geniacllm/wiki40b huggingface dataset:
海上自衛隊は、戦術級C4Iシステムを先行して導入する一方で、艦隊の指揮・統制に重点を置いた作戦級システム（CCS: Command and Control System）の研究を進めていた。ここで構想されたCCSは、意思決定支援システムとしての要素が強く、情報の記憶・整理と、情勢認識の支援を担当して、自衛艦隊司令部での部隊指揮を効率化するためのものであり、その名のとおりに、C4IシステムというよりはC2システムで、コンピュータや通信・情報といった概念は含まれていなかった。この「CCS」は、アメリカ海軍の艦隊指揮支援センター（FCC: Fleet Command Center）を参考にして、自衛艦隊指揮支援システム (SFシステム) として開発され、1972年より建設開始、1975年より運用を開始した。このSFシステムは、「作戦推移の迅速化、情報量の増大および処理の複雑化に対処し、自衛艦隊司令官およびその他の主要作戦部隊指揮官が必要とする信頼性のある情報をタイムリーに収集・処理・配布して、作戦指揮や業務の効率的な計画と実施を可能にすることである」と説明されていた。このSFシステムの後継として1999年より運用が始まったのが海上作戦部隊指揮管制支援システム（Maritime Operation Force System：MOFシステム）である。MOFシステムはダウンサイジングとオープンシステム、分散構造を採用しており、各階梯の部隊指揮官の間で共通作戦状況図（COP）を作成することを最大の目的としている。COPとは、地形・気象・海象など戦闘空間の状況とともに、そこに存在するすべての勢力についての、位置・兵力・状況・意図・脆弱点・戦闘力の要衝を表示したものであり、大熊康之は、「C4I全体の中で、COPの重要性は最上位である」と述べている。またM&Sによる意思決定支援機能等も拡充されている。MOFシステムの中核となるのが、横須賀基地の自衛艦隊司令部内に設置された海上作戦センターであり、その他の拠点として方面部隊センターが各地方隊に設置されている。また、特に洋上航空作戦を統括するものとして、海上作戦センターの直轄下に海上航空作戦センターが設置されており、その隷下には対潜水艦戦作戦センター（ASWOC）がある。ASWOCはP-3C哨戒機が配備された航空基地に設置されており、八戸航空基地、厚木航空基地、鹿屋航空基地、那覇航空基地の4ヶ所に所在する。P-1哨戒機が配備された基地には、海上航空作戦指揮統制システム（MACCS： Maritime Air Command Control System）が装備されつつある。　MACCSは、ASWOCと同様の機能を有するシステムで、可搬化し、機材を分解して哨戒機数機で空輸したのち、外国の飛行場などに設置して運用することで、作戦基盤のない海外に展開する哨戒機部隊に対して、運用、指揮、統制、戦術支援を効果的に実施することも可能である。このようにMOFシステムは情報処理システム、意思決定支援システムとしての要素が強いが、各級部隊指揮官を連絡するための通信システムとしての機能も含有している。また各艦艇に専用端末としてOYQ-31 指揮管制支援ターミナル（Command and Control Terminal、C2T; 潜水艦用はZYQ-31）が配備された事により、陸上の各指揮官が現場の艦艇と連接することが出来るようになっている。これらは、現代アメリカ海軍で言えばGCCS-M、あるいはかつてのJOTSの機能を有するものである。さらに、2009年に就役した「ひゅうが」（16DDH）では、ビデオ会議やチャット機能を導入するなど性能を強化したOYQ-51 洋上ターミナル（MTA）が採用され、艦全体で30台以上が搭載された。またアメリカ海軍との協同作戦を考慮してGCCS-Mも搭載されている。なお、MOFシステムは2002年から2006年にかけて再構築が行われており、これに応じて名称も海上作戦部隊指揮統制支援システムに変更された（英名・略称には変更無し）。その後、平成26年度末に、海上自衛隊指揮統制・共通基盤システム（Maritime Self Defense Force Command, Control and Common Service Foundation System：MARSシステム）に発展しており、各艦の端末としては洋上ターミナル（Mobile MARS terminal：MMT）が配される。これは海上自衛隊のみならず、他自衛隊や海上保安庁などの各種情報をネットワークを介して統合・共有する機能を備えている。
海上自衛隊では、1990年より衛星洋上データ通信を艦隊配備した。これはSUPERBIRD B2通信衛星を使用して、使用周波数はXバンド、通信速度は数十キロビット毎秒（kbps）とされている。艦上の衛星通信空中線装置としてはNORA-1が採用され、あさぎり型後期建造艦（60DD）より搭載されたほか、それ以前に建造された護衛艦にも順次バックフィットされた。この衛星通信機能は、2000年よりMOFシステムとも連接された。また、大容量データ通信へのニーズの激増に対処するため、Kuバンドを使用する衛星通信空中線装置としてNORQ-1も順次に導入されつつある。ただしKuバンドはXバンドよりも通信帯域を大容量化しやすい一方で、天候に左右されやすいという欠点があり、骨幹的通信回線としては信頼性に欠けるとも指摘されている。このこともあり、ひゅうが型では、SUPERBIRD D衛星を利用したXバンドの高速大容量通信（数Mbps）に対応する衛星通信空中線装置として、NORA-7が導入された。なお防衛省では、SUPERBIRD B2/D/C2衛星の設定運用寿命の到達に伴い、Xバンド防衛通信衛星の運用を2017年（平成29年）度から開始する。Xバンド防衛通信衛星は防衛省がPFI方式で独自に保有・運用する衛星で、2017年に2号機（きらめき2号）が打ち上げられ、2018年に1号機が、2021年に3号機が打ち上げられる予定である。これにより従前より飛躍的に高速・大容量でのデータ伝送が可能となる。これらの自衛隊専用衛星通信のほか、民間のインマルサット衛星通信用の衛星通信装置としてNORC-4も各艦に搭載されており、またアメリカ軍の衛星通信システムに参加するための対米通信装置として、一部艦（DDG, DDHなど）にはAN/WSC-3（OE-82C）やAN/USC-42 Mini-DAMAが搭載されている。
海上自衛隊の戦術級C4Iシステムの開発は1960年代より着手され、武器管制機能および戦術データ・リンクのいずれも持たないNYYA-1を端緒として、武器管制機能を備えたOYQ-1/2、戦術データ・リンクを備えたOYQ-3が順次に実用化された。
海上自衛隊が最初に開発した戦術情報処理装置はNYYA-1と呼ばれる機種で、アメリカより提供されたAN/USQ-20B（CP-642B）コンピュータ1基とAN/UYA-4（OA-7979）コンソール4基、水平型で大型のAN/UYA-4（OJ-195）コンソール1基より構成されていた。アメリカ海軍がガーシア級フリゲートのうち2隻（FF-1047, 1049）に搭載した海軍戦術情報システム（NTDS）の対潜版試作型（ASWSC&CS, ASW Ship Command and Control System）に近いものであった。NYYA-1は64の近接した目標と、96の遠距離の目標を扱うことができたが、戦術データ・リンクおよび武器管制機能のいずれとも連接されなかったことから、多用途護衛艦「たかつき」（38DDA）1隻に搭載されるにとどまった。しかし、これは後に開発されるOYQシリーズの基礎となった。
「たかつき」から8年後、海上自衛隊の次世代ミサイル護衛艦として計画されたたちかぜ型（46DDG）は、主な武器システムとしてターターD・システムを搭載することとされた。これは従来のターター・システムをもとに海軍戦術情報システムとのシステム統合を重視して開発された改良型であり、従って、たちかぜ型護衛艦においても海軍戦術情報システムに準じた戦術情報処理装置が搭載されることとなった。1番艦には米UNIVAC社により開発されたOYQ-1 WESが、2番艦にはその小改正型であるOYQ-2が搭載された。おおむね、NYYA-1を中核としてこれに武器管制機能を統合したものとなっている。システム構成はアメリカ海軍のチャールズ・F・アダムズ級ミサイル駆逐艦の一部が後日装備したJPTDS（Junior Participating Tactical Data System）に準じたものとされた。これらは、戦術データ・リンクこそ備えていなかったが、戦術情報処理（NTDS）と武器管制（WDS Mk.13）を一元的に統合し、艦の戦闘システムの中核となっている。なお、当初はコンピュータは旧式のAN/USQ-20B（CP-642B）で、戦術データ・リンクにも対応していなかったが、1989年から1990年にかけて、OYQ-4に準じてアップグレード改修されている。
一方、しらね型（50DDH）のヘリコプター護衛艦向けに開発されたOYQ-3は、対潜戦闘に重きを置いていた点で先行のOYQシリーズとは異なっており、部隊対潜戦指揮支援機能が組み込まれている。また、アメリカ政府の輸出制限が解除されたことにより、海上自衛隊では初めて、戦術データ・リンクとしてリンク11の運用に対応した。ただし武器管制機能とは連接されておらず、砲システムと短SAMシステムは国産のTDS-2 目標指示装置による武器管制を受けている。その後、1990年代後半に入って、機器の老朽化と性能の陳腐化を受けて近代化改修が計画された。これは、電子計算機を新世代のAN/UYK-44に更新するとともに、TDSの機能をTDPSに統合、ASWDSとTDPSを連接するものであり、これに伴い名称もOYQ-3 TDPSからOYQ-3B CDS（Combat Direction System）に変更された。「しらね」は1997年12月から1998年4月にかけて、また「くらま」は1999年3月から8月にかけて改修を受けた。ただし「しらね」のOYQ-3Bは2007年12月の火災事故で全損したため、退役予定であった「はるな」搭載のOYQ-6-2を移植して搭載している。
ポスト4次防期（1977年（昭和52年）～1979年（昭和54年）度）より就役を開始した第二世代のOYQシリーズにおいては、コンピュータを高性能なAN/UYK-7、AN/UYK-20に更新しており、これによって戦術データ・リンク機能および武器管制機能の双方との連接を実現した。また国産によって汎用護衛艦向けのOYQ-5、さらにOYQ-6/7が開発された。これらは、日本が新しく開発した射撃指揮装置であるFCS-2との連接に対応した。
たちかぜ型の3番艦「さわかぜ」（53DDG）、およびこれに続くはたかぜ型（56DDG）2隻の計3隻が搭載するOYQ-4は「full CDS」と呼称され、JPTDSにほぼ匹敵するものであった。AN/UYK-7, AN/UYK-20を各1基備えており、対空センサーの情報はすべてコンピュータに入力され、ソナーのデータのみ水中攻撃指揮装置（SFCS-6A）に直接入力されていた。またOYQ-3と同様にリンク11，14を備えており、これによりOYQ-4は、海上自衛隊で初めて、DDGとしての武器管制機能と戦術データ・リンクによる部隊戦術情報処理機能をあわせもつ本格的コンバット・システムとなった。はたかぜ型のOYQ-4-1では、電子計算機としてはAN/UYK-7 2基、TDSコンソールとしては、大型のAN/UYA-4（OJ-197）1基および標準のAN/UYA-4（OJ-194B）9基が配された。
はつゆき型（52DD）向けのOYQ-5（TDS-3とも）は、海上自衛隊のワークホースたる汎用護衛艦に戦術情報処理装置を搭載したという点で、極めてエポックメイキングな機種であった。スペース的な制約から、1基のUYK-20のみを使用しており、これと4基または5基のUYA-4（OJ-194B）ワークステーションを組み合わせていた。さらに、データリンクとしては、処理能力やコストの面からリンク 11の搭載を断念し、本来はテレタイプ端末での受信用であるリンク 14を通じて受信した情報を入力するという変則的な方式を採用している。なおOYQ-5は、はつゆき型のほか、FRAM改修を受けたたかつき型（「たかつき」, 「きくづき」）にも搭載された。
あさぎり型（58DD）は、様々な面ではつゆき型の強化型であるが、戦術情報処理装置についても同様であった。58DDで搭載されたOYQ-6は、はつゆき型のOYQ-5をもとに、リンク11送受信機能の付加や対空レーダーとの連接などの改良を加えたものとなっており、「full destroyer CDS」とも称される。その後、同型の最終艦（61DD）においてOYQ-101 対潜情報処理装置（ASWDS）の搭載に伴い、これとの連接に対応したOYQ-7に発展した。これはのちに、あさぎり型の他艦にもバックフィットされたほか、FRAM改修に伴い「ひえい」にも搭載された。
海上自衛隊は、新世代のミサイル護衛艦の搭載システムとしてイージスシステムを選定したが、その戦術情報処理装置 (C&D, WCS)はアメリカより完成品を輸入する形となった。また汎用護衛艦向けのOYQ-9においても、イージスシステムに範を取って設計が抜本的に見直されている。
小型のミサイル艇に搭載されるOYQ-8シリーズでは、小型コンピュータのみが使用されている。ミサイル艇1号型（02PG）で搭載されたOYQ-8では、OYQ-5〜7と同様にUYK-20が採用された。続くはやぶさ型ミサイル艇（11PG）で搭載されたOYQ-8Bおよび改良型のOYQ-8CではUYK-44に更新された。これらのOYQ-8は、いずれもリンク 11への接続能力を備えている。
はつゆき型・あさぎり型は、搭載するOYQ-5〜7戦術情報処理装置を含めて、技術的には共通点が多かったが、まったく新設計の汎用護衛艦であるむらさめ型（03DD）のOYQ-9では、こんごう型（63DDG）搭載のイージスシステムに範をとったシステム構成となっており、全武器システムとのデジタル連接化が実現した。ハードウェア的にも、UYK-7の後継としてUYK-43、UYK-20の後継としてUYK-44が採用され、さらに、ワークステーションもOJ-663/UYQ-21に更新された。また戦闘指揮所には、イージス・ディスプレイ・システム（ADS Mk.2）に類似した大画面液晶ディスプレイ（LCD）2面構成の情報表示プロジェクタが設置され、戦術情報の表示を効率化している。さらに、たかなみ型4番艦（12DD）搭載のOYQ-9D型では、SSDSやイージスシステムのベースライン7と同じく、AN/UYQ-70による分散処理が導入され、5番艦（13DD）搭載のOYQ-9E型ではリンク 16に対応した。
対潜戦闘は人力に頼る部分が大きく、自動化が困難であることから、ソナーで目標を探知してから戦術状況を判断し、水中攻撃指揮装置（SFCS）の管制によって実際に攻撃が行なわれるまでの流れの大部分がオペレーターによって行なわれていた。その後、や艦装備のレーダーなどの情報は戦術情報処理装置を経由して水中攻撃管制装置に入力されるようになったが、情報処理は依然として人力への依存が大きかった。1980年代、HSS-2B哨戒ヘリコプターのソノブイ、個艦装備の曳航式パッシブ・ソナー（TACTASS）（TACTASS）が相次いで艦隊配備されたことから、対潜戦のパッシブ・オペレーション化が志向され、処理するべき情報が飛躍的に増大したことから、このような対潜戦闘を自動化する試みが開始された。まず艦体装備のソナーとTACTASS、ソノブイの入力を統合するためのOYQ-101 ASWDS（ASW Direction System）が国内開発され、1991年就役のあさぎり型の最終艦（61DD）で装備化されたのち、他の汎用護衛艦やしらね型護衛艦にバックフィットされた。これにより、艦のソナー（艦首装備ソナーと曳航ソナー）、ヘリ装備のソナー（ディッピングソナーとソノブイ）の目標探知状況・識別結果、攻撃状況、探知を失った場合の目標推定位置などを統合処理・管制できるようになった。一方これと前後して、技術研究本部第5研究所では、昭和53年度から57年度にかけてアクティブソナー目標類別装置の研究を行なうなどの要素研究が重ねられていた。これを踏まえて、ソナーそのものに情報融合機能を持たせて、アクティブソナーやTACTASSなど複数のソナーを統合して海洋条件および用途に応じた信号処理を行なうことで運用の適正化を可能とするソナー・システムとして、OQS-Xの開発が着手された。OQS-Xは昭和59年度から61年度にかけて試作、昭和61年度から62年度にかけて技術試験が行なわれ、昭和63年度から平成元年度にかけて特務艦「あきづき」に搭載されての実用試験が行なわれた。最終的に実用化はされなかったものの、信号処理・類別技術や信号処理の共通化技術等はOQS-102およびOQS-5ソナーに採用されたとされている。そしてOQS-Xの技術を生かして開発されたOQS-102ソナーを搭載したこんごう型護衛艦（63DDG）においては、米国のAN/SQQ-89の構成に範をとって、よりシステム統合を進展させたOYQ-102 ASWCS（ASW Control System）が装備された。汎用護衛艦においても、平成3年度計画より建造に着手したむらさめ型では、同様にOQS-Xを踏まえて開発されたOQS-5ソナーを搭載するとともに、OYQ-102の経験を生かしたOYQ-103 ASWCSが装備され、これは発展型のたかなみ型（10DD）でも踏襲された。これらはOYQ-9 CDSと連接されるとともに、ソナー、水中攻撃指揮装置などと連接されている。その後、平成16年度計画より建造に着手したひゅうが型（16DDH）において、艦の戦術情報システムが分散システム化されたATECSとなったのに伴い、対潜情報処理装置も、米国のAN/SQQ-89(v)15を参考とした統合ソナー・システムに移行した。これは同様のシステム構成を採用したあきづき型（19DD）においても踏襲されている。
海上自衛隊の潜水艦は、うずしお型（42SS）において、涙滴型船型・1軸推進方式の採用によって運動性能を大きく向上させ、またソナーもZQQ-1として統合化したことで索敵能力も向上した。しかし目標運動の解析や魚雷の命中計算を行う指揮装置は一つの目標しか扱えなかったことから、対艦用としての魚雷の性能不足も相まって、攻撃能力には課題を残した。このことから、うずしお型6番艦（47SS）から採用された魚雷発射指揮装置のディスプレイ機能を発展させて、ゆうしお型（50SS）ではZYQ-1潜水艦指揮管制装置（SCDS）が搭載された。これはAN/UYK-20電子計算機を採用しており、複数目標への対処を実現した。測的機器や航海計器からのデータを受信して目標の運動解析を行い、戦術情報の提供、攻撃兵器の発射と航法の支援、有線誘導魚雷の管制などの機能を備えている。また7番艦（57SS）以降では、電子計算機をAN/UYK-20 2基に増備したZYQ-2となり、大船団を相手にしても十分に対応できる同時目標運動解析数となった。続くはるしお型（61SS）ではZYQ-2Bを搭載したのち、おやしお型（05SS）では魚雷6本の同時誘導が可能なZYQ-3が搭載された。そして、そうりゅう型（16SS）では分散システム化が図られており、情報を集中処理する情報処理装置は消滅して、各サブシステムを光ファイバーによるLANで連接して、分散コンピューティングが行われている。各サブシステムの情報処理部は共通のデータベース（Target Data Base Server, TDBS）に接続されて情報の共有を図っており、共通サービスを用いることでシステムの柔軟性は大幅に向上した。マンマシンインタフェースとして、発令所には戦術状況表示装置（Tactical Display System, TDS）が設置されており、センサ情報だけでなく海図等の航海情報やC2Tを介して得られるノンリアルタイムの艦外情報等の全ての情報を表示して、艦長の意思決定を支援する。コンソールとして、水冷式の潜水艦情報表示装置（Multi Function Intelligence Control Console, MFICC）6基が設置されており、どのコンソールでも、必要なセンサないし武器の表示・制御プログラムを起動すれば、ただちのその機能を使用できるようになっている。
海上自衛隊の掃海艇は、すがしま型（07MSC）よりシステム化に着手した。同型では、イギリス海軍のサンダウン級機雷掃討艇のシステムが導入されたことから、情報処理装置も、同級と同じく、英GECマルコーニ社のNAUTIS-Mが搭載された。これはサンダウン級用に開発されたもので、iAPX-286マイクロプロセッサと4～16メガバイトのRAMを備えた3台のコンソールからなっており、レーダーや機雷探知機などと連接されて、航海情報管理、また対機雷戦計画・評価支援機能を備えていた。そして続くひらしま型（16MSC）では、これに範をとって、一部を除き国産化したOYQ-201掃海艇情報処理装置（Mine Countermeasures Data System, MCDS）が搭載された。S-10操作用コンソール、機雷探知機用コンソール、CIC指揮官用コンソール、艦橋コンソール、および司令部CICコンソールにより構成されている。S-10等の武器管制機能のほか、航海情報管理、また対機雷戦計画・評価支援機能を備えている。
オジェウ (ORP Orzeł) はポーランド海軍の潜水艦。オジェウ級。第二次世界大戦初期にバルト海からイギリスへ脱出したが、1940年5月23日以降に行方不明となった。
1939年9月1日、ドイツ軍はポーランドへの侵攻を開始した。同日、オジェウはグディニャから出撃し、命令に従いパックス湾へと向かった。オジェウの任務はドイツ戦艦シュレスヴィヒ・ホルシュタインを待ち構えることであったもののシュレスヴィヒ・ホルシュタインは現れなかったが、オジェウはグダニスク湾への近接路に機雷を敷設した。次いでオジェウは攻撃を受けているという潜水艦の救援に向かったがそれは罠であった。オジェウは爆雷攻撃を受けたが、自身が敷設した機雷原を通って逃走した。オジェウは9月5日にバルト海の公海へ向かえとの命令を受け移動したが何も発見できず、9月12日には基地との通信が途絶した。また、艦長のクウォチュコフスキ中佐が病気で倒れ、油圧装置も故障した。そこでオジェウの士官たちはエストニアのタリンへ向かうことを決定した。タリンには9月13日（14日、15日）に到着し、24時間の滞在が許可された。クウォチュコフスキは病院へ送られた。オジェウは修理や補給を終えたが、ドイツ船の出港のため出発が送らされ、しかもそのドイツ船が出港したすぐ後にエストニア士官が抑留をつげエストニア人は海図や航海機器をとりあげ、砲の尾栓を撤去した。だが、副長ヤン・グルジンスキ少佐以下オジェウ乗員は武装解除に協力するふりをしつつ脱出の準備を進めた。魚雷も16（15）本は下ろされたが、最後の6（5）本はサボタージュによって下ろされることを阻止した。オジェウは9月18日にタリンを脱出した。出発は真夜中ちょうどの予定であったが、エストニア士官の訪問のため2時間遅れとなった。オジェウ乗員が電源ケーブルを切断し、暗闇となった中オジェウは出港。浅瀬に乗り上げたり、銃撃や砲撃を受けながらもオジェウは脱出に成功した。脱出時、オジェウ艦内にいたエストニア兵2名は捕らえられ、後日ゴットランド島沖で開放された。
オジェウは脱出に成功したが海図が無かった。損傷しスウェーデンへ向かうポーランド潜水艦レイスが海図をオジェウに渡すと申し出たが、グルジンスキはオジェウの位置が知られるのを嫌ってこの申し出を断った。ドイツ商船から海図を得ようとしたが、遭遇した唯一のドイツ船は軍艦であった。結局、士官たちが記憶を元に海図を作成した。傍受したニュースからポーランド潜水艦ヴィルクがイギリスへ脱出したことを知り、オジェウもイギリスへと向かった。オジェウは無事に海峡を突破し、10月13日にはカテガット海峡に入りそこでイギリス側へ位置などを打電。翌日イギリス駆逐艦ヴァララスと会合し、その護衛でイギリスに到着した。エストニアからイギリスへの航海の間オジェウは1隻の敵船も沈めてはいないが、ソ連は9月26日にオジェウがナルヴァ湾でソ連タンカーMetallistを沈めたと主張し、それはソ連のバルト諸国侵攻の口実に使われた。
修理および整備の後オジェウはイギリス海軍の第2潜水戦隊に編入された。1940年4月8日、ノルウェーのクリスチャンサンド沖で潜航して哨戒中であったオジェウは1隻の客船を発見した。その船は国旗は掲げていなかったが、船名はリオデジャネイロと読み取れた。リオデジャネイロはヴェーザー演習作戦（ドイツのノルウェーとデンマークへの侵攻作戦）でベルゲンへ向かっており、火器や車両などを運搬していた。オジェウは浮上し、次のような指示を送った。「停止せよ。船長は船舶書類をもってただちに出頭せよ。」リオデジャネイロは停止せずノルウェー領海内へ逃げ込もうとしたが、オジェウが警告射撃を行うと停止しボートを下ろした。しかし、そのボートはリオデジャネイロからはなれず、オジェウは次のような信号を送った。「ただちに離船せよ。五分後に魚雷を発射する。」だが、それに対しても何の反応も無く、11時45分（12時5分）にグラジンスキーは魚雷発射を命じた。魚雷は命中したがリオデジャネイロは沈みそうに無かった。12時15分、潜航したオジェウが発射した2本目の魚雷が命中。リオデジャネイロは数分で沈没した。リオデジャネイロ撃沈により作戦がイギリス側に知られるのではないかとドイツ軍は恐れたが、実際にはそうはならなかった。4月10日、オジェウはドイツの船団攻撃を試みたが失敗に終わった。5月23日、オジェウは7度目の哨戒に出発し、北海中央部へ向かった。6月1日と2日、ロサイスから哨区の変更のためスカゲラク海峡へ向かえという命令が送られた。出撃以降オジェウからは何の連絡もなく、6月5日にはオジェウは帰還を命じられた。だがオジェウが帰還することはなかった。1940年6月8日が公式にオジェウ喪失の日とされている。オジェウの喪失理由はいろいろ考えられるが、最も一般的なものはスカゲラク海峡で触雷したというものである。グルジンスキ以下合計65人がオジェウと共に失われた。
住所：〒411-8799 静岡県三島市南田町4-501871年（明治4年）の郵便制度発足にあたり東海道の各宿場に設けられた郵便取扱所を前身とする、日本で最も歴史ある郵便局の一つである。以降現在に至るまで、三島の郵便事業の中心的な役割を果たし続けている。
マディケーリ城（マディケーリじょう、英語：Madikeri Fort）は、インドのカルナータカ州、コダグ県の都市マディケーリに存在する城。
17世紀、マディケーリ城はコダグ王国のムッドゥ・ラージャによって建設された。18世紀後半、ティプー・スルターンに奪われたが、1790年にドッダ・ヴィーラ・ラージェーンドラが取り戻した。1812年から1814年にかけて、リンガ・ラージェーンドラ2世によって城内の宮殿が改築された。1859年、城内にSt. Mark's Churchが建設された。この教会の建設はマドラス管区からの援助によるものであった。
本艦の基本構造は船首楼と船尾楼を持つ船体に3本の帆走用マストと2本煙突を持つ装甲フリゲートである。水面下に衝角を持つ艦首から船首楼が始まり、その内部は22.9cm前装砲を並列に配置する砲郭となっており、艦首方向に最大で22.9cm2門、片舷に1門が指向できた。船首楼甲板は前部マストの手前で船首楼が終了した。船体中央部の2本煙突を挟み込むように31.8cm前装砲を収めた鍋を伏せたような形状の連装式主砲塔が前後に1基ずつ計2基が配置された。主砲斉射時の爆風を避けるために煙突を基部として「空中甲板（フライング・デッキ）」が設けられ、その前部に艦橋が設けられた。空中甲板は2番主砲塔の後方に設けられた船尾楼と接続された。艦尾水面下には1枚舵を挟むように2枚羽のスクリュープロペラが片舷1軸ずつ計2軸推進であった。
1999年に設立され、翌年より興業を開始した。リーグは2シーズン活動を行ったところで、2002-03シーズンには活動を休止。翌2003-04シーズンには再び活動を再開した。リーグ創設当初は8つのチームが所属していたが、休止後には新たなビジネス展開による大規模なリーグの拡張に取り組み、2004-05シーズンには30以上、以後はさらなるチーム増加を行っている（実質的に拡張費用として2万ドル～3万ドルをリーグに支払えばフランチャイズの権利が与えられていたが、現在では5万ドルまで上昇している）。ただし、チームの経済状況によって遠征に参加できないチームや、シーズン途中で解散を余儀なくされるチームもしばしば存在した。こういった事態は2005-06シーズンまで続いている。しかし、ABAはリーグを拡張し、現在は84チームが加入している。
「フリチョフ・ナンセン」は、スペイン企業のナバンティアフェロル造船所で建造され、2003年4月9日起工、2004年6月3日進水、2006年4月5日に就役する。2009年2月26日、ノルウェー政府は海賊事件が頻発しているソマリア沖・アデン湾への軍艦派遣を決定し、同年8月1日から欧州連合主導のアタランタ作戦参加し半年間の護衛任務に就く。臨検任務に対応するため海軍猟兵コマンドーが同乗している。アタランタ作戦参加にあたり新型艦載ヘリコプターNH90の配備が遅れているため常備艦載機は無しで当分の間を過ごすことになる。代替手段として2隻の複合艇（RHIBs）が装備され、スエズ運河通過後同年8月14日から実働作戦を開始し、早くも8月22日早朝には漁具を持たない不審漁船を調査中に武器を発見し乗員7人を一時拘束し、その後武器を押収の上でオランダ軍司令官と協議の結果、証拠不十分として水食料を与え解放した。正午には海上自衛隊のP-3C哨戒機による通報を受け、最寄りの位置にあったオランダ海軍フリゲート「F805 エヴェルトセン」からヘリコプターが発艦し、ソマリアから115海里でイエメン沿岸から42海里付近の現場に向けて急行し、不審船は戦うこと無く投降した。沿岸戦隊フリゲート隊に所属し、ハーコンスヴァーン海軍基地を母港としている。
橋本 和也（はしもと かずや、1947年 - ）は、日本の文化人類学者、京都文教大学教授。1978年國學院大學文学部日本文学卒、埼玉大学文化人類学聴講生、1986年大阪大学人間科学研究科文化人類学博士課程満期退学。静岡県立大学講師、京都文教大学人間学部助教授、総合社会学部教授。1995年「キリスト教と他界観 -フィジー・キリスト教の多元性と多義性」で大阪大学人間科学博士。
船橋市西南部に位置する。北で海神町南、北東の海神川の河川上の一点で海神町、同じく北東で栄町、東から南にかけて西浦、二俣川を挟んで西で市川市二俣と隣接する。町域内は主に工業用地である。西端を二俣川が、東端を海神川が流れる。両者の間を南海神川が結んで（定義上は二俣川方から海神川方に流入して）おり、その中間地点付近で太刃洗川が流入する。京葉道路の船橋インターチェンジが近くにあり、物流拠点も多い。さらに南の西浦には東関東自動車道と国道357号が通っており、ここからも近い。市内に南海神団地が存在するが、所在地は南海神ではなく海神町である。
この法律は、刑事施設ニ於ケル刑事被告人ノ収容等ニ関スル法律（旧監獄法、明治41年法律第28号）によって規定されていた内容のうち、「刑事収容施設」の管理運営と被収容者等の処遇に関する事項を新たに定めた法律である。制定当初の名称は、「刑事施設及び受刑者の処遇等に関する法律」というものであった。この法律によって、刑務所・少年刑務所・拘置所など、これまで「監獄」と総称されていた行刑施設が「刑事施設」に改称された。なお、この法律の制定に伴って、これまで行刑施設全般に関して規定していた旧監獄法が改正され、その名称が刑事施設ニ於ケル刑事被告人ノ収容等ニ関スル法律と改称された（附則15条）。そして、後述の改正がされる平成19年6月1日までは、「刑事施設及び受刑者の処遇等に関する法律」が受刑者の処遇に関して定める一方、刑事施設ニ於ケル刑事被告人ノ収容等ニ関スル法律（旧監獄法）が、未決拘禁者（被逮捕者・被勾留者など）と死刑確定者に関する事項を定めることとなった。
その後、刑事施設及び受刑者の処遇等に関する法律の一部を改正する法律（受刑者処遇法改正法）が、2006年（平成18年）6月2日に第164回通常国会において成立し、同年6月8日に公布（平成18年法律第58号）、平成19年6月1日に施行された（施行期日につき平成19年5月25日政令第167号）。施行日より、本法は「刑事収容施設及び被収容者等の処遇に関する法律」という現在の題名に改められた。この法改正は、第1に、本法によって規律されるようになった受刑者の処遇と、実質的な改正がされないまま旧監獄法によって規律されていた未決拘禁者・死刑確定者の処遇を、同等のものにするためのものである。改正法施行に伴い、刑事施設ニ於ケル刑事被告人ノ収容等ニ関スル法律（旧監獄法）は廃止され、未決拘禁者・受刑者・死刑確定者の処遇はすべてこの法律によって規定されることになった。第2に、刑事施設だけでなく、留置施設（警察署の留置場）及び海上保安留置施設（海上保安庁の収容施設）についても規定された。これらの施設は、旧監獄法上、代用監獄（代用刑事施設）として利用されていたが、法律上の設置根拠が存在せず、処遇に関する明確な規定もないなど、問題点が指摘されていた。そこで、改正法は、これらの施設の設置根拠及びその処遇を明確に規定することとし、留置施設における捜査部門と留置部門の分離を明確に規定し（改正後16条3項）、刑事施設の収容対象者について、受刑者・死刑確定者を除き、刑事施設への収容に代えて留置施設に留置することができる旨の代替収容の規定を整備した（改正後15条）。刑事施設、留置施設、海上保安留置施設を併せて刑事収容施設という。法律名称が改められたのは、対象となる施設が刑事施設から刑事収容施設に拡大するとともに、処遇の対象についても、受刑者の処遇に加えて、未決拘禁者・死刑確定者等の処遇に関する事項も規定することとなったためである。
グラスにカンパリを注ぎ、そこによく冷やしたビールを注ぐ。最後に軽くステアすれば完成である。なお、これはビールを使ったカクテル全般に言えることだが、味が薄くなるためグラスに氷は入れない。したがって、カンパリも予め冷やしておくことが望ましい。 この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。
サミュエル・ディキンソン・ハバード（Samuel Dickinson Hubbard, 1799年8月10日 - 1855年10月8日）は、アメリカ合衆国の弁護士、政治家。1852年から1853年まで第18代アメリカ合衆国郵政長官を務めた。
1799年8月10日、ハバードはコネチカット州ミドルタウンにおいて、大陸軍の軍需管理長官イライジャ・ハバード (Elijah Hubbard、1745-1808) とアビゲイル・ディキンソン (Abigail Dickinson, 1758-1838) の息子として誕生した。ハバードはイェール大学で古典を学び、1819年に同大学を卒業した。ハバードは1820年にコネチカット州から弁護士として認可を受け、1823年から1837年まで弁護士業を営んだ。ハバードはまた製造業にも従事した。ハバードはその後政治に関与し、1844年にコネチカット州第2選挙区からアメリカ合衆国下院議員に選出された。ハバードはホイッグ党の党員として、1845年3月4日から1849年3月3日まで2期4年、合衆国下院議員を務めた。1852年、ミラード・フィルモア大統領はハバードを郵政長官に任命した。ハバードは1852年8月31日からフィルモア大統領の任期満了となる1853年3月7日まで郵政長官を務めた。ハバードは郵政長官退任後、慈善団体の運営に残りの人生を捧げた。そして1855年10月8日、ハバードはコネチカット州ミドルタウンにおいて死去した。ハバードの遺体はミドルタウン市内のインディアン・ヒル墓地に埋葬された。
パントグラフィア (英語: Pantographia)、正式名称：「パントグラフィア：世界の有名なすべての文字体系の正確な書写：すべての変わった文字に英語の説明をつけて」は、エドマンド・フライによって1799年に制作された文字体系とタイポグラフィに関する書物であり、同時代にイギリスの活字製作者に広く読まれた書物である。パントグラフィアの見開きページの左側には世界各国の文字体系が記されており、右側にそれぞれの文字の説明が記されている。フライは16年をかけて世界各国の文字を調査し、200以上の文字体系の見本と説明をつけている。アビシニアからニュージーランドに至るまでの文字体系を紹介しており、20個カルデア語、39個のギリシア語、8個のエジプト文字、11個のヘブライ語、7個のアイルランド語、6個のグランタ文字、7個のペルシア語、7個のフェニキア語、7個のサマリア語、1個のチベット語、2個のウェールズ語など様々な文字・言語について解説している。
くにたけ みゆきは、日本の女性歌手。本名は国武 美由紀（読み同じ）。主にゲーム方面で活動している。
簡易委託駅を経たのち、現在は郡山駅管理の無人駅。駅舎には簡易自動券売機が設置されている。駅舎の北側に接して単式ホーム1面1線（1番線）、その北側に島式ホーム1面2線（2・3番線）、計2面3線のホームを持つ地上駅。3番線の北側に保線用の留置線を3本持つ。跨線橋があり、互いのホームを連絡しているほか、留置線を越えて駅北側出入口としても機能している。このため跨線橋の2・3番線の入口附近には乗車駅証明書発行機が設置されている。福島運転免許センターと福島自動車学校が駅の北側から徒歩数分のところにあり、この北側の出入口の主な利用者は運転免許センターの利用者と自動車学校の生徒である。当駅は板谷峠の福島方の麓に当たり、かつての蒸気機関車時代には峠越えのため補機を連結したり切り離したりするための一大基地としてにぎわっていた。当時は駅の北側に庭坂機関区が設置され、構内には転車台や扇形の蒸気機関車を収納する車庫（扇形庫）もあった。機関区が廃止された後も広い敷地や駅周辺空き地、とても長く立派なホームなどに往時の様子が偲ばれる。なお、1番線の福島寄りにはレンガ造りのランプ小屋が残存している。周りの住宅地は機関区跡地に建てられたため、当駅の米沢側から福島側にかけて、扇状に広がっている。開業直前に竣功した、かつての繁栄を偲ばせる大きな木造平屋・瓦葺の駅舎は2003年（平成15年）1月までに撤去された。同年3月、小さな二代目の木造駅舎が竣功した。
江子五（こう しご、生年不詳 - 548年）は、南朝梁の軍人。本貫は済陽郡考城県。
奉朝請の江法成の子として生まれた。東宮直殿主帥に上った。548年（太清2年）、侯景が反乱を起こし、建康の包囲を図ると、子五の兄の江子一は反乱軍の包囲が完成しないうちに出撃するよう皇太子蕭綱に求めた。子五は兄の子一や江子四とともに100人あまりを率い、承明門を開いて反乱軍に挑んだ。兵士たちの先頭に立って突進し、反乱軍の挟み撃ちに遭い、兄たちとともに相次いで戦死した。侯景の乱が平定されると、元帝により中書侍郎の位を追贈された。諡は烈子といった。
東京都出身。東京都立八王子東高等学校卒業後、1浪し1993年に一橋大学社会学部に入学。予備校講師のアルバイトで理系科目を教えたことがきっかけで、生物の教員を志す。2002年に東京水産大学(現・東京海洋大学)に科目等履修生として入学する。その後、科学リテラシー教育に携わろうと決意し、2003年に博士号取得を目指して大学院修士課程に進む。そして、無脊椎動物学の研究室でタコの聴覚の研究を始めた。これまでに複数の論文を執筆。うち1本が学会で受賞するなど、学術界からも評価を得ている。2007年、東京大学大学院農学生命科学研究科博士課程に進み、東京大学大気海洋研究所に入る。そこでウナギ研究の世界的権威である塚本勝巳教授に誘われ、ウナギの生態研究を始める。2011年に同研究科水圏生物科学専攻博士課程を修了し、同研究科特任助教に就く。東京大学では保全生態学研究室に所属し、日本の保全生態学研究の第一人者である鷲谷いづみ教授のもとで、ウナギの研究を続けた。2014年より中央大学法学部にて科学論、環境科学、生物学などを教える。2013年にはIUCN（国際自然保護連合）のウナギ属魚類評価に参加。2014年度・2015年度環境省ニホンウナギ保全方策検討委託業務の研究代表者を務めるなど、ウナギの保全と持続的利用のための研究に従事している。また、ウナギに関わる情報共有と合意形成に関わる活動も行っており、「日本ウナギ会議」を設立し、2015年5月に開催された第一回会議では議長を務めた。
太極拳論（たいきょくけんろん）は、中国武術の、伝統拳である太極拳の武式太極拳の武禹襄と李経綸(りえきよ)より研究された太極拳譜の中で王宗岳の作と伝わる理論書のひとつ。別称を「太極拳経」ともいう。太極拳論　　　王宗岳【白文】　太極者、無極而生、動静之機、陰陽之母也。動之則分、静之則合。無過不及、隨曲就伸。人剛我柔謂之「走」、我順人背謂之「黏」。動急則急應、動緩則緩隨。雖變化萬端、而理唯一貫。由着熟而漸悟懂勁、由懂勁而階及神明。然非用力之久、不能豁然貫通焉！　虚領頂勁、氣沉丹田、不偏不倚、怱隱怱現。左重則左虚、右重則右杳。仰之則彌高、俯之則彌深。進之則愈長、退之則愈促。一羽不能加、蠅蟲不能落。人不知我、我獨知人。英雄所向無敵、蓋皆由此而及也！　斯技旁門甚多、雖勢有區別、概不外壯欺弱、慢譲快耳！有力打無力、手慢譲手快、是皆先天自然之能、非關學力而有為也！察「四兩撥千斤」之句、顯非力勝、觀耄耋能禦衆之形、快何能為？　立如平準、活似車輪。偏沉則隨、雙重則滯。毎見數年純功、不能運化者、率皆自為人制、雙重之病未悟耳！　欲避此病、須知陰陽、黏即是走、走即是黏、陰不離陽、陽不離陰、陰陽相濟、方為懂勁。懂勁後愈練愈精、黙識揣摩、漸至從心所欲。　本是「捨己從人」、多誤「捨近求遠」。所謂「差之毫釐、謬之千里」、學者不可不詳辨焉！是為論。【文語訳】太極は無極にして生ず。動静の機、陰陽の母なり。 動けば則ち分かれ、静まれば則ち合す。 過ぎること及ばざることなく、曲に随い伸に就く。人、剛にして、我、柔なる、これを走という。 我、順にして、人、背なる、これを粘という。 動くこと急なれば、則ち急にして応ず。 動くこと緩なれば、則ち緩にして随う。 変化万端といえども理は一貫と為す。 着（技）、熟するによりて、漸く勁をさとる。 勁をさとることによりて（理）階は神明に及ぶ。 然るも力を用いることの久しきに非ざれば、 豁然として貫通する能わず。 頂の勁を虚領にして、気は丹田に沈む。 偏せず倚よらず、忽ち隠れ忽ち現る。 左重ければ則ち左は虚ろ、右重ければ則ち右はくらし。 仰ぎては則ちいよいよ高く、俯しては則ちいよいよ深し。 進みては則ちいよいよ長く、退きては則ちいよいよ促す。 一羽も加うるに能わず、一蝿も落つるに能わず。 人、我を知らず、我独り人を知る。 英雄の向かうところ敵無きは、けだし皆これによりて及ぶなり。この技の旁門は、はなはだ多し。 勢は区別ありといえども、おおむね壮は弱を欺き、慢は快に譲るに外ならず。 力有る者が力無き者打ち、手の慢き者が手の快き者に譲る。これ皆、先天自然の能。 力を学ことに関するに非ずして為すところ有るなり。 察せよ、四両も千斤を撥くの句を、力に非ずして勝つこと顕らかなり。 観よ、耄耋(老人)の衆(人々)を御するのさまを。 快なるも何ぞ能く為さん。 立てば平準（はかり）の如く、活けば車輪に似たり。深みに偏れば則ち随い、双重なれば則ち滞る。毎に見る、数年純功するも運化を能わざる者は、 おおむね自ら人に制せらるるを。 双重の病ち、いまだ悟らざるのみ。 この病ちを避けんと欲すれば、すべからく陰陽を知るべし。 粘は走、走は則ち粘。 陰は陽を離れず、陽は陰を離れず、陰陽相済して、まさに勁をさとる。 勁をさとりてのちは、いよいよ練ればいよいよ精なり。 黙と識り、瑞摩（研究）すること漸くにして心の欲するところに従うに至る。 本はこれ己を捨て人に従うを、多くは誤りて近きを捨て遠きを求む。 いわゆる差は毫釐(わずか)、誤りは千里なり。 学ぶ者、詳らかに弁ぜざるべからず。これ論と為す。【口語訳】　宇宙の根源を太極という。　太極はもともと無で、動静のきっかけ、陰陽の母である。　ひとたび動けば千変万化を生み、静まればもとの無に帰る。　この自然法則に逆らうことなく、太極拳の技は過不足なく、相手の曲に従って伸ばす。　相手が力強く己が小力の場合は、逆らわずに流すこと、これを走という。　己を有利な立場におき、相手を不利な方向や体勢におくことを粘という。　相手が速く動けば、自分も速く動き、人がゆっくり動けば、こちらもそれに従う。　千変万化すれども、そのもとの道理は一つである。　型の積み重ねの稽古により、はじめて「勁」がわかり、「勁」を理解することによって太極拳の極意に到達する。しかし、長い稽古を経なければ、この境地に達することはできない。　無念無想で気を丹田に沈め、姿勢を正しくすれば、相手の左右の虚実を察知し、相手の高低の誘い技をも知り、さらに相手の進退をもわかるというふうに、相手の動きに応じた自由自在の変化ができる。ごく軽やかな羽やハエさえも身に触れさせない。　人が己を知らず、己が人を知れば向かうところ敵なしである。　武術の流派も多く、その型（技）も多様だが、おおむね強い者が弱い者をいじめ、技の快い者が技の遅い者を負かすだけのことである。　力ある人が力なき人に勝ち、遅い人が速い人にやられる。　こんなことは自然の能力であって、稽古を積んで得られることではない。　見たまえ、ごく小さな力で重いものをはねのけることができるのは、あきらかに力で勝てるものではない。　また、老人が大勢に勝つことができるのも、老人の技が速いから勝てたのではない。　なんと痛快なことであろうか。　立てば平準の如く。　動けば車輪の如し。　偏き沈めば動きは崩れ、双重であれば動きが滞る。　何年稽古をしても、応用できなければ、ことごとく人にやられてしまう。　これは「双重の病」を悟らないからである。　もしこの病を避けようとするならば、すべからく陰陽を知らなければならない。　粘は走であり、走もまた粘である。　陰陽は不離であり、相済けてはじめて勁を悟る。　勁を心得て太極拳を練れば、ますます理解が深まる。　そして黙々と修練を重ねると、しぜんに妙味を会得することができる。　本来は、心を無にして相手の出方に応じるべきものだが、多くの人は誤って近きをすて、遠きを求めている。　心構えのわずかな差が、修練に千里の隔りをもたらす。　太極拳を学ぶ者は、このことをしっかりわきまえなければならない。
全国カードサービス（All Japan Card Service、略称・ACS）とは、全国地方銀行協会（地銀協）加盟64行のオンライン提携ネットワーク。地銀CD全国ネットサービスとも呼ばれる。
日本では、昭和40年代半ばから、都市銀行を中心に待ち時間短縮による顧客サービスの向上や窓口事務の省力化等を狙い、キャッシュカード1枚で普通預金の払出しができる現金自動支払機（CD）の導入が始まった。当初のCDはオフライン型であったものの、1971年8月に預金ファイルと直結したオンライン型のCDの登場を機に、給与振込の普及と相俟って各金融機関において、CDの導入はより積極化した。また1973年3月にはCDの店舗外設置も認められたため、各金融機関におけるCDの導入はさらに進んだ。そうした実態を背景に地銀協は同年6月、会員行の参加を得て「キャッシュディスペンサー研究会」を開催。地方銀行でのCD導入促進の一助とした。預金者においてCDや現金自動預け払い機（ATM）の認知度の向上すると、他の金融機関のCD・ATMを利用することの要望が高まった。そうしたことから、金融機関相互間においてもCD・ATMのオンライン提携が検討され、共同利用化するための前提として、まず、キャッシュカード仕様の統一化が俎上に載り、都銀と一部地銀およびメーカーとの間で検討が進められた。その結果、1972年夏にはキャッシュカードの統一仕様がまとまったほか、キャッシュカードのハード面での規格も統一された。
キャッシュカードの仕様の統一化を受け、個別銀行間においてオンライン提携が打ち出されるが、店舗行政との関係や金融機関の系列化との関係から慎重論が強く、それ以上の進展を見なかった。その一方で、顧客利便性向上の観点から、銀行店舗外にCDを設置して共同利用する構想が打ち出された。この構想は都銀13行、地銀11行、相互銀行12行の36行を株主とする日本キャッシュサービス（NCS）の設立によって実現を見ることになった（1976年2月に18行が新たに参加）。NCSは日本における初のCDの共同利用ネットワークとして、1975年11月7日から首都圏、近畿圏および中京圏のデパート、ターミナル駅等のパブリック・スペースに202台のCDを設置してサービスを開始。その後、年毎に設置するCD・ATMを増やしてサービスの充実に努めた。当初このNCSに参加している銀行は、店舗設置に関する大蔵省の事務連絡通達によって、NCSの営業区域内のパブリック・スペースにはCD・ATMを設置出来ない取り扱いとなっていた。だが、その後の店舗行政の自由化や弾力化の流れを受け、1995年6月2日付の平成7年度の金融機関店舗通達において、競争促進を図る観点から規制が削除され、これらの場所に都銀、地銀、第二地銀協加盟行もCD・ATMを設置できるようになった。こうしたことから、NCSは1996年6月の株主総会で解散を決議。CDオンライン提携のパイオニアとしての使命を終えた。
大蔵省は1977年6月、「オンライン処理による普通預金の代受け・代払い業務提携について」の事務連絡通達を発し、地銀、相銀、信用金庫の同種または異種金融機関相互について、取引対象者を個人に限定してオンライン提携を認めた。これを受け、同年8月に十六銀行と岐阜相互銀行、同年12月に幸福相互銀行と京都相互銀行、翌年10月には九州地区相銀8行のCDオンライン提携が実施された。また、1978年6月16日付の銀行局長通達および事務連絡「オンライン処理による金融機関相互の業務提携について」で、オンライン提携をそれまでの事前届出制から承認制に改めた。また、その対象金融機関を局長通達では、銀行、相互銀行、信用金庫とした。だが、事務連絡では都銀、長期信用銀行、信託銀行については、金融秩序維持の観点から漸進的にオンライン提携を進めていくが適当とされ、オンライン提携から除外されることになった。こうした規制緩和に沿って、先述のNCS加盟相銀20行の提携による相銀CDネットサービスシステムが、1978年11月から開始されると、地銀界でも全地銀を網羅したオンライン提携の動きが生まれた。加えて、この提携を検討の最中、1984年3月から郵便貯金の全国ネットワークが開始されることが決定したため、地銀も対抗上、オンライン提携を早急に開始せねばならないとの機運が高まり、1979年5月の地銀協の理事会・例会において、「地方銀行相互間のオンラインによる業務提携に関する基本事項」が了承され、1980年10月13日から全国カードサービス（ACS）は稼働を開始した。なお、ACSの共同システムは日本電信電話公社が構築にあたった。
郵政省は郵便貯金の全国オンラインシステムネットワークを構築し、 1984年3月からサービスを開始するが、全国の郵便局に設置された2万台のCD・ATMから現金を引き出せる体制が生まれたことは、民間金融機関にとっては看過し得ない問題となった。このため、各業態間で郵貯ネットワークに対抗できるネットワークについて、検討・協議が重ねられ、最初の業態間提携としてACSと都銀キャッシュサービス（BANCS)の提携が決定した。この決定を受け、1989年11月1日にCDネットワーク中継管理機構が設立され、翌年2月5日から地銀と都銀の業態間のオンライン提携である全国キャッシュサービス（MICS）が稼動した。この地銀と都銀の提携を機に、MICSを介した業態間のオンライン提携が進められ、オンライン提携の民間大合同が実現した。MICSの事務局の運営は東京銀行協会（現：全国銀行協会）が受託した。
ACSは地銀64行のATM34,531台（2017年3月末現在）のオンライン提携ネットワークとして、平日は8～21時、土休日は9～17時に稼動し、正月三が日と5月3～5日は稼働を休止している。また、地銀の法人カードも個人カードと同様、ACSによって全地銀ATMでの出金が可能である。このほか、SMBC信託銀行（旧シティバンク銀行、前シティバンク・エヌ・エイ）もACSと提携しているため、相互利用が可能である。地銀が1984年から発行していたバンクカードもこのACSを利用してキャッシングサービスを提供していた。しかし、バンクカード事業が徐々に衰退し、2008年までに共同事業が終了した。このためキャッシングサービスの利用は制限された。
JT8Dは、プラット・アンド・ホイットニーがボーイング727にあわせて1964年に投入した低バイパス比(0.96 to 1)の ターボファンジェットエンジンである。A-4 スカイホーク/A-6 イントルーダー/EA-6B プラウラーに搭載されていたプラット・アンド・ホイットニー J52（社内名称JT8A）ターボジェットエンジンの改良版である。
2軸式軸流前方ターボファンエンジンである。外側の軸は単段の高圧タービンからの駆動で7段の高圧圧縮機を回転させ、内側の軸は後方の3段の低圧タービンから前方の6段の低圧圧縮機を回転させる。前方最初の2段はファンのバイパス流である。ターボファンエンジンの排気はバイパス流と混合されるため、純粋なターボジェットエンジンと比較して騒音は静粛になる。それでもJT8Dは低バイパス比のため依然騒音は大きい。これは、意図してバイパス比を低くしたのではなく、ターボファンエンジンの草創期における技術的限界によるものである。その後に登場したJT8D-209は、JT8D-9のコア・エンジンの主要部分である高圧圧縮機・燃焼室・高圧タービンを流用しつつ、前方ファンを新設計の大型ファンとしてバイパス比を高めたもので、騒音低減とともに推力増加と燃料消費率の改善を図ったものである。JT8Dは推力12,250-21,000 ポンドまで幅広くラインアップされており、ボーイング727、737、DC-9に搭載された。350社で運用され、総運転時間は15億時間にも及び、草創期のターボファンエンジンでは比類なき製造数を誇る。
京都の自転車競技の名門北桑田高校を経て立命館大学卒業後、2007年マトリックス・パワータグでプロ入り。スプリンター。辻貴光は実兄。幼少の頃より兄貴光の背中を追い続け、大学時代には兄貴光の全日本学生クリテウム三連覇を引き継ぎ二度、同大会を制した。2008年第63回大分国体ロードレース優勝。またトラックレースも好成績を収めている。父は地元でプロショップを経営している。2010年に宇都宮ブリッツェンに移籍した。ツール・ド・熊野2010(UCI2.2)第1ステージ優勝。2011年ジャパンカップクリテリウム４位。JPT２勝（白浜）2012年に片山右京が設立したTeamUKYOに移籍。JPT２勝（白浜、お台場）2013年に湘南ベルマーレに移籍。2014年12月に引退。
川島哲郎は、仲間の梶間、貞国とともにバイクを飛ばして憂さを晴らし、恐喝や強姦を繰り返す無軌道な若者だったが、唯一の肉親である妹・メグだけは自分の力で一人前に育てたいという願いがあった。ある日、哲郎とメグは、梶間と貞国が高校生の名美に襲いかかろうとしている場に出くわす。妹の手前、哲郎は名美に救いの手を差し伸べた。「何を格好つけてんだ」と捨て台詞を残して立ち去る梶間。その夜、詫びを入れに行った哲郎に、梶間は名美を犯してみせろと迫った。複雑な思いを抱きつつ哲郎は名美を犯すが、あとに続こうとする梶間を阻んだため険悪になってしまう。数日後、メグが梶間たちに連れ去られた。帰りを待ちわびた哲郎は夜の街へと飛び出し、ぼろぼろになった妹の姿を見つける。彼女を連れ帰る途中、覆面パトカーに捕まった哲郎は逆上し、警察官を殴って逃走した。だが、思い直して自首しようと部屋を出たところで、哲郎は梶間と貞国に出くわす。3人はいきがかりからやくざと喧嘩になり、貞国がひとりを刺してしまう。仲間を逃がして罪を被ろうとする哲郎に、パトカーのサイレンが迫る。
2015年1月、グラビアデビュー。デビューのきっかけは、K-POPが大好きで、K-POPアイドルと共演して一緒に仕事がしたいと思ったこと。そのスタイルは「ミラクル神ボディー」とも評されている。2017年にはK-1のラウンドガール「2017 K-1Girls」を務める。この影響もあり、それまでの空手にK-1の要素を取り入れた「K-1空手」を始めている。2018年からK-1ガールズのキャプテンに就任した。