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革命の地方への影響は計り知れないものであった。パリでの革命の報知が地方に波及していくと、貴族たちがならず者を雇って穀物に火を放つなど根拠のない噂が広まり、農村各地でパニックが発生した。こうした各地のパニックは人から人へと伝染して拡大し、大恐怖と呼ばれる大規模な地方騒乱に発展していく。1790年に入っても沈静化せず、農民は貴族の特権や領主権に反抗して共有地や森林の分割を要求した。要求は部分的に通るが、貢租の徴収など領主権は完全に廃止されなかったため、不満を抱く農民たちは領主の館を襲撃していくようになる。農村各地は無政府状態に陥った。拡大していく地方騒乱に対応するため、1789年8月4日、国民議会で封建制度の廃止が決定される。封建制度の廃止はフランス革命において画期的な成果となる決断であった。これにより、ロベスピエールの出身地アルトワ州ではピレネー条約で認められた塩税の免税特権を放棄するに至る。各々の地方や都市がそれぞれ認められていた諸特権が次々と放棄されて、フランスは統一的な法制度をもった近代国家に変貌を遂げようとしていた。ロベスピエールも革命の進行と封建主義の終焉を歓迎し、アルトワ州の特権放棄を擁護した。しだいに、ロベスピエールの立場もアルトワ代表からフランスの国民代表を標榜するものに変化していった。こうした情勢下で、国民議会はさらに踏み込んだ決断を下した。人権宣言の採択である。8月26日、人間と市民の権利の宣言が発布された。国民議会は、法律の制限内ではあるが国民の自由を承認し、国民相互における権利の平等を宣言した。普遍的な人権原則が示されたことで身分と特権のアンシャン・レジームは完全に崩壊したのである。憲法制定を目的につくられた国民議会は憲法問題を議論していた。しかし、革命が急進的性格を示すと、議会と国王の対立はしだいに先鋭化していった。最も対立が激しかったのが、議会と国王政府との関係を規定するうえで重要な争点であった国王の拒否権をめぐる問題である。国王の拒否権を支持していた立憲派と拒否権に反対する急進派の間で論争が生じた。ロベスピエールは国王の拒否権に反対して重要な演説をおこなった。しかし、拒否権は議会で成立通過したため、演説を印刷して世論に訴えた。
拒否権を有する国王は国民議会の諸政令と人権宣言の承認を拒否した。次第に議会と国王との対立から議会の地位をめぐる議論が紛糾していった。行き詰まりを見せていたかに見えた状況下で、国王が革命の諸法令を渋々承認し、ようやく再び情勢が動き出す。しかし、議会と国王の対立が激化するなかで食糧不足への恐怖心がパリで蔓延、再び騒乱が発生する危険が高まっていた。10月15日、パリの女性たち数千人が貴族や奸臣たちの陰謀から国王を守るためにヴェルサイユに行進、国民衛兵が女性たちの後を追って王宮へと進軍した。ヴェルサイユ行進である。女性たちは国王と王妃にバルコニーに出て挨拶するよう要求した。王妃マリー・アントワネットは立憲派であった国民衛兵司令官のラファイエットの挨拶を受けることになったが、群衆に寝所にまで踏み込まれた上に狙撃の危険もある行為を突き付けられて、革命に対する嫌悪感をさらに強めた。国王夫妻と国民議会は民衆の要求に押されてヴェルサイユからパリに移ることになった。これにより、国民議会はパリ市民の民意を盾に国王に直接圧力を加えることが可能になり、これまでに成立した法律に国王の承認を取り付けることに成功した。しかし、パリ市内の社会不安を抑えることができなかった。パリでは国王の側近たちが黒幕となって革命を妨害しているという陰謀論が拡大していく。
政治的危機を巧みに利用しながら主導権を確保した国民議会は行財政改革に着手していく。譲歩を強いられた国王に代わり、民意の支持を得た議会が司法・行政・税制・教会の頂点となっていく。これまで国王が任命していた官職を国民主権に基づいて民選することが決定され、官職任用制度に公職選挙が導入されるなどあらゆる社会制度が刷新されることになった。この時の行政改革の結果、フランスでは領主や司教領から行政権が取り上げられ、市町村制度が導入されて全国一律のピラミッド型統治構造を構築していく。1790年1月15日にはフランスは83県の地方自治体に再編された。また、不足した財源を補うために教会財産の国有化が決定され、没収財産を担保にアッシニアが発行された。1789年12月の地方選挙の実施を前に選挙法制定が議論されていた。憲法や法律に明るいシェイエスが審議を主導していく。彼は国民を「能動的市民」と「受動的市民」に区分し、財産を所有する「能動的市民」に選挙権を限定するように提案した。後に招集された立法議会でもこの制限選挙制が採用された。しかし、ロベスピエールはルソーの『社会契約論』に基づく人民主権論を擁護していたため、人民の直接的な代表を実現させる議会政治を理想と考えており、制限選挙制に強く反対していた。あらゆる市民は、誰でも、あらゆる段階の代表となる権利を持っている。これほど諸君の人権宣言に合致することはないのであり、人権宣言に照らせば、どんな特権も差別も例外も消滅するべきなのだ。憲法は、主権は人民のなかに、人民を構成するすべての個人のなかにあると定めている。したがって、個人はそれぞれ、自らが拘束される法律の制定に参加し、自らの問題である公共の問題の運営に参加する権利を持っているのだ。そうでなければ、あらゆる人間は権利において平等であり、およそ人間たるものは市民であるというのは、正しくないことになる。……。こうして、市民は財産による差別なく、法律の制定に参加する権利を、したがって、選挙人ないしは被選挙資格者になる権利を持っているのである。」ロベスピエールは婦人参政権の導入を積極的に支持しなかったものの、アンリ・グレゴワールとともに人権宣言の精神を擁護し、差別を受けていた役者やユグノー、ユダヤ人を含む全市民の平等を前提として成人男子選挙権の導入を支持した。ロベスピエールは、制限選挙制を政治体制の安定のために普遍的人権を制約する半端な政治路線と見なすなど否定的であった。彼は権利の平等を擁護して制限選挙制を厳しく批判して原理主義的に民主主義の制度を追求して、成人男子選挙権の導入を求めた。一方、急進派の非難に対して沈黙を続けるシェイエスにロベスピエールは深く失望して以降シェイエスを「革命のモグラ」と呼んで軽蔑していく。この時期のロベスピエールは、ジェローム・ペティヨン、フランソワ・ビュゾー、ピエール・ルイ・プリウールらと共に少数の急進派グループに属していたが、国民議会の実務委員会に属されない無任所議員であった。封建制廃止の急先鋒となったことで地元アラスとの関係は冷え込んでいったが、アラス代表の立場を捨てる代わりに、1790年8月までにはパリの政治グループの拠点ジャコバン・クラブに所属してパリ市民を代表して活動するようになる。パリではコルドリエ・クラブなど政治クラブが続々と設立され、市民や議員が集まって連日連夜活発に議論が展開され、議員たちは精力的に演説した。1790年5月、国民議会は内政面での革命遂行だけでなく、国家にとって重要な軍事外交政策について議論していた。フランスは七年戦争の敗北以来、ケベック州をはじめ北米カナダの植民地を喪失するなど北大西洋の覇権を失っており、フランスの国家再興を目指す革命にとって対外政策で成果を出すことが喫緊の課題だった。この時争点となったのは、交戦権を議会に属させるか国王に属させるかであった。最終的に立憲派のミラボーの調停により交戦権は国王に属すことが定められた。国王の決断と議会への提案がなければフランスは周辺国と開戦できないのである。この妥協策は国王拒否権を批判していたロベスピエールの考え方に近い解決策でもあった。ロベスピエールはアヴィニョン（教皇領）といった飛び地の編入といった例外を除き、外国との戦争に否定的で反戦の立場から戦争放棄を説き、領土拡張のための侵略行為や他国民の主権と自由を侵害する軍事介入は永遠に廃止されるべきものと考えていた。君主権に交戦権が残されていれば、革命に警戒感をもつ周辺諸国との対外危機を回避し、無用な戦争を避けることができると期待された。軍に独自の裁量権はなく国王政府の命令に従い、司令官と軍規に基づいて行動することが求められていた。戦争に消極的だった国王に統帥権を付与して軍隊統制の原則を堅持する方針はロベスピエールが提唱していた平和外交思想とともに1791年憲法に取り入れられていく。ただし、ロベスピエールは自衛権に基づく強力な軍事力の必要性を認めていた。フランス革命で柱となっていた制度、士官を選挙で選出するという組織編制を否定し、軍の組織機構の民主化には反対の立場を取っていた。軍隊内部に選挙制を持ち込むのは作戦指揮能力と責任の重大性から本末転倒であり得ないというのが彼の考え方であったが、ロベスピエールは武器自弁の原則から貧しい市民が国民衛兵の兵士に応募することが認められなかったことに不服を申し立て「神聖な社会契約が棄損されている」と非難するなど、それぞれの軍人の権利と義務については民主的な考え方を持っていた。また、国民議会は、メッスや8月24～31日にナンシーで発生した兵士の反乱に馬車で轢き殺す車刑や斬首刑、ガレー船送りなどの過酷な厳罰を加えたが、ロベスピエールは非人間的で残酷な刑罰に強く反対した。軍法における刑罰が将校と一般兵士との間に軽重が異なっていることに関して、ロベスピエールは平等に反するとして厳しく糾弾していた。軍隊は階級社会であるべきだが、一人一人の将兵の権利義務は平等であるべきという考え方を持っていたのである。軍事・外交だけでなく、経済の再生はフランスにとって急務であった。4月17日、第一回目は教会財産を国有財産として没収し、これを担保に債権として発行されたアッシニアに強制流通力を付与された。ブルジョワジーが教会財産の競売にこぞって参加し、国庫は再建されるかに見えた。第二回よりアシニアは紙幣として発行されることとなるが、しだいに乱発され発行過剰により通貨の信用性が低下して下落を始めていく。物不足と通貨下落によるインフレは深刻で、ロベスピエールは儲ける商人と生活難に喘ぐ民衆を目にして、アシニア下落による経済危機を原因を発行過剰というよりも「買占め人」や悪徳投機家による「陰謀」として見ていた。革命は自由を実現させつつある一方、市場では実際に買占め人と悪徳商人が蔓延り、物価高騰、食糧難を伴った革命による社会不安と混乱は人々の生活に明暗をもたらしていた。
1790年半ば以降、民衆を苦しめていた深刻な食糧難は解消しつつあった。1790年7月14日、安定に向かい始める期待感の中で教会、王室、革命の協調と融和を祝福するため市民が参集して、シャン・ド・マルスで革命一周年式典として第一回全国連盟祭が挙行された。しかし、国内情勢の実態に政教間の融和はあり得なかった。国民議会は各地の修道院を廃止したほか司教領の教会財産を没収して競売にかけた。また、プロテスタントであるユグノーやユダヤ人を解放して信仰の自由を採択した。連盟祭の盛り上がりの一方で革命は聖域破壊へと進んでいく。7月12日、国民議会は聖職者民事基本法を採択してカトリック教会の世俗化に着手したのである。聖職者は国から給与を貰う公務員となって世俗国家に服することが規定され、後に立法議会では国家に所属することを誓約することが義務付けられた。大半の下位聖職者は所得が向上したが、司教をはじめ高位聖職者と教会の叙任権の階梯をはじめカトリック信仰の世界を否定する改革にフランス国内の政教関係は分裂を来した。ロベスピエールは宗教や道徳、信仰といった精神的な拠り所を重視しながらも、聖職者を国家に属す一般の国民と同様の存在と見ていた。彼が信ずる平等という理念のもとに国民統合を図っていくのが大義であった。議会で反対論を主張した議員にロベスピエールはこう発言している。「要するにあなたは、聖職者を、この国家内部にあるにもかかわらず、どこからも統制を受けない、例外的な政治存在として作り直そうとしているわけだ。この存在に新たな命を吹き込もうとしている。理性と自由の名において、これを廃止したばかりのまさにこの時に。特権団体として聖職者身分の政治的存在が生み出してきた、途方もない悪弊を再び蘇らそうというのか。諸君、警戒すべきだ。」1791年3月10日、教皇ピウス6世は聖職者民事基本法を批判して改めて人権宣言を攻撃した。革命によって特権を失った上位聖職者は改革に激怒しており、また躊躇していた者、日和見を決めていた司祭たちは教皇の命に従って宣誓を拒否しはじめていた。こうした動きはフランスの北東部と南部に広く分布し、宣誓拒否僧は聖職者身分のおよそ半数近くに及んでいたというが、政治と宗教の対立は市民生活を分断して国内の緊張と対立は一層厳しいものになった。こうした情勢下で反革命勢力は巻き返しを図ろうとしているように見えた。敬虔な国王の態度が急速に変化して頑なな反革命へと態度を硬化させたのである。反革命の準備は着々と進められた。王の弟アルトワ伯（後のシャルル10世）は国外に逃亡して神聖ローマ帝国領のコブレンツで宮廷と軍隊を設置していた。アルトワ伯の周囲には亡命した貴族が参集しており、革命を武力で討伐しようとする勢力が集結していたのだ。世論とロベスピエールの目に反革命派による陰謀は漠然とした不安ではなく現実の脅威となっていた。
聖職者民事基本法を支持し、教会の独立性を批判したことでロベスピエールの立場は悪化した。彼は活躍して名が広まれば広まるほど、かつての知人や縁者から非難され、同僚議員たちからも嫉まれていた。地位を悪用して女性を囲っているとか、人付き合いが悪い、陰険な性格であるなど人格否定を伴う誹謗中傷の格好の対象となって貶められるようになっていた。ジャコバン派の支持者デュボワ・クランセはロベスピエールをこう評している。「彼はうぬぼれが強く、嫉妬深い。しかし正しく有徳な人物なのだ。彼を攻撃する最も舌鋒鋭い中傷者ですら、わずかでも人の道を外れたことをしたとして、彼を告発できたためしがない。彼は、ルソーの思想の道徳的側面を学んで育ち、自信を持ってルソーを模範として振る舞った。彼は信条や習慣についてはルソーと同じくらい厳格であり、懐柔されない独立精神を持ち、簡素であることを恥じることなく、また気難しさを持っていた。……。仮に議会がロベスピエール一人でできていたなら、今日フランスはただの瓦礫の山と化していただろう。」一般に根拠のない誹謗中傷は独り歩きする危険性がある。根も葉もない批判で誤解されることにロベスピエールは大いに傷ついていた。彼は神経質になって苛立ちを感じると同時に、政務の重圧から次第に体調を悪化させて鬱状態に陥っていた。国民議会は新体制を樹立するためにこれまでにない範囲を対象に改革を急ピッチで進めており、各々の議員たちは持てる知識とエネルギーの全てを法律制定に注ぎ込んでいた。当然ながら、ロベスピエールは他の議員と同様、心身疲労のなかでも激務を続けて精力的に活動していた。1791年5月、新憲法で擁護される市民権について議論が展開されていた。革命後、言論が活発化する一方で誹謗中傷やデマが飛び交ったため、これに対処するため報道の自由は制限されていた。ロベスピエールは自分自身がジャーナリズムの被害者であったが、言論の副産物である風評被害と名誉棄損は訴訟で解決されるべきであって、悪影響を理由に報道の自由を制限してはならないと主張して政府による言論統制を解除するように訴えた。「報道の自由を演説の自由と切り離すことはできない。この二つの自由は両方とも自然と同じくらい侵すことのできないものだ」、「演劇の自由も決して制約を受けてはならない。世論は公益のための唯一の裁定者なのだ」というのがロベスピエール主張であった。また、民法では子供の遺産相続の平等を訴えて、家父長制とこれを支える長子限嗣相続を批判、均分相続制度を導入するように活動した。刑法改正に関しては、陪審員制度の導入を支持しながらも選出に資格条件を設定しようとする制限策を不平等であるとして非難した。さらに重要な議論を呼んだ死刑制度存廃問題でロベスピエールはリベラルで寛容な主張を展開した。国民議会で審議を開始した際に死刑制度を専制政治を維持するためのシステムとして非難して、熱心に死刑廃止論を説いた。後のイメージからは想像しにくいが、このときの審議でロベスピエールは死刑廃止法案を提出している。この法案が通過していれば後の恐怖政治はなかったと言われているが、皮肉にも同法案は否決された。ただし、ロベスピエールの見解は議会で尊重され、死刑適応対象となる犯罪行為は削減されて改革前より刑罰が緩和されることとなった。死刑制度擁護派のジョゼフ・ギヨタンの提案により処刑方法も人道性を重視したものとなり、ギロチンによる処刑法が採用されることになった。また、犯罪者親族への刑罰を禁止する法案に関わるなど当時としては先進的な法案に関わっていた。国王が拒否権を使って革命への非協力を示しながら、バルナーヴ、アドリアン・デュポール、ラメットら穏健な立憲主義を標榜する三頭派と依然として国王に忠実だった王党派の首領ラファイエットの不毛な権力闘争に忙殺される政治に多くの議員と国民は失望していた。1791年5月16日、ロベスピエールは三頭派と立憲主義者を次期議会から一掃するため国民議員の立法議会での再選禁止を提案し、圧倒的支持を受けてこの提案を通過させている。しかし、体力消耗が激しくなっていたにも関わらず休養することができない重圧にロベスピエールも到頭音を上げていた。一月後の6月12日にアントワーヌ・ビュイサールに宛てた手紙で心情を吐露している。「この重要な地位が、私に強いるだろう困難な仕事のことを思うと、私は恐怖しか感じません。これほど長く続いた混乱のあとで、私は休息を必要としていたのです……。しかし、荒れ狂う運命に身を投じねばならないようです。この国のために可能な限り犠牲を払うまで、私はここから逃げません。」手紙で弱音をこぼしている通り、この二日後の6月14日に成立した労働者団結禁止法ル・シャプリエ法の審議の際には民衆の権利を擁護するために論戦を挑むべきところ、全く発言できずに終わっている。体力的に精神的に擦り切れそうな状態とはいえ信念を全うしようとする姿勢に賛同するものもいた。国民衛兵の中佐だった若き将校サン・ジュストは熱烈にロベスピエールを擁護する手紙を送り、以降文通を通じて友情を深めて革命の同志となっていく。
ロベスピエールは、国民議会での再選禁止規定のために議員資格を喪失して野に下り、10月から11月にかけてピカデリー州、アルトワ州を周遊し、アラスへと帰郷することとなった。アラスでの歓待は大変なものであった。ロベスピエールは、アラスでミサの最中に宣誓拒否僧が「奇跡」をおこすのを目撃した。それまで「信仰の自由」を擁護していたロベスピエールは、容易に扇動される民衆と聖職者の社会的影響力を危険視するようになった。アラス帰郷以降、司祭の影響力を政治から排除して政治の独立性を保つために扇動的な聖職者を処罰しなければならないと考えるようになっていく。教会が反革命派に巻き返しのチャンスを与えるようになってはならないのである。立法議会では宣誓拒否僧の職務停止や国外追放令が決定するなど事態は緊迫の度を強めていた。後に明確になっていくことだが、このときの出来事がきっかけとなって彼の心中に、国家がカトリック教会に替わる祭典や儀礼形式を創始した非キリスト教化政策、民衆に対する市民的徳性の教化が次第に浮上していくこととなる。ロベスピエールはアラスからパリに戻り、指物工でサン・トレノ街のアパートの大家だったモーリス・デュプレのもとに下宿することとなった。この時期のロベスピエールのプライベートは「私生活」の節で詳述する。この頃、彼はフランスが対外戦争を準備する情勢の中で「国内の敵」に対する警戒感をさらに強めていった。憲法に宣誓して革命に恭順の意を示したルイ16世であったが、それは面従腹背に過ぎなかったためである。立法議会は国王拒否権で妨害されて機能不全に陥っていた。苛立った民衆の間では、次第に王政を倒して共和政を打ち立てようという共和主義が台頭した。一方、共和派の内部でも、対外戦争によって国王の不実を暴こうというジロンド派と、戦争に反対するジャコバン派（モンターニュ派）との路線対立が先鋭化した。ロベスピエールは、首都パリで大変な人気を保っていた。議席を持たないが故に議会で発言はできなかったが、クラブでの演説、新聞の発行といった言論活動によって開戦派のジロンド派と対峙した。反戦を主張し、「国内の敵どもを征服しよう、そしてその後に、まだ残っているのなら、外国の敵に立ち向かおう」というのが、ロベスピエールの立場であった。12月18日、ロベスピエールはジャコバン・クラブで戦争による革命の破滅を予告する。「軍の指揮にあたるものが国家の運命を決める力を持ち、自身が支持する党派のために局面を一変させてしまう。カエサルやクロムウェルのようにな者であれば、彼らは独裁的な権力を握る」と警鐘を鳴らした。この警告は後に的中、皮肉にもフランスは戦争が激しさを増す中でロベスピエールが公安委員会に参加し、これによって共和国にこれまで以上に強力な革命体制が樹立される。その後、総裁政府、統領政府の過渡期を経ながら戦争で名を挙げた将軍ナポレオンがブリュメールのクーデターで政権を掌握した。その後、ナポレオンは非世襲的方法で帝位につきフランス皇帝となる。ナポレオン帝政へと移行する中で専制支配が復活してフランスは再び保守化していく。こうして革命は終結した。ロベスピエールは戦争を革命を危機に陥れる危険な劇薬と見なしていたのであるが、この懸念は後に現実のものとなってしまう。ブリッソーは、フランス革命はアメリカ独立戦争と同様、武力で外敵を打倒して自由を達成すべきであるとして開戦論を主張し、ロベスピエールの批判に反発を強めた。ロベスピエールは戦うべきかではなくいかに戦うか、勝利への道筋を確実に示していくべきと考えていた。ロベスピエールにとって「国内と国外の戦争を抑え込み」勝利するため必要なことは、国民衛兵を強化し、公教育、公的な祭典、公的な演劇を導入して民衆を啓蒙することであった。2月7日、オーストリアとプロイセンが軍事同盟を締結して、フランス包囲網を形成しようとする。4月20日、立法議会はオーストリアに対して宣戦布告することを決定、国王の承認を獲得する。フランス革命戦争の開戦となった。しかし、1791年段階でこれまで戦争を指揮してきた6千人の貴族将校が亡命しており、作戦指導をできる優秀な将官はいない状態となっていたため、戦線は大混乱を来した。戦地ではよく訓練された職業軍人で構成されるオーストリア＝プロイセン同盟軍が進撃を始めると、未訓練の義勇兵を中心として貴族士官と平民との軋轢をかかえたフランス軍は統制を欠いて戦える状態ではなかった。各地で敗北、敗走を重ねていった。
1792年2月、ロベスピエールはパリ刑事裁判所代訴人に就任していたが、戦況の悪化に苦悩して間もなく職を辞任し、革命家としての活動に専念する。5月になると、ロベスピエールは言論活動によって政治に影響力を及ぼそうと試みて新聞『憲法の擁護者（フランス語:  Le Défenseur de la Constitution）』を発行、大部分をロベスピエール自身が執筆していた。内容の大半が戦争報道で、軍内部に所属する各地の通信員からの情報や報告を掲載した。後の同志デムーラン、マラーも『人民の友』を発行するなどジャーナリストとして活動し、ロベスピエール擁護の支援報道をおこなっていた。ロベスピエールにとって戦争は、自由と人権をめぐる真実と悪との闘争、民衆と暴君との闘いであった。したがって、戦争が短期決戦で終結するという甘い見通しをするのではなく、より慎重に勝利を得るための準備や占領地の施政に関する方法を検討し、諸民族解放のために政府が明確な戦争遂行のヴィジョンを示さねべならないと考えていた。しかし、世論は戦争熱が過熱しており、慎重論を説くロベスピエールはジャコバン・クラブで完全に孤立していた。ブリッソー、コンドルセなどジロンド派議員、内閣を構成する内務大臣ロラン、外務大臣を務めたデュムーリエ将軍といった軍の有力者を非難し続けた。ロベスピエールとブリッソーの対立は日に日に激化した。新聞報道を介して人格否定を伴う不毛な中傷が飛び交い、ジャコバン・クラブでの演説でも両陣営は相互に非難しあっていた。孤立するロベスピエールを支援する人もいた。民衆演劇の役者だったコロー・デルボワや有力な法曹家で立法議会の議員だったジョルジュ・クートンが協力者となり、モーリス・デュプレのアパートの一室で共に仕事をするようになっていた。フランス革命戦争は党派対立を激化させたばかりか、社会不安が蔓延していた。1792年3月3日、パリ南西部の町エタンプで市長ジャック・ギヨーム・シモノーが殺害される事件が発生した。シモノは革なめし工場の所有者でもあり、ジャコバン・クラブの有力メンバーでもあった。アシニア下落と賃金労働者の食糧難が深刻化するなかで、経済活動の自由を支持して食糧配給など必要な対応策を執らず、戒厳令を発して騒擾を武力で鎮圧しようとした。しかし、民衆の怒りの結果、市庁舎を出るところでシモノは銃撃を受けて刺殺された。エタンプ市民は事件を歓迎したが、立法議会は優秀で勇敢として知られた政治家シモノの死を讃えようと考えた。町の近郊に住む司祭ピエール・ドリヴィエは、議会がシモノを顕彰する決定したことに対して強い反発を示した。「生存のために自然が与えた法」は経済活動の自由に優先されるべきだと訴えて「嘆願書」を作成して立法議会に提出した。ドリヴィエは「富裕な者とその周囲のいる人、あるいは犬や馬までもが遊んでいるのに満たされている。その傍らで、労働によって生活している人間や動物が、労働と飢餓という二重の重荷に押しつぶされるのは、不快極まりない」と語った。この事件はモラル・エコノミーに基づく食糧暴動の一つとして重要なのだが、立法議会では大した反響は得られなかった。議会の無関心の一方でロベスピエールはこの事件に注目して記事を執筆した。いかなる理由でも殺人行為を正当化することはできないとしながらも、「労働を通して社会がその成員のための生活必需品と食糧を保証する義務という意味での生存権」が政府によって保障されなければならず、必要であれば立法や議会の諸委員会の政令によって経済活動に介入し、民生の安定化を図っていくべきだと論じた。ロベスピエールはシモノは民衆の生活に注意を向けず騒擾に参加した群衆に発砲を命じた弾圧者であって英雄ではないと非難した。こうした事件に関する報道や論評を通じ、ジャーナリストとして民主派の急先鋒としての名声と支持を確立していった。
民心が動揺する中で政局も大きく揺れていた。5月18日、北方軍司令官であったラファイエットは攻撃不能を宣言して国王に和平交渉を勧告した。その後間もなく、ラファイエットは敵国オーストリアに亡命してしまう。戦争は結果的にすべてを悪い方向に導いた。7月11日、立法議会は義勇兵への参加を呼びかけるべく「祖国は危機にあり」との宣言を採択、戦線の立て直しを図ろうとした。一方、ロベスピエールは議会外のジャコバン・クラブでの主導権を掌握し始めていた。彼はジャコバン派内の山岳派に属し、ジロンド派内閣が推進した対外戦争に反対した。国王と王妃は敵国オーストリアと内通しており、作戦情報を漏洩していた。宮廷には秘密の隠し戸があり、スパイが機密を盗み取り、前線では敗戦が続いていた。6月20日、民衆がテュイルリー宮殿の王の寝室にまで押し寄せて、国王の前で示威行為を強行した。国王の裏切りは民衆の目にも明白なものとなっていったのである。戦争の経過とともにフイヤン派も勢力を失い、苦戦の中でジロンド派もジャコバン派やコルドリエ派に切り崩されていった。革命は戦争を通じて次第に急進化を遂げていく。国内の「裏切り者」を束ねる国王と王党派を一掃していくことが事態打開の唯一の方策であった。ロベスピエールは、国王を1791年憲法を棄損する政治的過失を犯した犯罪者と見なしながらも、依然として共和制導入に慎重であった。建国から日が浅く国土も小さく人口も少ない農業国の東部13州時代のアメリカと、農業国ではあるが人口も多くヨーロッパ大陸で大国として覇を唱えた歴史を誇るフランスとでは、国情が大きく異なるため、アメリカ合衆国が採用した共和制がフランスで機能するか不安があったためだ。モンテスキューやルソーの政治思想に影響を受けていたため、民主政や共和政は小国寡民に適した制度で大国には大国に相応しい政治制度を選択すべきと考えていた。フランスで採用可能な政治制度は共和政ではなくグレート・ブリテン王国と同様に立憲君主制で君主のもとで時間をかけて市民的徳性を涵養して議会制民主主義を育成することが現実的と考えていた。ロベスピエールが考える理想の共和政は、古代ローマの古典教養の世界にのみあって、近代フランスでは不適当な制度と見ていた。しかし、時流の中でまたしてもロベスピエールは考えを変更していく。ロベスピエールの慎重な立場を大きく変化させる事件が発生する。7月25日、プロイセン軍司令官ブラウンシュヴァイク公が革命を破滅させ、パリを焦土に変えると声明（ブラウンシュヴァイクの宣言）を発した。この脅迫的声明にパリ市民は戦慄した。人々は祖国の危機を痛感して義勇兵への志願に応じ、外敵を打倒するために国内の姦賊を滅ぼそうとする。フランスの敗戦と壊滅の危機に対して責任があるのは祖国の裏切者を率いる国王だと民衆は見ていた。首都パリ48区のセクションの議決に基づいて特別自治市会パリ・コミューンが設立された。パリ・コミューンによって蜂起のために国民衛兵から民衆部隊を徴募して2万人の連盟兵が組織され、8月10日、民衆と連盟兵が合流してテュイルリー宮殿を襲撃した。8月10日事件である。ロベスピエールにとって、この事件は特別な意義を持っていた。「こうして、ユマニテ（人間性）の栄光を讃えるべく、かつてない最も美しい革命が始まった。さらに言おう。人類にふさわしい目的をもった唯一の革命とは、平等、正義、そして理性という不滅の原理を基準とした政治を、最終的に打ち立てる革命である」と語った。すぐさま蜂起への支持を表明し、共和国樹立を支援した。ただし、この「最も美しい革命」は民衆の襲撃により戦闘中、戦闘後で計600人のスイス衛兵が次々と虐殺された。ロベスピエールはこうした民衆暴力もこれまでの政治的抑圧からの解放を考えれば正当な行為であると受け止めた。まもなく立法議会では王権停止の諸法令が通過、君主権が停止されたのである。フランスは共和制へと移行していく。普通選挙によって議員を選出して新たな議会「国民公会」を招集するように求めた。まもなく、立法議会の解散が決まり、普通選挙の実施が約束された。8月13日、国王一家はタンプル塔に幽閉されこととなった。ジロンド派内閣が復活してコルドリエ・クラブで名声を博したダントンが司法大臣に就任した。15日、ロベスピエールは王党派と全ての反革命分子を裁く特別重罪裁判所（後に革命裁判所に改組）を設置するように提案、パリ・コミューンの承認を取り付けた。特別裁判所が設置されれば反革命派は法に基づいて処罰でき、無規律な民衆暴力は回避できると考えた。民衆による超法規的なリンチに賛同できなかったのである。だが、この提案はパリの急進派の影響力を強めていくことにつながるため、穏健共和派のジロンド主義者とロベスピエールの関係を決定的に悪化させていく。ロラン夫人は「私たちは、ロベスピエールやマラーのナイフに身をさらしているのです」と支持者への手紙で語った。8月23日からギロチンの使用が始まっていたのだが、穏健派はパリの人民に影響力を持つマラーやロベスピエールによって訴えられ粛清されることを恐れ始めていた。一方、反革命も生き残りを欠けて最後の抵抗を示した。前日の14日、フイヤン派のラファイエット軍司令官は王政の復活を画策してパリ進軍を企図するが、兵士の反対で失敗していた。8月19日、進退窮まったラファイエットは軍を捨てて敵国オーストリアに亡命した。立憲派貴族の頭目が亡命して立憲君主制の政治的支柱は倒壊する。君主制は風前の灯であった。8月27日、次の議会のための予選会（第一次選挙）が始まった。選挙中の情勢下で対外危機が生じる。プロイセン軍が9月1日にヴェルダン要塞を攻略したのである。1792年9月2日-6日、凶報がパリに届くとパニックが発生した。数箇所の監獄に民衆が殺到してランバル公妃が殺害されて彼女の遺体は凌辱を受けた他、大半が王党派とは無関係の囚人を即席裁判で殺戮し大量虐殺を働いたのである。九月虐殺である。必然、事件後に政治対立は激しくなった。ジロンド派内閣は責任回避のために事件への言及を避ける一方、事件発生の責任をロベスピエールに転嫁しようとした。政府からの非難に対し、ロベスピエールは事件への関与を否定して治安責任者であるパリ市長ペティヨンと内務大臣ロランを非難して、事件発生に遺憾の意を表明した。理想に燃え革命を支持してきたロベスピエールであっても、法治主義の信奉者だったこともあって事件に対する不快感と苦痛を隠し切れなかった。この事件については「血！さらに血だ！ああ！やつらはついに、革命を血で溺れさせてしまったのだ！」と語っていた。国民公会の総選挙に向けて、一年以上の居住条件を満たした21歳以上の成人男性を有権者と定めた普通選挙法が発効し、9月3日には選挙集会（第二次選挙）が始まった。ロベスピエールは、アラスでも候補者名簿に加えられていたがアラス選出議員であることをこの選挙でも選ばなかった。パリでは反戦を訴えたことの正しさが証明され、ロベスピエールは得票数525票中338票を集めて市長ペティヨンを破って彼を二位当選者に押し退けて、パリでトップ当選を果たした。ロベスピエールは圧倒的人気を背景に以後もパリの代表者として活動していく。弟オーギュスタンはアラス代表の議員に選出され、兄弟はパリで合流を果たした。ロベスピエールの熱狂的な支持者であったサン=ジュストもこの時の選挙で選出され、以後行動を共にした。9月20日、ヴァルミーの戦いで革命フランス軍が初勝利を挙げた。また、離婚法が成立、戸籍の世俗化が進められた。この日、立法議会は最終議事を終了して解散した。
国王の処刑とベルギー進出によって脅威を感じた周辺国はフランスを打倒するべく結束した。2月1日、国民公会はイギリスとオランダに宣戦布告する。2月13日には、オーストリア・プロイセン・イギリス・スペイン・オランダによって第一次対仏大同盟結成された。しかし、対外戦争の敗北によって危機がピークに達した。フランスは挙国一致体制で戦争を戦い抜こうと試み、2月24日、国民軍への強制募兵制度30万人募兵令を発した。これが引き金となってパリに不満を持った地方が反抗を開始する。内戦が発生したのである。3月3日にはリヨンの反乱が発生、1794年10月9日の陥落まで反乱が続いた。また、一週間後の3月10日にはフランス西部のヴァンデの反乱が始まる。聖職者民事基本法への宣誓問題と、30万人募兵令に反発した王党派農民が反革命の蜂起を起こしたのである。5月29日にはマルセイユで反乱が発生、反革命派による反抗は全国的な規模へとエスカレートしていった。3月18日、フランスはベルギーでネールウィンデンの戦いに挑むが大敗を喫した。4月2日には、北方軍司令官のデュムーリエ将軍が裏切り、敵に投降したのである。事の経緯はデュムーリエ将軍がオーストリア軍と共謀してパリに進撃して王政復古を目指したことに端を発した。企ては前線指揮官だったルイ＝ニコラ・ダヴー中佐らフランス将兵に拒否され、計画は失敗に終わった。デュムーリエは止む無く、オルレアン公爵の息子ルイ・フィリップとともに亡命した。前線のフランス軍は最高指揮官を失って大混乱に陥った。ロベスピエールは国家の危機と分裂の脅威を訴えた。「われわれがなすべきなのは、単にヴァンデの反乱者たちだけでなく、人類とフランス人に対する反乱者すべてを消滅させるためである。存在するのは二つの党派だけだ。一つは堕落した人間の党派。もう一つは有徳の人間の党派である。その財産や地位ではなく、その性格でもって人を見分けなければならない。人間には二種類のカテゴリしかない。一方に、自由と平等の賛同者、抑圧されているものの擁護者、生活困窮者たちの友がいる。他方に、邪悪で、富裕で、不正義で、暴虐なアリストクラートがいる。まさにこれがフランスに存在する分裂なのである。」ロベスピエールは危機に直面した国家を救うために、緊急措置の採用を国民公会に働きかけた。ジロンド派と反革命分子の協力関係を危険視するロベスピエールの提言に従って、国民公会は国内に潜む裏切り者を炙り出し反逆を防ぐために手を打っていく。3月10日、特別重罪裁判所を強化して革命裁判所が設置された。4月6日には、臨時行政機関として、第1期公安委員会が成立した。4月9日、派遣議員制度が導入され、地方や前線の軍事活動を議員たちが直接指導することとなった。デュムーリエ反逆の結果、恐怖政治の執行機関を整備する動きは加速され、マリー・アントワネットとその家族に加えて、デュムーリエと関係が深かった穏健なジロンド派に対する追及は日に日に厳しくなっていた。また、ジロンド派内閣は共和国の窮状の責任を戦争責任を負う自らではなく、パリの急進的な民衆運動に転嫁しようと試みた。この時の政局はパリ民衆とジロンド派との完全な決裂を意味するものであった。また、ジャコバン派を糾弾するのみで一向に危機を打開できず、何の実績も上げないジロンド派を国民公会で多数派であった平原派議員たちは次第に見切りをつけるようになった。ジロンド派政権は風前の灯火となっていた。ロベスピエールは、当初のところジロンド派の完全排除に消極的であったが、長期に及んだ病気療養後に復職すると、民衆に武装蜂起を促すことを決断する。この時、ロベスピエールやマラーをはじめジャコバン派指導者は新聞の発行によって効果的なメディア戦略を打ち出すことに成功しており、「世論の専制支配」というべき影響力を保持していた。5月31日には宣伝によって国民衛兵と約8万人のサン・キュロットが大挙して参集、国民公会を大群衆が包囲した。749人の議員からなる国民公会中、ジャコバン派はおよそ215議席ほどを占める程度であったが、300議席ほどの中間派がジャコバン派に同調してジロンド派を徐々に追い詰めていった。1793年6月2日、国民公会はジロンド派追放を決議、議員29名が逮捕され、6月2日の革命がおこった。ロベスピエールはデュムーリエ将軍が裏切ったことにより死刑制度擁護者へと転向していく。国家の安全、あるいは、自由、統一、平等、共和国の不可分性に対してなされたあらゆる陰謀」に対する報復措置が求められた。ロベスピエールは死刑制度を活用して国家存亡の危機を切り抜けるよう国民に訴えていく。これ以降、国民公会は公安委員会を掌握するロベスピエールに広範な内政・治安権限を委ね、ジャコバン派政権のもとで各地に散開した派遣議員の活動や保安委員会、革命裁判所などの機関を通して恐怖政治（Terreur：テルール、テロの語源）を断行し、反対派をギロチン台に送った。
1793年憲法の施行を前に政治的脅威を拭い去るべく、サン・キュロットはジロンド派を追放、ここに山岳派・平原派連立政権が成立した。連立政権とはいえ、政権中枢を抑えたのはモンターニュ派であった。内憂外患に曝された革命はその防御として民衆の支持を集めてさらに革命を前進させるモンターニュ派指導者による強力なリーダーシップを必要としていたからである。絶対的な権限を公安委員会に集めて強力な革命機関が整備された。1793年5月31日のジロンド派議員の逮捕の後、リヨン、アヴィニョン、ニーム、マルセイユをはじめフランスの各市が相次いで連邦主義者（分裂主義者を意味する）に指導され反乱を起こした。フランス南部ではグレート・ブリテン王国やスペインと手を組んだ王党派が1793年9月にトゥーロンで反乱を起こし、三か月にわたるトゥーロン攻囲戦が展開された。フランス国内では敵に打ち勝つため恐怖政治が要望されていた。ただし、政党政治や選挙による政権交代が憲法で制度化する以前のフランス革命期で、ジャコバン独裁という広く流布した歴史解釈は史実を正確に反映していない。ジロンド派政権はあくまで国民公会内で少数派を占めるに過ぎなかったため実態は一党的な独裁とは程遠く、政権運営にあたって多数派を形成した平原派の同意と協力が必要で、あくまでも三権分立を超越した国民公会による革命体制というべきものであった。革命独裁が形成された頃、議会外の民衆運動は過熱していた。ジャック・ルーによって指導されたアンラジェ（フランス語で「激怒している人々」を指すが「狂人」という意味もある）と呼ばれる極左グループがその活動を活発化させていた。アンラジェは農地均等分割により農地解放を実現して急進的な革命を遂行しようとする平等主義者の運動であった。物資欠乏の元凶である買い占め人や投機師、悪徳商人らの処罰などを革命政府に要求してサン・キュロットの支持を得た。私有財産制の否定や人民自身による直接民主制、女性参政権などのプロト共産主義的な急進的主張を展開したが、議会政治に反対して国民公会の権威に挑戦しようとする過激な主張・活動によって政府から危険視された。7月27日、公安委員会が刷新されてロベスピエールが公安委員会に参加することが決まった（大公安委員会が始まる）。政府は公安委員会の改組で国内監視体制を強化し、危険勢力の一掃に本腰を入れて取り組み、アンラジェ弾圧が本格化していく。8月22日には中心人物であったジャック・ルーが証拠不十分にもかかわらず二度にわたり逮捕され自殺を遂げたほか、同様の不当逮捕によってテオフィル・ルクレール、ジャン・ヴァルレ、革命的共和派女性協会の指導者クレ―ル・ラコンブといった指導者たちが相次いで捕らえられ、投獄、組織は解体され消滅していく。支持者となっていたサン・キュロットと釈放された指導者層はコルドリエ派の左派勢力を形成したエベール派に合流していった。右翼のジロンド派と極左のアンラジェを粛清した後も政情不安は続いた。7月13日、マラーがジロンド派の刺客となったシャルロット・コルデーに暗殺されるという事件が発生した。ロベスピエールは恐怖政治"Terreur"を必要なものだと信じ、1794年2月の議会演説で「徳なき恐怖は忌まわしく、恐怖なき徳は無力である」と主張、サン・キュロットの支持を得て強力な政治指導力を掌握し、公安委員会ならびに革命裁判所を通じて戦争遂行と内乱の終息に向けて注力した。ロベスピエールは、革命中に殺害された多くの指導者たちと同様に「人民の友」マラーのカリスマ性をさらに高めて「革命の殉教者」として神格化しようと試みた。盟友マラーの死を機にジロンド派の支持を完全に奪い、ジャコバン派内部でのリーダーシップを不動にした。マラー暗殺後、ロベスピエールによる政権掌握によって恐怖政治が強化されていく。歴史家ピーター・マクフィーは、恐怖政治が導入されたことにより、国民公会による強権的な政策遂行、リヨンの虐殺をはじめとする派遣議員によるテロやロベスピエールの権力掌握が決定的になったと指摘している。恐怖政治演説が示唆するような国民に対する大迫害や弾圧の恐怖が国家を支配する手段として大規模に利用されたとする従来通りの歴史解釈に異論を提示している。当時の恐怖政治の性格は、革命戦争や内戦、経済混乱に対応する非常手段であって、言論の自由も保証されており国家総動員体制を構築するための戦時政策であると指摘し、後の時代に典型化する現代的な恐怖政治が想起させる抑圧体制とは性格が異なっていると結論付けている。また、現代の独裁国家とは異なり一般市民を監視して統制しようとしたのではなく、政府の攻撃対象は重大な背信行為や政治的過失を犯した王侯貴族や軍人、政治家、役人、経済を混乱させ私腹を肥やす買占め人、悪徳業者、投機家、国家の安定を脅かす分裂主義者、高位聖職者、不正蓄財や財産を隠匿した資産家が中心であった。
第二次公安委員会（ダントン委員会）はジロンド派粛清後の難局を打開できなかった。そればかりか、モンターニュ派内部の左右両派の不和に加え、ダントンの指導力不足によって公安委員会の信用が著しく低下したことから、政府は死に体に近い状態になった。そうこうしている間にも戦局はますます悪化し、国内では親ジロンド派とされる西部または南部の地方県で連邦主義者（フェデラリスト）の反乱が新たに起こって、フランスはまたも危機に陥った。ダントンは辞任し、公安委員会は1793年7月10日に大規模に改組された。定数9名で構成され委員は中道右派が多数を占めていたが、政権交代によって人員を交代することとなった。人員はジロンド派の粛清とダントン派の交代によって中道左派のジョルジュ・クートン、エロー・ド・セシェル、サン＝ジュストをはじめロベスピエール派の多数で構成された。当初、ロベスピエールは公安委員会に選出されていなかったが、平原派のトマ＝オーギュスタン・ガスパランの辞任による欠員補充のため参加が決定した。1793年9月5日、ロベスピエールが公安委員会に参加したことによって、委員会内のリーダーシップは国民公会で最も影響力のあるロベスピエールが掌握していく。重要委員であったカンボンは財政政策に専念させるという理由で公安委員からは除かれ、財政委員会の専任となった。これによって公安委員会は財政とは完全に切り離されることになった。ロベスピエール、クートン、サン＝ジュストの三巨頭によって組織は強化されていき、活動領域は必然拡大していった。メンバーの入れ替えは頻繁に行われるが、軍事と兵站の専門家であるラザール・カルノーと台頭する左派を背景にビョー＝ヴァレンヌとコロー・デルボワの2人が加わって、内閣に相当する広範な行政権を付与され、12人体制で財政と警察を除く国政全般（司法、行政、派遣議員の人事や監査、軍事、政令ならびに命令書の発行に関わる審議・議決）を公安委員会が総合的に担当していった。公安委員会は国民公会内の機関で、公会議員で構成され、定期的な公会への報告義務があった。大臣は別にいたが、大臣の汚職と背任が相次いだため名目的なものとなっていた。代わりに、大臣に対する監督が本来の役目であった公安委員会が事実上の政府となっていった。公安委員会による政権掌握からテルミドール9日のクーデターまでの期間を、公安委員会政府と呼ぶ。審議は常に非公開とされ、非常に閉鎖的な組織であった。公安委員会の執行権の対象は「全てのこと」に及び、緊急時には臨時立法や超法規的な行政命令を行使できたが、警察権や司法権を持たず、財政にも関与できないなど、報告義務以外にもいくつか制限があり、命令書が発効するには少なくとも公安委員の3分の2以上が参加する行政会議で委員の過半数の署名が必要だった。公安委員会は国を支配する中枢機関ではあったが、後世の批評家が指摘するロベスピエールの個人独裁というのは歴史学的に間違いで、独裁の実態は少人数の合議制（または寡頭制）であった。ロベスピエールは大公安委員会の首班的地位であり、国家元首に類似する政権の責任者だったのではあるが、現実的に一人であらゆることを決めていたわけではないし、他の委員に優位となる特別な権限を持っていたわけでもない。彼が持っていたものは民衆からの人気、世論に対する支配力、人民への影響力という見えざる力だけだった。ロベスピエール独裁といった場合、公安委員会の強力な支配体制を人格化したに過ぎない。各部門、部局、後には内部の各執行委員会に細分化されており、公安委員には各々に管轄が決められていて、委員会内の権力は分割されて1人に権限が集中することはなかった。公安委員会全体としては実際的には通常の国家での内閣の性格を持っていた。ロベスピエール個人独裁のイメージはテルミドールのクーデター以降に成立した政治的フィクションであり、その後継承されてきた歴史認識上の大きな誤りであって、史実ではない。恐怖政治はサン・キュロットの要求を受け入れて始まったが、当初のところ恐怖政治を推進していくための法制度は未整備のままだった。そのため、超法規的措置を採用してでも戦争遂行など当面の危機対応をしなければならず、自ずと公安委員会の決定に対する事後承認が増えていった。手続き上の手間の解消のため、9月5日、国民公会が正式に採択してロベスピエールに政権を付与した。革命裁判所が強化され、8月23日には総動員法が施行され、食糧徴発隊が招集されたほか、反対派の粛清のため反革命容疑者法が制定された。革命に反対して敵を糾合する王党派と高位聖職者たち、連邦主義者やふくろう党など地方反乱分子など国家分裂の危機を招く裏切り者、これら反革命容疑者は厳しく取り締まられた。9月25日、国民公会が公安委員会に強力な決定権を付与した。1793年10月10日、サン=ジュストの革命政府宣言を受けて国民公会が「フランスの臨時政府は平和が到来するまで革命的である」と表明、公安委員会の超法規的な執行権を公認したことにより、ロベスピエールの権力掌握が達成された。12月4日、フリメール14日法が成立し、法令により政府の細目が制定される。恐怖政治の基本法となる法律の制定により、公安委員会の執行権が法的に規定され、公安委員会は外交・軍事・一般行政を、保安委員会が治安維持を担当することになった。一方、リヨンでの反乱鎮圧にあたった派遣議員ジョゼフ・フーシェ、コロー・デルボワらによってリヨンの大虐殺が始まった。ロベスピエールに対する執権付与に遡ること、7月17日には経済混乱収拾のために封建的特権の無償廃止が決議されるなどアシニアの暴落が抑制された。買占禁止令が布告され、価格統制で価格や賃金が制限された。9月29日には 最高価格令（一般最高価格令）が施行、39品目の商品価格に上限が設定されることでようやく軍の糧秣をはじめ必要物資の確保が可能となった。これにより、悪質なインフレの進行は抑えられるとともに、軍隊は反撃に転じて共和国は窮地を脱した。公安委員会を利用してロベスピエール派はさらに本格的な社会改革に着手し、小土地所有農民を育成しようと試みた。10月16日には元王妃マリー・アントワネットが、次いでジロンド派の粛清が行なわれた。国民公会はジロンド派に3日間しか弁論の期間を与えず、21人全員が死刑判決を受けた。うち1人は自殺し、ブリッソー、ヴェルニヨら20人は10月30日にギロチンで処刑された。11月8日にはロラン夫人が処刑された。彼女は「ああ自由よ、汝の名においていかに多くの罪が犯されたことか！」と叫んだという。その死を知った夫のロランは自殺した。革命初期に活躍した王党派指導者が次々と処刑されていく。さらに天文学者でパリ市長でもあったフイヤン派のバイイや三頭派のリーダーであるバルナーヴも処刑された。ジロンド派の指導者で逃亡中だったコンドルセは服毒自殺した。国王ルイ15世の愛妾であったデュ・バリー夫人は金持ちというだけで処刑された。また有名な化学者のラヴォアジェは、徴税請負人の仕事もしていたために審理が終わらないまま「共和国は学者を必要としない」という理由で処刑された。ルイ16世の死刑に賛成票を投じた平等公の異名をもつ王族オルレアン公が処刑されたのは1793年11月6日のことである。1794年4月22日にはルイ16世の弁護人、ラモワニョン・ド・マルゼルブが処刑されるなど王党派の一掃が進められた。
漢方医学では六腑のうち小腸は五行思想で言う火を司る機能を指し、六臓で言えば心臓、五官で言えば舌、五体で言えば血脈に相当するため小腸の機能の亢進は（西欧医学で言う小腸の機能障害とは異なる）眼に落ち着きがないなどがあらわれるとされる。漢方医学では対処としては鍼灸においては五行や東洋医学の治療方針の関係から五行では自経が実すれば、その子を瀉すとされており、この場合、火の気である小腸が実すれば土の気である子の胃を瀉せとされており、小腸経の小海穴、胃経の足三里穴が用いられる。
教育科学研究会（きょういくかがくけんきゅうかい）（教科研）は、日本の民間教育研究団体の一つ。1937年5月に結成されたが、翼賛政治体制のもと、1941年4月に解散した。戦後、1951年に機関誌『教育』を復刊し、1952年3月27・28日の大会によって再建された。同年6月10日運動綱領決定。現在も多数の分科会を持ち、毎年夏に全国規模の教育研究集会を開催している。
中学からラグビーの選手として活躍、大阪桐蔭高校時代は花園も経験したが、帝京大学2年の時に練習中の事故でラグビーを続けられなくなり、ボクシングに転向。卒業を間近に控えてアベボクシングジムに入門。2001年3月3日、後楽園ホールで長須幸喜と対戦し、2回1分34秒KO勝ちを収めデビュー戦を白星で飾った。2001年6月12日、高橋良輔と対戦し、2戦目にしてプロ初黒星となる初回1分56秒KO負けを喫した。2002年2月23日、東京ベイNKホールで楠ジャイロと対戦し、2-0の判定勝ちを収めた。2007年3月17日、後楽園ホールで楠ジャイロと5年ぶりに再戦し、6回判定で引き分けた。2008年3月18日、ミドル級で戦ってきた相澤健治と対戦し、6回45秒TKO勝ちを収めた。この年、戦いの場を求めてオーストラリアに拠点を移すが、元ジムの反対に遭い、JBCライセンスを返上。このとき、ABCOヘビー級にランクされた。2009年6月19日、シドニー・エンターテイメント・センターでブライアン・フィッツジェラルドと対戦し、2-1の判定勝ちを収めた。2009年7月24日、シドニーのレベスビーワーカーズクラブでブライアン・フィッツジェラルドと再戦し、0-2の判定負けを喫した。2009年7月31日、OPBF東洋太平洋ヘビー級2位のアレックス・リーパイと対戦し、0-1の判定で引き分けた。2009年9月13日、パースのWAイタリアン・クラブでOPBF東洋太平洋ヘビー級11位のピーター・クロンジェと対戦し、1-1の判定で引き分けた。2010年は試合はなく、大阪のアマチュアジムでトレーナーを務めた。2011年はアメリカ合衆国で活動するが、ブランクの影響もあり3戦3連敗だった。2012年3月、緑ジムに移籍して国内復帰。2012年6月17日、刈谷市産業振興センターあいおいホールで李鍾錫と国内復帰戦を行い、4回TKO勝利。この試合後に日本ヘビー級2位にランクされた（1位は藤本京太郎）。2012年9月19日、4年ぶりとなる後楽園ホールでの試合としてこの興行のメインイベンターを務めた京太郎がK-1時代に戦ったジェロム・レ・バンナの親友として知られるヨハン・デュプラス（フランス）と対戦、京太郎に先駆けて日本人ヘビー級ボクサーとして初となる国内での世界ランカー（当時WBC27位）との試合となったが、6回TKO負け。2013年1月、姓名判断によりリングネームを竹原虎辰に改名。2013年3月1日、クイーンズランド州リッチランズでルーカス・ブラウンと対戦し、初回1分8秒KO負けを喫した。2013年7月25日、後楽園ホールにおける日本ヘビー級王座決定戦のアンダーカードとして2011年西日本新人王で日本ヘビー級4位の樋高リオと対戦し、10回3-0（77-76、78-75、78-74）の判定勝ちを収め日本ヘビー級王座への挑戦権を獲得した。2013年9月22日、名古屋国際会議場において日本タイトル前哨戦として韓国クルーザー級王者の李鍾錫と対戦し、3回2分15秒TKO勝ちを収めた。2013年11月25日、後楽園ホールで日本ヘビー級王者藤本京太郎と対戦し、10回0-3（93-97、94-97、94-96）の判定負けを喫し王座獲得に失敗した。2014年4月6日、あいおいホールでシリル・レオネットとヘビー級8回戦を行い、8回2-1（78-75、77-76、76-77）の判定勝ちを収め再起に成功した。2014年9月10日、後楽園ホールで藤本京太郎と再戦するが5回44秒TKO負けを喫し再び王座獲得に失敗した。2014年12月27日、大阪市立住吉区民センターで元WBA世界スーパーウェルター級暫定王者で日本ヘビー級1位の石田順裕と対戦し、竹原が4回終了時に棄権を申し出てヘビー級8回戦で石田に敗れた。2015年3月24日、後楽園ホールでオレクサンドル・ネステレンコとヘビー級8回戦を行い、ネステレンコの3回終了時棄権により再起に成功した。2015年7月9日、後楽園ホールで金起男とヘビー級8回戦を行い、4回33秒KO勝ちを収めた。同月14日に37歳の誕生日を迎える竹原のボクサーライセンスが失効すると日本ヘビー級ランキングが消滅し、藤本京太郎の持つ日本ヘビー級王座はJBC預かりとなる為、竹原は特例での現役続行を求めた。2015年7月14日、この日、37歳の誕生日を迎えた竹原のボクサーライセンスが失効した。2015年7月30日、JBCは最新ランキングを発表し、同月14日に37歳の誕生日を迎えボクサーライセンスが失効した竹原を日本ヘビー級ランキングから除外した。2015年12月22日、JBCは理事会を開き、3ノックダウン制の廃止や37歳定年制の一部緩和など大幅なルール改正を行い2016年1月からの新ルール導入を決定し、竹原が失効したボクサーライセンスの再申請の意思をJBCに伝えたことで消滅の危機だった日本ヘビー級が存続する見通しとなった。2016年3月24日、JBCは資格審査委員会で竹原へのボクサーライセンスの再交付を承認し、選手が日本ヘビー級王者の藤本京太郎のみとなり消滅の危機にあった日本ヘビー級を存続させる為、竹原を2016年3月度のランキングで日本ランキング1位の日本ヘビー級ランカーとして復帰させることを決定した。2016年5月8日、名古屋国際会議場で上田龍とヘビー級6回戦を行い、4回1分3秒KO勝ちを収め復帰戦を白星で飾った。2018年9月15日、中国・欽州市でWBCアジアヘビー級王座決定戦に挑んだが、判定負けでベルト奪取する事は出来ず、この試合を最後に引退を表明した。しかし、現役復帰して2019年12月15日、日本ヘビー級王座決定戦を戦う予定。
タテオシアン（TATEOSSIAN ）は、イギリス・ロンドンにある宝飾ブランド、会社である。