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交流電化が実用化され軌道に乗ると、各地に直流電化区間との接続点が生じることとなった。当初は、作並駅や黒磯駅のように、架線をセクションに区切ってそこに流す電源を切り替えることで直流専用・交流専用の電気機関車を付け替える地上切替え方式が採用され、その後は北陸本線（米原 - 田村間）のように、中間に非電化区間を挟んで、その区間を蒸気機関車やディーゼル機関車で牽引する交直接続（間接接続）も行なわれた。しかし、1961年に鹿児島本線北九州地区および常磐線取手以北を交流電化する際には、接続点にデッドセクション（死電区間）を設置し、車両側で交直切替えを行なう車上切替え方式が採用されることになり、交流直流両用車両が開発されることとなった。国鉄では1959年にED46形を試作し、試験を開始した。変圧器を速度制御に活用できる交流専用機と異なり、交流直流両用機は直流機のシステムに整流（変電）システムを追加することとなり機器重量が嵩むため、設計にあたっては軽量化に注意が払われ、各台車に電動機を1基のみ装架して、これで2軸を同時に駆動するシステムが採用されている。まず、関門間接続用のEF30形試作車が1960年に登場し、初の実用機となったが、交流区間が門司駅構内だけであることから、交流区間では部分出力とされていた。直流区間、交流区間とも全出力となる本格的な本線用機関車としては、1962年から製造された常磐線向けのEF80形が初となる。これらは、いずれもED46形から受け継いだ1台車1電動機方式を採用していた。しかしその特殊な機構から保守に手間がかかるため、通常の1軸1電動機・吊り掛け駆動方式を採用し、3電源（DC1500V、AC20kV 50Hz/60Hz）に対応したEF81形が1968年に開発され、標準型として150両以上が製造された。
国鉄における電気機関車の抜本的な技術改革は、1960年代で概ね終了し、それ以後は、国鉄のもつ標準化思想やモータリゼーション進展による貨物輸送の衰退の影響もあって、長い停滞の時代を迎えた。最後の国鉄電気機関車の新製機となったのは、1980年から製造されたEF64形1000番台である。性能的にはEF64形0番台を踏襲するものの、機構的には徹底的なリファインが行なわれ、全く別形式といってよいほどの変貌を遂げている。しかしながら、労使紛争による労働組合側からの新車投入に対する反対運動（リストラにつながる合理化反対の意味合いが強い）への対策から、新形式は与えられず、既存形式の新番台区分として処理された。こうした例は、全く異なる制御機構を採用しながらも、車軸配置が同一の既存形式に編入されたED76形500番台でも見られた現象である。そのような状況の中、山陽本線の補機専用の改造車ではあるが、1982年から改造されたEF67形は電機子チョッパ制御を採用し、高い粘着性能と回生ブレーキを実現した。その後VVVFインバーターと誘導電動機を使用する方式が主流となったため、この形式が直流電気機関車で唯一の電機子チョッパ制御車となっている。私鉄においては、もともと貨物輸送自体が小規模であったことから出力400 - 600kW前後の4軸中型機が中心で、メンテナンスの都合もあって走行部も電車用台車と電動機を歯車比を変更する程度で流用したものも多かった。戦後は日立製作所が1台車1電動機方式や軸重移動を補償する特殊構造台車などの粘着性能向上を目的とした改良や、西武E851形のような国鉄機に匹敵する高出力機も見られるものの、大部分は日立製作所、東芝、三菱重工、東洋工機の規格型機関車で技術的に見るべきものは少ない。しかも貨物輸送の衰退から、私鉄向け電気機関車の新製は1970年頃より一部の例外を除いて行なわれなくなっている。貨物輸送を廃止した私鉄では、事業用（保線車輌の牽引など）として電気機関車を保有し続けている例が見られるが、新型機を導入する要素がないため1920年代（大正末期から昭和初期）製のものを使用し続けている例も多く、一般に老朽化が進んでいる。このため、機関車の保有を断念して電車牽引に切り替える事業者も見られる（近江鉄道など）。
1987年4月、事実上経営破綻した日本国有鉄道は分割民営化され、6つの旅客鉄道会社と日本貨物鉄道（JR貨物）が発足した。国鉄の電気機関車は、四国旅客鉄道（JR四国）を除くJR各社に引き継がれた。以後、電気機関車の新造を行なったのはJR貨物と東日本旅客鉄道（JR東日本）のみで、他は国鉄から引き継いだ機関車のみを使用しているが、牽引すべき列車の減少や機関車自体の老朽化により、いずれの社においてもその数を減らしており、特に東海旅客鉄道（JR東海）では2008年（平成20年）に、九州旅客鉄道においても平成24年に、そして北海道旅客鉄道でも平成28年にそれぞれ使用を終えた。JR貨物においては,、折からの好景気に乗って輸送量が増加したことから、1989年度から電気機関車の新製を開始した。この時の新製機は、速成のため国鉄時代の機関車の設計を流用して細部に変更を行なったものとされ、直流用のEF66形、交流直流両用のEF81形、青函トンネル用の交流機ED79形が追造されている。この頃には、パワーエレクトロニクス技術の進歩により、鉄道車両でも使用可能な大容量の半導体素子が実用化され、これとメンテナンス性の高い交流電動機（かご形三相誘導電動機）を組み合わせた、VVVFインバータ制御の新世代型電気機関車が開発されることとなった。1990年には、この技術を採用した試作機、直流専用のEF200形と交流直流両用のEF500形が落成した。これらの1時間定格出力は6000kWという未曾有の高出力機で、貨物列車の編成長大化、速度向上に寄与するものと期待された。試作機による試験の後、1992年にEF200形の量産機が現れたが、その出力ゆえ、変電所にかける負担が過大となり、出力抑制を行なって運用する羽目に陥ってしまった。そのためEF200形の量産は早々に打ち切られ、出力や装備の適正化を行なったEF210形に量産は移行した。また、交流直流両用機のEF500形の量産化は断念されている。また、両形式の開発に携わった日立製作所が独自に適正化のサンプルとして試作したED500形もJR貨物に車籍を置いて試用されたが、量産には至らず日立製作所に返還されている。その後、同社は電気機関車製造事業から撤退した。交流直流両用機に新たな展開が訪れるのは1997年である。東北本線・津軽海峡線系統で使用されていたEF65形、ED75形重連、ED79形重連を単機で置き換えるため、EH500形が試作されたのである。同形式は、EH10形以来の2車体永久連結の8軸機となり、試験の後2000年から量産が開始された。EH級大型電気機関車登場の背景には、JR貨物が大部分の線区でJR旅客鉄道6社や第三セクター鉄道会社に線路使用料を支払って列車を運行する第2種鉄道事業者であることがある。線路使用料抑制の観点から単機で国鉄形重連並みの性能と、保守経費抑制の観点から各線区を通しで運転できる汎用性の高さが求められたことによる。この政策に基づいて、勾配直流線区用のEF64形重連を置き換える目的でEH200形が、交流直流両用の一般機としてEF510形が量産されている。さらにはM250系のように高速運転を行うため、動力分散方式（電車）を貨物列車においても一部で導入する動きも現れた。しかし一方では、機関車の新製には限度があることから、国鉄から引き継いだ機関車の延命のための更新改造が継続されている。また、私鉄の貨物輸送は、大手は国鉄の分割民営化の段階で西武鉄道・東武鉄道に僅かに残るのみとなっており、後は地方の零細 - 中小私鉄に専用貨物が点在するのみであった。国鉄以外で唯一直流F級電機を運用した西武鉄道は1998年に貨物輸送を廃止し、以降は低出力のD級電機で事の足りる輸送量であった。このため、EF66形やEF64形といった車齢40年に満たない国鉄新性能機関車が廃車解体されていくのをよそに、地方私鉄の電気機関車の車齢は最若のものでも優に40年を越え、なお現役を貫くことになった。古いものでは上信電鉄のデキ1形や、遠州鉄道のED28形、福井鉄道のデキ10形等が、製造から90年以上を経て事業用として運用されている。一方で、2016年には名古屋鉄道でEL120形が新製されているのが特筆される。
日本ボクシングコミッションにおける健保金問題（にほんボクシングコミッションにおけるけんぽきんもんだい）とは、同組織（以下、JBC）がプロボクサーのファイトマネーから徴収し、積み立ててきた「健保金」の使途をめぐる問題である。この健保金は1957年7月以降、選手が試合で負傷した際に治療費に当てるための特別な財源として、JBCが預かってきたものである。日本のプロボクシングを独占的に統括するJBCはこの間、1978年3月7日に公益性を認められて財団法人となったが、公益法人制度改革に伴い、理事会決議をもって一般財団法人化の方針をとり、2013年7月1日付で「一般財団法人　日本ボクシングコミッション」と組織名を変えて移行法人となった。健保金残高は2013年6月末までは約1億円が維持されていたが、半年後の同年末には激減していたことが発覚し、選手の所属するボクシングジムの会長らが組織する日本プロボクシング協会（以下、協会）は、JBCが2014年1月の時点で残高とする約5900万円を専用口座に入金させた。本来の使途が守られていれば、2014年度の健保金残高は約1億1900万円であるべきところ、JBCは協会側に対し、約5700万円と説明している。JBC理事長は2015年に健保金の使途について「治療費以外の支出はしない」と約束したにもかかわらず、同年8月にはJBCが健保金を訴訟費用の支払いに当てていたことを窺わせる発言をしており、JBC統括本部長は協会側の追及に対し、2016年6月の残高を約2200万円と回答している。JBCは、文部科学省の指導により2008年度から健保金を収入として扱うようになり、2013年7月1日付で移行法人になると同時に健康管理事業の制度変更を行った。この制度変更の頃から、JBCは健保金の使途が無制限に拡大したとの独自の見解を示すようになり、同制度変更自体については協会も了承したはずだと反論している。しかし、実際には協会理事は決定後に報告を受けたのみで、討議や協議の機会は与えられなかった。JBCは同年6月頃、同制度変更が協会の理事会で承認された旨、協会事務局長から口頭で報告を受けると、7月1日付で財務省関東財務局理財第3課に同制度変更についての書面を提出した。JBCの評議員を務めていた日本プロボクシング協会役員・会長・前会長およびその下部組織である中日本・西日本・西部日本の各地区協会会長は同日付で、協会会長がJBC理事となり、協会前会長が留任したほかは、評議員を外れ、JBCの財産の処分等についての議決権を失った。同年8月には、一般財団法人化と同制度変更について協会執行部から報告を受けた協会員がJBCに直接抗議。9月には協会員である20のジムが連名でJBCおよび協会に要望書を提出し、同制度変更を「不当な決議」として無効にするよう求めている。これ以降、健保金の使途については、「法的に自由に使うことのできない健康管理金［健保金］は存在しない。治療費だけではなく、当財団の他の事業経費にも使うことは何らの問題もない。」と主張するJBCと、「健保金は、選手が試合で怪我をした時の為の積立金であり、それ以外に使ってはならない」と譲らない協会側の対立が続いている。この問題については、協会副会長などを歴任してきた名古屋・緑ボクシングジム会長の松尾敏郎が先陣を切って追及してきた。JBCは協会側が再三説明を求めても明確な回答を避けるばかりか、日本ボクシングコミッション事件で確定した判決通りの人事交代を求める協会側に対し、「協会が健保金問題をこれ以上追及しないこと」を交換条件としていたが、2016年8月23日には協会側の要求を拒絶し、説明責任も果たさないまま、「JBCとしては解決済み」との意思を表明した。標題の「健保金」は、制度上は2013年6月まで「健康管理基金」、同年7月以降は「健康管理見舞金」と呼ばれている。しかし両者には制度変更に伴い、補償内容や、徴収比率等に差異が生じているため、ここでは1957年以来積み立てられてきた金員の通称である「健保金」の語を用いて説明する。
以下、日本ボクシングコミッション（以下、JBC）のコミッショナーをY1、同理事長をY2、同統括本部長をY3、同試合管理事業部長・主任をY4、同総務部長をY5、同元本部事務局長をY6、同理事（元東京ドームホテル代表取締役会長）をY7、日本プロボクシング協会（以下、協会）の会長をY11、同事務局長をY12とする（肩書は2016年3月現在のもの）。
JBCは2012年に職員4名を解雇し、その全員から地位確認などを求める裁判を起こされた。また2014年に亀田三兄弟を事実上の国外追放処分としたことでも関係者から複数の裁判を起こされている。協会はこれらの訴訟費用に健保金が使われたとみている。被解雇職員4名のうち、元JBC本部事務局長・安河内剛が起こした裁判の第一審判決では、JBCのコーポレート・ガバナンスについて次のように説示した部分がある（引用文中の「本件調査報告書」とは、JBCの組織内弁護士である谷口好幸を事務局長とし、外部の弁護士である堤淳一、俵谷利幸ら有識者5名で構成された調査委員会が、主にY4ら5名の作成による通告書の内容について調査した結果をまとめたものを指している）。被告［JBC］のガバナンスについては、本件調査報告書においても被告の組織及び内部統制の改善を図るべきと付言されていたにもかかわらず［略］、本件降格処分以降、解雇権限を持たないY6及びY4が正当な理由もなくA3を解雇したり［略］、経理内規に従って処理すべき試合の放送承認料やテレビ局の中継の承認料が経理担当者への事前の相談もなく勝手に決定される事態が頻発したりし［略］、また、本部事務局では、Y6が事務局長になって以降、事務局全体のミーティングが行われなくなり、Y6は週に2、3日、各数時間程度出勤するのみであったため、職員が誰の指示で何をすればよいか、業務の報告を誰にすればよいか明確でない状態となっており［略］、さらに、指定暴力団員の観戦等、被告の対外的な対応にも問題が生じていたことがうかがわれる［略］。 — 東京地判平26・11・21LLI/DB 06930790 第38(2)カ
東京地裁・東京高裁はJBCに対し安河内を本部事務局長の職位に復帰させるよう命じたが、JBCは上告後の2015年10月6日に臨時理事会で本部事務局長の上位に「統括本部長」の職位を新設することを決議。安河内解雇劇で首謀者の一人とされたY3を同日付で本部事務局長との兼務で就任させるとともに、人事管理規定変更により本部事務局長職から人事権と予算執行権を奪った。また、これに先立って2011年6月28日以降は従前の本部事務局長の権限の一部はY2に移されており、本部事務局長の職位は形骸化している。協会は「司法の決定を全面的に支持する」として、Y3の職務停止、安河内の統括本部長としての復職等を求めているが、JBCは「協会が健保金問題をこれ以上追及しないこと」をY3辞任の交換条件とし、説明責任を果たしていない。2016年8月16日にJBCが公式ウェブサイトに掲載した7月30日付書面は、平成28年6月8日最高裁決定について、「ご高承のとおり、平成28年6月8日付最高裁判決［ママ］により、安河内剛氏に対する懲戒解雇処分が無効と確定しました。当財団としては、当財団の意見が最高裁判所に認められなかったことは洵に遺憾に存じます。」との考えを示している。
JBCは、協会に加盟するボクシングジムや、それらのジムに所属する選手からのライセンス発給料、試合の承認料で成り立っており、プロボクシングの試合は協会加盟ジム会長などの興行主がJBCに支払う試合役員費で運営されている。財務諸表によるとJBCの正味財産は2010年度（12月31日まで。以下同）の約1億6400万円から2015年には約8600万円まで減少している。正味財産には、選手が納付した健康管理収入から実際に使われた健保金を差し引いたものが含まれている。
2014年以降は正味財産の激減に加え、それまで各年度ほぼゼロで推移していた仮払金が2014年度に約2000万円、2015年度に約3700万円発生している。この仮払金は訴訟に関わる損害賠償などの費用で、JBCの説明ではそのうち1400万円は法務局への供託金だというが、それを考慮しても2015年度の実質的な正味財産は約6300万円しか残されていない。2015年度には、2006年度以前から維持されてきた基本財産3000万円のうち2500万円が取り崩され、指定正味財産から一般正味財産への振替額として経常外収益に計上されている。
JBCは1957年7月1日に「健康管理基金」と称する制度を導入した。これは選手からファイトマネーの3パーセントを徴収し、選手が試合で負傷した際、その選手が健康保険に加入していることを条件に、JBCが治療費の自己負担額を全額補填する制度である。安河内は2007年度から健保金と試合役員費を収支計算書に取り込むことを提案し、理事会および実行委員会（委員には各地区協会の会長を含む）の承認を得た。使われなかった健保金は収支計算書の負債の部に「健康基金」として計上されたが、2008年に当時監督官庁だった文部科学省の概況調査で、健保金が選手の引退時に返済しなければならない借金や預り金、引当金でないのであれば健康基金として負債に計上するのは不適切との指摘を受け、2008年度から収入として扱うようになった。2008年度より収支計算書で健保金を収入としたことについて、JBCは2016年7月30日付書面で次のような解釈を示している。［略］これにより、平成20年収支計算書における「次期繰越収支差額に含まれる資産及び負債の内訳」においては「負債」として計上していた「健康基金」の残額はゼロとなり、他方、次期繰越収支差額は、平成19年度末残高が4568万3214円であるのに対し平成20年度末残高は1億649万9863円に増加しました。これは当財団の理事会及びJPBA［協会］各地区協会長に［ママ］も委員となっている実行委員会において承認を受けております。　このため、当財団は、平成21年度からは健康基金から負傷したボクサーの治療費を支出するのではなく、次期繰越収支差額金及びすべての事業収入からその他の事業経費と区別なく治療費を支出することになったのです。　ところで、当財団が健康基金から平成24年4月以降の訴訟費用や和解金等を支払っているなどとし、これは横領とか特別背任であるとの発言がありますが、、［ママ］これは全くの誤りであり、当財団に対する名誉毀損にもなりかねないものです。上述のとおり、平成20年には「健康基金」は存在しなくなりましたので、平成24年にこれを横領するなどということは不可能ですし、ましてや訴訟費用や和解金等は当財団における正当な事業経費ですから次期繰越収支差額金及びすべての事業収入から支出することは当然のことであり、何らの問題もありません。— 日本ボクシングコミッション、健康管理見舞金、ならびに安河内剛氏に関してのご説明しかし、健保金を収入として扱うことで「その他の事業経費と区別なく」なったというJBCの解釈は2008年当時は示されておらず、この解釈や、これを理由として「訴訟費用や和解金等」の「当財団における正当な事業経費」をも健保金から支出することについて「当然のことであり、何らの問題もありません」とするJBCの見解については、協会員のみならず、協会執行部にも共有されていない。安河内はこの後も、健保金の資金を選手の治療費などに使う健康管理事業を維持する方法を検討していたが、それを果たさないうちに、JBCは安河内を本部事務局長から降格（2011年6月）、解雇（2012年6月）し、この事業を大幅に縮小させた。JBCは1978年3月7日に財団法人となったが、公益法人制度改革に伴い、理事会決議をもって一般財団法人化の方針をとり、2013年7月1日付で「一般財団法人　日本ボクシングコミッション」と名称を変え、移行法人となった。
Y6から佐々木への回答書を受け、2013年9月17日には横浜さくらボクシングジム会長の平野敏夫を連絡先として20のジムが連名でJBCおよび協会に以下のような要望書を提出した。　JBCはJPBA［協会］に質問事項については縷々説明し了解を得ているとの事ですが、協会の理事以外（理事も決定後の報告はあったが討議協議の機会はなかったとの事）の協会員はこの様な重要な事案について、これまで一度もJBC、JPBAともに説明も無くここまで推移して来たものであり協会員の意見が反映されてない、不当な決議であると言わざるを得ません。　また今回の回答の中に、リング上の事故に於いては各ジムに第1次的な責任があると付記されていますが、ジム内での事案については各ジムが責任を持って対処しなければならない事は言うまでもない事ですが、試合に於いての事故などに関しては試合の管理者であるJBCに第1次的な責任が有る事は申し逃れできません。　各地区協会に於いても、同様の扱いを受けており納得のいく内容ではないとの表明をJBC、JPBAに提出したと聞きました。東日本協会の会員も一連の事案に対し疑問視する声は多々あります。JBCは個々の質問には、個々に対応するとの姿勢であると聞きましたが、なぜ統一見解として公表出来ないのか、その真意が理解できません。　以上の事から、これらの案件は協会員の総意で決定する問題であり、その採決をとるべく日本プロボクシング協会の緊急総会の開催を要望致します。　日本ボクシングコミッションに対しましては、この総会で決議が出て協会員の総意が決まるまで、協会員の了解なきままに決定した健康管理基金の改正を無効とするよう要望を申し上げます。— 20のジムからJBCおよび協会に宛てた「要望書」この要望書を受けて同月21日に開催された協会の緊急理事会には、JBCからY6・Y3・Y5が出席し、協会側からは弁護士の片岡朋行も同席した。JBCは健保金について、あくまでJBCの収入であり、「職員の人件費や電話代、郵送する時の封筒代にも使用している」「試合の時に要請するドクターにも給与を支払わなくてはならない」と主張。協会は「健保金は、選手が試合で怪我をした時の為の積立金であり、それ以外に使ってはならない。試合の時に来るドクターへの給与は、プロモーターから役員費を支払っている。健保金から支払っているという事は、JBCの2重取りではないか？」と譲らず、治療費以外に使うのは「話が違う」「協会が管理するべきだ」との意見が噴出した。また「JBCで健保金制度を維持できないのだから協会に積立金の約1億円を返金するべきである。保険制度についてはこちらで方法を考え行う」とする協会に対し、JBCは「今、健保金の積立金である約1億円を返金すると役員費や［試合］承認料を値上げする事になる。こちらも職員にきちんとした給与を支払っていかなくてはならない。」と説明。これに対して協会が「ジムはどこも困窮しておりトレーナーの給与を支払えなく辞めてもらっている。JBCの財源の94%は我々からの支払いであり、JBCは組織としての企業努力をしていない。JBCは昨年2,000万円以上の赤字を出しており、このままだと数年で破綻する。我々が支払ってきた健保金の積立金も無くなってしまう。再建の計画案はあるのか？」と質すと、JBCは「今のところはない」と返答している。この理事会では、健保金からの支出について遡って再調査するための第三者委員会を設置する方向性が確認された。また、これまでの要望書と同様に、「協会員は健保金廃止について何ら事前に討議も説明も受けていなく不当である」として、「健保金の積立金の正しい残高を明確にし、その使途は、協会員の総意（採決）で決定する」ことも理事会の決定事項とされている。同年10月末頃から、JBCは協会からの質問や資料提出要請を受け、会計資料等を提示した上で協議を重ねた。
2008年度の健康基金取崩益は約5400万円で、これを基に各年度財務諸表の健康管理収入と健康管理費から算出すると2014年度の健保金残高は約1億1900万円となるが、JBCが協会に提示した資料ではその残高が2014年末に約5700万円となっている。2013年6月末までは約1億円が維持されていたが、半年後の同年末には6000万円弱まで激減していたことが確認されており、2014年にはJBCが1月現在の健保金残高とする5906万5905円を協会主導で三菱東京UFJ銀行神保町支店に設けた専用口座に移した。（同月6日には、2013年12月20日に後楽園ホールで試合をした後に急性硬膜下血腫で開頭手術を受けて危篤状態だった選手が死亡している。）この健保金残高について、JBCは次のように説明している。［略］協議により、これまでの当財団が収受した健康管理金及び健康管理見舞金収入の総額から、収受した期間に必要となった治療費支出、医師委託料、人件費、会議費、消耗品費等の経費の総額を差し引き、その残額に繰越金相当額を加減することによって、平成25年度末（12月31日）時点での健康管理金及び健康管理見舞金相当残高が、5906万5905円である事を相互に確認しました（［ママ］このことは、当財団から日本プロボクシング協会宛の平成26年12月8日付「健康管理見舞金に関して」と題する書面にも記載いたしました。 — 日本ボクシングコミッション、健康管理見舞金、ならびに安河内剛氏に関してのご説明Y2は2015年に「健康管理見舞金からは、治療費以外の支出はしない」と約束し、協会は同年、健保金運用のための必要経費として専用口座からの払い出し手数料228万円を支払っている。しかし協会には報告すらされなかった治療費以外の支出があり、残高は2015年10月7日には約3100万円まで減少。2016年6月20日には協会会長の渡辺均（ワタナベボクシングジム会長）と同副会長で事業局長の金平桂一郎（協栄ボクシングジム会長）がJBC統括本部長のY3を問い質し、専用口座の残高証明が2242万円になっていたことを確認した。金平が補填できるのかと問うと、Y3らは「ウーンと唸ったまま」だったという。この日、協会側は、Y3の「善処します」という言葉を信じることにして協議を終えたが、Y3は同年9月、『週刊朝日』記者の亀井洋志の取材に対して、この言葉は「記憶にありません」と回答している。JBCは「現代ビジネス」記者の藤岡雅の取材に対しては健保金の残高を「2557万円」と答え、「『［残高が約］2200万円となった』と回答したことはない」「健康管理見舞金の基金は存在しておりません」と説明。Y3名義の書面で「近年、和解金など一時金が必要になった関係で支出が増加しましたが、あくまでも臨時の支出でありますので、恒常的に著しい財務の悪化は認められません」「健康管理見舞金は適切に管理しており、ずさんに管理しているなどの事実は一切ありません」と主張し、危機感の希薄さと状況把握の甘さを露呈している。Y3はさらに亀井の取材に対して「健保金を一般会計に入れた時点で、『基金』という概念はなくなり、健保金の『相当額』と呼んでいます。専用口座も存在しません。協会の一部の方［会長および副会長］が確認した口座の残高がたまたま2242万円になっていただけで、健保金の相当額は、会計上は4千万円以上あることを説明しました。」と健保金専用口座の存在自体までも否定している。藤岡によれば、健保金については、Y2名義の2015年7月17日付協会宛て書面で「健康管理見舞金の基金が問題なく維持されている」とするなど、JBC自身が2015年まで協会に「基金」として説明し、協会も字義通りに理解しており、両者が使途の限られた基金とする共通認識のもとで交渉してきたことが認められるのであり、口座を存在しないものとする主張は、Y6名義の2014年1月20日付協会宛て書面における「今後、年度毎に健康管理見舞金の収支差額を同口座において管理させて頂きます」との約束に反するものである。藤岡は［Y2］についてボクシング界を理解しようとしない姿勢、［Y3］について事務処理能力の不足を指摘した上で、健保金に関する取材を通じて得た印象を次のように記している。彼ら［Y2・Y3・JBCの顧問弁護士］は誰一人として健保金の性質や実態を理解せずに、協会に説明、交渉を続けていたのである。繰り返しになるが、現在のボクシング界の混乱を招いた大きな要因の一つは［Y2］理事長、［Y3］統括本部長の杜撰な運営と、ライセンス承認権を盾に協会や加盟団体に見せる強権的で一方的な態度にあることを筆者は指摘しておきたい。しかし2人がこのことに気が付く様子はここに至ってもなお、全くないのである。 — 藤岡雅、日本ボクシング界最大の危機!? ジムと運営組織が「全面戦争」へ亀井は「［Y3］氏は取材に対し、健保金相当額は今年［2016年］8月31日時点で約4700万円あると語ったが、その根拠を示せなかったからこそ、金平氏らの納得が得られなかったのではないか」と指摘している。JBCとしては他の収入から健保金の欠損分を補填しながら、健保金残高相当額を選手の治療費に当てていくものとしているが、健保金を含めた2015年度の正味財産合計が実質的に約6300万円しか残されていないのは上述の通りである。
日本プロボクシング協会の下部組織である東日本ボクシング協会の内部資料によれば、2015年8月10日の連絡協議会で理事長のY2は当時の協会会長Y11らに対し、JBCの財務状況は「取り急ぎ、向こう1年間の資金繰りについては問題ないと思う」と返答しているが、同時に「［安河内が提起した訴訟の］第一審判決による強制執行を停めるためにJBCが供託した合計約1400万円に対しては［略］、返金を受けた段階で、上記専用口座［健保金の専用口座］に必ず入金する」「ただ、今後も安河内との訴訟が続き、月額約50万円の支払い義務が発生し続ける」「その他状況に鑑み、上記［健保金］専用口座の欠損分を速やかに回復することは難しい」とJBCが健保金を訴訟費用の支払いに当てていたことを窺わせる発言をしている。藤岡は「JBCが本当にボクサーを守る姿勢を持っているのか、疑わざるを得ない問題」と危惧する。協会側はJBCの前年の収支実績と「今後5年間にわたるJBCの財務シミュレーション」を提示するよう求めたが、JBCは「単年度の収入に見合った支出を予算に反映させ」ると返答するのみであった。
JBCは健保金について「法的に自由に使うことのできない健康管理金は存在しない。治療費だけではなく、当財団の他の事業経費にも使うことは何らの問題もない。」との見解を述べている。また、Y3は健保金の実態が財務諸表から算出される残高とかけ離れていることについて「錯誤など存在しておりませんし、当財団は虚偽の報告をしたことはございません」と説明し、度重なる裁判などが財務の悪化を招いているのではないかとの問いには「いずれも相手方から訴えられたものであり、これに対処しなければ大きな損害が発生した」との認識を示している。Y3は2015年12月頃、A4用紙11枚にも及ぶ藤岡への「回答書」の中で「当財団はご指摘のような諸問題を引き起こしてはいません」と主張し、財務状況の悪化については次のように否定している。当財団の財務状況はボクシング試合のテレビ放送数の減少及び放送承認料額の低下にともなう放送承認料収入の減少、年間の試合数の減少に伴う試合承認料の減少、ボクサーの減少に伴うライセンス料収入の減少により厳しいものとなっており、現在、事務局経費削減に努めるなど対策を検討しているところです。しかしながら、毎年ライセンス料その他の収入は約1億6千万円となっており［事業収益合計については【グラフ1】の赤い折れ線を参照］、次年度も同様でありますから、急激な財務状況の悪化は認められません。—藤岡雅、「日本ボクシング界にいま、『重大な危機』が迫っている！〜統轄団体・JBCのずさんな運営・資金管理を告発する」
2016年7月30日、松尾は「再三説明を求めたが、納得のいく回答がなかった。選手から集めたお金を何に使ってもいいわけではない」として、8月10日付でY3らを東京地方検察庁に刑事告発し、JBCに対しては民事で損害賠償を請求する予定であることを発表した。JBCは同日付プレスリリースの「健康管理見舞金に関してのご説明」で、同年5月31日現在の残額を4875万円とし、Y3は「何らやましいところはない」、Y2は健保金について「適切に管理されており、問題がないと考えている」との見解を示した。JBCはさらに協会に要望書を提出し、「健保金の扱いになんら法的問題がないことを［上述の協会側意見書に対する］回答書という形で返答したにもかかわらず、松尾氏が［略］メディアに報道させたのは、名誉毀損の行動」として、協会に「松尾氏にどんな処分を下すのか」と迫るとともに、自らは「松尾氏のライセンス取り消し、及び、名誉毀損に対する刑事、民事訴訟」をほのめかし、「もし松尾氏が、刑事告発した場合、JBC側は虚偽告発罪での刑事告発で反訴する考えである」ことなどを伝えた。さらにJBCは上述の竹原真敬、小出大貴のプロボクサーライセンスの停止も示唆しており、こうしたJBCの不誠実な対応について協会内部では「試合承認料を協会預かりとして、JBCを兵糧攻めに」とする意見も出された。
2016年8月3日には東日本・中日本・西日本・西部日本の各地区協会の会長がJBCのY3らと協議。ここでいったんはY3の辞任が決まった（実質的にJBCを差配しているのは理事長のY2である）。しかし、5日のJBCと協会の協議では、JBCから「一部の方々から認識に相違が生じて問題化してきました。協議の結果、健康管理基金に不信感をいただいていた方々にも、当方の説明をご理解していただくことができました。」との合意文書が用意されていたため、弁護士同伴で出席していた金平が「一度、こういう合意をすれば、なかなか元に返せない」との考えの下で異議を唱え、協議は決裂した。Y3は「私が辞めればすべてをまとめるというので了承しただけ」と辞任を撤回し、「一般会計として、まとめられているお金に色はないが、協会側が納得いかないということで、別口座にしただけ。今は、毎年、健康管理見舞金残高相当額計算書を協会に提出することになっていて、それを協会が認めたのだから何の問題もない。」と説明した。
ここまでの経緯について「THE PAGE」記者の本郷陽一は次のように説明している。一般会計に、くみこまれている健保金の不明瞭な会計を協会側が問題にしたのは、結果的に、安河内氏が大切な人生の時間を削りとられ、JBCにもボクシング界にもなんのプラスにもならなかった“安河内裁判”に多大な支出を行ったことにあり、そういう無駄なお金を使う組織のガバナンスに疑問を投げかけているのだ。その根底には、JBCの財源が一部を除けば、決して経済的に潤っているわけではないジムや選手の血と涙と汗の結晶であるライセンス料や各種承認料で成り立っていることへの感情的なわだかまりがある。— 本郷陽一、ボクシング内紛問題が泥沼化。JBC責任者の辞任示唆でも解決せず一方、Y3は「おれたちがJBCを食わせてやっていると協会側は言うが、コミッションがなければ、日本のプロボクシングは成り立たない。そのことをわかっているのだろうか。ボクシング界は、JBCと協会が共に両輪で支えていかねばならないのだから。」との見解を示している。
松本 晋一（まつもと しんいち、1964年2月26日 - ）は、日本のタップダンサー・タップダンス講師・ロープウェイ研究家である。
ボードビリアン・タレントの早野凡平と舞踊家の印南明美の長男として東京都北区駒込で生まれる。練馬区出身。子供の頃から母が主宰していたモダンバレエ教室で育ったこともあり、日劇やSKDに興味を持ち、12歳となった1976年の誕生日には1人で東海道新幹線に乗って宝塚歌劇団を見に行くほどになる。1983年、一浪の後に日本大学芸術学部映画学科演技コースへ入学。ミュージカル研究会に所属し没頭しすぎたために3年目に中退。翌1986年に渡米し、サンフランシスコでスタンリー・カーンに師事。ここで初めてタップダンスと出会う。その後、何度か帰国と渡米を繰り返すが、1990年に父の死去がきっかけになり、国内での活動に拠点を移す。東京ディズニーランドのパレードやダンスショーで活動をしていた1991年に穴田英明と出会い、「東京リズムボーイズ」を結成。一方でタップダンスパフォーマンス集団「HAND-CLAP」も結成し、精力的に活動している。1998年、タップインの加藤邦保に師事し、ダンスのみならずショーや舞台の構成・演出も手がけるようになる。また都内3箇所のスタジオでダンス教室を持つ。しかし2016年に諸事情ですべての教室を閉鎖した。また子供の頃に家族旅行でアタミロープウェイならびに箱根ロープウェイに乗ったことをきっかけで興味を持ち、日本国内のロープウェイへの乗車・撮影を趣味とし、2016年には搬器・駅・土産品などの詳細なデータを網羅したガイドブックを発刊した。
『ロープウェイ探訪 昭和の希望を運んだ夢の乗り物!』 - 2016年7月7日発刊 グラフィック社 ISBN 978-4766129335
ゴルフ規則（ゴルフきそく、Rules of golf）は、ロイヤル・アンド・エンシェント・ゴルフ・クラブ・オブ・セント・アンドリュース（R&A）と全米ゴルフ協会（USGA）により制定されたゴルフの基本ルールのことである。原則としてオリンピックイヤーの1月1日から4年ごとに大規模な改正が行われている。また大規模改正のほかに細かく改正されることもある。現在の規則は2019年1月1日に改正された。
慶尚北道聞慶郡（現慶尚北道聞慶市）戸西南面に生まれ、1935年に日本の山口県山口農学校（現山口県立山口農業高等学校）に留学したが、学費が支払えずに途中帰国する。1938年6月に日本陸軍特別志願兵第1期生に合格し、同年12月、歩兵第76連隊に入隊。1945年再度応召して終戦まで関東軍で服務した。光復後、国防警備士官学校に第5期生として入学し、1948年4月卒業とともに陸軍参尉（少尉）に任官。1949年第8連隊作戦将校としてゲリラ討伐に従事し、その後第6師団第7連隊第1大隊長（少領）に転じた。1950年6月25日、朝鮮戦争が開戦した際には第6師団第7連隊は春川の防御を担当しており、朝鮮人民軍第2軍団に対して善戦しつつ秩序立って後退した。遅滞戦闘中の同年7月、忠清北道陰城郡において第7連隊が朝鮮人民軍第15師団第48連隊を殲滅した同楽里の戦いは韓国軍にとっては長らく待ち望んできた大勝利であり、これに寄与した金龍培は中領に進級した。戦争が仁川上陸作戦を経て総追撃局面に移ると、第7連隊は第6師団の先鋒としてひたすら中朝国境に向けて突進した。10月25日に国境の街楚山を占領し、鴨緑江のほとりに太極旗を立てて李承晩大統領に献上する水を汲んだのはまさに金龍培の率いる第7連隊第1大隊である。もっとも、その頃にはすでに中国人民志願軍の参戦によって戦況が変わっており、韓国軍は一転して総崩れとなっていた。1951年6月12日、第7師団第5連隊長（大領）となった。なお、当時の第7師団長は漢字表記を除けば同名の金容培（キム・ヨンベ）大領だった。転任して間もない同年7月2日、江原道楊口郡北面トピョン里の高地において中国軍との戦闘を督戦中、砲撃を浴びて戦死。死後、太極武功勲章を追贈され、陸軍准将に進級した。墓所は国立ソウル顕忠院にある。
吉田 満穂（よしだ みつほ、1917年 - 2009年7月7日）は日本の牧師、日本基督教団第9代総会議長。
マウントジーンズスキーリゾート那須（マウントジーンズスキーリゾートなす）は、栃木県那須町にある東急不動産系のスキー場。
ハンターマウンテン塩原と共に、都心部からのアクセス性に優れているために人気が高い。名前を省略して、「ジーパン山」とよばれることがある。那須岳の東側斜面に位置するゲレンデは、眼下に那須高原を見下ろし、向かいに茨城県の最高峰である八溝山を望むので眺望には優れている。その反面、日当たりが良いので雪が溶けやすい。またアクセスの良さから休日はかなりの混雑になる。中腹にある系列の那須どうぶつ王国は冬季は仮眠所となり、また温泉（五峰の湯）も備えるために利用客に好評である。冬季以外にも、周辺のゴヨウツツジ（シロヤシオ）群生地やゲレンデに植えられたスイセンが身頃を迎える春季、那須岳が紅葉する秋季には ゴンドラ の営業を行っている。また、ゴンドラの山頂駅からは三本槍岳へと続く登山道がある。マウントジーンズスキー場から栃木県道・福島県道290号那須甲子線を那須湯本温泉街方向に1kmほど南西に進んだ場所には、2011年（平成23年）5月22日に開園した那須平成の森の那須平成の森フィールドセンターがある。
コース数は10。 リフトは6基（ゴンドラ1基、クワッドリフト1基、ペアリフト4基）。
那須インターチェンジより国道4号線経由栃木県道305号豊原大島線で約30分。ETC搭載(普通車)なら、東北道下り那須高原SAスマートICから約20分、また、ボルケーノハイウェイおよび那須甲子有料道路の無料化に伴い、那須湯本の温泉街からのアクセスも向上した。麓が降雪地域ではないため、ノーマルタイヤでスキー場まで行こうとして、渋滞、事故をひき起こすことがある。 栃木県道305号も那須どうぶつ王国付近からは凍結路面となっている場合があるので、スタッドレスタイヤや滑り止めの装着が推奨される。公共交通機関を利用する場合は、東北本線黒磯駅・白河駅発着の無料送迎バスと、東北新幹線那須塩原駅および那須ガーデンアウトレット発着の有料送迎バスがある（どちらも前日までに利用申込みが必要）。詳細は 公式サイトのアクセスガイド を参照。
JavaServer Faces (JSF) は、JavaベースのWebアプリケーションフレームワークである。Javaの拡張機能セットであるJava Platform, Enterprise Edition (Java EE) の仕様の一つに採用されている。
Faceletsは、JSFのために開発されたWebテンプレートエンジンである。JSF 2.0からJSPに代わってJSFのデフォルトの画面表示技術として採用されている。Faceletsの最初のバージョンが登場したのは2005年のことで、当時はJSF 1.1, 1.2をターゲットとしていた。JSFと同じコンポーネントベースのWebアプリケーションフレームワークであるApache Tapestryとは似通っており、Facelets自体もTapestryの考え方を一部取り入れている。Faceletsのテンプレートは主にXHTMLで作成される。テンプレートを記述する方法としては、Facelets独自のXMLタグを直接埋め込む手法と、通常のXHTMLタグにjsfc属性を用いて間接的に埋め込む手法の2つがある。以下にまず独自のXMLタグを用いる場合の例を示す。<!DOCTYPE html PUBLIC "-//W3C//DTD XHTML 1.0 Transitional//EN" "http://www.w3.org/TR/xhtml1/DTD/xhtml1-transitional.dtd"><html xmlns="http://www.w3.org/1999/xhtml" xmlns:h="http://java.sun.com/jsf/html">    <body>        <h:form>            <h:outputText value="Welcome, #{loggedInUser.name}" disabled="#{empty loggedInUser}" />            <h:inputText value="#{bean.property}" />            <h:commandButton value="OK" action="#{bean.doSomething}" />         </h:form>    </body></html>jsfc属性を用いた場合、上の例は以下のようになる。<!DOCTYPE html PUBLIC "-//W3C//DTD XHTML 1.0 Transitional//EN" "http://www.w3.org/TR/xhtml1/DTD/xhtml1-transitional.dtd"><html xmlns="http://www.w3.org/1999/xhtml" xmlns:h="http://java.sun.com/jsf/html">    <body>        <form jsfc="h:form">            <span jsfc="h:outputText" value="Welcome, #{loggedInUser.name}" disabled="#{empty loggedInUser}" />            <input type="text" jsfc="h:inputText" value="#{bean.property}" />            <input type="submit" jsfc="h:commandButton" value="OK" action="#{bean.doSomething}" />         </form>    </body></html>jsfc属性を用いたテンプレートの場合、他のアプリケーションからは普通のXHTMLとして扱えるため、ブラウザーで表示を確認したり、WYSIWYGデザインツールを用いて編集したりすることができる。
StrutsはApacheソフトウェア財団が提供するMVCフレームワークである。Strutsはpage-at-a-time型のMVCフレームワークを提供し、JSFスタイルのコンポーネントモデルは備えていない。ページは入力をアクションに接続するディスパッチサーブレット (controller) を備えたモデルにマップされる。Strutsアプリケーションはビューを表示するために主にJSPを使用するため、手近なタグライブラリの使い方に影響を受けやすい。
WebObjects は、よく知られた最も初期の Web アプリケーションフレームワークで、元々は NeXT Software によって開発された。その後 アップルコンピュータが Next を買収した際に獲得された。WebObjects はJSF 同様のコンポーネントおよびイベントモデル、ライフサイクルを備えている。J2EE がなくても配備することができ(もともとの構成)るが、サーブレットコンテナー内に配置することもでき、その場合にはディスパッチャオブジェクトが J2EE Web アプリケーションのエントリーポイントとして動作する。JSF （の既定動作）とは異なり、コンポーネントは JSP ファイルには定義されず、html/xml/wml テンプレートファイル、フィールドやアクションを Java コードにマップするファイル、.java のクラスファイルのいずれかあるいはすべてを含む .woc ディレクトリに定義される。テンプレートファイルは表示とレイアウト部分を提供し、他のWebObjects コンポーネントを含んでも良く、JSF が既定で使用する RenderKit への委譲のアプローチとは異なる。これは、JSF での委譲モデルと直接描画モデルの中間点にある。WebObjects は、最も初期のオブジェクト関係マッピングのフレームワーク、Enterprise Objects Framework を備えた、レイヤー化されたアーキテクチャを含んでいる。Wotonomy は、WebObjects フレームワークのオープンソースの再実装であり、クリーンルームで(訳注：プロプライエタリのコードを使用しないよう注意して)開発され、 LGPL でライセンスされている。Wotonomy は WebObjects のすべての部品を実装しようと試みており、完全な MVC web-GUI スタックを実装している。WebObjects のクローンであり、未完成な部分を除けば JSF との違いは WebObject と全く同様である。
Tapestry は動的で、堅固で、スケーラブルな Web アプリケーションを Java で開発するためのオープンソースのフレームワークである。Tapestry は標準的な Java Servlet API の上に構築され、任意のサーブレットコンテナやアプリケーションサーバの上で動作する。JSF とは異なり、 Tapestry は JSP を表示技術として用いない。代わりに、簡単に HTML をプレビューでき、編集できる (JSF ベースの Facelet に類似した)別のテンプレートエンジンを選択している。
JSF は、Web アプリケーションの開発に、Microsoft の ASP.NET に似たコンポーネントベースのアプローチをとっている。JSF ではレンダリングとコンポーネントのインターフェイスが分離可能で出力部分をカスタマイズできるが、ASP.NET v1 では、コンポーネントの出力のコードは UI コンポーネントに結合されている。ASP.NET v2 は制御アダプターフレームワークを導入し、標準の出力エンジンをサードパーティのコードで置き換えることができる。コンポーネントから生成し、コンポーネントとは別のファイル("code behind")に格納されるイベントを受信することでビジネスコードが UI コンポーネントに接続される。従って、典型的な ASP.NET のページは視覚上のページレイアウト（デザイン）を記述した (HTML) ファイルと、ページのロジック(コード)を記述したファイルからなる。Microsoft の開発ツールによって、両方のファイルを一つの要素として扱うことができる。書籍 Core JSF の著者によれば JSF は Visual Studio 2005 に似たようなRapid application development (RAD) の領域で Java が ASP.NET/Visual Studio と競争できるような手段を提供し、開発コストや開発を始める際の障壁を下げている。
JSF はリッチインターネットアプリケーション技術である Ajax とともに言及されることが多い。Ajax はリッチなインターユーザーインタフェースの作成を可能にする技術の組み合わせである。Mojarra(JSF のリファレンス実装)とApache MyFacesにおけるユーザーインタフェースコンポーネント は元々は HTML のためだけに開発されたもので、AjaxはJavaScriptを介して追加せねばならなかったが、これは変わった。JSF は複数の出力形式をサポートしているため、JSF ベースのユーザーインタフェースの品質を向上させるため、Ajax を用いるコンポーネントを簡単に追加することができる。JSF 2.0 仕様では、UI ロジックの一部がサーバ側だけではなくクライアント側でも動作できるようにし、また JavaScript がブラウザで無効の場合にもうまく品質を落とせるようにすることで、Ajax のサポートを改善することを意図している。
ショク川（ショクがわ、Shyok River、ウルドゥー語: دریائے شیوک‎）は、インドのラダック北部や、パキスタンのギルギット・バルティスタン州ガンチェ県を貫流する、全長およそ550 km (340 mi)の河川。この川の名の、ウイグル語ヤルカンド方言における文字通りの意味は「死の川」である。この川の名称のローマ字表記には揺れがあり、「Shoyok」とされることもある。日本語では、シュヨク川、ショック川、シヨック川などの表記が用いられることもある。
ショク川はインダス川の支流のひとつであり、シアチェン氷河の一部を成すリモ氷河に発している。ヌブラ川と合流してからは、川幅が広くなる。ショク川の流れる経路は極めて珍しいもので、リモ氷河に発した流れは最初南東に向かうが、パンゴン山脈にぶつかると北西に向きを変えて、それまでの上流部の流れと並行するように逆向きに流れている。広い河谷を流れて来たシャク川は、チャルンカを過ぎると狭い峡谷に入り、トゥルトゥクを貫流し、ティアクシ (Tyakshi) を通って、パキスタン側に入る。シャク川は、スカルドゥの町の東にあるケリス (Keris) で、インダス川に注ぐ。シアチェン氷河に発するヌブラ川は、ショク川と似た流れ方をする。ティルキット (Tirkit) までは南東に向かって流れるヌブラ川は、ショク川に近づくと北西に向きを変える。これら二つの重要な河川の経路が似ているということは、おそらくこの近辺で北西-南東方向に何本もの一連の古い断層が走っており、上流部の流れを限られた範囲に封じているものと思われる。インダス川とショク川は、分厚い第四紀の堆積層をもっており、地質学研究者にとっては貴重な研究材料の宝庫となっている。
ショク河谷 (the Shyok Valley) は、ラダックに位置するショク川の河谷である。この河谷は、ヌブラ河谷にも近い。レー北方に位置するラダック山脈を越える峠であるカルドゥン・ラは、ショク河谷やヌブラ河谷への入口にあたる。ヌブラ河谷を遡っていくと、やがてシアチェン氷河に達する。
吹田高校から1956年に近鉄パールスへ入団。2年目の1957年に引退した。
「ディーン (Deen)」は、アラビア語で「宗教」ないし「生活様式」を意味する言葉である。ネイティヴ・ディーンは、ジョシュア・サラーム (Joshua Salaam)、ノエム・ムハンマド (Naeem Muhammad)、アブドル＝マリク・アーマド (Abdul-Malik Ahmad) からなる、ワシントンD.C.出身の若いムスリムたちのグループである。彼らの音楽は、日常生活の圧力や誘惑の中でもイスラム教の信仰を守るよう、若者たちに呼びかけるものである。グループのメンバーは自分たちをムスリムであると自認し、クーフィーやサルワール・カミーズなど、伝統的なイスラム教の装束を纏っている。彼らによれば、ムスリムであることをっ表現する方法は一つではなく、エチケットと服装の両方が関わるのだという。彼らの音楽は、「ポジティブ・ヒップ・ホップ (positive hip-hop)」というサブジャンルに類型化される。
カリフォルニア州コスタメサで開催された第3回イスラミック・リリーフの「インスピレーションの夕べ (Evening of Inspiration)」において、ムハンマドは強力なスライドショーを語り、世界中の助けを求める飢えた子供たちの画像を提示しながら、イスラムの教えはムスリムに貧しい者への施しをするよう求めていることを示した。彼は、イスラミック・リリーフについて次のように述べている。イスラミック・リリーフは「あらゆる種類の最も弱い人々を助けている。人々はたった1ドルでもどれだけのことができるか理解していない。だからこそ、このイベントは単なるコンサート以上のものなんだ、これは行動への呼びかけなんだ。 (... helps the most vulnerable people from all walks of life. People don't understand how much a dollar can do. That's why this event is more than just a concert – it's a call to action.)」
ネイティヴ・ディーンは、イスラム教の集会や、募金活動、休日の集会（しばしばラマダーンやイード・アル＝アドハーの期間中に行われる）などでパフォーマンスをしている。グループは北アメリカのムスリム青年たちの間で比較的よく知られており、国外でもツアーを行なっている。ネイティヴ・ディーンの音楽は、典型的な場合、ドラムスにシンセサイザー、ボーカルから構成されている。イスラム法学者の多くの信念に従い、管楽器や弦楽器、金属製の楽器は演奏に用いられない。
ネイティヴ・ディーンのメンバーは、北米ムスリム青年会 (Muslim Youth of North America, MYNA) で出会っている。個々のメンバーは『MYNA RAPS』という、ムスリムのソングライターやレコーディング・アーティストたちの作品にスポットライトを当てたアルバムに参加していた。サラーム、アーマド、ムハンマドは、それぞれソロとしても活動していたが、一緒に活動を始めてネイティヴ・ディーンが結成された。
キッド・ロック、キース・アーバン、ベス・ハート、それにエアロスミスのメンバー3人を含むゲストを迎えて制作された。本作のレコーディングにおいて、ガイは主にフェンダー・ストラトキャスターを使用したが、「デヴィルズ・ドーター」、「ウイスキー・ゴースト」、「リズム・インナー・グルーヴ」、「ミート・ミー・イン・シカゴ」、「アイ・ケイム・アップ・ハード」ではギブソン335を弾いた。また、「マイ・ママ・ラヴド・ミー」のみギブソン・レスポールが使用されている。「メッシン・ウィズ・ザ・キッド」は、ガイと親交の深かったジュニア・ウェルズの持ち歌として知られる曲で、ガイはウェルズとのコラボレーション・アルバム『プレイ・ザ・ブルース』（1972年）でも、この曲を演奏している。「ポイズン・アイビー」は1954年にウィリー・メイボンの歌唱によりヒットした曲のカヴァーで、ガイは1968年にもこの曲の録音を残している。アメリカ盤の発売日は、ガイの77歳の誕生日に合わせて2013年7月30日となった。