geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
日本の携帯電話特有の機能として、日本語入力に関連するソフトウェアが挙げられる。限られたキーで五十音の入力を可能にするため、「1」のキーに五十音図のあ行の文字、「2」のキーにか行の文字などを割り当て、トグル入力、2タッチ入力(ポケベル打ち)、フリック入力などの方法で入力させる。入力した文字列はかな漢字変換することができるほか、辞書や過去の入力履歴から入力を省力化できる入力予測が搭載されている。この二者を処理するソフトウェアとしてジャストシステムのATOK+、オムロンのWnnシリーズ、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズのPOBox（Wnnシリーズとの組み合わせ）などがある。過去には東芝のMobile Rupo、シャープのケータイShoin（基幹エンジンは富士ソフトのFSKAREN）などワープロ機に由来するものもあった。またフォントも、字体の多様な日本語にとっては重要である。代表的な製品としては、シャープのLCフォント、NECのFont Avenue等があるほか、モリサワの新ゴや新丸ゴが携帯電話用に移植され、アンチエイリアス機能を合わせて搭載することで、ただ表示するだけではなく綺麗で見やすいフォントを採用するという動きもある。
2001年には通信速度の高速化、電波利用効率の更なる改善、通話・通信品質の向上、国際ローミングサービスの拡充などを目的としたCDMA方式の第三世代携帯電話（3G。FOMA、W-CDMA方式）サービスがNTTドコモにより開始された。2002年にはKDDIがCDMA2000 1xのサービスを開始。なお、日本以外ではアナログ式が残る地域（例・北米）も存在する。日本での携帯電話事業者は、2016年9月現在、いわゆる大手3社と、格安スマホの事業者とに分けることができる。格安スマホの場合は、回線は大手3社のもの（これをMNOという）を事業者が借り受け（これをMVNOという）、MNOがやるような自前の基地局やネットワーク網を建設せず、設備投資などの必要が少なくて済むことによって低価格によりサービスを提供することが可能であるとしている。2018年現在、MVNOで格安スマホのサービスを行っている会社の多くはNTTドコモの回線を借り受けており、KDDIはmineoとUQモバイル、J:COM MOBILEの3社のみ。ソフトバンクは、ワイモバイル以外の外部格安スマホ事業者への貸し出しはしていなかったが、2018年9月よりmineoへの貸し出しが開始される予定。
日本国内では、料金制度として、月額基本料に無料通話分を含んだパック料金がある（SoftBankのホワイトプランなどを除く）。また、料金前払いのプリペイド式携帯電話もある。国外では、固定電話よりも普及の早い発展途上国もあり、時間貸しの公衆電話としての利用もある。日本の場合、電報、コレクトコール、ダイヤルQ2、ナビダイヤル等、テレドーム等は、全部または一部の事業者から利用できないものがある。また、フリーダイヤル等は掛ける先（着信）側での契約がされていないと掛けられない。新幹線の公衆電話（秋田・山形新幹線を除く）からはNTTドコモ以外の事業者には発信できない。また、留守番電話・転送電話機能やキャッチホン機能を備えたサービス・端末が一般的である。
音声通話の場合は通話時間、データ通信の場合は通信時間またはデータ量で算出される。また、世界的に早い時期にデータ通信（パケット通信）の定額制を導入している（NTTDoCoMo：パケ・ホーダイ、au by KDDI：EZフラット（2004年8月からダブル定額/ダブル定額ライト）、SoftBank：パケットし放題（旧Vodafone時代のデュアルパケット定額））。最近では、音声通話の定額制も一部で始まっており、大々的にCMを行ったため話題を呼んでいる。欧米の事業者は、周波数使用権をオークションで購入する費用、日本の事業者はインセンティブに多額の費用を負担しており、両者の料金を単純に比較することはできない。
現代の携帯電話端末では着信の際、発信者が非通知設定・通知不可能・公衆電話発信の回線等でない限り、ディスプレイに発信者番号が表示される（固定電話のナンバーディスプレイと同等の機能）。また、端末の電話帳機能に登録している番号に合致した場合には、登録した名前も表示できるものもある。この機能を悪用した、ワン切りという問題がある。着信音に用いる音楽を着信メロディ、操作しない状態でディスプレイに表示されている画面を待受け画面と呼ぶ。最近では着信音を歌唱音声を含めた音楽データ（着うた）に設定できる機種もある。現代では着信番号に連動して、着信時の演奏曲を設定できる機能がほとんどの端末にある。2000年頃からの携帯電話は多機能化しており、インターネットに接続できる機種（iモード、EZweb、Yahoo!ケータイなど）や、デジタルカメラを内蔵して静止画を撮影可能な機種（写メール、iショット、フォトメールなど）、さらには動画撮影ができる機種（ムービー写メール、iモーション、ムービーメールなど）、アプリケーションをダウンロードして実行できる機種（iアプリ、S!アプリ、EZアプリ（Java）、EZアプリ（BREW）（現・EZアプリ（B））、オープンアプリプレイヤー（のちEZアプリ（J）に発展） など）も多い。一部、テレビ電話も出来るようになった（FOMA/SoftBank 3G/CDMA 1X WIN）。一方、多機能化により2003年頃から、電話機に組み込まれたソフトウェアの不具合（バグ）が頻発しているが、キャリアショップへの持込みによるソフトウェア書き換えの導入や、エアダウンロードによるネットワーク経由でのソフトウェア更新技術の導入により端末の回収、全交換に至るものは減少している。ただし、ソフトウェアの書き換えに失敗した場合、移動機内部のデータ消失や起動不可能になるケースもあり、万全の準備をして手順どおり書き換えを行うべきである。2006年にワンセグ放送が始まったのに伴い、ワンセグ対応端末も発売された。放送開始時はP901iTV・W33SA・905SHの3機種が販売された。
1990年代前半から中盤にかけてはPHS・携帯電話の料金が高価だったこともあり、料金の安価なポケットベルが女子高生・女子大生を中心に広く普及し、また数字以外のカタカナ・英字・絵文字も送ることができるフリーメッセージ機能が登場したこともあり、コミュニケーションツールとしての活用方法が拡大していった。1990年代半ばからはPHSが全国でサービスを開始し、携帯電話もデジタル方式の第2世代移動通信システム(通称2G)のサービス開始に伴い、PHS・携帯電話でウェブサイトの閲覧やショートメッセージサービス（SMS、いわゆるショートメール）の利用が可能になった。なお当時のショートメールはポケベルのフリーメッセージ機能を強く意識して設計されており、海外のSMSと違って絵文字を使うことができたり、ポケベルの文字入力方式を真似たベル打ちを採用した機種も多かった。そして、1997年に携帯電話の各キャリアがSMSサービスに標準対応したモデルを市場に投入し始めると、大学生以上の個人ユーザーが急速にポケットベル離れを起こし、携帯電話がポケットベルに取って代わるのに大きな役割を果たした。PHSでは1996年4月にDDIセルラー（現KDDI・沖縄セルラー電話）により「たのしメール」の名称で、携帯電話では1997年6月にNTTドコモのデジタルmova（第2世代デジタル方式）のサービス開始により「ショートメール」の名称でSMSサービスが始まった。このメールサービスは、電話番号だけでメールを送受信できるショートメール(サービス名はショートメール・Cメール・スカイメール・S!メール・ライトメール・Pメール・きゃらトーク・きゃらメール・Aメール・プチメール・セルラー文字サービス・たのしメール等）だった。
ショートメールは同一キャリアの契約者間でしかメールを送受信できないという大きな欠点があり、キャリアメールが普及した後の2011年7月にNTTドコモ・KDDI・沖縄セルラー電話・ソフトバンクモバイル（現ソフトバンク）・イーアクセス（現ワイモバイル）が相互接続を開始するまで、他のキャリアの契約者にショートメールを送ることができなかった。1999年から各社で携帯電話のインターネット接続サービスが始まり、それに伴い他キャリアの利用者にもメールを送ることができ、電子メールも使えるキャリアメール（サービス名は「iモードメール」（独自規格）・「EZwebメール」（独自規格を経て、MMSに対応）・「スカイメール」（独自規格で、のちにSMS化し「Vodafone live!メール」に改称　現「S!メール」）が始まった。なお当時はパケット通信料が従量制で、なおかつ高額であったため、親に携帯電話代を支払ってもらっている中高生は通信費を抑えるためにワン切りをメール代わりに使う者もいた。しかし2000年代半ばにパケット定額制の料金プランが定着したことをきっかけに、送受信に追加料金がかからないキャリアメールは中高生にも広く普及するようになった。ちなみに2008年7月にiPhone 3Gが発売されたことをきっかけにスマートフォンが普及し、スマートフォンではショートメールに相当するものをSMSと呼んでいたことから、ショートメールはSMSと呼ばれるようになった。
総務省は、2010年4月に主要携帯電話4社（NTTドコモ、KDDI/沖縄セルラー電話連合、ソフトバンクモバイル、イー・モバイル）、消費者団体、端末製造業界代表、MVNO1社を呼び、携帯電話のSIMロック解除について公開ヒアリングを行った。さらに、SIMロック解除についてのガイドライン案を5月に発表し、これに対するパブリックコメントの受付を行った。そして、6月30日には、SIMロックの解除についてのガイドラインを発表した。これによると、通信事業者の自主的取り組みにより、2011年4月よりSIMロックの解除を行う、というものであり、法的な強制力の伴わない規制となっていた。2014年6月、総務省は2015年度にもロック解除を義務付ける方針を固めたと報道され、7月には2015年度にも解除を義務付けると正式に発表された。そして2015年5月1日以降に発売された携帯電話は、ごく一部の例外機種を除きSIMロックを解除できるように義務付けられた。
通信キャリアで携帯を購入する際に、端末商品と広告で「実質0円」と強調する商品が数多く存在する。これらの端末はもちろん無料なわけがなく、実際は「2年以上の契約」（2年縛り）と、「割高なプラン契約」を条件とした上で、毎月の使用料金の割引額から差し引いて、2年契約満了時に割引総額から、端末分の料金を支払う分割払いの仕組みのことを指す。いわゆる「本体価格の見た目は0円」でも、最低2年間は分割払いで負債を抱え、信用情報に掲載されることになる。そのため、2年契約満了前に機種変更や乗り換えなどをすれば、本体分の債務（残額の支払い義務）が発生するのが、『一括0円』との違いである。これを知らずに「端末が無料で手に入る」と誤解し、「実質0円」の端末を購入する初心者が多いといわれている。また端末そのものの値段や、通信料が「本当に安いのか」判断しにくくなる問題もあるが、結局のところ、消費者から見れば（全体的な総額として）決して安いといい切れない面がある。またソフトバンクの場合、2013年決算では1兆円の営業利益を上げたが、キャリア側は実質0円にできるほど携帯料金や違約金を自ら負担しているにもかかわらず、これ程までに膨大な利益を出しているのは異常かつ、通信料金に機種代金を上乗せしているのではないかという指摘もされている。2016年頃からは実質0円の販売が規制されたが、その対策として「実質1円」と謳う商品が出始めるようになった。このように規制の意図がかいくぐられ、殆ど意味をなしていない。
一般的な意味での頭金は、商品を分割払いで購入する際に、購入商品の代金の一部として最初に支払う金銭である。しかし、携帯電話の販売においては、分割・一括といった支払い方法に関係なく、携帯端末の販売価格や機種変更手数料などの必要経費とは別に「頭金」と称して、携帯端末支払額を上乗せして請求されることがある。この「頭金」は販売代理店の販売業務に対する手数料や、代理店独自の販促イベントやセールなどの原資という名目のもとに、代理店の裁量で決められるため、金額の幅が非常に広い。全く請求されない場合もあれば、端末代金の一括払いや2年縛りの割引サービスに加入するといった比較的軽度な条件で免除されるケース、悪質な場合だと「頭金」について一切言及せず、合算した金額を提示したり、「頭金」の免除と引き替えに有料コンテンツへの加入やオプション商品の購入を迫るなど、実態や形態は様々である。なお、この「頭金」は通信キャリアには入らず、代理店の収入となるため、通信キャリアの直営店や公式オンラインショップではそもそも存在しない。しかし、多くの消費者には通信キャリアの名を冠した公式ショップ（docomoショップ、auショップ、SoftBankショップなど）には「直営店」と「代理店」（フランチャイズ店）の2種類があることはあまり知られておらず、そもそも直営店の数自体も国内数箇所の大都市に1店舗ずつなど非常に少ない（「直営店」と「代理店」にしても、店舗や看板のレイアウトが統一されているため、店舗の外見上では判別できない）。またこれらの公式ショップに限らず、家電量販店や大型商業施設の携帯電話コーナーも「代理店」の扱いとなるため、最寄の店舗などで購入していれば、程度に差はあれど知らず知らずのうちに支払っている可能性が高い。本来、同じ商品であっても店舗によって販売価格が異なるのは、携帯電話に限らず多くの物品においてごく当たり前のことだが、携帯電話の購入においては、こうした店舗による価格差を、一般的な意味とはかけ離れた独自解釈の「頭金」によって形成していることで、最終的に支払うべき金額が分かりづらくなっている。
キャッシュバックとは番号ポータビリティー (MNP)乗り換えと、2年以上の契約などの条件の上で、端末料金の一部が払い戻されるサービスのことを指す。NTTドコモがiPhone 5sを取り扱い初めた時期から、このキャッシュバックの額が年々上がる傾向があり、端末1台のキャッシュバックが平均7〜8万円に上るケースもあった。高額化したキャッシュバックを利用して、多数の携帯電話を契約して、キャッシュバックを稼ぐ者もいた。2014年時点で、MNP利用者は550万人おり、携帯電話全体の契約数からすると、5パーセントに相当する。このMNP利用者に、年間およそ3,400億円のキャッシュバックが支払われており、残りの契約者である95％が、この金額の穴埋めをすると、一人あたり年間2,800円となる。これは5％のユーザーのために95％のユーザーが、1人2,800円ずつ出しあってMNP利用者に流れている事情がある。これは、いわゆる短期契約者が得をし、長期契約者が損をする全体像を表している。長期間に渡って携帯電話を契約している利用者から不満が募っていたため、まずは「代理店・販売店業界の自主規制」という形で、2014年（平成26年）2月に販売規制がかかり、電気通信事業者協会は2014年（平成26年）4月1日から、毎月のMNP移動数の公表を終了し、四半期（年4回）おきに公表する方式に転換した。総務省も2016年（平成28年）2月に、過度なキャッシュバックをやめるよう、携帯電話事業者や販売店に通達を出した。もし従わない場合は、新たな携帯電話周波数帯の割当てをしない方針としているため、キャッシュバックによる新規顧客獲得競争は沈静化した。
日本の携帯電話・スマートフォンを扱う3キャリアの基本料金プランは、「2GBで8,000円以上」のように、最低でも月額数千円単位の高額な選択肢しか用意されておらず、基本料金の「下限」を非常に高く設定している一方で、「上限」については明確に制限していない。そのため、パケット通信の少ない利用者（2GBまで使用しない利用者）が上限価格の料金を負担するのは、利用実態と料金がかけ離れている問題がある。これを懸念した総務省は、2016年度にも「データ通信量の少ない利用者に、上限が低額のプラン」を提供するよう義務付ける方針を発表した。これに対して、ソフトバンク・KDDIは1GB・2,900円のプランも導入、5分以内の通話が無料のプランを利用した場合の月額が5,400円（税別5,000円）を切るようになった。対して、NTTドコモは家族間で使えるプランの拡充のみに留めた。なお、3社ともこれらのプランでは端末代の値引きサービスが受けられなかったり、値引き額が減額されたりする場合がある。その一方、ソフトバンクは、2016年9月8日に「月6000円で20GB通信可能のプラン」を発表した。スマ放題ライトとギガモンスター20GBの組み合わせで、月8,640円（税別8,000円）でスマートフォンを利用することができる。NTTドコモとauも追随。大容量向けプランを拡充した結果、低額プランの割高感が際立つ格好となった。また、3キャリアとも横並びの同じ料金設定となっているため、消費者側の選択肢がなくなっている問題も指摘されている。
日本のキャリアから販売される携帯は、料金や契約内容が複雑な傾向にある。これに関しては、店側の説明を受けても前知識がなければ難解な内容であり、店側では「できれば説明したくない」という思いが働くが、一方で契約者側も「専門用語が多いため、説明を聞いても理解できない」という思いも働くことで合致する。契約側の理解が曖昧なまま話が進んだ結果、月額料金や実質価格ばかりに気を取られ、年間の総額はいくらになるかを意識しないユーザーが後を絶たない。これは、2014年4月以降消費税分を含む総額表示義務が廃止されたことで、（消費税分に相当する数百円～数千円単位の差額も無視できないため）最終的な「消費税・諸経費込みの支払総額」が判別できないことも起因している。その後、携帯の解約に踏み切る時に、「2年縛りで解約できない」などの契約内容に引っかかり、後から携帯料金の総額を意識してトラブルに発展するケースもある。プランの難解さゆえに、さらに悪質な場合は、店員が知識不足で間違った説明をすることも多くある。
日本のスマートフォンは、Androidがアップデートされにくい傾向がある。これは、日本の「おサイフケータイ」「ワンセグチューナー」やキャリアアプリなど、独特でガラパゴススマートフォン仕様に、OS側の対応が追いつかないためで、日本のAndroid端末のアップデートは、諸外国に比べて半年や1年以上遅れるのも恒常化している。最悪の場合、発売当初のOSバージョンから、一度もメジャーアップデートが配布されず、端末サポートが終了してしまう、いわゆる売りっぱなし問題も起きている。本来Androidは、SDKから新バージョンが公開されれば、メーカー側は数週間以内にOTAアップデートを配布することが可能で、Android自体のアップデートは迅速に行われているが、ガラパゴスな日本市場では、メーカーとキャリアの都合でアップデートされないことが多いとされる。一方で、iPhoneが搭載しているiOSについては、世界とのアップデート遅れは発生していない。
LTEの普及に伴い、携帯キャリア各社は、通信品質と利用可能なエリアに関して「つながりやすさNo.1」「最大xxMbps」などと謳う宣伝合戦が行われるようになった。しかし、これらの具体的なデータ収集方法や、利用可能なエリア（町・村・離島での利用の可否）は公表されておらず、一定の基準すら設けられていない。そのため、キャリア各社は「理論上（ベストエフォート）の最高速度」のように、自社に好都合な解釈によるデータしか公表しないため、総務省の指導が入り、この手の広告に対して規制がかかった。そのため、電波が混雑する都市部・曜日・時間帯によって、公表値と実感する速度が、かなりかけ離れる。また、高速データ通信で利用可能なエリアも、一部の都市部に限られるため、利用者の苦情も増えている。
日本の携帯電話の多くは、テザリングをONにするとキャリアのAPNに強制変更され、他社のAPNが利用できない仕様になっている（NTTドコモのスマートフォンの場合、spモードでロックされる）。この仕様を備えた携帯電話端末では、MVNOや日本国外のSIMカードでテザリングが利用できない問題がある。これはSIMロックを解除しても、APNだけは引続きロックされたままになっているため、消費者から利便性を奪っている旨の指摘がされている。
広告上で「データ通信量無制限」を謳っていたにも拘らず、後で米印を付け加え、速度制限をかけるよう一方的に契約内容を変える場合もある。
「速度が出ない」「電話料金が高い」など契約上のトラブルが多く見られることから、総務省は電気通信事業法を改正し、2015年までにクーリングオフ制度の導入し、2015年（平成27年）5月22日に改正案が成立し、2016年（平成28年）5月21日に「初期契約解除制度」と「確認措置」の制度が施行された。
日本の携帯電話のビジネスモデルは垂直統合モデルと呼ばれる。これは通信事業者が指導的立場に立って端末やサービスの仕様を決定し、端末メーカーやコンテンツプロバイダはこれに従うというものである。端末やコンテンツが事業者ごとに囲い込まれるため、新機能や新サービス、またそれを生かしたコンテンツを足並みをそろえて速やかに普及させることができる。また、端末は事業者を通じて販売され、その後の料金収入を当て込んだ多額のインセンティブによって端末販売価格の大幅な値引きが可能となるため高機能端末の普及も促進される。しかし、利用者が事業者と端末の組み合わせを自由に選ぶことはできない（番号ポータビリティで自由化したのは電話番号と事業者の関係である）し、ある事業者のもとで提供されているコンテンツ（たとえばJavaアプリ）を他の事業者で利用することも難しい。このようなビジネスモデルの違いにより、日本と世界では端末やサービス、ひいては携帯電話を取り巻く文化に至るまで、ガラパゴス化ともよばれる大きな違いが生じている。一方、近年の日本ではインセンティブに頼る端末販売政策の限界（市場の飽和による新規契約数の頭打ち傾向）や矛盾（SoftBank 3G端末のSIMロック解除目当ての短期解約や転売）、寡占構造による市場構造の固定化などの弊害にかんがみ、2007年、総務省はモバイルビジネス研究会という諮問グループを設置し、市場活性化についての答申を行わせた。モバイルビジネス研究会は2007年9月に最終報告書をまとめたが、その報告書において、従来型の端末販売奨励金を中心とした販売の見直しの必要性を指摘した。この答申結果にもとづき、総務省は2007年10月に端末販売奨励金つきの従来型契約と端末販売奨励金なしの端末費用と通信費用の分離型の契約の2つをユーザーが選択出来るようにするべきであるというガイドラインを打ち出した。この総務省ガイドラインを受けて、ドコモおよびKDDIの2社は新しい料金プランを発表した。ソフトバンクモバイルは、総務省方針にさきがけ端末費用を月賦払いできるようにしていた。
仮想移動体通信事業者（Mobile Virtual Network Operator：MVNO）は、携帯電話やPHSなどの物理的な移動体回線網を自社では持たないで、実際に保有する他の事業者から借りて（再販を受けて）、自社ブランドで通信サービスを行う事業者のことであり、2001年日本通信を皮切りに始まった。現在では携帯電話の3社独占を危惧した総務省でもその競争促進のためにMVNOを促している。2009年3月には日本通信がNTTドコモのFOMAハイスピード網において、レイヤー2でのMVNO契約を取り交わし、MVNOから他のMVNOへ回線の再々販といったこともおき始めている。当初はPHSのMVNOが多かったが、現在では3.5世代携帯（HSDPA）網を利用したMVNOが増えてきている。主にMVNOはインターネットサービスプロバイダが多かったが象印マホービンのポットの利用状況遠隔監視のみまもりホットラインや高級携帯電話VERTUといった、既存の携帯電話事業者では提供できないようなサービスが始まっている。2009年7月1日時点で42社がMVNOとなっている。
携帯電話においては、幾度かの端末業界再編が実施されてきた。まず2000年から2002年にかけての第2世代から第3世代への過渡期には、第3世代対応端末の開発費用が第1世代及び第2世代に比べて大幅に上昇したことを受け、パイオニア・デンソー・ケンウッド・日本無線・日立国際電気等が携帯電話事業から撤退していった。更に2007年には、総務省がこれまでの端末価格を抑える代わりに利用料で元を取る従来プランをやめ、月々の通信費用負担を抑えるかわりに端末の実勢価格を払う（一括・月賦払いを選択可能）、新しい料金プラン（分離型プラン）についての意見をまとめた。2008年は、3大キャリアのいずれもが、端末販売奨励金を廃止した分離型プランと、端末販売奨励金付きの従来型プランを並行して販売したが、大多数のユーザーは、分離型プランを選択したと報じられている。この為、必然的に、ユーザーの端末調達コストは跳ね上がり、分離型プランの2年縛り条項とあわせて、端末の買い替え間隔は、従来より大幅に伸びている。このため、既に飽和に近い携帯電話保有率と併せて、ここ数年、5000万台弱前後で推移してきた国内年間販売台数は、2007年をピークとして、以降減少に転じ、MM総研の調査データによると、2008年度3578万台、2009年度3440万台を記録した。このような市場環境の変化にともない、将来展望が描けないことから、下位端末メーカーの中には、携帯電話製造からの撤退を発表するところも出てきた。2008年4月には、京セラが三洋電機の携帯電話事業を427億円で買収した。また、2008年3月には、三菱電機が携帯電話事業からの撤退を発表したほか、ソニー・エリクソンが端末納入計画を見直していると発表された。さらに世界市場首位のノキア（当時日本でのシェア1%程度）も、世界金融危機による世界的な端末需要の減退、スケールメリットと市場将来性の見込めないことなどを理由として日本市場に見切りをつけ、超豪華端末ブランドのVertuを除く、NOKIAブランドの日本市場向け端末開発から撤退することを、2008年10月に発表した。また、モトローラも2007年以降の業績不振により2009年2月27日をもって日本国内向け携帯電話事業から撤退している。また、東芝は日本国内での携帯電話市場の将来性が見込めないことから、2009年10月以降は携帯電話の国内生産からの撤退することを2009年5月に発表し、端末納入計画を見直すこととなった。さらに端末メーカーの業界再編の流れは続き、2009年12月に、NEC、日立製作所、カシオは、それぞれの携帯電話事業を統合する事を発表した。新会社、NECカシオ モバイルコミュニケーションズは、2010年6月に発足した。続いて、2010年6月には、富士通と東芝が同じく携帯電話事業を統合すると発表し、2012年4月に富士通モバイルコミュニケーションズが発足した(2016年2月に、富士通本体の携帯電話部門が新設会社の富士通コネクテッドテクノロジーズに吸収分割で移行したため、富士通モバイルは、富士通コネクテッドの子会社となっている)。2013年にはパナソニック モバイルコミュニケーションズとNECカシオ モバイルコミュニケーションズが国内向けスマートフォンから撤退した。かつて11社存在した国内携帯電話メーカーは、2018年時点で、シャープ、富士通コネクテッドテクノロジーズ (NTTドコモ のみ)、ソニーモバイルコミュニケーションズ、京セラ の4社に集約されている。
日本語で携帯電話は、文字通りに「携帯電話」と呼ばれるが、しばしば省略された片仮名「ケータイ」という名称で一般に知られている。日本に在住する人口の多くが携帯電話を所有し、その大部分は現在ではデジタルカメラ機能を始めとする拡張機能が備わっている端末である。このように多機能化した携帯電話を大部分の人口が有する日本の事情から、国際的に見ても特異な携帯電話文化が日本には生まれた。
青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律が2008年6月11日に成立し2009年4月1日に施行された。法の施行後はその定めにより18歳未満の青少年が携帯電話を契約する場合、インターネット接続機能の付いた端末には予めフィルタリング（有害サイトアクセス制限）を導入する事が義務づけられた。フィルタリングは18歳未満の者は解除の申請が出来ず保護者が申し出た場合のみ解除する事が出来る。
日本の携帯電話の通信周波数は、諸外国よりも一足早く 3.9世代通信（NTTdocomo クロッシィ）に参入しており、2013年には音声通話サービスにも参入する予定である。
日本の携帯電話会社（PHS含む）大手5社では、携帯音声通信事業者による契約者等の本人確認等及び携帯音声通信役務の不正な利用の防止に関する法律により、本人確認を徹底する他、携帯電話端末を割賦販売により24ヶ月まで24回の分割購入出来る様になっており、同時に信用情報へ登録されている（クレジット審査をする会社も存在する）。また、携帯電話料金の未払い金が無いか、加入審査や分割審査（機種を一括で購入する場合は、携帯電話料金の支払審査のみ）も実施する。携帯電話料金の未納者や踏み倒し件数が増加しおり、2013年（平成25年）12月31日時点で、約275万件もの滞納件数があり、2010年（平成23年）からの3年間で滞納件数が3倍に増えている。政府広報も平成25年1月28日に、携帯電話料金の未払いで信用情報に傷が付くと注意を促している。
ウィリアム・モリス・ハント（William Morris Hunt、1824年3月31日 - 1879年9月8日）はアメリカ合衆国の画家である。19世紀半ばのボストンを代表する画家である。
バーモント州のブラトルボロで生まれた。ハント家はバーモント開拓の先駆者の子孫で、最大の地主である家柄である。母親もコネチカットの名家の娘である。弟に建築家となった、リチャード・モリス・ハント（Richard Morris Hunt）がいる。父親は1832年に没するが、母親は子供たちに芸術的な教育を受けさせるために、ヨーロッパへ子供たちと移った。スイス、南フランス、ローマなどを訪れ、1844年から1845年の間、デュッセルドルフ美術アカデミーで学び、パリで、歴史画家、トマ・クチュールから絵を学んだ。フランスでは芸術家の集まったバルビゾン村で暮らし、バルビゾン派の画家、特にジャン＝フランソワ・ミレーに影響を受けた。1855年にアメリカに帰国した。アメリカに戻った後、ロードス島などで暮らすが最終的にボストンに住み、美術学校で教え、また人気のある肖像画家として働いた。ハントはボストンの上流階級の人々を教え、教えた人物には、エレン・デイ・ヘールやウォルター・ゲイらがいる。哲学者のウィリアム・ジェームズもハントから絵を学んだが、半年余りで断念した。
IronRubyはマイクロソフトのCommon Language Runtime (CLR) ではないオープンソースソフトウェア実装であるMonoでも動作する。しかし、マイクロソフト管理下の時点でのIronRubyチームはWindowsのCLR上でしか動作確認を行っておらず、Mono上でのビルド確認は行われなかった。Monoでのビルドに関してはGithubのWikiに記述がある。
佐島 直子（さじま なおこ、1955年6月19日 - 2017年3月10日）は、日本の国際政治学者、元専修大学経済学部教授。専門は国際政治学アジア太平洋の安全保障、同盟関係、戦略文化論）。
お茶の水女子大学附属小・中・高等学校を卒業。1978年上智大学法学部卒業後、防衛庁に入庁。1993年青山学院大学大学院国際政治経済学研究科修士課程修了。防衛庁国際室渉外専門官、防衛研究所第2研究部第3研究室主任研究官、オーストラリア国立大学戦略・防衛研究大学院客席研究員、ヴィクトリア大学ウェリントン校戦略研究センター特別研究員を歴任し、現職。公益財団法人日本国際フォーラム政策委員。日本ニュージーランド学会副会長、および同会事務局長、理事を務めた。2013年1月27日、不慮の事件で急逝した消費者庁審議官神宮司史彦の実姉。元カリスマ東大生・神宮司彩は実姪。2005年、『現代安全保障用語事典』の編集代表として、第15回コムソフィア賞を受賞。専修大学では相撲部部長も務めた。
非常に毒性が高く、0.4 ppm 程度を吸引、経口摂取、または接触した場合、咳、胸部疾患、呼吸困難、喘息などの症状があらわれ、あるいは眼、鼻、喉、皮膚に損傷を受ける。21 ppm 以上の高濃度にさらされた場合、数時間後に肺水腫、肺気腫、肺出血、気管支炎などが起こる可能性があり、死に至る場合もある。イソシアン酸メチルのにおいが感じられるのは許容濃度の3倍以上からである。イソシアン酸メチルの毒性はボパール化学工場事故（インド）においても明らかである。1984年12月3日、約40,000キログラムのイソシアン酸メチルが住宅街に流出し、最終的には15,000人以上もの死者が出た。
スコットレール（英: ScotRail）は、かつてスコットランドにあった列車運行会社である。1997年3月31日から2004年10月16日までの間、スコットレールの営業権により経営していたナショナル・エクスプレスが所有していた。
スコットレールはスコットランド内を中心に3.032kmの路線長と336駅を有し、スコットランド全域の旅客列車を運行していた。イングランドへの乗り入れはカーライルおよびニューカッスル方面、並びにロンドン・ユーストンを結ぶ寝台列車カレドニアン・スリーパーの運行を担当していた。なお、イングランドからはアリーヴァ・トレインズ・ノーザン、GNER、ヴァージン・クロスカントリーおよびヴァージン・ウェスト・コーストの運行列車もスコットランド内に乗り入れている。
スコットレールが保有する車両は、ヘイマーケット、グラスゴー・シールズ・ロードおよびインヴァネスの各車両基地にて維持保守されていた。
15歳以上の識字率は2003年に23.0%だったが、2008年には28.3%に上昇した。  2011年には、小学校が1002校、中学校が112校有った。 2010年度には、クドゥグ大学で約5400人が学んでいた。  2010年度に13～19歳の中学生は10.1%で、全国平均の10.7%より低い。
国内唯一の鉄道が通る。カヤ (ブルキナファソ)⇔ザンイアレ⇔ワガドゥグー⇔ビンゴ (ブルキナファソ)⇔クドゥグ⇔サラ (ブルキナファソ)⇔ボボ・ディウラッソ⇔ペニ⇔バンフォラ⇔ニアンゴロコ⇔(コートジボワール)
空港は無い。 最寄りの空港は141km南東のワガドゥグー空港である。
POLYSICSはインディーズ時代、メンバーをそれぞれPOLY-1、POLY-2、POLY-3、POLY-4というコードネームで呼んでいた。これはアメリカのニュー・ウェイヴ・バンドのディーヴォのBOB1号、BOB2号（メンバーにボブが二人いたため）を発展させたものである。POLYSICSに最も大きな影響を与えているのはディーヴォであり、バンドリーダーのハヤシがたびたび述べている通り、バンド活動の初期からPOLYSICSはディーヴォの精神の継承者として音楽を作ってきた。彼らのディーヴォへのリスペクトはPOLYSICSの楽曲や映像作品の随所に見ることができる。メンバー揃いの目隠し線を模したバイザーとつなぎも彼らの影響であり、1997年の新宿JAM時代の結成当時は、ポケモンのモンスターボールを模した形のDEVOのエナジードーム風の、チクビ帽なるハヤシ自作の被り物に、黒い丸いPのバッジ、赤い半袖のツナギ服を着用していた。そして、結成当初はオレンジのつなぎに、丸いPのバッジと、四角い黒いバイザーというディーヴォの影響が色濃い衣装を着用していた。後の活動の中で、少しずつデザインが変化し、一時期はジャケット姿やボーイスカウトを模した衣装等、異なる時期もあったものの、つなぎやバイザー等の記号はPOLYSICSに現在も取り入られ続けている。2003年8月のサマーソニックでは、ステージは違いながらもディーヴォと競演し、その際にディーヴォから「君たちはディーヴォの正統な後継者だ」とお墨付きをもらった、と後にハヤシが語っている。
テクノ・ポップやニュー・ウェイヴを咀嚼し、独自のロックテイストをくわえたサウンドが特徴。結成当初は詞は全て英語、もしくは宇宙語（en:gibberish、解読不能な言葉）だったが、シングル『NEW WAVE JACKET』以降日本語でも歌うようになった。ライブでは、フロントマンであるハヤシがエネルギッシュなパフォーマンスを見せる一方で、カヨやヤノは無表情で楽器を演奏し、不思議な空間を作り出すという独特の演出で人気を博している。ただし、ヤノに関しては近年の楽曲ではシャウトを担当するなど、フロントマンに負けず劣らずのパフォーマンスを披露している。アメリカやイギリスなど世界を股にかけたライブ活動も精力的に行っており、世界中で熱狂的なファンを得ている。POLYSICSにとってはディーヴォが最大の影響を受けた存在であると言えるが、それ以外の多くのバンドやミュージシャンからも様々な影響を受けていることが伺える。例を挙げると、P-MODEL、クラフトワーク、筋肉少女帯、XTC、トーキング・ヘッズ、イエロー・マジック・オーケストラ、ノイ!、一風堂、有頂天、ユニコーン、LÄ-PPISCH、電気グルーヴ、ブライアン・イーノ、ニルヴァーナ、デヴィッド・ボウイ、キング・クリムゾン、ピンク・フロイド、イエスといった面々である。POLYSICSはまた プラスチックス、ヒカシュー、スティクス、ザ・ナック、シン・リジィ、スージー・クアトロ、ディーヴォ、ソフト・セル、フランク・シナトラ、ラモーンズ、P-MODEL、スピッツ、ニューロティカ、レピッシュといったミュージシャンの楽曲のカヴァーも行っている。
バンド名は、リーダーのハヤシが生まれて初めて購入したシンセサイザー、コルグの「polysix」に由来する。この「polysix」は『Now is the time!』までは楽曲やライブで使用されていた。
バンドのフロントマンであるハヤシは中学、高校在学中に宅録や複数のバンドでの音楽活動を行っていた。当初は様々なジャンルのカバーを主としていたが、高校時代に結成したバンド「コアラ盛り合わせ」ではオリジナル曲を作成した。同じ頃、学校の同級生4人でバンド「リズムミンチ」を結成し、活動していたものの、ハヤシ以外のメンバーが受験勉強に専念し、またヴォーカルの脱退などもあり、このバンドは活動停止した。(ハヤシ曰く、凍結したとのこと。)その様な中、ハヤシが高校3年生の1996年、DEVOへの憧れやP-MODELの日比谷野外音楽堂でのライブに触発され、ハヤシはPOLYSICSというバンドの結成を決意。1997年3月、高校の同級生同士であるハヤシ、サコ、カワベでPOLYSICSを結成。高校卒業する前の3月4日、新宿JAMで初ライブを行う。結成当初は、ベース、ドラムは在籍しておらず、ギター、ボーカルとボコーダー、シンセサイザーに打ち込みのバックトラックを使用したテクノポップバンドであった。以後、3月4日をPOLYSICSの結成日として、○周年記念イベント等を開催している。同春にハヤシ、サコ、カワベの3名は高校を卒業。その後、カワベは大学でほかにやりたいことが見つかったと連絡が入り、最初の新宿JAMでのライブを最後に脱退。同じ時期に、ハヤシが渋谷のクラブでカネコと知り合い加入。ハヤシ、サコ、カネコの3人組となったが、方向性の違いが生じて、97年11月にカネコが脱退。同冬に、POLYSICSはハヤシとサコの2人組ユニットになった。脱退したメンバーの穴を埋める形でハヤシと高校の軽音部で一緒だったカヨが1998年3月に新宿JAMでのライブで加入。カヨ加入から半年後となる1998年6月にスガイが加入。この頃に「POLY-X」というコードネーム、バイザーとオレンジ色つなぎを導入し、初期のPOLYSICSのスタイルが完成した。これらのコードネーム、バイザー、ツナギはまさにDEVOを表す記号の一つでもあり、それを楽曲面だけでなく、バンドのビジュアル的側面としても取り入れた。それから同じ時期に下北沢QUE、下北沢シェルター、渋谷屋根裏、新宿JAM、新宿リキッドルーム、代官山LOOP、池袋サイバーなど数々の都内のライブハウスを中心にライブ活動をしていく。同年9月に、日本のロックシーンで盛り上がりの兆しを見せていた新世代ニュー・ウェイヴのバンド有志によるオムニバスアルバム『TOKYO NEWWAVE OF NEWWAVE '98』に参加し、注目を集めるようになった。テクノポップ色が後退し、バンドのライブ感が前面に出た作品となった。この頃は主にPOLY-2（サコ）の食パン投げなどのキワモノ的パフォーマンスをするバンドとして知られていた。当初は袋に入った煎餅を投げていたが、「当たると痛い」という客からの苦情が殺到し、食パンに変えた。1999年にUKプロジェクトが運営するインディーズレーベルDECKREC RECORDSと契約。同年2月にデビュー・アルバム『1stP』をリリースした。また同年の3月には下北沢CLUB QUEで初のワンマンライブを開催した。『1stP』が発売された頃から、ライブでの動員も急激に増えていき、4月にはラジオのレギュラー番組を担当、夏にはフジ・ロック・フェスティバルへ出演するなど、活動と人気が着実に広がっていった。ただ、5月にはPOLY-2（サコ）が脱退し、それを機に「POLY-X」というコードネームを廃止するなど変化もみられた。当時、POLYSICSは人気と知名度が上がってきていたものの、所謂「キワモノ系バンド」「おちゃらけたニュー・ウェイヴバンド」としての評価を受けることも多かった。そのような状況の中、ハヤシはキワモノっぽさ、ポップさだけでなく、きちんとした演奏力が今後のPOLYSICSには重要だと考えていた。当時のサコは演奏力がハヤシの期待するレベルに達しておらず、それが原因の一つとなり、ハヤシがサコに対しメンバー脱退するように勧告した。1999年の10月には2ndアルバム『A・D・S・R・M!』をリリースした。この頃から、サポート・メンバーとして元54NUDE HONEYSのフミがベースで参加するようになった。同年、初の全国ツアーを敢行した。ちなみに『A・D・S・R・M!』までの楽曲には歌詞らしい歌詞が無い。2000年3月には、初の日本国外でのライブとしてSXSW2000への出演、およびアメリカツアーを敢行。このアメリカツアー中に、ハヤシはロスアンゼルスにあるDEVOのスタジオを訪れた。そこで、ハヤシはDEVOメンバーと直接会話を交わし、DEVOにPOLYSICSのCDを渡す。
2000年4月にキューンレコードと契約し、シングル『XCT』『each life each end』をリリースした。同年9月にはメジャー・1stアルバム『NEU』をリリースした。テクノポップ色が後退し、バンドのライブ感が前面に出た作品と評価された。同年、「NEU」リリースを引っ提げて全国ツアーを開始した。その翌年2001年4月に3rdシングル『NEW WAVE JACKET』をリリース。この頃から、歌詞に日本語が用いられるようになっていった。また同年6月にリリースされたアルバム『ENO』では一転シンセサウンド、テクノポップ色をより強く意識した音作りにシフトした。このアルバムから、1999年よりサポートメンバーだったフミが正式メンバーとして加入した。同時期には「NEWWAVE JACKET TOUR」全国ツアーを敢行。また、夏頃には幾つかのロックフェスティバルへ出演し、その中でROCK IN JAPAN FESTIVALへ初出場した。ハヤシは単独でDJハヤシヒロユキとしても、同イベントへ初めて参加している。この年にはPOLYSICSなりの「クラブイベントをやろう」ということで”CLUB EPOCH!"を初開催した。この頃から、ハヤシは「トイス」という掛け声を使用したり、カラオケスタイルでのDJなどを始めていた。同年、アメリカと韓国でコンピレーションアルバム『Hey! Bob! My Friend』がリリースされたが、セールス的にはあまり振るわなかった。『Hey! Bob!〜』はアメリカではASIAN MAN RECORDS、韓国ではPONYCANYON KOREAと、キューンレコードの属するソニーミュージックとは別のレーベルよりリリースされた。2002年のアルバム『FOR YOUNG ELECTRIC POP』ではポップなサウンドへと移行し、初期の作品に見られたパンキッシュなエネルギーが抑制された反面、楽曲の構成やスタイルが大幅に洗練された作品となった。テクノポップ色が後退し、バンドのライブ感が前面に出た作品となった。しかしながら、この時期のPOLYSICSは、ライブへの集客や作品の売り上げの落ち込みといった商業的な面で伸び悩んでいた。そのこともあり、この『FOR YOUNG〜』のリードトラックの選定やライブでのスタイルなどについては、スタッフなどから意見が多く入った。この頃を振り返り、ハヤシは「(FOR YOUNG ELECTRIC POPについて)思いがあんまり伝わらなくて、セールスもどんどん落ちてきましたね」と語っている。
2003年5月にミニアルバム『カジャカジャグー』をリリース。このアルバムのレコーディングを最後にドラムのスガイが脱退した。その後、サポート・メンバーとして、SNAIL RAMPのイシマルがドラムで参加するようになり、イシマル参加の下、10月にアルバム『National P』がリリースされた。『カジャカジャグー』及び『National P』を制作した時期は、前アルバム『FOR YOUNG〜』での経験やAC/DC、キング・クリムゾン等のロックミュージックの存在を再認識したことから「ゼロ％から2000%ぐらいの振り切ったものを作んなきゃ」とハヤシ自身が感じていた時期であった。そのアルバムの制作活動の中で、『カジャカジャグー』を制作していた当時にスガイとハヤシの求める音楽性の違いが顕著となった。スガイは、よりメッセージ性のある歌詞やポップで歌メロの音楽を作りたかったが、ハヤシはそのような音楽を求めていなかった。この方向性の違いを理由として、4月から敢行したツアー「CLUB エポック!」の大阪公演を最後に、スガイはPOLYSICSを脱退した。この様な状況の中、制作されたこれら二作品は、前作となるアルバム『FOR YOUNG〜』に比べ、「初期衝動の激しさを取り戻した」などと評される作品となり、さらにハヤシ自身も手ごたえを感じられる作品となった。しかしながら、当時の結果としてこの二作品の売り上げは伸び悩み、さらにライブの集客も減少してきていた。上記のように、日本国内では商業的にある種の伸び悩みを見せていた。しかし、2003年にアメリカでリリースされたアルバム『NEU』が好セールスを記録するなど、国外において一定の評価を受けるようになった。これを受けてPOLYSICSは全米ツアーを敢行。この模様は2004年2月にDVD『PippikkippippiP In USA』としてリリースされている。以前にも海外でのライブ経験はあったものの、この頃から定期的に海外ツアーを行うなど、日本国外での活動も本格化させてきた。また、2003年8月にはSUMMER SONICへ初出演出演した。この年のSUMMER SONICには、POLYSICSに多大な影響を与えたDEVOも参加していた。彼らとステージを共にしたわけではないが、DEVOと同一イベントに登場、共演した初の機会となった。
2004年5月には初のベストアルバム『POLYSICS OR DIE!!!!』をリリースした。このベストアルバムでは過去の楽曲の再レコーディングが行われている。また、このアルバムは同年7月にイギリスで、翌年の2005年3月にアメリカでリリースされた。本アルバムのイギリスでのリリースは初のヨーロッパでのリリースとなった。アメリカでのリリースに合わせて、同年9月から全米ツアーも敢行されている。これらの日本でこのベストアルバムの発売された5月より6月にかけて、全アルバム楽曲を演奏するライブツアーを東京、大阪で敢行。東京で7日間連続、大阪で2日連続のライブであり、ツアー名は"7DAYS TO DIE!!!! 〜ALL OF POLYSICS!!!! 〜そして伝説へ...〜”と“2DAYS TO DIE!!!〜ALL OF POLYSICS!!!! OSAKA編 変則2DAYS!!!!”であった。この東京での7DAYS最終日にヤノが新メンバーとして加入した。本ツアー終了後に、バンド初のヨーロッパライブツアーをイギリスを中心として敢行した。また、帰国後の8月にはROCK IN JAPAN FESTIVALなど夏フェスへの出演、及び全国ツアーを敢行。そして、9月には再び国外でのライブツアーとして、アメリカでのライブツアーを敢行した。この年、POLYSICSは4カ国で94本のライブを行った。これらの活動と同時期2004年7月にはカヨによるソロ活動として、アルバム『三つ編みヒロイン』がリリースされた。そのため、POLYSICSの活動とは別に、夏頃には幾つかのメディアへのカヨ一人での露出が多く行われていた。
2005年4月にシングル『Baby BIAS』をリリースした。この様なシングルCDによる楽曲の発表は2001年にリリースされた『NEW WAVE JACKET』以来、4年ぶりのことであった。また、4月から4か月後の8月にシングル『シーラカンス イズ アンドロイド』をリリースした。この時期から、POLYSICSはシングルCDという形で楽曲を発表することが再び増えた。さらに、10月にはアルバム『Now is the time!』のリリースを行った。2005年に『Baby BIAS』や『シーラカンス〜』などのシングルが発売された頃から、各種ライブの動員数も増えていき、商業的な面での伸びが現れてきていた。加えて、『Now is the time!』ではCDセールスの面でも、前アルバムよりも売上を伸ばしており、その楽曲やライブ、言動なども幅広い人に受け入れられる様になってきていた。アルバム発売に合わせイギリスでのツアーを皮切りに、ライブツアー“POLYSICS WORLD TOUR OR DIE 2005!!!! 〜Now is the time!!!!!〜”を敢行した。国内では、帰国後11月20日の千葉LOOKを幕開けとして全国でライブを開催し、翌年2006年1月のLIQUIDROOMでツアーファイナルをむかえた。また、2005年にはスペインで開催されたPRIMAVELA SOUND FESTIVAにも出演している。2005年に、POLYSICSは6カ国で96本のライブを行った。また、2006年2月にアメリカにおいて、4月にはイギリスにおいて、前年日本で発表された『Now is the time!』をリリースした。これに伴い、3月にアメリカで、4月にはイギリスにおいてライブツアーを敢行した。このイギリスでのツアーでは、カイザー・チーフスのUKアリーナツアーにフロントアクトとして出演。この出演は以前からPOLYSICSのことを気に入っていたカイザー・チーフスからの要望により実現した。その後、5月にはSHIBUYA-AXで凱旋公演ライブを終えた。
2006年6月にシングル『Electric Surfin' Go Go』、同年10月にシングル『You-You-You』、翌年2007年1月にはシングル『Catch On Everywhere』をリリースした。そして、2007年2月に、アルバム『KARATE HOUSE』を発表。本アルバムには、先行してリリースされた3枚のシングルから4曲が収録された。また、本アルバムに向けた楽曲制作ではこれまでの制作活動との変化がみられた。これまではハヤシが中心となり、楽曲を生み出すスタイルが多かった。しかし、本アルバムに向けた楽曲制作活動ではメンバー全員でセッションをしながら曲を生み出していくということを行った。結果、KARATE HOUSEはハヤシが中心となって生み出した楽曲も幾つか含まれるものの、メンバー全員によるセッションの中で生み出された楽曲が主となるアルバムになる。そのKARATE HOUSEリリースの直後、3月4日には結成10周年を迎え、SHIBUYA-AXで記念ライブを行う。同年4月からは、バンド史上最長期間となるライブツアー“POLYSICS WORLD TOUR OR DIE 2007!!!!〜KARATE HOUSE!!!!”を敢行し、ツアーファイナルを6月2日に日比谷野外音楽堂で迎える。その後、6月からイギリス・フランスツアーを敢行した。その中で、6月にイギリスの大型フェスティバルO2 WIRELESS FESTIVAL 2007のメインステージに出演。夏には、複数のロックフェスティバル等のライブ・イベントに出演した。それらへの出演の際に、通常のツナギからマリンルックに衣装を変更した。また、この年の6月にはSNSサイトMySpaceの傘下にあるMySpace Recordsと北米でのライセンス契約を結んだ。同契約は、同年の1月31日にロスアンゼルスのライヴ・ハウスで行なわれたPOLYSICSのライヴに訪れたMySpace社長のトム・アンダーソン(Tom Anderson)が、彼らに対し強い感銘を受けたことがきっかけとなっている。これを受けて、9月には国内でMySpace主催による“第3回SECRET SHOWS JAPAN”への出演、10月にはPOLYSICSにとって2枚目となる海外でのベスト盤『POLYSICS OR DIE!!!! -VISTA-』の発売が行われた。このベスト盤の選曲は先述のトムが行った。その後、10月からは、同レーベル主催の米国ツアー“MySpace Music Tour”にHellogoodbye、Say Anythingと共に、MySpace Records Artistの一員として参加した。このツアー中にはDEVOのメンバーであるジェラルド・V・キャセール(Gerald V Casale)、元メンバーのアラン・マイヤース(Alan Myers)がPOLYSICSのライブを観覧しにきた。アルバム『KARATE HOUSE』の発表直後から、これらのライブ活動等と並行して、次のアルバムに向けた楽曲の制作活動を進めていた。
2007年11月にシングル『Rocket』をリリースした。表題曲は、同年夏に行われたライブイベントなどで披露されていた。また、同楽曲は同年10月から12月、1月にかけ、フジテレビ系列で放映されたアニメ版「もやしもん」のエンディングテーマとなっている。この年の12月末にはCOUNTDOWN JAPAN EAST/WESTに出演。この年の幕張で開催されたEASTへの出演は、最大規模のステージであるEARTH STAGEへの初出演となった。年明け後の2008年3月にシングル『Pretty Good』をリリース。そして、同年4月にアルバム『We ate the machine』を日本においてリリースした。本アルバムには、先行してリリースされた2枚のシングルの表題曲が収録されている。このアルバムがリリースされる約一か月前の3月からライブツアー“POLYSICS WORLD TOUR OR DIE 2008!!!!〜ハミ出せ!!春のウキウキ・ジャパンツアー!!!!〜”を敢行。また、アルバムを発表した4月からはライブツアー“POLYSICS WORLD TOUR OR DIE 2008!!!!〜ハミ出ろ!!怒濤のワキワキ・ジャパンツアー!!!!〜”を敢行した。これらの一連のライブツアーは、6月29日にSTUDIO COASTにおいて開催された“POLYSICS WORLD TOUR OR DIE 2008!!!!〜ハミ出た!!キバキバ新木場・ジャパンツアーファイナル!!!!〜”をもってツアーファイナルを迎えた。このツアーファイナルの模様は10月29日にライブ・アルバム「We ate the show!!」としてリリースされた。また、夏には複数のロックフェスティバルに参加。その中で8月のSUMMER SONICには、DEVOと共に出演を果たす。この競演は2003年の同イベント以来である。2003年の際には、二つのバンドは異なるステージでの出演であったが、この年は同ステージでの出演となった。また、この競演の数日後、SHIBUYA-AXにおいてDEVOとPOLYSICSによるツーマンライブが開催された。因みに、このツーマンライブはSUMMER SONICに関連した企画の一つである。8月、9月にはアルバム『We ate the machine』を欧米各国においてリリースした。ただし、欧米向けにリリースされた本アルバムでは、日本向けの『We ate 〜』と異なり、収録楽曲のうち「Moog is Love」と「Pretty Good」は歌詞が英語となっている。9月には、ハヤシがタモリ倶楽部に出演。また、9月から11月にかけてヨーロッパ、アメリカにおいてライブツアーが敢行された。同年11月から12月にかけて、SPARTA LOCALSやサンボマスターなどといったバンドとの対バンツアー“ULTRA FIGHT OR DIE!!!!”を開催した。対バンツアー終了後の12月からは楽曲の製作活動に入った。