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9世紀になると国力を回復させ、バシレイオス1世が開いたマケドニア王朝（867年 - 1057年）の時代には政治・経済・軍事・文化の面で発展を遂げるようになった。一方、東ローマ皇帝とローマ教皇の対立はフィリオクェ問題をきっかけとして再び顕在化した。バシレイオス1世はローマ教会との関係改善を図ってフォティオスを罷免した「フォティオスの分離」などによって亀裂を深め、東西両教会は事実上分裂した。政治面では中央集権・皇帝専制による政治体制が確立し、それによって安定した帝国は、かつて帝国領であった地域の回復を進め、東欧地域へのキリスト教の布教も積極的に行った。また文化の面でも、文人皇帝コンスタンティノス7世の下で古代ギリシア文化の復興が進められた。これを「マケドニア朝ルネサンス」と呼ぶこともある。10世紀末から11世紀初頭の3人の皇帝ニケフォロス2世フォカス、ヨハネス1世ツィミスケス、バシレイオス2世ブルガロクトノスの下では、北シリア・南イタリア・バルカン半島全土を征服して、東ローマ帝国は東地中海の大帝国として復活。東西交易ルートの要衝にあったコンスタンティノープルは人口30万の国際的大都市として繁栄をとげた。
1011年、西からノルマン人の攻撃を受けた（ノルマン・東ローマ戦争、1011年 - 1185年）。しかし、1025年にバシレイオス2世が没すると、その後は政治的混乱が続き、大貴族の反乱や首都市民の反乱が頻発した。1040年にはブルガリア (テマ制)でen:Peter Delyanの反乱が起こり、ピレウスも呼応して蜂起した。
1055年、セルジューク・東ローマ戦争が始まり、1071年にはマラズギルト（マンジケルト）の戦いでトルコ人のセルジューク朝に敗れたため、東からトルコ人が侵入して領土は急速に縮小した。小アジアのほぼ全域をトルコ人に奪われ、ノルマン人のルッジェーロ2世には南イタリアを奪われた。1081年に即位した、大貴族コムネノス家出身の皇帝アレクシオス1世コムネノス（在位：1081年 - 1118年）は婚姻政策で地方の大貴族を皇族一門へ取りこみ、帝国政府を大貴族の連合政権として再編・強化することに成功した。また、当時地中海貿易に進出してきていたヴェネツィアと貿易特権と引き換えに海軍力の提供を受ける一方、ローマ教皇へ援軍を要請し、トルコ人からの領土奪回を図った。アレクシオス1世と、その息子で名君とされるヨハネス2世コムネノス（在位：1118年 - 1143年）はこれらの軍事力を利用して領土の回復に成功し、小アジアの西半分および東半分の沿岸地域およびバルカン半島を奪回。東ローマ帝国は再び東地中海の強国の地位を取り戻した。ヨハネス2世の後を継いだ息子マヌエル1世コムネノス（在位：1143年 - 1180年）は有能で勇敢な軍人皇帝であり、ローマ帝国の復興を目指して神聖ローマ帝国との外交駆け引き、イタリア遠征やシリア遠征、建築事業などに明け暮れた。しかし度重なる遠征や建築事業で国力は疲弊した。特にイタリア遠征、エジプト遠征は完全な失敗に終わり、ヴァネツィアや神聖ローマ帝国を敵に回したことで西欧諸国との関係も悪化した。1176年には、アナトリア中部のミュリオケファロンの戦いでトルコ人のルーム・セルジューク朝に惨敗した。犠牲者のほとんどはアンティオキア公国の軍勢であり、実際はそれほど大きな負けではなかったらしいが、この敗戦で東ローマ帝国の国際的地位は地に落ちた。
1180年にマヌエル1世が没すると、地方における大貴族の自立化傾向が再び強まった。アンドロニコス1世コムネノス（在位：1183年 - 1185年）は強権的な統治でこれを押さえようとしたが失敗し、アンドロニコス1世を廃して帝位についたイサキオス2世アンゲロス（在位：1185年 - 1195年）も、セルビア王国（1171年）・第二次ブルガリア帝国（1185年）といったスラヴ諸民族が帝国に反旗を翻して独立し、また地方に対する中央政府の統制力が低下する中で、有効な対策は打てずにいた。
第4回十字軍による帝都陥落後に建てられた各地の亡命政権の中でもっとも力をつけたのは、小アジアのニカイアを首都とするラスカリス家のニカイア帝国（ラスカリス朝）だった。ニカイア帝国は初代のテオドロス1世ラスカリス（在位：1205年 - 1222年）、2代目のヨハネス3世ドゥーカス・ヴァタツェス（在位：1222年 - 1254年）の賢明な統治によって国力をつけ、ヨーロッパ側へも領土を拡大した。
周辺国では、1223年のカルカ河畔の戦い以来、モンゴル帝国による東欧侵蝕（チンギス・カンの西征、モンゴルのヨーロッパ侵攻）が始まり、1242年にはジョチ・ウルスがキプチャク草原に成立し、1243年のキョセ・ダグの戦いでルーム・セルジューク朝がモンゴル帝国（1258年にイルハン朝に分裂）の属国化し、1245年のヤロスラヴの戦いではハールィチ・ヴォルィーニ大公国がジョチ・ウルスの属国化した。3代目のニカイア皇帝テオドロス2世ラスカリス（在位：1254年 - 1258年）の死後、摂政、ついで共同皇帝としてミカエル8世パレオロゴス（在位：1261年 - 1282年）が実権を握った。1259年9月、ペラゴニアの戦いで、アカイア公国・エピロス専制侯国・シチリア王国の連合国軍をニカイア帝国（東ローマ亡命政権）軍が破り、1261年にはコンスタンティノポリスを奪回。東ローマ帝国を復興させて自ら皇帝に即位し、パレオロゴス王朝（1261年 - 1453年）を開いた。フレグの西征で1258年にはイルハン朝がイラン高原に成立していた。さらに1260年にモンケが没して帝位継承戦争が勃発し、1262年11月にはベルケ・フレグ戦争でジョチ・ウルスとイルハン朝の争いが始まる中、東ローマ帝国はジョチ・ウルスと直接接触することになった。1265年に、ノガイ・ハーン率いるジョチ・ウルス軍がトラキアに侵攻し、ミカエル8世パレオロゴスの軍は敗北し、ジョチ・ウルスと同盟することになった。その後も1271年、1274年、1282年、1285年にモンゴル軍はヴォルガ・ブルガールに侵攻していた。1277年に第二次ブルガリア帝国でイヴァイロの蜂起が起こり、ミカエル8世とノガイ・ハーンが介入し、1285年に第二次ブルガリア帝国はジョチ・ウルスに従属した。この間の1282年に、テッサリアで反乱が起こり、ノガイ・ハーンはトラキアへミカエル8世への援軍を送ったが、ミカエル8世は病気になり急死した。ミカエル8世の息子・アンドロニコス2世パレオロゴスは、援軍をブルガリアと同盟するセルビア王国攻撃に用いた。1286年に、セルビア王国のステファン・ウロシュ2世ミルティンが講和を申し入れた。アンドロニコス2世パレオロゴス（在位：1282年 - 1328年）の時代以降、軍事的な圧力が強まる中で1299年にノガイ・ハーンが死亡して強力な同盟を失うと、かつての大帝国時代のような勢いが甦ることは無く、祖父と孫、岳父と娘婿、父と子など皇族同士の帝位争いが頻発し、経済もヴェネツィア・ジェノヴァといったイタリア諸都市に握られてしまい、まったく振るわなくなった。そこへ西からは十字軍の残党やノルマン人・セルビア王国に攻撃された。
1352年に東からオスマン帝国のオルハンに攻撃されてブルサを奪取され（ビザンチン内戦 (1352年 - 1357年)）、1352年には領土は首都近郊とギリシアのごく一部のみに縮小。14世紀後半の共同皇帝ヨハネス5世パレオロゴス（在位：1341年 - 1391年）とヨハネス6世カンタクゼノス（在位：1347年 - 1354年）は、1354年のガリポリ陥落でオスマン帝国スルタンのオルハンに臣従し、帝国はオスマン帝国の属国となってしまった。1380年のクリコヴォの戦いで急速に国力を増大したモスクワ大公国がジョチ・ウルスを破り、周辺国でも激動の時代であった。東ローマ帝国滅亡後に、モスクワ大公国は正教会の擁護者の位置を占めることになる。14世紀末の皇帝マヌエル2世パレオロゴス（在位：1391年 - 1425年）は、窮状を打開しようとフランスやイングランドまで救援を要請に出向き、マヌエル2世の二人の息子ヨハネス8世パレオロゴス（在位：1425年 - 1448年）とコンスタンティノス11世ドラガセス（在位：1449年 - 1453年）は東西キリスト教会の再統合を条件に西欧への援軍要請を重ねたが、いずれも失敗に終わった。この時期の帝国の唯一の栄光は文化である。古代ギリシア文化の研究がさらに推し進められ、後に「パレオロゴス朝ルネサンス」と呼ばれた。このパレオロゴス朝ルネサンスは、帝国滅亡後にイタリアへ亡命した知識人たちによって西欧へ伝えられ、ルネサンスに多大な影響を与えた。
1453年4月、オスマン帝国第7代スルタンのメフメト2世率いる10万の大軍勢がコンスタンティノポリスを包囲した。ハンガリー人のウルバン (Orban) が開発したオスマン帝国の新兵器「ウルバン砲」による砲撃に曝され、圧倒的に不利な状況下、東ローマ側は守備兵7千で2か月近くにわたり抵抗を続けた。5月29日未明にオスマン軍の総攻撃によってコンスタンティノポリスは陥落、皇帝コンスタンティノス11世は部下とオスマン軍に突撃して行方不明となり、東ローマ帝国は完全に滅亡する。これによって、古代以来続いてきたローマ帝国の系統は途絶えることになる。通常、この東ローマ帝国の滅亡をもって中世の終わり・近世の始まりとする学説が多い。同年には百年戦争が終結し、この戦いを通じてイギリス（イングランド王国）とフランス（フランス王国）は王権伸長による中央集権化および絶対君主制への移行が進むなど、西ヨーロッパでも大きな体制の変化があった。1460年にはペロポネソス半島の自治領土モレアス専制公領が、1461年には黒海沿岸のトレビゾンド帝国がそれぞれオスマン帝国に滅ぼされ、地方政権からの再興という道も断たれることとなった。なお、東欧世界における権威を主張する意味合いから、メフメト2世やスレイマン1世などオスマン帝国の一部のスルタンは「ルーム・カイセリ」（ローマ皇帝）を名乗った。また、1467年にイヴァン3世がコンスタンティノス11世の姪ゾイ・パレオロギナを妻とし、ローマ帝国の継承者（「第3のローマ」）であることを宣言したことから、モスクワ大公国のイヴァン4世などや歴代のロシア（ロシア・ツァーリ国、ロシア帝国）指導者はローマ帝国の継承性を主張している。
東西の政治的対立が顕著となった5世紀以降、東ローマ帝国は自らを単に「帝国」とのみ称し、ローマの権威を認めることになる「ローマ帝国」という名称を用いなくなった。6世紀になると330年5月11日が特別な記念日とされ、「ローマを嫌ったコンスタンティヌスがローマの支配から独立した新しい帝国を創った」とする建国神話が創造された。しかし9世紀になると帝国は再び「ローマ帝国」や「ローマ皇帝」といった名称を用いるようになった。自らがローマ帝国であることを示すために形式的にではあるが古代ローマ時代の伝統の復興も試みられ、例えば9世紀末までには「市民」を意味するデーモスという名の官職が創り出され、「市民」という官職名の「役人」による「市民による歓呼」の模倣という奇妙な儀式が行われるようになった。10世紀には皇帝コンスタンティノス7世の下で『儀式の書』が記され、古代ローマの儀式を手本としてビザンツ帝国の宮廷儀式が整備された。他にも帝国の公用語がラテン語からギリシア語に変わったことを「父祖の言葉を棄てた」と批判した『テマについて』や、「皇帝の権力は民衆・元老院・軍隊の三つの要素に拠る」と記したミカエル・プセルロスの『年代記』など、古代ローマとの連続性をほのめかす著作の多くが10世紀から12世紀の間に作成された。ところが13世紀になると今度は自分たちの起源を古代ギリシアに求めるようになり、住民の自称も「ローマ人」から「ギリシア人」へと変化していった。このように、この帝国では全てが流動的であった。こうした変化に対応する柔軟性を持っていたことが、帝国が千年もの長きにわたって存続出来た理由の一つではないかと考える研究者もいる。
9世紀以降、帝国は「ローマ帝国」や「ローマ皇帝」といった名称を用いてローマ帝国の継承者としての地位を西ローマ帝国と争った。しかし西方領土と東方領土とでは「ローマ帝国」に対する認識は微妙に異なるものであった。西ヨーロッパではローマ帝国はロームルスのローマ建設神話から王政・共和政と変化してきたローマ共同体の政治史の一部だったが、一方の東ローマ帝国においてはカエサル以前のローマ共同体を自分たちの歴史の一部であるとする意識は薄かった。東ローマ帝国におけるローマ帝国とは旧約聖書に見られる帝国交替史に基づいたもので、それはバビロニア帝国・ペルシア帝国・マケドニア帝国から受け継いだ「文明世界を支配する帝国」「キリストによる最後の審判まで続く地上最後の帝国」としての存在だった。ビザンツ人にとってみれば、カエサル以前のローマ帝国よりはペルシア帝国の方が自分たちとつながりのある世界だったのである。自らをキリスト教的意味での「世界史」に位置づける強い意識は、世界創造紀元の使用にも現れている。
ビザンツ皇帝はローマ皇帝に起源を持ちつつもローマ皇帝とは異なる存在である。「すべての人間は皇帝の奴隷である」という言葉に象徴されるように、ビザンツ皇帝は絶対的な主権者だった。ビザンツ帝国では、皇帝が市民と国家に奉仕するのではなく、市民が皇帝に奉仕するのである。それは古代ローマとは逆の理念だった。ビザンツ皇帝理念が形成されたのは主に5世紀半ばから7世紀初頭にかけてである。まず5世紀の半ばにコンスタンティノープル総主教による戴冠の儀式が古代ローマの「元老院・市民・軍隊による推戴」という伝統を押しのけて皇帝観の本質的部分となった。就任に際してコンスタンティノープル総主教によって戴冠された最初の皇帝はレオ1世であると考えられている。そこにはローマから正当なローマ皇帝として承認されなかったレオ1世の即位を神の意志による選択として正当化しようとする思惑があったと考えられるが、その結果として皇帝権は総主教によって正当化されるものとの認識が生まれ、総主教の権威拡大と政治介入という通弊を招くことになった。6世紀にはユスティニアヌス1世が専制君主制へと大きな一歩を踏み出した。ユスティニアヌス1世は元老院とローマ市民から諸権限を回収する勅令を出し、自らの地位を「諸法に超越するもの」であると宣言した。ユスティニアヌス1世は自らを「主人」と呼ばせ、元老院議員へも跪拝（プロスキュネーシス）を要求した。かつては市民によって信任された公職者であった皇帝が3万人の市民を虐殺したニカの乱は、古代ローマ皇帝理念の終焉を示すものだったと言えるだろう。7世紀には、もう一つ皇帝像の変化があった。「戦う皇帝」から「平和の皇帝」への転換である。古代ローマや中世西欧では、ローマ皇帝は武装した軍人として描かれ、軍司令官としての性質が強調された。一方の東ローマ帝国では、7世紀の皇帝ヘラクレイオスを最後に古代ローマ式の征服称号が用いられなくなった。ヘラクレイオスは皇帝称号に「平和者」という語を含めたが、このキーワードが9世紀までにはビザンツ皇帝称号の重要な部分となり、皇帝とは平和を好む敬虔な人物であるべきという考えが定着することになる。
東ローマ帝国は、古代ローマ帝国の帝政後期以降の皇帝（ドミヌス）による専制君主制（ドミナートゥス）を受け継いだ。7世紀以降の皇帝（バシレウス/ヴァシレフス）は「神の恩寵によって」帝位に就いた「地上における神の代理人」「諸王の王」とされ、政治・軍事・宗教などに対して強大な権限を持ち、完成された官僚制度によって統治が行われていた。課税のための台帳が作られるなど、首都コンスタンティノポリスに帝国全土から税が集まってくる仕組みも整えられていた。しかし、皇帝の地位自体は不安定で、たびたびクーデターが起きた。それは時として国政の混乱を招いたが、一方ではそれが農民出身の皇帝が出現するような、活力ある社会を産むことになった。このような社会の流動性は、11世紀以降の大貴族の力の強まりとともに低くなっていき、アレクシオス1世コムネノス以降は皇帝は大貴族連合の長という立場となったため、皇帝の権限も相対的に低下していった。このほか、東ローマ帝国の大きな特徴としては、宦官の役割が非常に大きく、コンスタンティノポリス総主教などの高位聖職者や高級官僚として活躍した者が多かったことが挙げられる。また、9世紀末のコンスタンティノポリス総主教で当時の大知識人でもあったフォティオスのように高級官僚が直接総主教へ任命されることがあるなど、知識人・官僚・聖職者が一体となって支配階層を構成していたのも大きな特徴である。
地方では、初期は古代ローマ後期の属州制のもと、行政権と軍事権が分けられた体制が取られていたが、中期になるとイスラムやブルガリアの攻撃に対して迅速に防衛体制を整えるために地方軍の長官がその地域の行政権を握るテマ制（軍管区制）と呼ばれる体制になった。テマ制は、自弁で武装を用意できるストラティオティスと呼ばれる自由農民を兵士としてテマ単位で管理し、国土防衛の任務に当たらせる兵農一致の体制でもあり、国土防衛に士気の高い兵力をすばやく動員することができた。ストラティオティスはその土地に土着の自由農民だけでなく、定着したスラヴ人なども積極的に編成された。ストラティオティスは屯田兵でもあり、バルカン半島などへの大規模な植民もおこなわれている。彼らの農地は法律で他者への譲渡が禁じられ、テマ単位で辺境地域への大規模な屯田がおこなわれるなど、初期には帝国によって厳格に統制されていたと思われる。テマ制度を可能ならしめた要因として、6世紀末から8世紀の時期に従来のコローヌスに基づく大土地所有制度が徐々に解体されたことが挙げられる。この時代は帝国の混乱期で、スラヴ人やペルシア人の侵攻によって農村の大土地所有や都市に打撃を与え、帝国を中小農民による村落共同体を中心とした農村社会に変貌させた。このような村落共同体の形態としてはスラヴ的な農村共同体ミールとの類似性を指摘する説があるが、現在では東ローマ独自のものであるという見方が強い。
しかし安定期となったマケドニア朝の時代に大土地所有の傾向がはっきりと現れだした。10世紀にはケサリアのフォカス家など世襲的な大土地所有者が確認できるが、このような傾向の直接の原因は820年もしくは821年に起こったソマスの乱であると考えられている。このソマスの乱によって一時はコンスタンティノープルも占領されたため、高度な官僚制的行政機構が麻痺し、治安が悪化した。このため中小の土地所有者がわずかに残存していた地方の大土地所有者やテマ長官などの庇護を求め、彼らのもとに土地が集中することとなった。ストラティオティス層は法律により土地の譲渡が禁じられていたため、まだ影響は少なかったが、レオーン6世の態度が大土地所有の傾向を確実なものとした。晩年の「新勅法」によって、それまで土地を売った者の近隣者が6ヶ月以内に売った価格の同額を支払えば買い戻せるとした先買権を無効とした。ロマノス1世レカペノスの時代になるとこのような大土地所有はすでに帝国に弊害をもたらしており、彼は一連の立法でこれを防ごうとした。すなわち近隣者の先買権を復活させ、さらに農村共同体に優先的に土地の譲渡をうける権利を定めた。また、不当な価格で取り引きされた土地については無償で返還されるものとされ、正当な取引であっても3年以内に売却価格の同額を支払えば土地を取り戻せるとした。しかしこれらの法律は守られなかった。なぜなら不当な購入をしていたのは地方のテマ長官や有力役人、その親族たちであったからだ。彼らによってロマノス1世の努力は骨抜きにされたのである。同時期に帝国をおそった飢饉もこの傾向を助長した。マケドニア朝末期のバシレイオス2世は過去の不法な土地譲渡や皇帝の直筆でない有力者への土地贈与文書を無効とし、教会財産の制限をおこなった。これはかなりの効果を上げ、彼の軍事的成功もこの政策に恩恵によるところが大きかった。この時代にストラティオティスを基盤とした軍制は崩壊した。帝国は計画的に軍事力を削減し、ストラティオティス層からは軍役を免除する代わりに納税を義務づけた。これにより帝国はノルマン人などの傭兵に軍事力を大きく依存することになった。以後テマは単なる行政単位となったが帝国滅亡まで存続した。テマ長官としてのドメスティコスは文官職に変化し急速に地位が低下した。
コムネノス朝の時代にはプロノイア制が実施された。かつては貴族に大土地所有や徴税権を認める代わりに軍務を提供させる制度であると考えられ、これが西欧のレーエン制に擬され、ゲオルク・オストロゴルスキーなどが主張したいわゆる「ビザンツ封建制」の要素と考えられていたが、今日ではこの説は基本的に否定されている。プロノイアは国家に功績のあった臣下に恩賜として基本的に一代限りで授与されるものであり、またプロノイアの設定された地域をその受領者が実際に統治したかどうか明確でない。したがって荘園のように囲い込まれて不輸不入の領主権が設定されたわけではない。ニカイア帝国ではプロノイアは限定された地域に限られていて、ヨハネス3世はプロノイアの土地は国家の管理下にあるものとして、売買を固く禁じている。ミカエル8世はプロノイアの世襲を大規模に認めているが、これは例外措置であり世襲財産と同一視することを厳しく注意している。とはいえ、これらの事実は逆にプロノイアが帝国の意図に反して売買されたり世襲されたりすることがあったという証明であるともいえる。軍制との関連性も明確でない。軍事奉仕を暗示するようなプロノイア贈与もおこなわれなかったわけではないが一般的ではない。プロノイア自体は必ずしも土地と結びつくわけではなく、漁業権であったり貧困農民層であるパリコスの労働使役権だったりするが、パリコスは法的には完全な自由民であった。プロノイアは女性や教会や一団の兵士などの団体に贈与されることもあった。そのためプロノイアを税収の一部を賜与したものとする見方もある。また、コムネノス朝時代のプロノイアは非常に限定的で従来のテマ制度と代替可能なほど徹底されてはいない。そのためテマ制の崩壊とプロノイア制出現の因果関係は明確ではない。自由農民層による軍隊編成が試みられなかったわけではないが、帝国が末期まで傭兵に軍事力を頼っていることを考慮すると、プロノイア制度が国家の防衛に果たした役割はそれほど大きいものではないと判断できよう。むしろビザンツ封建制があったとしてそれを用意するものがあるとすれば、旧ラテン帝国の封建諸侯である。彼らはビザンツ貴族とは別個に服従契約を結び、それは西欧封建制に影響を受けたものであった。末期に顕著となる皇族への領土分配はデスポテースという地位と西欧封建制との関係で論じられるべきであろう。
東ローマ帝国の住民の中心はギリシア人であり、7世紀以降はギリシア語が公用語であった。しかし東ローマ帝国の住民をギリシア人によって代表することは一面的な物の見方に過ぎない。東ローマ帝国は初めにはアルメニア人・シリア人・コプト人・ユダヤ人のような多数の非ギリシア人を内包する多民族国家だった。公用語はギリシア語だったが日常会話にはスキタイ語・ペルシア語・ラテン語・アラン語・アラビア語・ロシア語・ヘブライ語なども存在した。それが12世紀までに領土が限定されるにつれてギリシア語を話す人々が数的に優勢になっていったにすぎないのである。7世紀のバルカン半島においては、その割合は不明だが、ギリシア人は国民全体の一部に過ぎずマイノリティであったとする研究者もいる。むしろ東ローマ帝国の軍事・行政・教会機構の中で特に大きな役割を演じていたのは6世紀以前にはゴート人であり、7世紀から11世紀にかけてはアルメニア人であり、12世紀以降においてはフランク人だった。帝国の著名な貴族や官僚にはグルジア人やトルコ人らもいた。中でもアルメニア人とのハーフ、もしくはアルメニア人を先祖とするアルメニア系ギリシャ人の間からはコンスタンティノポリス総主教や帝国軍総司令官、さらには皇帝になった者までいる。7世紀のヘラクレイオス王朝や、9〜11世紀の黄金時代を現出したマケドニア王朝はアルメニア系の王朝である。帝国内の自由民は、カラカラ帝の「アントニヌス勅令」以降ローマ市民権を持っていたため、言語・血統にかかわらず、自らを「ローマ人 (Ῥωμαίοι, Rhōmaioi)」と称していた。東方正教を信仰し、コンスタンティノポリスの皇帝の支配を認める者は「ローマ帝国民＝ローマ人」だったのである。とはいえ、ローマ市民権を持っていると言っても、市民集会での投票権を主とする参政権などの諸権利は古代末期には既に形骸化していた。一方、「ローマ人」以外の周囲の民族は「蛮族」（エトネーあるいはバルバロイ）と見なしており、10世紀の皇帝コンスタンティノス7世が息子のロマノス2世のために書いた『帝国の統治について（帝国統治論）』では、帝国の周囲の「夷狄の民」をどのように扱うべきかについて述べられている。
国の国教と定められた正教会が広く崇拝され、後世にも影響を与えている。また、11世紀の年代史家ヨアニス・ゾナラスによると、伝統的なギリシャ神話の神々に対する信仰は当時まだ行われており、15世紀には多神教の復活を説いたゲオルギオス・ゲミストス・プレトンが現れた。
東ローマ帝国の政教の関係を指して「皇帝教皇主義（チェザロパピズモ）」と呼ぶことがあるが、これには大きな語弊がある。確かに、東ローマ帝国では西ヨーロッパのように神聖ローマ帝国「皇帝」とローマ「教皇」が並立せず、皇帝が「地上における神の代理人」であり、コンスタンティノポリス総主教等の任免権を有していた。しかし、正教会において教義の最終決定権はあくまでも教会会議にある。聖像破壊運動を終結させた第七全地公会も、主催はエイレーネーによるものの、決定したのはあくまで公会議である。ローマ教皇のような一方的に教義を決定できる唯一の首位を占める存在といったシステムが正教会にそもそも無い以上、皇帝がローマ教皇のように振舞える道理は無かった。実際、9世紀の皇帝バシレイオス1世が発布した法律書『エパナゴゲー』では、国家と教会は統一体であるが、皇帝と総主教の権力は並立し、皇帝は臣下の物質的幸福を、総主教は精神の安寧を司り、両者は緊密に連携し合うもの、とされていた。また皇帝の教会に対する命令が、教会側の抵抗によって覆されるということもしばしばあった。
東ローマ帝国では単性論・聖像破壊運動・静寂主義論争など、たびたび宗教論争が起き、聖職者・支配階層から一般民衆までを巻き込んだ。これは後世、西欧側から「瑣末なことで争う」と非難されたが、都市部の市民の識字率は比較的高かったためギリシア人の一般民衆でも『聖書』を読むことができたという証左でもある。『新約聖書』は原典がギリシア語（コイネー）であり、『旧約聖書』もギリシア語訳のものが流布していた。また、教義を最終的に決定するのは皇帝でも総主教でもなく教会会議によるものとされていたため、活発な議論が展開される結果となったのである。この宗教論争に関しては、一般民衆がラテン語の聖書を読めず、また日常用いられる言語への翻訳もあまり普及していなかったために教会側が一方的に教義を決定することができたカトリック教会との、文化的な背景の違いを考えなければならないだろう。
帝国の法制度の多くは古代ローマ帝国より引き継いだものだったが、古代ローマの法律は極めて複雑なものであり全く整理されていなかった。5世紀の皇帝テオドシウス2世は、438年にローマ法史上では初となる官撰勅法集『テオドシウス法典』を発布し、この問題を解決しようとした。この法典は東帝テオドシウス2世と西帝ウァレンティニアヌス3世との連名で発布され、理念上はローマ帝国が東西一体であることを強調するものであったが、結果としてローマ法は『テオドシウス法典』を最後にして帝国の東と西とで異なる発展を遂げることになった。6世紀半ばにはユスティニアヌス1世によって古代ローマ時代の法律の集大成である『勅法彙纂（ユスティニアヌス法典）』、『学説彙纂』、『法学提要』が編纂された。これら法典は後に西欧へも伝わり『ローマ法大全』と名付けられることになる。ユスティニアヌス1世が編纂させた法典は、その後も幾多の改訂を経ながらも帝国の基本法典として用いられた。特に重要な改訂は、8世紀の皇帝レオーン3世による『エクロゲー法典』発布、9世紀後半のバシレイオス1世による『法学提要』のギリシア語による手引書『プロキロン』（法律便覧）、『エパナゴゲー』（法学序説）の発布、そしてバシレイオス1世の息子レオーン6世による『勅法彙纂』のギリシア語改訂版である『バシリカ法典』（帝国法）編纂である。またユスティニアヌス1世の時代は、法と皇帝との関係が専制的なものへと大きく変化した時期でもあった。例えばユスティニアヌス1世の以前には、皇帝アルカディウスによって、皇帝へ問い合わせた際の皇帝の回答は「判例」としては利用できないと宣言されていた。これは権力者が自らの裁判に都合が良いように法を変えてしまうことを防ぐ目的であったのだが、ユスティニアヌス1世の時代には「皇帝が好むところが法である」とされ、皇帝の回答は「判例」となった。ユスティニアヌス1世は元老院とローマ市民から諸権限を回収する勅令を出し、自らの地位を「諸法に超越するもの」であると宣言した。これによって皇帝は、ヘレニズム的な「生ける法」となったのである。
東ローマでは、西欧とは異なり古代以来の貨幣経済制度が機能し続けた。帝国発行のノミスマ金貨は11世紀前半まで高い純度を保ち、後世「中世のドル」と呼ばれるほどの国際的貨幣として流通した。特に首都コンスタンティノポリスでは、国内の産業は一部を除き、業種ごとの組合を通じた国家による保護と統制が行き届いていたため、国営工場で独占的に製造された絹織物（東ローマ帝国の養蚕伝来）や、貴金属工芸品、東方との貿易などが帝国に多くの富をもたらし、コンスタンティノポリスは「世界の富の三分の二が集まるところ」と言われるほど繁栄した。しかし、12世紀以降は北イタリア諸都市の商工業の発展に押されて帝国の国内産業は衰退し、海軍力提供への見返りとして行ったヴェネツィア共和国などの北イタリア諸都市国家への貿易特権付与で貿易の利益をも失った帝国は、衰退の一途をたどった。主要産業の農業は古代ギリシア・ローマ以来の地中海農法が行われ、あまり技術の進歩がなかった。それでも、古代から中世初期には西欧に比べて高度な農業技術を持っていたが、12世紀に西欧やイスラムで農業技術が改善され農地の大開墾が行われるようになると、東ローマの農業の立ち遅れが目立つようになってしまった。しかしながら、ローマ時代に書かれた農業書を伝えることでヨーロッパの農業の発展に影響を与えている。
7世紀にアラブ人に敗れて帝国の版図が著しく縮小したとき、帝国の軍制もまた根本的な変化を余儀なくされた。小アジアに退却した野戦部隊は、残存領土に分かれて駐屯し、テマ（軍団）となった。テマは敵と決戦して打ち破ろうとはせず、拠点防衛とゲリラ戦を組み合わせて受け身の抗戦に徹した。かつての辺境部隊の役割を担ったわけだが、この時代のテマには敵を国境線で防ぎ止めることができず、中央から主力軍が来て敵を撃破してくれるという希望もない。敵の侵入を許しながら征服されずに戦いぬく戦略であった。テマの兵士は平時は農民で、諸税を免除される代わりに武器を自弁した。8世紀後半に帝国が存亡の危機を脱すると、テマの細分化とともに、テマに地方行政を担わせる改革が進み、地方制度としてのテマ制が作られた。テマ制では、テマ（軍団）の長官（ストラテーゴイ）が地方行政の長官を兼ね、軍管区であり行政区でもあるその管轄地をもテマと呼ぶ。また8世紀後半にはコンスタンティノス5世がテマから選抜した兵士をもとに首都に常備軍（タグマと呼ばれる）を整備したことで、地方軍と中央軍の二本立ての体制が復活した。外国人傭兵を部隊に編成したタグマ、地方国境に駐屯したタグマも作られた。10世紀にはタグマが増設・強化されて領土拡大戦争の主力となった。。その一方でテマ兵士を含む自由農民が没落し、有力者が土地を広げて農民を隷属させる社会変化が進んでいた。有力者は帝国の最強兵科である重装騎兵を供給したが、貴族化して帝国の軍隊を私物化し、反乱を頻発させた。
日本国内で出版されている東ローマ帝国史の専門書では、同じ人名・地名・官職・爵位の表記が本によって異なることがある。主に東海大学教授の尚樹啓太郎の著作のように、実際の東ローマ帝国時代の発音に近い、中世ギリシア語形を用いている例も見られる。もっとも中世ギリシア語といえども何百年もの帝国史の中で変化しているものであることや、一般人の感覚とかけ離れていることなどから他の研究者から異論も多く、論争中である。このため国内で出版されている専門書では同じ人名・地名・官職・爵位などの固有名詞にいくつもの読み方がある（他に英語形やラテン語形を使用している場合もある）。現在、国内のビザンツ研究者において統一された表記法があるわけではなく、個々の思想信条や学派・学閥によるものであるので、注意が必要である。
阿部 博史（あべ ひろふみ、1978年 - ）は、日本のテレビプロデューサー、ジャーナリスト。NHK大型企画開発センターチーフ・プロデューサーや、東京大学大学院情報学環客員准教授等を歴任。人工知能を活用した番組制作を行い、科学ジャーナリスト賞等を受賞した。
愛知県生まれ。名古屋大学大学院理学研究科素粒子宇宙物理学専攻修了。2004年日本放送協会入局。東日本大震災や、人工知能などの報道や番組制作に携わり、日本放送協会社会番組部ディレクター、東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター客員准教授等を経て、日本放送協会放送総局大型企画開発センターチーフ・プロデューサー。編書『震災ビッグデータ』で科学ジャーナリスト賞を受賞。NHKスペシャル「沖縄戦 全記録」で日本新聞協会賞編集部門受賞。NHKスペシャル「阪神淡路大震災 埋もれたデータ21年目の真実」で放送文化基金賞受賞。内閣高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部新戦略推進専門調査会防災・減災分科会委員等も務めた。
大型化世代交代した韓国代表の代名詞的存在。長身から強打を叩き込む。19歳の時にアテネオリンピック代表に選ばれた。2017年6月、KGC人参公社とGSカルテックスの2対2の交換トレードにより、ソンイは韓国Vリーグで4チーム目となるKGC人参公社に移籍した。
立 作太郎（たち さくたろう、1874年（明治7年）3月15日 - 1943年（昭和18年）5月13日）は、日本の国際法学者。東京帝国大学教授。
東京で旧幕臣・立嘉度（よしのり）の息子として生まれ、伯父・立嘉一（広作、外務省文書権正・大蔵省大丞）の養子となる。共立学校、第一高等学校を経て、1897年7月、東京帝国大学法科大学政治学科を卒業。同年10月、大学院に進み国際公法を専攻。1900年6月、外交史研究のためヨーロッパに留学。1901年3月、東京帝国大学法科大学助教授に発令され、1904年3月に帰国した。1904年4月、東京帝国大学法科大学教授に就任し、外交史の講座を担当。翌年から国際法の講座も兼担した。1905年4月10日、法学博士の学位を取得。1908年9月、ロンドンにおける海戦法規会議専門委員として欧米へ出張し、1909年12月に帰国。1918年12月から1919年9月までパリ講和会議随員として出張。1920年11月29日、帝国学士院会員となる。1921年9月、東宮職御用掛に就任。同年9月から1922年2月までワシントン会議随員として出張。1934年3年、東京帝大法学部教授を依願免本官となり、同年6月、同大名誉教授となる。同年12月、常勤の外務省嘱託に就任した。
須貝 威（すがい たけし）は、化学者、大学教授、農学博士。慶應義塾大学教授。
東京大学農学部農芸化学科卒業（1981）、同大学大学院修士課程農学系研究科 農芸化学専門課程修了（1983）、同大学大学院博士課程農学系研究科農芸化学専門課程中退（1984）。農学博士（1987、東京大学）。慶應義塾大学理工学部化学科助教授を経て，2008年同薬学部教授。研究分野は、有機合成化学、生物触媒化学、生物有機化学、糖鎖生命科学。COE採択メンバー。21世紀COEプログラム・化学・材料科学分野、ライフコンジュゲートケミストリー。
2015年3月12日をもって株式会社マーベラスとの契約が終了し、現在の権利は花梨エンターテイメントに戻る。2016年2月11日に花梨エンターテイメントよりPlayStation Vita移植版『英国探偵ミステリア The Crown』が発売された。
2013年1月6日に、光が丘IMAホールにて、イベント「英国探偵ミステリア〜ミステリアスパレード〜」が開催された。本イベントでは、出演声優11名が担当キャラクターと同じ衣装で登場し、キャラクターソングと芝居を中心とした「ミュージカル風朗読イベント」となっている。2013年6月15日に、日本教育会館 一ツ橋ホールにて、単独イベント第2弾「英国探偵ミステリア〜オペラ座の怪事件〜」が開催された。「オペラ座の怪人」を題材に出演声優が歌や朗読劇を披露する。
神道考古学（しんとうこうこがく）は考古学的に神道を研究する学問。かつては神社考古学とも称された。
アルジュナ群（―ぐん、Arjuna asteroid）は地球近傍小惑星の分類。これらの軌道は非常に地球に似ており、低い軌道傾斜角を持ち、公転周期は1地球年に近く、離心率も低い。この小惑星群はヒンドゥー教の聖典『マハーバーラタ』の主要な登場人物の一人であるアルジュナから名づけられている（ただし、2010年現在「アルジュナ」という名の小惑星は存在しない）。定義はいくぶんあいまいで、より確立したアポロ群、アモール群、アテン群の三つに対して定義が部分的に一致する。これに該当すると考えられているものとしては、アポロ群の 1991 VG（軌道）、アテン群の 2000 SG₃₄₄（軌道）などがあるが、2000 SG₃₄₄はアポロ計画で用いられたサターンVの3段目ではないかといわれている。
アフガニスタンの軍隊は1700年代初頭に誕生したとされており、1700～1800年代は西部国境でサファヴィー朝、南東国境で英領インドと何度も戦争をおこなっている。その後、アブドゥッラフマーン・ハーンが統治していた1880年代に初めて近代的な軍隊が創設され、アマーヌッラー・ハーンが統治した1900年代初頭からザーヒル・シャーが統治した1933～1973年には軍の増強や近代化が進められた。第二次世界大戦後、王国軍は、ソ連軍を範に取り組織され、1973年までに約10万人に達した。
共産主義政権時代になると政府軍とムジャーヒディーンとの間で内戦が勃発。1979年には政府軍を支援するソビエト連邦軍がアフガニスタンに侵攻（アフガニスタン紛争 (1978年-1989年)）した。これに対し、ソ連や共産主義政権と対立するアメリカやパキスタンがムジャーヒディーン側に軍事援助を行ったため、この内戦は米ソの代理戦争と化してしまった。政府軍からは脱走が相次ぎ、1980年1月までに兵員数は3万～4万人にまで減少した（1978年は約11万人）。戦いは泥沼化したが、侵攻から10年後の1989年にソ連軍がアフガニスタンから撤退。これにより後ろ盾を失った政府軍は機能不全状態に陥り、ナジーブッラー政権が反政府勢力の攻勢で崩壊してアフガニスタンが無政府状態になったあとは、各軍閥が分裂した政府軍を支配下に治めた。共産政権崩壊時の兵員数は、4万5千人（空軍5千人を含む）だった。
冷戦が終わり、米ソ両国や国際社会から見放された後も内戦は終わらず、アフガニスタンは荒廃した。この混乱した時代にイスラム法を信奉する武装勢力ターリバーンが誕生し、急速に勢力を拡大していくこととなった。ターリバーンは1996年に首都カーブルを攻略するなど国土の大半を掌握しアフガニスタン・イスラーム首長国の成立を宣言したがこれを承認したのはわずか3ヶ国だけであった。また、国内でもターリバーン打倒を目指すムジャーヒディーン勢力が北部同盟を結成したため内戦が終わることは無かった。2001年までにターリバーンは、各種評価で5万5千～11万人の兵士を擁した。ターリバーンの部隊の多くは、パシュトゥーン人から成り、パキスタン軍の教官が訓練した。対する北部同盟の部隊は、アフマド・シャー・マスード率いるタジク人勢力（2万～6万人）、アブドゥルラシード・ドーストム率いるウズベク人勢力（1万3千～6万5千人）、カリーム・ハリーリー率いるハザーラ人勢力（1万～5万人）から成った。
現在のアフガニスタン軍は、2001年のアフガニスタン侵攻によりターリバーン政権が崩壊した後、国際社会によって再建された組織である。2002年12月1日、ハーミド・カルザイ大統領は、アフガニスタン軍創設に関する命令に署名し、全武装勢力を国防省の指揮下に置いた。現在、装備の近代化や兵員の増強が進められているがアフガニスタン軍だけで反政府武装勢力と戦うにはまだ問題も多く、かつてはNATOを中心とするISAFがアフガンに展開して直接的な治安活動を支援、2015年以降はNATOによる訓練、支援が行われている。アフガニスタン軍の最高司令官はアフガニスタン大統領であり、軍の管理・運営は国防省が担当している。司令部はカーブルの国家軍事指揮センターに存在する。軍の建設と並行して、元ムジャーヒディーン勢力の武装解除・復員・再統合が進められており、2005年7月までに250以上の部隊が解散され、約6万3千人が復員し、3万単位以上の重・軽火器が回収された。しかしながら、各種評価によれば、アフガニスタンには、まだ6万～10万人の不法武装勢力が存在しているとされる。2009年7月にアメリカのバラク・オバマ大統領は、将来的にアフガニスタンの軍人と警察官を40万人まで増強することを希望すると発表した。さらに同年10月には、2010年は13億ドルをアフガニスタン軍の基地改修に費やすと発表している。この中にはアフガニスタン最大の軍事基地であるバグラム空軍基地の改修費や、イラン国境に近いファーラーに新設される基地の建設費が含まれている。2003年9月20日まではモハマッド・アセフ・デラワルが、それ以降はビスミッラー・ハーンが参謀総長となっている。
現在のアフガニスタン軍の装備は共産主義政権時代にソ連から供与されていたものと、2001年のアフガニスタン侵攻後に国際社会から供与されたもので構成されている。2001年以後、一番多くの装備を供与しているのはアメリカで、これまでに10万丁以上のM16自動小銃や4000台以上のハンヴィーをアフガニスタンへ送っている。航空戦力に関してはほとんど再建が進んでおらずMi-35やMi-17などのヘリやAn-32などのウクライナ製輸送機がわずかにあるだけであったが、2016年に本格的な対地攻撃能力を持つスーパーツカノ攻撃機を新規受領し、今後は経年化した輸送ヘリや制空戦闘機の近代化を進めるとしている。アフガニスタンは貧困国であるため国防や治安維持のための資金が不足しており、装備の購入・維持や人件費を国際社会の援助に頼っている。長年にわたる紛争で国民への教育が壊滅していたため、識字率が低く、兵士の8割が読み書きが出来ないという問題を抱えている。さらに欧米から供給される装備の文字や記号はローマ字なのに非ローマ字圏であるダリー語などを主体としているアフガニスタン人にはアルファベットや数字などの識別記号すら読めないという難問を抱えており、装備を管理するという軍隊としての基本行動が満足に取れないでいる。このため、新兵に読み書きの基礎教育を課している。
次回作コロコロカービィ2をゲームキューブで発売する予定があったが開発中止になった。操作はGBAケーブルで接続したゲームボーイアドバンスをコントローラーとして使う予定だった。
シボレー・ボルト（Chevrolet Volt ）は、ゼネラルモーターズが2010年に2011年モデルとして発売した5ドアハッチバック型のシリーズ方式のプラグインハイブリッド車である。ヨーロッパではオペルブランドから外観を変えた姉妹車をオペル・アンペラ (Opel Ampera)/ボクスホール・アンペラ (Vauxhall Ampera) として発売された。シボレーブランドからは、「シボレー・ボルト 」（Chevrolet Bolt ）という電気自動車も発売され、英語の車名が大変似通っており、（さらに日本語での表記は全く同一となり、）シボレーも混乱が生じている点を認めているが、両車は全く別の車種である。
2009年8月、約98km/1リッターを記録したと主張している。ただし、ボルトに搭載されたバッテリーがあらかじめフル充電された状態での記録により、ほかの車との燃費を単純に比較する事はできない。アメリカ環境保護局の公的な調査ではガソリン使用量換算で1ガロンあたり93マイルとなり、日産・リーフの1ガロンあたり99マイルを下回る。ボルトの充電は家庭用110V電源でおよそ8時間を要し、バッテリーがなくなったときにエンジンが始動し充電が行われるが、アメリカ環境保護局の調査によって、エンジンが走行用としても機能することが判明し、純粋な電気自動車ではないという意見もある。2010年末にカリフォルニア州限定で発売が開始される。製造はシボレー版、オペル版ともアメリカ合衆国ミシガン州ウォーレンの工場で行われる。2010年4月23日、オペル・アンペラの最初のプリプロダクションモデルが同工場をラインオフした。また、同日から開催された北京モーターショーではミニバン型の派生モデルであるシボレー・ボルトMPV5コンセプトが世界初公開された。販売面では当初苦戦を強いられ、2011年の販売目標1万台に対し実績は7671台と目標を下回ったほか、2012年2月までは台数が伸びず、GMでは2012年3月に生産の一時休止、並びに従業員の一時帰休を行うことになった。その後好転し、3月には過去最高の月間販売台数を記録（2289台）、2012年1〜7月は計10,666台と、前年目標である1万台を7か月間で達成した。同年にはオペル/ボクスホール・アンペラがヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤーを受賞している。2015年に2代目へとスイッチ。2代目からはビュイック・ヴェリテの名で、中国市場でも販売される。
2011年7月、ニューヨーク市は他の20台の電気自動車と共に、50台のシボレー・ボルトを採用すると発表した。調達された車両はニューヨーク市消防局やタクシー・リムジン委員会の公用車、ニューヨーク市警察（NYPD）のパトカーなどとして配備される。同市は過去にもハイブリッド車を調達しており、日産・アルティマ・ハイブリッドやトヨタ・プリウスがパトカーとして配備されたことがある。今回調達される全ての車両は緊急性の無い任務(non-emergency duties)に使われる。警察ではTraffic Enforcement（交通指導隊）に配備され、Traffic Enforcement Agents（交通指導官）が使うという。。ボルトの一部もここへの配備が決まっており、記者会見では「NYPD TRAFFIC」の文字が書かれた車両が公開された。この部署は駐車違反の取締りやレッカー移動などを専門に行っており、専ら緊急対応に備えるパトロール局分署警ら課や交通局ハイウェイパトロール、刑事局分署刑事分隊などとは異なる。但し市警察の規定に沿って、警光灯やサイレンなど緊急自動車として必要な装備は付く。これは同隊に配属されている他の車両も同様である。
2012年1月5日、搭載されているリチウムイオン電池（韓国LG電子製）が発火する恐れがあるとして、米国で販売した電気自動車（EV）「シボレー・ボルト」を無償で改修すると発表した。同社は「自主的な措置で、リコール（回収・無償修理）ではない」としている。
かつては予讃線の五郎駅から分岐して内子駅に至る盲腸線であった。現在は予讃線の向井原駅 - 伊予大洲駅間短絡ルート（建設時の名称は内山線）の一部に組み込まれ特急列車が行き交う路線となっているが、当初、換算キロ制が適用される地方交通線に指定されたがゆえに、幹線の予讃線（当時は予讃本線）に編入することができず、内子駅 - 新谷駅間が内子線のままとなっている。短絡ルートに組み込まれる前の輸送密度は500人/日を下回る程度で、1980年に制定された日本国有鉄道経営再建促進特別措置法（国鉄再建法）の定める第1次特定地方交通線に選定される水準であったが、短絡ルートになることで想定輸送密度は6700人/日と算定され大幅な増加が見込めることを理由に存続が決定した。国鉄再建法によって原則的に工事が凍結された日本鉄道建設公団AB線（地方開発線・地方幹線）の中で、内山線は北関東の鹿島新線とともに工事凍結を免れた2路線の中の1路線であり、しかも内山線は再建法施行以降に全線が国鉄線として開業した唯一の鉄道公団AB線である。ただし内山線は重要ルートとしての活用が約束されたにもかかわらず、鉄道公団線としては最低ランクのA線＝地方開発線扱いであった。内山線と当線を合わせた区間が存続・建設となった理由としては、既存の伊予灘沿いの予讃本線が地すべり地帯で危険であることもあげられていた。地元住民からは内子線に加え予讃線の向井原駅 - 内子駅間および新谷駅 - 伊予大洲駅間に関しても未だに「内山線」と呼ばれている。旅客向け時刻表や『鉄道要覧』では予讃線の伊予長浜経由の従来ルートと内子経由の短絡ルートの分岐点を伊予大洲駅としているが、実際の分岐点は予讃線五郎 - 伊予大洲間にある伊予若宮信号場である。ここでは時刻表や『鉄道要覧』に倣い伊予大洲駅を分岐点として記述する。キロポストは高松駅からの距離の表示となっているため、内子線では終点から起点に向かってキロポストの数字が増えていき、下り線の進行方向左側に設置されている。
予讃線と一体的に運行されており、高松・岡山・松山 - 宇和島間の特急列車や松山・伊予市 - 伊予大洲・八幡浜・宇和島間の普通列車が運転されている。そのため、起点は新谷であるが、松山・伊予市（・内子）発が下りとなっている。盲腸線時代は五郎から内子間の線内折り返しのほか、1日1本のみ隣の伊予大洲駅まで運転する列車が存在した。
承和年間（834年 - 847年）、熱田神宮の鍛冶職であった尾崎善光が自らの屋敷に勧請したのが始まりと伝わる。応永年間（1394年 - 1427年）、尾崎氏は住まいを現在の熱田区中瀬町に移して元の屋敷跡に社殿を造営した。この付近は熱田神宮の神域北端にあたることから高座結御子神社の末社となり、神宮の禰宜により祭祀が営まれていたという。これらから当地は「尾張鍛冶発祥の地」とされ、周辺には古くから鍛冶職人が集まり室町時代後期から江戸時代初期にかけては「金山鍔」と呼ばれる鍔の一大生産地でもあった。当社では江戸時代末期から金物商による「金栄」「竹栄」2つの講が成立して社殿の造営などが行われた。
明治5年8月（1872年9月）に村社に列格、1929年（昭和4年）10月には神饌幣帛料供進社に指定。前述の2つの講は「金盛講」と名を改めて続いたが1956年（昭和31年）に発展的解消、翌年には奉賛会が結成された。現在も金属業界の崇敬を集める神社として知られる。毎年11月に行われる例祭は「ふいご祭」と称しており 、かつては刀鍛冶の奉納も行われていた。
明治時代末期に九州鉄道がアメリカ合衆国のJ.G.ブリル社より輸入した豪華客車のイメージを持たせて設計された車両を使用し、車内で軽食やスイーツのコース料理を提供しながら約2時間半前後をかけて運行する列車である。2015年（平成27年）8月8日に運行を開始した。大分駅 - 日田駅間を久大本線経由で運転する「大分コース」と、佐世保駅 - 長崎駅間を佐世保線・大村線・長崎本線（長与支線）経由で運転する「長崎コース」の2種類があり、時期によりどちらか一方が運転される。車両は世界的に著名な鉄道模型愛好家の原信太郎が製作した模型をベースに、原の次男で原鉄道模型博物館副館長である原健人の監修のもと、水戸岡鋭治がデザイン・設計を行った。車内では東京・南青山のレストラン「NARISAWA」のオーナーシェフ・成澤由浩が監修したレシピによる九州の食材を使用したスイーツや軽食を楽しめる。
JR九州は、「ななつ星in九州」に続く観光列車として「スイーツ」列車の運行を計画していた。当初は「ななつ星よりも気軽に乗れる列車」をコンセプトに計画していたが、2013年10月にななつ星が運行開始すると、好評を博し、「乗れない」「乗りたい」といった声が多く寄せられたため、当初のコンセプトは修正された。その後、2014年（平成26年）8月にJR九州が“或る列車”をモチーフとした列車を走らせる計画を発表し、2015年2月には列車名を『JRKYUSHU SWEET TRAIN「或る列車」』にすると発表された。専用車は2015年7月18日に報道関係者向けに公開され、同日小倉総合車両センターから出場した。明治時代の「或る列車」は木造車体で、製造当時、青もしくは黄緑色に塗られていたと伝えられているが、正確な塗装は不明である。原信太郎は職人に或る列車の模型（ブラスモデル）を製作させた際、塗装を施させなかった。このため原の模型は真鍮素材の地による金色を呈している。JR九州では原鉄道模型博物館とのタイアップという経緯から、実車ではなく、車体色は模型に寄せた金色がベースとなっている。
概ね金・土・日曜日を中心に運行され、時期により大分駅 - 日田駅間の「大分コース」が運行される時期と、佐世保駅 - 長崎駅間の「長崎コース」が運行される時期がある。大分コースは午前便が大分発日田行きで午後便が日田発大分行き、長崎コースは午前便が佐世保発長崎行きで午後便が長崎発佐世保行きで運行される。長崎コースは往復とも旧線（長与支線）経由での運行。列車交換可能な特急停車駅等で運転停車を行うが、途中乗車下車は不可。JR九州および大手旅行会社が主催する旅行商品（パッケージツアー）としてのみの販売となるため、団体専用列車となる。また、ツアー参加者は10歳以上に限定される。
四国旅客鉄道（JR四国）で2011年4月に廃車となったキハ47形気動車のキハ47 176・1505を譲り受け小倉総合車両センターで改造した2両編成で、新形式のキロシ47形となっている。デビュー当初は大分車両センター所属であったが、2017年3月3日付で佐世保車両センターに転属した。改造に合わせて機関設備も更新され、形式番号はキハ47 176 → キロシ47-9176、キハ47 1505 → キロシ47-3505に改番された。1号車がキロシ47-9176、2号車がキロシ47-3505となっている。なお「キロシ」は日本国有鉄道（国鉄）時代を通じても初の形式記号である。この項では外装・内装について解説を行う。走行機関設備の詳細についてはキロシ47形を参照されたい。
車体外部塗装は2両ともほぼ同一で、金色と黒の2色に唐草模様をあしらった塗装である。前面は前照灯が増設されるとともに、貫通扉の窓が丸窓となっている。前面下部の唐草模様の部分は塗装ではなく、真鍮板とステンレス板を加工して取り付けている。側面は座席部分の窓が固定窓化され、窓の上部には豪華客車の飾り窓を模したアーチ形の飾りが付けられており、座席部分以外の窓や戸袋窓は埋められている。また、キロシ47-9176は後位側の側扉が、キロシ47-3505は前位側の側扉がそれぞれ埋められ、いずれも乗降扉は側面に1か所のみとなった。乗降扉は従来の両開き扉のままであるが、乗降扉の窓はステンドグラスに取り替えられている。車番表記には「47DC9176(3505)」というプレートが側面に掲げられているほか、別に、側面下部に目立たないように「キロシ47-9176（3505）」と書かれている。なお、JR九州で水戸岡がデザインした車両でみられる、文字や数字を四角で囲む縁取りはされていない。また、所属表記は連結部妻面に表記されている。
車内は2両で別々の構造となっており、どちらも壁や床・天井には木材が使用されている。1号車のキロシ47-9176はテーブル席となっており、2名用テーブルを5席、4名用テーブルを3席設置し、前位側にクローゼットと冷蔵庫、後位側に厨房を備えている。デザイナーの水戸岡鋭治によると、フランスのベルサイユ宮殿をイメージした、としている。また、「明るくロマンチック」をコンセプトにしている。壁材はサンフット材とメープル材、天井は77系でも用いられている格天井となっており白漆喰が使われている。2号車のキロシ47-3505は雪見障子による仕切りを設けた個室席となっており、水戸岡は「2号車は神社仏閣、外装は馬車などをイメージした。」「大人の雰囲気で、和のテイストもふんだんに使っている」と説明している2名用個室を8室設置するほか、後位側に厨房を、前位側に車椅子対応座席と便所・洗面所（車椅子対応のものと一般用の2つ）を設置している。壁にはサンフット材とウォールナット材が、廊下にはウォールナット材が使用されている。個室内の床はカーペット敷きとなっている。また、個室間の仕切りには福岡県の特産工芸品である大川組子が用いられている。車内に敷かれているカーペットや飾られている絵のデザインも水戸岡が担当している。また、ハートマークを多数盛り込んでいる。なお改造前はキハ47 176が便所付きでキハ47 1505が便所なしであったが、改造によりキロシ47-3505に洋式便所・洗面所を新設し、キロシ47-9176の便所は撤去された。