見ろ」つくし」「お見合いTVゲーム」「お夜食バンザイ」「興奮する快感ビデオ」など。サブ司会は幸田シャーミン。ゲストは仲谷昇、地井武男、渥美国泰、久保菜穂子、浅茅陽子、佐野アツ子、新田純一、沢田和美、藤田弓子、松本明子ほか
1986年10月21日放送。主な企画は、「スーパーリアリズム会話 THE会議室」「権造ひとり旅」「私にも歴史あり」「犯人はこいつだ!!」「ワールド駄ジャレプロレス」「みんなのための科学」など。サブ司会は佐々木信也。ゲストは金井大、久保菜穂子、浅沼由紀子、かわいのどか、仲谷昇、荻島真一、藤木悠、久保田篤、松澤一之
1987年10月6日放送。フライデー襲撃事件の謹慎が解けての放送。120分枠でたけし軍団と演じるミニコントを中心に構成された。新作のほか、以前放送された「ザ・銀行強盗」（Part3）、「ゴルゴ北野」（Part6）を"名作コント"として再び放映。ゲストは荻島真一、ストロング金剛、森川正太、白川和子、睦五郎、江幡高志、浜田寅彦
ヒマリア群に属する天体は、軌道長半径が1100万から1200万 km、軌道傾斜角が27°から30°という狭い範囲に「密集」して存在する。軌道離心率は0.11から0.25と幅広い。 いずれも均質な外観をしており、色指数は B-V=0.66、V-R=0.36 と中間色を示す。これはC型小惑星と似た特徴である。軌道要素やスペクトルが似ていることから、ヒマリア群は小惑星帯からやってきた小惑星が破壊された残骸である可能性が示唆されている。ヒマリア群に属する衛星の総体積から母天体のサイズを推定する研究も行われており、これによると破壊される前の母天体の半径はヒマリアよりわずかに大きい 89 km と推測され、母天体の質量の 87% がヒマリアとして残ったと考えられている。このことから、母天体は大きく破壊されたわけではないことが示唆される。衛星軌道の数値計算からは、これらの天体が太陽系の一生の間に互いに衝突を起こす確率は高いことが示されている。例えば、ヒマリアとエララは45億年の間に1.5回の衝突を起こすと推定されている。また順行衛星と逆行衛星が衝突する確率はさらに高く、例えばパシファエが45億年のうちにヒマリアと衝突を起こす可能性は 27% と推測されている。そのため、惑星形成後間もない時期の一回の破壊イベントによって形成されたと思われるカルメ群とアナンケ群とは異なり、ヒマリア群は順行衛星と逆行衛星のより最近の多数の衝突イベントによって形成された可能性が示唆されている。
国内線では最大の路線網を持ち、国際線はアジア諸国とヨーロッパ諸国、アメリカ合衆国などに就航しており、航空会社連合「スターアライアンス」のメンバー。東証一部上場のANAホールディングス(ANAHD)傘下であり、ANAグループの中核事業たる航空事業を担っている。日本では日本航空と並ぶ主要な航空会社であり、両社で「航空大手2社」や「フルサービスキャリア」と呼称される場合もある。コーポレートカラーは、青色。2レターコード"NH"は、全日本空輸の前身の社名「日本ヘリコプター輸送 (Nippon Helicopter)」に由来する。識別信号は『All Nippon』を使用している。本社所在地は東京都港区東新橋 汐留シティセンター。2015年ごろにはグループの格安航空会社 (LCC) のPeach Aviation、バニラ・エアが成長軌道に入り、近年の訪日客需要増にこたえている（ただし、バニラエアは2019年にピーチ・アビエーションと合併予定）。
全日本空輸の前身は日本ヘリコプター輸送株式会社と極東航空株式会社である。太平洋戦争後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の命令によって、全ての日本国籍の航空機は運航を停止していたが、1952年（昭和27年）に運航禁止期間の解除の決定が下されたことを受けて、同年に両社は設立された。日本ヘリコプター輸送株式会社のルーツは、戦前の朝日新聞航空部で上司部下の関係であった美土路昌一（後に全日空社長、朝日新聞社長）と中野勝義（後に全日空副社長）が中心となり、終戦後の民間航空関係者の失業救済を目的として、1945年（昭和20年）に設立した社団法人興民社にある。これが後々の1952年（昭和27年）12月27日に、興民社の組織や人脈を基盤として設立されたのが日本ヘリコプター輸送株式会社（通称「日ペリ」、「日ペリ航空」）であった。設立の際、美土路の呼びかけに応じて永野重雄ら、財界の大物が設立発起人に名を連ねた。美土路と永野が相談しながら、同社設立の手続きを進めた。若狭得治は「一切永野さんと美土路さんの手によって全日空が作られた」と述べている。全日空は、その後もハワイのチャーター便問題や、日本貨物航空の問題など、多くに永野の力を借りた。当初は東京を拠点にヘリコプターによる宣伝事業のみを行っていたが、NHKの報道ヘリコプターの運航や空中散布、やがて飛行機による事業にも参入し、1953年（昭和28年）12月15日に貨物航空事業を開始し、1954年（昭和29年）2月1日には旅客航空事業も開始した。極東航空株式会社は、日ペリより1日早い1952年（昭和27年）12月26日に、太平洋戦争前に関西で航空事業を行っていた関係者により大阪で設立。大阪を拠点として、大阪 - 四国・大阪 - 九州といった西日本方面の航空路線を運営していた。
その後、国内航空輸送を一本化するという運輸省の方針などにより、両社は合併に向けて協議を開始する。合併比率でもめたものの、日本商工会議所会頭藤山愛一郎、日本航空協会会長郷古潔、日本航空社長柳田誠二郎らの斡旋により、合併手続きは進み、1958年（昭和33年）3月1日、合併登記が完了した。初代社長には、元朝日新聞社常務取締役で日本ヘリコプター創設者の美土路昌一が就任した。この合併により全日空は、ダグラスDC-3型機9機、デ・ハビランド DH.114 ヘロン3機、デ・ハビランド DH.104 ダブ4機、ベル47D-1ヘリコプター4機など、合計26機をもって、北は北海道から南は鹿児島までの日本全国19都市を結ぶ、日本国内最大のネットワークを誇る航空会社となった。全日空（ANA）の成長の過程で特徴的な事として、総代理店制度の採用が挙げられる。これは、航空輸送事業の黎明期に、各就航地の有力企業と提携し、航空会社の業務のうち、市内業務（営業活動）と空港業務（ハンドリング業務）を業務委託するという画期的な制度であった。業務委託は、市内では航空券販売や電話予約センター、代理店販売促進活動、団体営業など、空港では旅客ハンドリング・貨物ハンドリングから、機内における各種業務や機内清掃まで、幅広かった。総代理店の主な会社は、今は路線廃止で業務を終了している会社もあるが、「北海道地区」で、三ツ輪運輸（釧路・女満別）、道北バス（旭川）、函館エアサービス（函館）、「東北地区」で日本通運（仙台・秋田）、庄内交通（庄内）、秋北航空サービス（青森・大館能代）、「中部地区」で名古屋鉄道（名古屋）、福井空港（福井）、北陸鉄道（小松）、富山地方鉄道（富山）、新潟交通（新潟）、「関西地区」で名古屋鉄道（南紀白浜）、「中国・四国地区」で両備バス（岡山）・中国航空ターミナル（広島）、サンデン交通（山口宇部）、日ノ丸自動車（鳥取・米子）、高松商運（高松）、伊予鉄道（松山）、土佐電気鉄道（高知）、「九州地区」で九州産業交通（熊本）、長崎空港ビル（長崎）、大分航空ターミナル（大分）、宮崎交通（宮崎）、南国交通（鹿児島）、福江空港ターミナルビル（五島福江）、奄美航空（奄美大島）等が挙げられる。総代理店は、大口の株主にもなり、名古屋鉄道は長らく全日空（ANA）の筆頭株主であった。その関係で名古屋鉄道と宮崎交通は、全日空（ANA）の社外取締役を輩出しており、特に名鉄は現在まで継続している。全日空（ANA）と総代理店が共同で航空需要の開拓を行ってきたが、昨今では予約のインターネットへの移行等で総代理店の業務も空港業務に絞られてきている。その創立に関わった名古屋の名鉄グループとの資本関係は変わっておらず、全日空と名鉄グループに代表される名古屋政財界は有形無形両面からの強力な結びつきを持っているといわれている。その結びつきが表面化した一例として、全日空がそのプログラムローンチ以来深い関わりを持って量産体制を構築したボーイング社最新鋭機ボーイング787（ドリームライナー）の胴体や主翼など主要部品が、愛知県に集積している日本の航空機製造産業拠点で製造され、愛知県常滑市の中部国際空港から787最終組み立て工場がある米国本土シアトルまで専用機で特殊貨物輸送を行っている例がある。前述の総代理店制度時代より現在の787国内生産体制に至るまで、全日空グループと中部地方の産業界とは親密な関係を維持している事が他の企業にはない特徴であるといわれている。
合併から約5か月後の1958年（昭和33年）8月、下田沖でダグラス DC-3の墜落事故が発生し、これによる旅客離れにより1958年（昭和33年）度には資本金の約3分の1にあたる2億287万円もの損失を計上した。また、この事故の約2週間後の8月27日に同社のDC-3型機がエンジン不調による緊急着陸を行ったため、航空局による臨時検査を受けることとなったが、2日後にはDC-3型機の安全性が確認され、運行を再開した。DC-3は第二次世界大戦をはさみ2万機以上が製造された大ヒット機であり、ANA発足当時の主力となった本格的な旅客機だった。一方でライセンス生産も各国で行われたため、操縦席の計器類の配置、操作方法、整備作業手順や一部の部品などの仕様が統一されていなかった。この仕様不統一が事故の誘因となったという見方もあり、1960年（昭和35年）春までに仕様統一作業が行われた。これにかかる費用は合併直後の全日空には重い負担となったが、この事故を契機に設立された航空安全対策懇談会の答申に基づき、国内航空に対しても国家的助成を行うべく、政府より助成された5,000万円により賄われた。
下田沖事故を契機とした航空行政の転換に伴い、全日空はJALと業務提携を行うこととなり、まずは1958年（昭和33年）11月に「整備士査察業務等援助協定」を締結し、次いで1959年（昭和34年）4月には全日空の増資分のうち2億円をJALが引き受けることとし、JALからの役員の受け入れなどの業務提携を続けてゆくことになる。なお、JALは元より日本ヘリコプター輸送としての創業当時から1974年（昭和49年）までの間、株式保有率10位以内の大株主であった。
全日空は1959年（昭和34年）4月1日に東京 - 大阪直行便（毎日2便 DC-3）の開設に続き、10月10日には東京 - 札幌（千歳）直行便を開設し、国内幹線への進出を果たす。また、1960年（昭和35年）12月、韓国学生文化使節団一行の帰国便をコンベア440によりソウル（金浦）へ運航し、国際チャーター便も開始した。1961年（昭和36年）9月23日には、当時まだ米軍施政下にあった沖縄への定期便、鹿児島 - 沖縄線の第一便がフォッカー F27により運航を開始した。この路線は1972年（昭和47年）の沖縄返還まで全日空で唯一の国際定期便であった。1962年（昭和37年）10月には戦後初の国産旅客機であるYS-11の20機の予備契約を行い、同社は初のローンチカスタマーとなった。正式契約は1964年（昭和39年）となり、同年9月9日に2号機をリースし、「オリンピア」の愛称で当時開催された東京オリンピックの聖火を日本全国に空輸した。高度経済成長に伴う航空需要拡大を受けて、機材も大型化し、当時日本航空のダグラス DC-4より1 - 2割高速だった コンベア440や、フォッカー F27、YS-11、ヴィッカース・バイカウントシリーズ、ボーイング727型機などの当時の最新鋭機を精力的に導入していった。また、航空行政（運輸省）の方針に従い、中小航空会社の合併・事業継承も行った。1964年（昭和39年）11月1日、藤田航空を吸収合併し、1965年（昭和40年）2月1日、中日本航空の定期航空部門を吸収、さらには1967年（昭和42年）12月1日、長崎航空の定期航空部門を継承した。これらにより、1968年（昭和43年）には、世界民間航空旅客輸送実績ランキングで、日本航空を抜き第19位に浮上し、1979年（昭和54年）にはアメリカン航空に次ぐ、世界第6位の航空会社となった。1976年2月にはロッキード事件が明るみに出た。全日空の新ワイドボディ旅客機導入選定に絡み、ロッキード社が全日空にL-1011 トライスターを導入させるため田中角栄を始めとする閣僚らに多額の賄賂が支払われたという事件で、全日空においても澤雄次専務、藤原亨一取締役、藤原亨一取締役、若狭得治社長、渡辺尚次副社長などが外為法違反や偽証罪などで逮捕された。
設立当初より国内線が主軸であったが、「45/47体制」と呼ばれる当時の運輸省の政策により、日本航空は国際線と国内線幹線を、全日空は国内線幹線とローカル線・近距離国際線チャーターを、東亜国内航空は国内ローカル線の運航を担当し将来的には幹線に参入する、というように運航を制限されていた。全日空では1971年に香港にチャーター便を飛ばして以降近距離チャーター便を飛ばしていたが、この政策の転換を契機に、1986年（昭和61年）3月3日より国際線定期便の運航を開始した。最初の路線はロッキード L-1011 トライスターの運航による成田 - グアム線だった（その後撤退）。同年にアメリカ本土への路線として成田 - ロサンゼルス線と成田 - ワシントンDC線をボーイング747-200B型機で就航させた。翌1987年（昭和62年）は中華人民共和国への路線として成田 - 北京線と成田 - 大連線、当時イギリスの植民地であった成田 - 香港線を開設、同年10月には成田 - シドニー線を開設した（その後撤退）。1988年（昭和63年）には大韓民国への路線として成田 - ソウル（金浦）線を開設し、1989年（平成元年）には初のヨーロッパ進出となる成田 - ロンドン（ヒースロー）線を開設した。1990年（平成2年）11月には国際線のネットワーク拡張に合わせてボーイング747-400を導入した。
1994年（平成6年）の関西国際空港(関空)開港後は、同空港を成田空港に並ぶ拠点と位置づけ中華人民共和国や北東アジア路線だけでなく、デンパサール、ヤンゴン、ムンバイ、シドニー、ブリスベン、ローマ、ロンドンなど関空からの中・長距離の路線の開設を積極的に行った。2000年頃までは名古屋（小牧）からホノルルへの路線や福岡からバンコクや上海、大連等への路線も開設していた。さらにアメリカ線の強化で成田からのシカゴやサンフランシスコ線を開設したほか、ジャカルタ、デンパサール、ムンバイ線を毎日運航で就航させたものの、その後の航空不況により撤退した路線もある。（シカゴ・デリー・ムンバイ・クアラルンプール・シドニー・ヤンゴン等は就航当初の関空からは撤退しているものの、2006年〈平成18年〉後半以降に成田・羽田から路線を復活させた。）その後1999年（平成11年）10月に、航空連合の一つであるスターアライアンスに9番目の航空会社として加盟した。スターアライアンス加盟航空会社とのコードシェアによって国際線路線網の少なさをカバーするとともに、重複路線からの自社運航便の撤退や、日本国外での知名度を向上させるなど、航空連合に加盟することで自社の弱点を補うという経営戦略への転換を図ることとなる。なお加盟後は機体に「STAR ALLIANCE」のマークとロゴマークを追加している。経営不振に伴い、1999年5月に制定した2002年度に至るまでの中期経営計画では、選択と集中を推し進めるとし構造改革を勧めた。ビジネスユーザにターゲットを絞った路線展開を進めることとなり、国際線に関しては従来ハブ空港であった成田と関空の2拠点を改め、二期工事完成を控える成田に経営資源を注力する方針となった。これに伴って関空発着の欧州・豪州方面の長距離路線は撤退・コードシェアへの移管を進めた。また関空発着路線に機内食を提供している関西インフライトケータリングを始めとする関空周辺の関連会社の経営権を手放したりした。関空を拠点とする新たな運行会社(エアージャパン)に関空発着路線を2000年度から全日空から運行を移管しコスト削減を進めるとした。これらの路線整理に伴い国際線は座席キロベースで3割程度削減した。国内線に関しては、関空・福岡路線を中心とした地方路線のエアーニッポンへの移管にともなうコスト削減、羽田への経営資源の集中投下を進めるとした。2000年7月に日本航空、日本エアシステムとともに東京(羽田)-大阪(伊丹・関空)においてシャトル便の運行を開始した。関空発着の長距離線撤退に伴い国際線の事業規模は縮小したものの、2001年3月期においては旅客数の向上、上級クラスの利用率向上が見られるなど収益性は向上し黒字転換に近づいた。関空発着路線においても新たにホノルル線を開設するなどしてアジアおよびリゾート路線の拠点空港としての立ち位置を明確にさせたり国際線のエアージャパン・国内線のエアーニッポンへの移管を進めたりと収益性の向上に努めた。また一部の羽田発着の国際チャーター便にも参入した。これらの改革の結果、定期便進出から18年後の2004年度に国際線の初の黒字化を達成した。
2001年（平成13年）9月に発生したアメリカ同時多発テロ事件による世界規模での航空需要の落ち込みを受けて業績が低迷し、国土交通省の助けを受けて日本航空や日本エアシステムとともに政府系金融機関の日本政策投資銀行から無利子融資を受け、経営の再建を図ることとなった。しかし、2003年（平成15年）度と2004年（平成16年）度にもSARSの蔓延などにより再度世界規模での航空需要の落ち込みが起きたことで業績が低迷し、リストラを行うことを条件に日本政策投資銀行から合計500億円に上る無利子融資を受けた。この結果2003年（平成15年）度は黒字を計上。悲願であった復配も達成した。また2004年（平成16年）4月26日に、ボーイング社が開発しているボーイング787（開発名称7E7）を50機発注し、同機のローンチカスタマーとなった後述
2003年（平成15年）に、公式の呼称を慣れ親しまれてきた「全日空」から「ANA（エー・エヌ・エー）」へ変更・統一してイメージ転換を図り、ロゴマークも「全日空」や「All Nippon Airways」から「ANA」に変更し、グループ航空会社運航機を含めて機体塗装もロゴマーク部分を変更している（一部の機材を除く）。機体への機種名表記はこの時に消滅したが、後に導入されたボーイング787などでは機種名を表記している。グループ会社についてもほとんどが社名の「全日空」を「ANA」に変更しており、2014年（平成26年）2月現在、社名に「全日空」と付く企業は全日空商事、全日空商事デューティーフリーと全日空モーターサービスを残すのみとなっている。しかし、一般的には引き続き「全日空」と呼ばれることが多く、日本のマスメディア各社の報道などでは「全日空」の呼称が使われることが多い。また、同時期（2004年）にグループ航空会社（エアーニッポン・エアージャパン等）での運航便を「ANA」便名へ変更している。
2012年（平成24年）2月17日、全日本空輸は2013年（平成25年）4月1日を以て持株会社制へ移行する方針を発表した。持株会社の名称は「ANAホールディングス株式会社」、事業会社の名称は「全日本空輸株式会社」となり、会社分割の手法により持株会社となった。持株会社制移行に先立ち、2012年（平成24年）4月2日に事業の受け皿となる子会社としてANAホールディングス株式会社が設立され（事業譲り受け時に「全日本空輸株式会社」に社名変更）、持株会社移行の際に「全日本空輸株式会社」が「ANAホールディングス株式会社」に社名変更された。また、2012年（平成24年）4月よりそれまで使われていたレオナルド・ダ・ヴィンチのヘリコプターの絵をあしらった社章・社旗をANAロゴに変更した。2012年（平成24年）まで使用されていた社章は、ANAマイレージクラブ入会からの総飛行距離が一定数に達した際の記念品に用いられている。
この2007年には、『エアー・トランスポート・ワールド』 (ATW) 誌上で「エアライン・オブ・ザ・イヤー」に初めて選ばれた。なお、日本の航空会社として選ばれたのは日本航空に次いで2社目となる。2013年4月には、英国スカイトラックス社が運営する「エアライン・スター・ランキング」で日本の航空会社として初めて、アジアで6社目、世界で7社目として 5つ星を獲得した。また、2013年7月には2006年4月に日本ユニシスと開発に合意していたAirCoreを採用した予約系システム（CRS）を稼働し、大手ネットワークキャリアの中では世界で初めて予約系システムを汎用機からオープン系へと移行した。2014年（平成26年）5月には「旅客キロ」（RPK） と呼ばれる航空指標で初めてJALを上回ってANAが日本国籍航空会社のトップに立った。これにはJALの経営再建や、2014年3月の羽田空港発着枠割当で大幅にANAに対して発着枠が割当られたことなどが影響しているが、ANAがJALを追い抜いたことは日本航空行政の歴史上大きな意味を持つといわれている。急拡大したANAの国際路線網は、ANAHDグループが安定的な黒字決算に寄与し、2014年（平成26年）には追加発注となる777-300ER型機6機を含む多数の新規機材発注を行うなど、同社の中長期的な成長投資を支える原動力になっているといわれている。中期的な成長原資として追加発注したB777-300ERやA320neoファミリーなどの新規機材を活用し、さらなる自社運航の国際路線強化を推進している。2015年（平成27年）4月には初の国際線仕様B787-9型機を受領した。また新サービスブランド「Inspiration of Japan（IOJ、インスピレーション・オブ・ジャパン）」仕様に機内内装を改修する為、約4年がかりで特別改装作業を行っていたB777-300ER型機も全機改修が完了し、全ての機体に「IOJ」のロゴが塗装された他、2015年（平成27年）前半に受領した新造機と合わせて20機以上のB777-300ER型機を自社保有している。中長期的展望としては、中央アジアやアフリカ大陸などへ長距離国際線の新規開設や、2020年東京オリンピック関連の航空移動特需への対応などを重要課題として挙げた。2015年（平成27年）には日本の航空会社として、初の直行便として東京からベルギー/ブリュッセルへの自社運航便を就航させることを発表した。ヨーロッパの中央に位置するブリュッセルは欧州連合（EU）本部や、自衛隊がオブザーバー参加しており、事実上の軍事同盟関係にあるため、日常的な要人往来の機会も多いNATO本部が所在し、ビジネス利用などの安定需要が期待できるという。同年6月にはアメリカ合衆国ヒューストンへの直行便を新規開設した。2017年（平成29年）2月には、日本からの経済進出事例が急増しているメキシコ/メキシコシティに自社運航便を就航させた。いずれの路線でもローンチカスタマーとして50機以上を発注しているB787ファミリー（ドリームライナー）が持つ長大な航続距離を活用する事により、直行便運航を可能としている。2019年 (令和元年）5月24日、成田-ホノルル間でエアバスA380を使用したフライングホヌ(ハワイの空 ANAブルー)が就航した。
1982年より使用している現行のロゴは、「ANA」の文字の横に、機体塗装にも使用されているトリトンブルーとモヒカンブルーを組み合わせたラインが入っている。トリトンブルーは、海の波と風を鎮めたといわれるギリシア神話の神トリートーンに由来し、航空業界では機体のことをシップ、機長のことをキャプテンと呼んだり、左舷側から乗船することなど船を参考にしたものがおおく、共に「旅の安全」を願う気持ちを込めて命名された。モヒカンブルーは1982年の塗装変更以前の「モヒカン塗装」に使用されていた色で、この2色がロゴ、機体塗装など様々な個所で使用されている。2013年にはタグラインとして「Inspiration of JAPAN」が設定されたことは前記したが、これは機体にも順次表記されている。（フォントは「ミリアド」）
自社のパイロットを自社で養成するため訓練用の機体を導入している。なおアメリカのIFTA（International Flight Training Academy）で利用する機体は、カラーリングは運航機材と同じだが尾翼にはANAではなくIFTAを掲示している。また、2018年2月に退役したボーイング737-500（機体記号JA301K）を、整備士養成のための訓練専用機材に転用している。これに先立ち、登録名義もANAHDからANAに変更されている。塗装は機首のANAロゴが「ANA TECHNICAL TRAINING」に改められている。