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フランスとスペインの軍勢は2年間の戦役を経てようやく合流した。両軍の巧妙な行軍でオーストリア軍2万5千人はピアチェンツァへの撤退を余儀なくされ、サルデーニャ軍は孤立した。その結果、サルデーニャ軍は倒された。スペイン軍とジェノヴァ共和国から派遣された強力な援軍はトルトーナ、パルマ、ピアチェンツァなど一連の城塞を落とし、ミラノをも脅かした。オーストリア軍がミラノの守備に動いたことで、サルデーニャ王カルロ・エマヌエーレ3世率いる軍勢5万5千は孤立無援となり、ガージェ伯爵に敗れた。
フランス軍はサルデーニャを完全に屈服させようとしたが、ガージェ伯爵はその意見に反してロンバルディアへ進軍、12月16日カザーレとミラノの町を占領した。ミラノの城塞のみが攻撃に耐えた。直後にはローディとコモも降伏、1745年末にはロンバルディア全体がマントヴァとミラノの城塞を除いてスペインとフランスの手に落ちた。今やオーストリア軍にはスペインの進軍を止めるだけの力がなく、カルロ・エマヌエーレ3世に戦争を継続させることもできなくなり、イタリア戦役はマリア・テレジアにとって壊滅的な結果となった。イタリアにおけるオーストリア軍を補強するにはプロイセン王国と講和して第二次シュレージエン戦争を終わらせる必要がある。カルロ・エマヌエーレ3世はフランスのルネ＝ルイ・ド・ヴォワイエ・ド・ポルミー・ド・ダルジャンゾンと条約締結に向けて交渉を再開した。そして、ドレスデン条約で第二次シュレージエン戦争が終結すると、オーストリアはマクシミリアン・ウリセス・ブロウネ伯爵率いる軍勢3万をイタリアに派遣、フランスとサルデーニャの交渉は決裂した。翌年のピアチェンツァの戦いではフランスとスペインが敗れ、バッシニャーナの勝利をふいにした。
フランソワ＝ミシェル・ル・テリエ（François-Michel le Tellier, 1641年1月18日 - 1691年7月16日）は、17世紀フランスの政治家。父ミシェル・ル・テリエはルイ14世の陸軍大臣。ルーヴォワ侯（Marquis de Louvois）の爵位で知られる。本来は法服貴族で、フランソワも父の後を継いで官僚となり、陸軍の行政を担当した。頑固で自負心が強く、遠慮のない人柄をかえってルイ14世から買われた。彼は陸軍の再建を命じられ、1666年に父の辞任後の陸軍大臣となり、同じくルイ14世に登用された財務総監のジャン＝バティスト・コルベール及び外務大臣のユーグ・ド・リオンヌと並ぶ有力官僚となった。隊長たる貴族によって兵士が募集・雇用されていた請負組織を廃止し、はじめて国家の手で常備軍を編成するシステムを作り上げた。全てを改革することはできなかったが、名誉職の連隊長や中隊長とならんで、実際上の指揮をとる士官の制度をつくり、国王が直接任命することで軍の掌握を図った。各人の経験年数によって昇級する制度も設け、大貴族に代わる中小貴族から有能な人材の登用を促した。また、初めて志願制を作り、後に徴兵制に変更、兵員の増加と国王直属の軍事力強化に繋がった。1670年には制服と軍紀を定め、1671年に傷病兵を療養させるためオテル・デ・ザンヴァリッドを設立、兵士に対する規律の厳格化で質の向上を図り、兵器工場及び兵舎や馬の食料貯蔵庫の設立で後方支援も整え、1687年には当時最新鋭の銃剣を採用した。これらの努力によって、ルイ14世の軍隊を世界一と賞される強さに仕上げた。政治的には保守的で、ユグノー弾圧のためナントの勅令の廃止を早くから王に進言していたため、国民の一部から嫌われていた。後には王の好意も失い、失意のうちに1691年に50歳で死んだ。陸軍大臣は息子のルイ・フランソワ・マリー・ル・テリエが継いだ。
1967年、マサチューセッツ州ケンブリッジにある研究機関 Bolt, Beranek and Newman (BBN) にて、Wally Feurzeig とシーモア・パパートが開発した。人工知能、数理論理学、発達心理学の成果を基盤としている。最初の4年間は、BBNにてLOGO開発とLOGOによる教育の研究が行われた。LOGOの最初の実装は、「Ghost」という名前で、PDP-1のLISPで書かれた。その目標は子どもが単語や文で遊べる数学の遊び場を作ることだった。LOGOの設計では、しきいが低く使いやすいことと、エラーの原因がわかりやすいことが重視されている。タートル（亀）を採用したのは、視覚的フィードバックが即座に得られ、デバッグを即座に行えるからだった。LOGOで操縦可能な亀のロボットがMITで作られたのは1969年のことであり、それ以前から画面上で動作する仮想的なタートルが存在していた。現代のLOGOも、その最初のタートルの基本コンセプトからそれほど変わっていない。最初の亀ロボットは有線式であり、ラジコンあるいは無線操縦ではなかった。後にBBNはIrvingという亀ロボットを開発しており、それは触角センサを持ち、前進、後退、回転といった動きができ、ベルを鳴らす機能も備えていた。1968年から69年にかけて、マサチューセッツ州レキシントンの中学校で1年間かけたLOGO教育が実施されている。仮想的なタートルや亀ロボットを最初に教育に取り入れたのは同じレキシントンの小学校（5年生）で、1970年から71年にかけてのことである。
LOGO最大の特徴はタートルであり、画面上のカーソルで表され（タートルと呼ばれるようになったのは、先述の亀のロボットから）、それに動きと線描を命令することができ、プログラムに基づいて線で描かれたグラフィックスを生成できる。三角形または亀の形で表されることが多い（実際にはどんなアイコンでもよい）。シーモア・パパートがLOGOにタートルグラフィックスを追加したのは1960年代末ごろで、パパート自身が開発した亀ロボットに上げ下げ可能なペンを装着させて描画できるようにしたことからである。やはり現代からは想像が難しいことであるが、1960年代にはCRTによるラスタースキャンディスプレイ自体は存在していたものの、コンピュータグラフィックスの出力先としてはあまり一般的で実用的なものではなかった（たとえば、フレームバッファに必要なメモリの容量と帯域幅は当時のコンピュータの性能では非現実的であった）。当時、グラフィックの一般的な出力方式としては、プロッターやベクタースキャンディスプレイであり、いずれも「デカルト座標」的に (x, y) の絶対値ないし相対値で指定するものであった。そのような描画方式のほうが便利なこともあるが、正多角形や渦巻きなど、自然に再帰的あるいは繰返しになっているものを、そのまま自然に再帰あるいは繰返しによって描く、という操作にはあまり向いていない。それに対しタートルでは、命令は常にその時点での状態から、相対的に作用する。すなわち、タートルは命令を受けるとその時点の位置と向きを起点として動作し、例えば LEFT 90 と命令すれば左に90度回転する。子供は、自己と一体化しやすいタートルを操作してその軌跡を図形として描いたり色を塗ったりして楽しむ事が簡単に出来る。パパートはこれを body-syntonic reasoning（身体同調性推論）と呼んだ。特に複数のタートルを同時に操作可能なLOGO実装では、タートル（カーソル）の見た目の再定義や、タートル同士の当たり判定ができるようになっていて、ビデオゲーム用語でいういわゆる「スプライト」のように使うことができるものもある。「最終参照座標」といったようなものがある、タートル的な描画システムはごくありふれたものだが（例えばSVGのpath要素による描画など）、一例としては、L-systemの図形を描画するFractintというプログラムは、内部でタートルへのコマンドという形で描画を表現している。
大文字と小文字は区別しないが、出力では大文字/小文字を保持する。標準規格は存在しないが、UCBLogoが高く評価されている。教育用言語ではあるが、リスト処理能力の高さから実用的なスクリプトが非常に書きやすくなっている。
通常は変数を使用前に宣言せず、変数スコープは大域的である。local と宣言した変数のスコープは、宣言したプロシージャおよびそのプロシージャを呼び出す任意のプロシージャに限定される（動的スコープの一種）。入力（引数）のあるプロシージャでは、実引数（アーギュメント）の値を保持するローカル変数が生成される（仮引数（パラメータ））。
LOGOには、if文、while文、do-while文、回数指定のループといった、いくつかの一般的制御構造を備えている。一般にLOGOではループよりも再帰を好んで使用する。また、リストベースの制御構造もある。基本的な考え方は次のように2つのリストを使う。OPERATION [ コマンドのリスト ] [ データのリスト ]そうすると、コマンド群がリストの個々のアイテムに適用される。MAP, APPLY, FILTER, FOREACH, REDUCE, CASCADE といったテンプレートコマンドがある。テンプレート反復は、explicit-slot、named-procedure、named-slot（またはLambda）、procedure-text の4種類に分類される。
コマンドウィンドウ（出力ストリーム）にテキストを書き込むには print コマンドを使い、グラフィックスウィンドウにテキストを出力するには label コマンドを使用する。キーボードからの通常の入力ストリームから入力を受け付けるコマンドとして、readlist、readword、readchar がある。入力ストリームはディスク上のファイルなどから入力するよう切り換えることができる。同様に出力もリダイレクト可能である。
コマンドは1行または複数行で書かれる。多くのコマンドには短縮形があり、例えば FORWARD は FD、RIGHT は RT と短縮できる。これは児童のタイピングの手間を省くという意味がある。セミコロンから行末まではコメントとして無視される。; 辺の長さが100の正方形を描画FORWARD 100LEFT 90FORWARD 100LEFT 90FORWARD 100LEFT 90FORWARD 100LEFT 90FD 100 RT 120 FD 100 RT 120 ; 三角形の描画FD 100 RT 120LOGOでの Hello world プログラムは次のようになる。print [Hello World]
ループ用コマンドは3種類ある。その1つが REPEAT で、次の例は正方形を描画する。REPEAT 4 [FD 100 LEFT 90]この場合、FD 100 LEFT 90 というコマンドを4回実行する。近似的に円を描くには、REPEAT 360 [FD 1 RIGHT 1] のように1度ずつ回転して1単位だけ描画するコマンドを360回反復すればよい。ループは入れ子可能であり、次のようなちょっとしたコードで面白い図形を描画できる。REPEAT 36 [RT 10 REPEAT 360 [FD 1 RT 1]]FD 25RT 90次もループの入れ子の例である。REPEAT 36 [REPEAT 4 [FD 100 RT 90] RT 10]
タートルは、その尻尾にペンをつけた形のアナロジーで使われることが多い。タートルのペンは上げ下げでき、次のように破線を描くことができる。FD 20 ; 直線を描きつつタートルが移動するPENUP ; ペンを持ち上げる。そのため描画されなくなるFD 20 ; 移動するが、線は描かれないPENDOWN ; ペンを下ろすので、再び描画されるようになるFD 20 ; 直線を描きつつタートルが移動するPENUP ; ペンを持ち上げる。そのため描画されなくなるFD 40 ; 移動するが、線は描かれないPENDOWN ; ペンを下ろすので、再び描画されるようになるRT 20 ; 右（時計回り）に20度回転LOGOの設計は「しきいは低く、天井はない」(low threshold and no ceiling) という精神で貫かれており、初心者にとってはとっつきやすいが熟練したユーザーが使えば高度なこともできる。アニメーションを行うには図形を描画し、それを消去する機能を必要とする。タートルのアナロジーでは、タートルが描画だけでなく消去もできなければならない。UCBLogoでは PENERASE (PE) というコマンドで既に描かれているものをタートルが消去することができる。その状態でFDコマンドを使えば、タートルが通った跡に沿って既に描画されていたものが消去される。再び描画状態にするには PENPAINT (PPT) コマンドを使用する。
プロシージャは、TOとENDで囲まれたコードで次のように定義できる。TO CHAIR  REPEAT 4 [FD 100 RT 90]  FD 200  ENDLOGOではEDALLなどのコマンドでエディタを呼び出すことができる。エディタではプロシージャを複数行で記述でき、完了の後に解釈される。EDALLTO CHAIRREPEAT 4 [FD 100 RT 90]  FD 200END新たに定義したプロシージャは名前に対応するワード（上記の例ではCHAIR）としてセーブされるが、LOGOのセッションが終了すると忘れられてしまう。上の例の場合、プロシージャを定義した後は CHAIR と入力すれば REPEAT 4 [FD 100 LEFT 90] FD 200 というコードが実行される。つまり CHAIR というワードはコマンドのように使うことができ、例えば REPEAT 4 [CHAIR] とすれば CHAIR の操作が4回反復される。EDALL ; エディタモードに入り、その後実際のプロシージャを記述するTO ERASECHAIRPEBK 200 REPEAT 5 [FD 50 RT 144]PPTENDCS CHAIR WAIT 200 ERASECHAIRCSはグラフィックスウィンドウをクリアするコマンド、WAITは指定した時間だけ待つコマンドである。次のようにすればアニメーションが可能となる。CS REPEAT 20 [CHAIR WAIT 200 ERASECHAIR FD 20]
LOGOではプロシージャに追加情報を渡し、プロシージャが情報を返すことができる。追加情報を使用するプロシージャは、定義の際にそれらに名前をつける。その場合、名前の前のコロンをつける。情報は値渡しであり、コロンは「-の値」を意味する。次の例のように CHAIR 200 という形でプロシージャを呼び出せば、:thesize に200という値がセットされ、FD :thesize とすることで、FDに対して200という値を指定して実行することになる。EDALL ;TO CHAIR :thesizeREPEAT 4 [FD :thesize RT 90]FD :thesizeENDCSREPEAT 9 [CHAIR 50 RT 20 CHAIR 100 WAIT 50 RT 20]
数式は前置記法が基本であり、sum :x :y, product :x :y, difference :x :y, quotient :x :y のように記述する。中置記法も可能である。キーワードについての説明はhelpコマンドで表示できる。その際キーワードの前にダブルクオートが必要である。LOGOは再帰呼び出しが可能であり、プロシージャの定義内でそのプロシージャ自身を呼び出せる。to spiral :size   if  :size > 30 [stop] ; 脱出条件   fd :size rt 15        ; 本体処理   spiral :size *1.02    ; 再帰呼び出し（引数は中置記法の数式）endspiral 10再帰と描画機能によって、コッホ曲線やヒルベルト曲線、二分木などといった再帰的な図形を自然に描くことができるのもLOGOの大きな特徴である。教育としては、子供に思い思いの図形を定義させ、図形に潜んでいる規則性に気づかせるというような指導が行われている。原設計者たちが英語話者であったため、英語ベースで設計されたが、他言語をベースとしたコマンドへの置き換えがさかんに行われている言語でもある。例えば日本語化されたコマンドを持つLOGOでは、FORWARDを「まえへ」、RIGHTを「みぎへ」などとしているものがある。
LOGOはプログラミング言語Smalltalkに大きな影響を与えた。オブジェクト指向がタートル・グラフィックスに起源を持つことはよく知られている。Smalltalkから派生したSqueakで書かれたプログラミング教育環境EtoysもLOGOの影響を強く受けている。学習者の学習環境として思考の表現方法としては、そのEtoys、同じくSqueakで書かれたMITのScratch、カーネギーメロン大学のAlice、Elicaがその可能性を競い合っている。LOGOはまた、Boxerの基盤言語でもある。Boxerはカリフォルニア大学バークレー校とマサチューセッツ工科大学の共同開発プロジェクトで、「リテラシーモデル」に基づくマイクロワールドの一種である。KTurtleは、緩やかにLOGOに基づいた子供向けプログラミング環境であり、KDE上で動作するKDE Education Projectに含まれる。
NATOフォネティックコード（ナトーフォネティックコード、英: NATO phonetic alphabet、仏: Alphabet phonétique de l'OTAN）とは、欧文通話表の中でも北大西洋条約機構が定めた通話表である。無線通話などにおいて重要な文字・数字の組み合わせを正確に伝達するため、NATOによってラテン文字の通話規則を定めた。
このコードは元々INTERCO（国際信号コード、en）のサブセットである。なお、INTERCOでは、フォネティックコードのほかに、船舶用の視覚的・聴覚的な信号、すなわち旗旒（きりゅう）信号、発光信号、音響信号（ホイッスル、サイレン、霧笛、ベル）や、定型句を表す1-3文字の略語も規定していた。その後、無線の普及により、音声による通話のための共通信号の必要性が高まった。「NATOフォネティックコード」という呼び名は、このコードが各海軍の艦船からなるNATO連合艦隊で採用された「Allied Tactical Publication ATP-1, Volume II: Allied Maritime Signal and Maneuvering Book」で規定されていたことによるものである。同書のもとになったINTERCOの「International Code of Signals」では、旗旒信号、発光信号、モールス符号なども制定していた。そのため、電話・無線による音声通信に使用するためのコードである本コードは、「音声によるコード」という意味で「フォネティックコード（音声コード）」と呼ばれるようになったのである。アメリカ海軍とNATO加盟国の海軍の通信が世界規模になったことにより、この「NATOフォネティックコード」という名前も広く知られるようになった。しかしながら、ATP-1はNATOの「秘密文書」（またはそれより低いレベルの指定である「機密文書」）であったので、厳密にはNATO加盟国以外は公的に使用することができなかった。NATOの秘密・機密扱いでないバージョンが（敵対諸国、仮想敵国を含む）NATO外の国の軍隊にも提供されたが、彼らもそれを公開することは許されなかった。アルファベットを表現するために使用する単語は、本コードを採用しているどの機関でも同一だが、数字を表現するために使用する単語は二種類の系統があり、組織ごとに二つのうちからどちらを使うか選択している。NATOでは通常の英語による数字の読み、たとえば「0 = ゼロ zero」「1 = ワン one」を使用するのに対して（ただし、3は「ツリー tree」、5は「ファイフ fife」、9は「ナイナー niner」のように発音される）、IMOなどでは他の単語と組み合わせた語を使用する（0 = nadazero, 1 = unaone）。
単語の多くは、英語を母語とする話者によって認識しやすい語が採用されている。航空機と管制塔の間での通信などは、複数の国が関係している場合、英語でなされるからである。しかし、このルールは国際的なケースだけに当てはまり、国内線で同国者どうしの通話の場合は、その国が選んだ別のフォネティックコードが使われることがある。"Alpha" および "Juliett" は英語の綴りとは異なる。"Alfa" は f で綴られる。これは、スペイン語を筆頭とする多くのヨーロッパ言語でこの音を ph で綴らず、ph は /p/ の音で発音されるからである。また、"Juliett" は本来の綴りである Juliet ではなく、末尾が tt になっている。これは、t が単一の場合、フランス語話者が子音の発音を省略するからであり、フランス版では "Juliette" と綴られる。しかし、ICAOは末尾の e を採り入れていない。これは、スペイン語話者が「テ」と発音するからである。英語版のコード表（たとえばANSIのコード表）では、どちらかまたは両方が英語の標準的な綴り (Alpha, Juliet) に戻されている。このコードは、メッセージの一部の綴りやコールサインの綴りを伝達するとき、それらが重要で正確を期する場合やその他音声を聞き取ることが困難な場合に使われる。たとえば "proceed to map grid DH98" （地図上DH98地点へ進め）は、"proceed to map grid Delta-Hotel-Niner-Eight" と送信され、C-130輸送機が前方にいることを通達する際は "Charlie One Three Zero in your twelve o'clock" と送信される（twelve o'clock＝12時方向＝前方）。また、コードがよく知られたために通常の会話に定着した例もある。「よくやった」を "Bravo Zulu" (BZ) と言う場合や、かつてベルリンが東西分割されていた際の "Checkpoint Charlie"（C検問所）が有名である。SWATなどの特殊部隊では、Tango (T) は標的 (target) を、Sierra (S) は狙撃手 (sniper) を意味する。
カナーレには、以下の分離集落（フラツィオーネ）がある。Madonna Dei Cavalli, Madonna di Loreto, San Defendente – Valpone
ABCホールでの公開放送形式による、時代劇風コメディ。番組初期の時代には録画したビデオテープを編集する技術がまだ確立していなかったため、生放送風の撮って出し収録であった（2日前の金曜日昼12:15 - 12:45に収録）が、末期の1968年（昭和43年）にはABCセンターからのスタジオ収録放送（昼収録は変わらずだったが、収録曜日が変動になった）となった。スタジオに組まれたセットの中で、スピーディーに展開する物語を生本番でミスなく演じる出演者と、それを支えるスタッフの姿はまさに職人芸と言えるものであったと語り継がれている。1967年（昭和42年）3月19日放送、第255話「上野の戦争」の官軍と彰義隊の砲撃戦シーンでは2トンの火薬が使用されており、カメラが衝撃で何度もブレている。1967年（昭和42年）12月7日放送、第294話「熱田の絵師」は、ABC制作のカラー番組第一号であった。商品名とかけた「俺がこんなに強いのも、あたり前田のクラッカー!」や、「非ッ常にキビシ〜ッ!!」、「許して…チョーダイ!!」などの流行語も生み出した。その後も、1971年（昭和46年）まで続編2作品（『てなもんや一本槍』、『てなもんや二刀流』）と、同じキャストによる現代劇コメディー『スコッチョ大旅行』が製作された。ただし、これら3作品に演出の澤田隆治は関与しておらず、脚本の香川登志緒のみの続投となった。更にスポンサーの前田製菓も、本作終了と共にスポンサーを降板している（詳細は下述、「番組の終了」参照の事）。
「中仙道編」継続中の1964年12月31日（木曜）には、『第15回NHK紅白歌合戦』の対抗番組として、唯一のスペシャル版『唄と笑いの総決算 特別ワイドコメディー てなもんや三度笠 東海道超特急シリーズ』を、22:00 - 23:45で放送した。番組は3パートからなり、第1部は「花の京洛」、第2部は「尾張の月」、第3部は「雪の大江戸」という構成。そして第1部と第3部は通常版と同じABCホールからの収録だったが、第2部はABCスタジオからの収録だった。出演者は本編の藤田・白木・香山をはじめ、月形半平太役に高田浩吉、清水次郎長役に鶴田浩二、その他、村田英雄・島倉千代子・長門勇・茶川一郎・天野新二・平参平・桜京美・高田夕起夫・天知茂・北原謙二・芦屋雁之助・芦屋小雁・高石かつ枝・人見きよし・藤純子・堺駿二と、豪華なメンバーが揃っている。
同じ澤田と香川のコンビで制作され、日曜昼に放送されていた『スチャラカ社員』と共に絶頂を誇った当番組は、2人の対立がきっかけで転機を迎えることになる。1966年（昭和41年）に朝日放送本社が大阪・中之島の新朝日ビルディングから国鉄大阪駅北側の大淀に新設されたABCセンターへ移転し、やはり公開収録されていた『スチャラカ』の客層が様変わりする。澤田は、時代の流れに合わせたギャグを導入するように香川に求める。しかしこれは香川が目指していた喜劇のスタイルと相反し、受け入れられるものではなかった。香川は「視聴率優先でギャグを作れなんて自分には無理。もうこれ以上書けまへん」と匙を投げ、1967年（昭和42年）4月30日、『スチャラカ』は6年余り続いた歴史の幕を閉じる。こうして2人の共同作業は当番組だけとなるが、1年間で3回のシリーズ変更をする。視聴率第一主義の澤田と、出演者の特性を理解したギャグを書き続けたかった香川の路線対立が『スチャラカ』だけでなく当番組にも飛び火した形となる。2人はほぼケンカ別れの状態となり、ABCは澤田を『てなもんやシリーズ』から外すべく、1968年（昭和43年）3月29日の放送を持って終了とし、全面リニューアルをかける。当時、ABCと専属契約をしていた香川は後継となった『てなもんや一本槍』『てなもんや二刀流』そして『スコッチョ大旅行』まで約3年間、この時間に放送されたコメディ番組の脚本を引き続き担当したが、スポンサーの前田製菓は当番組の終了と同時に降板、『一本槍』以降は藤田の発する決め台詞も変わりさらにイメージを落とす。視聴率と重要スポンサーを同時に失う原因を作ったとして澤田はABC社内で「戦犯扱い」を受け、『ABC上方落語をきく会』事務局担当へ左遷。ディレクターの職務からも外され、後の「社籍を残したままでの『東阪企画』設立」への伏線を作る結果となった。藤田も『スコッチョ』までこの時間帯のコメディドラマに出演した後、1973年（昭和48年）の『必殺仕置人』以降、いわゆる『必殺シリーズ』では本格時代劇を演じた。さらに1988年（昭和63年）スタートの『はぐれ刑事純情派』では現代を舞台にした刑事ドラマと芸域を広げ、終生に渡りABCテレビ・テレビ朝日系列のドラマで活躍した。後年、藤田は前田製菓の別の商品のラジオCMに出演し「あたり前田のセサミハイチ。最近は、これですわー」と言っている。本番組のパロディである。そのパロディはすでに当番組の放送中に行っていた。一つは、日本テレビ系列のコメディ番組『俺はすけてん』（1964年放送。主演：人見きよし）で、第1回目に藤田が小坊主の「鈍念」、白木が「くずかけの時次郎」と、お互いの役柄を交換して出演した。二つ目は、同局放送のバラエティ『マイ・チャンネル!』（1967年放送）で、第1回目のゲストの藤田が当番組のパロディをやっていた。「藤田まことさんをしのぶ会」にて当時のVTRが放映されたが、黒柳徹子は当時生放送の裏番組（NHK）に出演しており、「てなもんや三度笠を一度も見たことがなかったせいで『あたり前田のクラッカー』に爆笑をしてしまった」と語っている。2008年（平成20年）2月15日 NHK大阪放送局（関西ローカル）で放送された『かんさい特集 きよしとよしみの浪速ナイトショー』の中で藤田と白木が数年ぶりに競演を果たし、藤田は「2008年の目標で、もう一度『てなもんや三度笠』をやりたい」とコメントした。
当時はビデオテープが高価だったことなどから映像が残っていない場合がほとんどで、この番組も例外ではない。しかし演出の澤田が、当時登場したばかりで高価だったオープンリールを個人で購入し、最後の1年程の分を録画した。ただし、再生不能なテープも多く、再生可能の数十本のみがVHS・DVDでリリースされている。また澤田の録画分とは別に、キネコで録画された第218話「奥入瀬の襲撃」（1966年7月3日放送）も残っており、コナミから発売されたビデオにのみ収録されていた。なお放送ライブラリーではこの第218話のほか、『てなもんや一本槍』『てなもんや二刀流』が各1本収蔵されており、視聴することができる。
本作の終了から約51年後の2019年、CSの時代劇専門チャンネルに於いて、全309話の中から選りすぐりの傑作エピソード8話が7月28日より4週に渡って放送された。放送されたエピソードの中には、前述の第218話と同じくキネコで収録された第164話「賤ヶ岳の夢」や、長らく再生不能とされていた第301話「長島の難船」も含まれている。
本作の時代劇専門チャンネルでの放送に先駆けて、特別番組『これが伝説の舞台裏！てなもんや奮闘記 - てなもんや三度笠 特別番組 - 』が同チャンネルで前後編と言う形で放送された。本番組では、徳光和夫をメインMCに、演出を手掛けていた澤田隆治や、本作の最後期のレギュラー出演者であった山本リンダや西川きよしをゲストに迎え、本作の放送当時の裏話や時代背景を伺ったり、山本・西川の二人が本作の一部エピソードを再現したりする等、本作の放送当時の裏側を垣間見る事が出来る内容であった。
地震予知（じしんよち）とは、地震の発生を予め知ることである。「地震予知」という語は、広範にはいわゆる「予知」を含んで言うが、学術的には科学的方法により地震の時期・場所・規模の3要素を論理立てて「予測」することを指す。ただし日本地震学会は、警報に繋がるような決定論的な予測のみを「地震予知」とし、それ以外の日常的に公表可能なもの（確率で表現されるもの）は「地震予測」とする新しい定義を、2012年秋に発表し、推奨している。なお、震源における断層破壊の発生後に行われる『緊急地震速報』の地震警報システムは、これらに含めない。時間を指定するような短期的な予測、決定論的な地震予知は、現時点では出来ない。地震は唐突にやってくるという前提で、日頃から備えておくことが望まれる。
従来より地震予知の定義は、地震がいつどこでどれくらいの大きさで起こるか、つまり発生時期・発生場所・規模の3つの要素を地震が発生する前に予め示すこととされていた。しかし、地震予知研究が進んで多様化していく中で、長期的な発生確率なども「地震予知」と呼ぶ傾向が広がっていった。長期的な発生確率は警報のような緊急性を持たず、情報の活かし方が決定的に異なるため、「地震予知」で一括りにして議論をすると話がかみ合わないという問題が生じていた。そのため、予測期間により区分する場合があった。予知の情報を入手したら、応急的な被害回避の対応を取るようなもの、例えば「何日後に地震が起こる」「X月X日に地震が起こる」というように狭い範囲（概ね地震の数か月前以内）で日時を指定するものを「短期予知」、日本国政府の地震調査研究推進本部が示す「30年以内にN%の確率で地震が起こる」のように長期的で、建築物の耐震化などの恒久的な対応に資するものを「長期予測」または「長期予知」とする区分が比較的よく使用されていたほか、短期予知のうち地震発生の2-3日前程度以内に予知を行うものを「直前予知」としてさらに区別することもあった。そのほかにも、別の基準から「長期予知」「中期予知」「短期予知」の3区分や「長期予知」「中期予知」「直前予知」の3区分とする例もあった。また、地震予知の中の長期予測に限って「地震予測」と呼び分ける例もあれば、「地震予知」と「地震予測」を同義で用いる例も珍しくなかった。このように、研究者や専門家の間でも用語は統一されておらず、混乱が見られた。
地震予知を考えるにあたって注意すべきとされることがある。それは、予知の3要素の適切さである。発生時間・発生場所・規模のうちいずれか1つでも曖昧に示されていると、地震予知として生かしづらい情報になってしまうことがある。例えば、「日本のどこかで」「今後1年以内」といった広範囲や長期間では現実的に対策が難しいし、「明日、東京で地震が起きる」「東京に大地震が起きる」というように3要素の1つでも欠けると予知の範囲が無制限に広がってしまう。また、規模に関してはたとえ明確であっても、被害をもたらさないような小さな規模では意味がない。このほか、特にウェブページや雑誌など巷に溢れている「地震予知」情報に対しては、「予知」の根拠となるデータの観測期間が十分にあるか、「予知」の根拠として地震と異常現象の関連を説明する仮説が立てられており、その仮説は一般的な科学の法則に従っているか、仮説やそれに基づく「予知」は第三者により検証可能か、また基本的事項として問合せ先が明示されているかなど、客観的に十分な検討をすることが推奨されている。
アメリカカリフォルニア州にある人口数十人の田舎町パークフィールド(Parkfield)では、19世紀以来約22年間隔の規則正しい周期でM6級のパークフィールド地震が発生していることが分かっていた。次の地震が1988年-1992年の間であるという予測が1980年代に報告されると、アメリカ地質調査所(USGS)・カリフォルニア州地質調査所(CGS)・大学などが中心となって1985年から"Parkfield Prediction Experiment"（パークフィールド予知実験）と称した高密度観測を行い、予知を目指した。1992年と1993年にはNEPECが4段階中最高のAクラスの警報（72時間以内に約30%の確率で地震が起きることを意味する）を発表したが、いずれも発生に至らず解除されている。本当の地震は予測から10年以上経った2004年に発生したが、警報は出されず予知に失敗した。世界では、「地震予知に成功した」という例がいくつか報告されているが、批判が多かったり、普遍的な理論ではなかったりする。1975年に中華人民共和国で発生した海城地震では、地震の前に行政が警報を出して、多くの住民を避難させており、死傷者が少なく済んだと伝えられている。ただしこの事例は、一般的には珍しい顕著な前震を根拠に警報を出した特殊な事例で、全ての地震に適用できるものではないと分析されている。事実、翌1976年の唐山地震では、前兆の報告はあったものの決定的な情報がないまま警報を発表することができず、結果的に20万人以上が死亡した。ギリシャではVAN法による地震予知が1990年代に注目を集めた。1995年5月-6月に発生したM6級の3つの地震をはじめとして研究者は多くの成功例を報告しているが、成功判定の基準が緩すぎるという批判や、行政に事前通知していたという事例に疑問を呈する指摘もあり、政府は予知を認めなかった。その後もVAN法は続けられているが、同国ではたびたび地震被害に見舞われているほか、予知の成否や報道のあり方がたびたび問題となっている。
「何月何日の何時に、何処でどれだけの規模の地震が発生する」というような、従来の定義における「短期予知」や「直前予知」、また新しい定義による警報につながるような「地震予知」については、現在の科学技術はそのレベルに到達しておらず、日本地震学会は「現時点で地震予知を行うのは非常に困難」という見解を発表しているが、将来実現する可能性にも含みを残している。IASPEIの委員会である「市民保護のための国際地震予測に関する検討委員会(CCEP)」の2009年の報告書でも、同様の見解が発表されている。地震予知が困難とされる背景として、前兆を捉えるためには十分な密度と頻度で観測を行わなければならず、得られたデータを迅速に処理するためには多くの予算と専門家を必要とすること、また経験的な事実として前兆の現れ方は地震ごとにかなり異なるため規則性に乏しいと考えられることなどが挙げられる。日本でも、測定器を置いて長期観測を行っていても、大地震が起こって前兆が記録される機会は少なく、大地震の震源域のごく近くで観測が行われていても異常が認められなかったという例は少なくない。また傾向として、前兆として報告された事例の多くが事後調査により判明したもので、事前に報告されるものは少ないという見方もある。地震前に広く見られると言われている動物や植物などの前兆現象（宏観異常現象）を用いた研究もあるが、その多くは科学的な説明が十分でないことから、例えば日本の公的機関である気象庁や日本地震学会はこうした種類の前兆を実用的な地震予知に利用する事は困難だと説明している。1例として地震雲の場合を挙げると、研究報告の例はあり、無いと断言することは難しいとされるものの、そのメカニズムを十分に説明する仮説はないとされているほか、経験的・統計的な観点からも客観的評価が不十分とされ、十分な検証が必要であるとされている。また、仮に地震予知が可能となった場合に、どのように公表していくか、責任の所在をどうするべきかという問題もある。一方で、従来「長期予知」と呼ばれていた数十年以上の単位で行う確率論的予測（長期的な発生確率）は、地震危険度として実用化されている。ただし、これはあくまで地震の長期的リスクを示したものに過ぎず、警報のような性質は持たない。
19世紀後半に始まった近代地震学の中で起きた地震予知に関する著名な出来事の最古のものとして、今村明恒と大森房吉による「関東大地震論争」が挙げられる。これは、1905年（明治38年）に雑誌『太陽』に掲載された今村の論文が当初の趣旨とは異なる形で『東京二六新報』に取り上げられて騒ぎとなり、社会の混乱を恐れた大森がこれを取り消すよう指示、その後も似たような騒動が続発したことから大森は今村の説を度々批判し、両名が対立するようになったものである。今村の当初の論文は、関東における慶安・元禄・安政の3つの大地震から発生間隔を平均100年として、今後50年間の間に次の大地震に襲われることを覚悟しなければならない、もし震災が起きれば東京で10 - 20万人の死者が出るだろうと前置きした上で、石油ランプの廃止など震災軽減策を詳しく説いたものであったが、新聞では次の大地震の可能性だけがピックアップされてしまった。後の1923年（大正12年）に大正関東地震（関東大震災）が起きた際、海外出張中であった大森は帰国の途で「予想より60年早かった」と話したと伝えられている。その後、戦時下に入った日本では地震学の研究そのものが下火となる。なお終戦後初期の出来事として、1946-47年頃に中央気象台（現気象庁）が地震予知の名目で地電流観測所の新設計画を出すなどして概算要求したものの、予算が多すぎるとした却下されていたことが、後の調査により分かっている（GHQの指示により行われた日本の地震学の実情調査の報告書に記録されていた）。一方、この頃世間では近い時期に地震が発生するという噂（地震説）が広まり、当時の不安定な社会情勢もあって社会不安を引き起こした。1947年、地理調査所（現国土地理院）の山口生知は神奈川県三浦半島・油壺で30cmもの隆起があったことを報告し、これが関東地震説として広まった。また同年、京都大学教授の佐々憲三は滋賀県逢坂山で傾斜計・歪計の著しい変動を観測したことから大地震の可能性を考慮して災害対策を強化するよう京都府警察部長に進言し、これが漏れて関西地震説として広まった。翌1948年には、気象研究所の井上宇胤が地震予知研究連絡委員会の会合の中で、1つ大地震が起こるとその次の大地震の場所は時間-距離グラフにより推定されるとの仮説を発表したが、これに萩原尊禮が次の地震はどこか？とからかい半分に聞いたところ、次は福井と秩父であると返答した。しかし、偶然にも2週間後に福井地震が発生、これが報道されて次は秩父に大地震が起こるという秩父地震説が広まって秩父では疎開者も出る騒動となった。翌1949年には、東北大学教授の中村左衛門太郎が地磁気伏角計データの異常変化から同年3-4月頃に新潟市方面で大地震の可能性があると新聞記者に語り、これが新潟地震説として広まった。これらの地震説は検証が不十分なまま発された社会的信用のある専門家の言葉が元になっており、予知に類する情報の発信方法に課題を残す結果となった。
戦後の経済回復に伴い、1960年頃から地震予知の本格的な研究を行おうという機運が高まった。1961年4月に萩原尊禮、坪井忠二、和達清夫の3名による「地震予知計画研究グループ」が発足、萩原の主導により検討が進められ、1962年に「地震予知―現状とその推進計画」とする報告書を発表した。この報告書は通称「ブループリント」と呼ばれ、具体的な成果の見通しを織り交ぜつつ、10年単位での観測研究を通して地震予知実用化のための基礎データを蓄積することを提言するもので、関係機関に広く配布され、その後の地震予知研究や政策に大きな影響力を持っている。「10年間に100億円を投入すれば地震予知が可能になる」と報道されたが、実際には、10年間かけて観測網を整備すれば地震予知の可否が判断できるだろうという趣旨であった。しかし現在では、報告書の内容には誤りや見通しの甘い部分もあったとされ、賛否が分かれている。なお英訳もされており、日本国外でも反響があったと伝えられている。これ以後、学会と行政の両方で動きが始まる。1963年5月、旧文部省の測地学審議会において同会に地震予知部会を常設することが承認され、行政の立場から地震予知の検討を担った。同年11月7日には以前から検討を行っていた日本学術会議が政府への勧告「地震予知研究の推進について」を発表し学会の立場から地震予知を推進した。そのような中、翌1964年6月16日に新潟地震が発生する。この地震では新潟市を中心に被害をもたらし、建物被害の多さが目立った。この地震が、地震予知の機運を高めることになったとされている。翌月の7月18日には測地学審議会が「地震予知研究計画の実施について」という建議を提出し、これを基に政府内で数年単位の事業計画と予算配分が行われることになる。この建議は地震予知の第1次計画と呼ばれ、1969年の第2次計画からは"研究"の文字が省かれて「地震予知計画の実施について」となった。以降、第7次計画（1998年終了）まで継続される。1965年8月に始まった松代群発地震により、図らずも日本の地震予知研究の成熟度が試されることとなった。この地震は多くの微小地震が起こることが特徴で、計器がダメージを受けることが少なかったため観測に適しており、国内から多くの専門家が集まって観測が行われることとなった。こうした観測の成果を生かす取り組みとして、翌1966年4月に大学関係者や関連省庁職員により構成される検討会「北信地域地殻活動情報連絡会」が発足し、ここでの見解に基づいて気象庁が地震情報を発表することとなった。その後、1968年に起きた十勝沖地震を受けて国内を広く対象とした検討会の設置が求められ、この検討会をモデルとして、1969年4月に地震予知連絡会（予知連）が発足する。予知連は専門家により構成され、国内の大学や関係省庁等から情報提供を受けた上で、学問的立場から地震活動情勢に対処する機関である。1970年には南関東や静岡など国内の計9地域を観測強化地域または特定観測地域に指定して観測強化を進言した（1978年に指定地域は見直された）。一方、1974年に旧科学技術庁の外部機関として地震予知研究推進連絡会議が発足、地震予知に関する政策立案や省庁間調整、予算面の調整等を担うこととなった。同会議は1976年に地震予知推進本部、1995年7月に地震調査研究推進本部（推本）に改称されている。推本の中核には学識経験者で構成される政策委員会と地震調査委員会が置かれ、後者は日本の地震活動について日本政府の行政的な見解をまとめる役割を担っている。
国策としての地震予知研究は「地震予知計画の実施について」に基づいて進められるものの、地震予知の実用化に向けた進展は芳しくなかった。当初の目安であった10年が経過した1976年の第3次計画見直し建議では、「地震予知研究は急速に進められつつあるが、客観的、定量的に予知の判断ができる段階には至っていないのが現状である」として、予知の可否を判断できるレベルに到達していないことが報告された。第7次計画（1994年-1998年）の期間中に発生した1995年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）は第二次世界大戦後最多の死者（当時）を数えるなど日本の社会に大きな影響をもたらした一方で、予知は成功しなかった。これにより地震予知研究や政策に対する批判が高まり、見直しが行われることとなった。同年4月の第7次計画見直し建議では、「多くの重要な課題が残されており実用的な予知の一般的な手法は未だ完成していない」として、予知の手法が確立されていないことが報告された。1997年6月にはこれまでの研究成果とその評価をまとめた「地震予知計画の実施状況等のレビューについて」が発表される。この報告書では、計画に基づいた研究によって地震の繰り返しサイクルや発生場の解明が進んで学術的成果を上げたほか、基本的な観測体制の整備が進んでおり、防災にも生かすことができる（地震危険度など）として肯定的に評価した。ただし、研究の方向は、実践的な地震予知を試みるものと「予知のため」と銘打った基礎研究に分かれており、前者が困難であるという認識が広がるにつれて後者の割合が増大していったうえ、研究が予知にどのように結びつくのかが明示されなかったとしている。また、地震予知に対する社会的要請は高い半面、社会の「地震予知」に対する認識と実際の研究との間には大きなギャップがあるとも述べた。一方、地震予知の実用化については、その糸口になる可能性のある成果はいくつか挙がっているものの、実用化の目途はいまだ立たず、地震予知の実用化が「極めて困難な課題である」ことが示された。これにより1998年からは、方針と名称を変えた「地震予知のための新たな観測研究計画」に基づくこととなった。
日本の政策として進められた地震予知研究は、どのような方法をとれば地震予知ができるかを探求することが当初のテーマであったが、21世紀になってもそれは探し当てられていない。そもそも、日本の地震予知研究計画は、予知の名のもとで地震発生の基礎研究が行われ、結果的に成果を残したものの、予知偏重のためからか防災への配慮や連携が十分でなかったとの指摘が藤井陽一郎(1976)や宇佐美龍夫(1978)などによって早くからなされていた。少数の有望な手法をピックアップして予算充当を絞るべきという意見もあるが、その有望な手法を判断できる段階に達していないという意見もある。また、地震予知研究批判側の意見として、これまで日本の地震予知研究には大学関係だけで約500億円以上、全体で約2,000億円が投入されるなど、多くの予算が費やされている。島村英紀は、このように研究が継続された背景には既得権や予算を守ろうとする役人の体質があると指摘しているほか、被害を小さくするためには、現在のレベルの地震予知研究に頼るよりは、建築物の対策を行うなど他の手段の方が有効と主張している。ロバート・ゲラーは、「地震予知」という名称が地震研究の予算獲得のスローガンに使われたとしているほか、数日内をターゲットにした短期予知は科学的に完全ではない上、地震予知研究に今後費やされる費用や労力は莫大であること、長期予測も不確実性が高くリスク評価に適していないことから、短期予知も長期予測も中止し、「研究者は、日本政府・国民に予測不可能な事態に対処するよう呼びかけるべきだ」と主張している。金森博雄も、地震予知・地震予測に関して、正しいのかどうかを評価できない情報が本当に必要なのかという疑問を呈し、検証が必要だと指摘している。2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）以降は、これまでの研究方針に加えて、地震研究者の姿勢についても、防災を意識したものに転換すべきこと、防災に生かしたり、アウトリーチを通じて一般への発表を積極的に行うべきことなどが提言されている。
アメリカでは、核爆発探知を目的とした微小地震観測の研究は最先端であったものの、地震予知については盛んではなかった。1961年の池田勇人・ジョン・F・ケネディによる日米首脳会談の際に締結された日米科学協定の一環として地震予知に関するセミナーが企画される（1964年3月に第1回が実施）など、日本から知識が移入されている。その後1964年のアラスカ地震によりアメリカでも地震予知が活発になる。1970年代に入るとEarthquake Hazards Reduction Program（EHRP、地震災害軽減計画）が開始された。予知のための物理的基礎と予知手法を研究し、地震活動度が高い地域で実施して評価を行うとともに、歴史的・地質学的基礎の観点から大地震の繰り返しの特徴や地震発生確率を正しく認識することを目標に掲げ、以後長期的に実施されている。また、地震災害の多いカリフォルニア州では独自の計画に基づいた研究も行われている。特に、パークフィールド地震はアメリカの地震予知のテストサイトとされ、集中的な観測が行われたが、2004年の地震の予知に失敗した。これによりアメリカにおける地震予知に関する期待が縮小したとする向きもあるが、大地震の震源域直近で多くのデータを集めて成果を挙げたことを評価する向きもあり、観測は以降も継続されている。他方、SCECの主導でカリフォルニアの地震予測モデル(Regional Earthquake Likelihood Models, RELM)を作る取り組みが2000年から始まり、このプロジェクトから派生して地震予測モデルの国際実証実験を行うCSEPが誕生した（後述）。旧ソ連では1950年代後半から研究が盛んになったとされており、中央アジアのカザフスタン、キルギス、ウズベキスタン、タジキスタン、トルクメニスタンのほか極東のカムチャッカで研究計画が実施された。西側諸国とは異なる分野の研究が多いことが特徴で、初期は地震波速度の変化をテーマとした研究が盛んとなり、一時はこの成果が伝わった西側諸国でも地震予知の有力手法と考えられた時期もあった。しかし、理論に誤りがあることが指摘されるようになってこの研究は下火となった。変わってラドン濃度や地電流の変化の研究が活発となり、複数の研究計画が実施された。中国では、少なくとも1960年代後半から大規模な予知計画が実施されており、1970年代まで続いている。1970年代から1980年代にかけては、宏観異常現象を重視した研究が多かった。1975年には地震の前兆として動物の異常行動を多数取り上げた『地震問答』という本が出版されている。国際的には、1967年に国際学術会議である国際測地学・地球物理学連合(IUGG)傘下の国際地震学及び地球内部物理学協会(IASPEI)内に国際地震予知委員会(ICEP)が設置されている。ICEPはIUGGやIASPEIの総会の度に地震予知に関するシンポジウムを開き、東側諸国の研究を西側諸国に伝える役割を担った。発展途上国における予知計画の作成も試みられたが、予算の裏付けが取れずに頓挫している。一方、1976年には国際連合教育科学文化機関(UNESCO)が「地震危険度の策定と軽減に関する政府間会議」を開催し、本格的な検討を始める。1983年にはUNESCOとIASPEIが共同で11か国の専門家による討論会を開催、地震予知に関して研究者がどうあるべきかを検討した。他方、1980年頃からUNESCOでは国際的な地震予知の実験場を作る計画が持ち上がったがうまく進まず、後に高密度の恒久的観測の方が重要であることが認識されてからは棚上げ状態となっている。この計画で候補に挙がっていたトルコの北アナトリア断層西部では、日本・アメリカ・ドイツ・イギリスなどが費用を負担して共同研究を行い、成果を挙げている。近年では、南カリフォルニア地震センター(SCEC)のジョーダン(Thomas H. Jordan)らの主導で2006年から地震予測可能性共同研究(Collaboratory for the Study of Earthquake Predictability, CSEP)が始まっている。各国の研究者らが自分の予測モデル（アルゴリズム）を持ち寄って複数のモデルを同じ条件下で検証実験し、有効性を比較するものである。これまでの地震予測の試みでは比較手法や客観的基準が確立されていなかったので、比較のための標準化を行うところからスタートした。カリフォルニア、ニュージーランド、イタリア、日本などの実際の地震活動を用いて検証実験が行われている。