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1789年にフランス革命が起きて王政は倒れた。1791年にハイチ革命が勃発。1793年にルイ16世とマリー・アントワネットが処刑され、同時に数千人ものフランス市民が恐怖政治の犠牲となった。1795年から総裁政府がヨーロッパシステムへの迎合政策をとった。1799年にブリュメールのクーデターによってナポレオン・ボナパルトが共和国の権力を握って第1統領となった。ナポレオンは前年からエジプト・シリア戦役を戦っていたが、そこでオスマン帝国はヨーロッパシステムに組みこまれかけた。1800年、フランス銀行を創立した。ナポレオンは償却金庫の準備金で政府紙幣を発行し、この新しい通貨で国家債務を返済することにした。やがて皇帝に即位して第一帝政（1804年 - 1814年）を開いた。ナポレオン戦争と呼ばれる一連の戦争を通じてナポレオンの軍隊はヨーロッパシステムを圧倒し（ライン同盟結成）、彼の一族が新たに作られた国々の王位に即いた。この戦争で数百万人が犠牲となった。1803年にフランス領ルイジアナをアメリカに売却。1804年に革命が終わり、ハイチ帝国が一応の独立を果した。1808年5月、ナポレオンはユダヤ人の市民権を時限制限した。この年、対外貿易額が極度に減少した。1809年に教皇領を、翌年にオランダを併合した。1811年、オーストリアが破産し、マリア・ルイーザとの政略結婚が無力となった。フランスは恐慌に陥った。欧州の資金が第六次・第七次対仏大同盟につぎこまれた。1815年、ナポレオンがワーテルローの戦いに敗れた。フランスは王政復古したが、王の権力は憲法に制約された。1817年にロチルドらが公債を引き受けた。翌年にかけてフランス財政は間接税の徴収額がうなぎのぼりとなり、つまりオランダ化していった。そのうえで1818年にアーヘン会議が催され、地中海の勢力均衡と金融保障を維持する欧州列強としてフランスが認められた。以来、各国の憲法は地中海覇権を制限しているが、宗教・銀行による国際金融を権力として制限できずに現代へ至る。1822年、アンセルム・ペイアンがテンサイ由来の砂糖を活性炭で白くする工法を発明。オーストリア帝国で活用された。1830年、7月革命で立憲君主制の7月王政が立てられた。1830年にフランス領北アフリカ（アルジェリア・チュニジア・モロッコ）が成立した。1831年、ベルギー王が擁立され、ランベール銀行が創立された。このベルギーを1839年にアーヘン会議の五列強が永世中立保障した。1848年、2月革命で第二共和政となった。1851年12月2日のクーデターが起き、1852年12月2日にルイ・ナポレオン（ナポレオン3世、ナポレオン・ボナパルトの甥）が第二帝政を開いた。ナポレオン3世はボナパルティズム的手法で内政を固めた。軍事外交は大西洋を避けて行われた。1858年プロンビエールの密約を結び、やがて経済的にもイタリアを支配した。そして中国・インドシナ半島・メキシコ・日本などへ積極的に出兵した（アロー戦争・コーチシナ戦争・メキシコ出兵・下関戦争）。その結果、オセアニアを含めた東アジア貿易での銀貨による支払いが倍増したため、1865年にラテン通貨同盟を結成して銀を投機から保護した。1869年、スエズ運河を開通させた。1870年、普仏戦争に敗北しルイ・ナポレオンは退位した。パリ・コミューンをパトリス・ド・マクマオンがドイツ帝国軍の支援で鎮圧した。そしてアドルフ・ティエールが第三共和政を打ち立て、フランス銀行とJ・S・モルガン・アンド・カンパニーの融資でパリを復興させた。1875年、フランス東インド会社の残務整理が終わってインドシナ銀行が設立された。1881年にオスマン債務管理局が設置され、ヨーロッパシステムの執念が実を結んだ。フランスはトンキン戦争（1882年）と清仏戦争（1884年 - 1885年）に勝利した。ここにフランス領インドシナ（1887年 - 1954年）が成立した。国内ではブーランジェ将軍事件（1886年 - 1889年）が起きた。1890年、フランス銀行とロシア政府がベアリングス銀行の救済に参加した。ベアリング融資先のアルゼンチンとも関係が生まれた。1893年、シャムと仏泰戦争。普仏戦争後のアルザス＝ロレーヌの喪失と、50億フランという高額な賠償金を発端とする反独運動からドレフュス事件（1894年）が勃発。アフリカ分割の時代には、1895年にフランス領西アフリカ（モーリタニア・セネガル・マリ共和国・ギニア・コートジボワール・ニジェール・ブルキナファソ・ベナン）が成立した。1894年に露仏同盟を締結した。ソシエテ・ジェネラルなどがシベリア鉄道と露清銀行へ出資した。フランスはグレートゲームの裏方であった。ファショダ事件（1898年）は融和に向かい、日露戦争（1904年 - 1905年）は露清銀行の支配率を高めるのに必要な規模に収まった。三国協商は参加国の民衆が持つナショナリズムを封じた。1905年、フランスがモロッコに進出しドイツが反発した（第一次モロッコ事件）。1910年にフランス領赤道アフリカ（ガボン・コンゴ共和国・中央アフリカ共和国・チャド）が成立した。1911年、第二次モロッコ事件でフランスはイギリスとベルギーの利益を代表しドイツと対立した。1913年、アルザス・ロレーヌ地方（エルザス州・ロートリンゲン州）でツァーベルン事件が起こった。
フランスは第一次世界大戦と第二次世界大戦の主戦場となっている。第一次世界大戦では140万人が犠牲となっており、このときは領土の一部が占領されただけにもかかわらず、全土を占領された第二次世界大戦よりも多くの犠牲を出した。1916年5月16日にイギリス・フランス・ロシア間でオスマン帝国領の分割を約した秘密協定「サイクス・ピコ協定」を締結した。1917年からオスマン帝国にOETAを設置して3年間占領した。1917年10月、ロシア革命中のボリシェヴィキがサイクス・ピコ協定を暴露した。1918年11月8日、ウッドロウ・ウィルソン米大統領の支援でアルザス＝ロレーヌ共和国（fr）ができたが、11日後にフランス軍が占領・解体・併合した。1919年1月にパリ講和会議でファイサル1世がアラブ地域の独立をフランスに求めたが拒否した。1920年3月8日にファイサル1世がシリア・アラブ王国として独立すると、サン・レモ会議（同年4月19日 - 4月26日）でフランスとイギリスの委任統治範囲を決定した。7月24日にフランス・シリア戦争が始まり、フランス委任統治領シリアとして占領した。8月10日、オスマン帝国とセーヴル条約を締結した。5 - 10月はキリキアをめぐりソ連の支援を受けるアタテュルク率いるアンカラ政府とトルコ・フランス戦争を戦って負けた。1923年1月、ベルギーとルール地方を保障占領した。翌年のドーズ案から国際決済銀行の創設が構想され、それがヤング案で1930年に実現すると、フランスは1981年までずっと総支配人を輩出し続けた。アルザス＝ロレーヌ圏やコーカサスは国際金融家の投資対象であった。もはや利権はナショナリズムで分割できなくなっていた。1935年、ストレーザ戦線の早々たる瓦解が時代を告げていた。1936年から人民戦線政府によってさまざまな改革が試行されたが、ヨーロッパシステムはおろか、200家族を封じることすらできなかった。第二次世界大戦ではドイツの電撃戦に敗れた。第三共和政は崩壊し、フィリップ・ペタンを国家元首とするヴィシー政権が成立した。ヴィシー政権は、ベルギー国立銀行に預託されていたルクセンブルクの資産を差し押さえ、ナチスに引き渡した。フランス本国はドイツによって北部、のちに全土が占領された。一方でシャルル・ド・ゴール率いる自由フランスが連合国についた。1944年にフランス共和国臨時政府が帰還し、全土を奪還した。戦後、第三のそれと変わらないフランス第四共和政が成立した。1946年、フランス委任統治領シリアからシリア共和国が独立した。フランスはCFAフランを利権とし、また列強としてアフリカの鉱業へ共同参加した。1951年、欧州石炭鉄鋼共同体を西ドイツと結成した。東南アジアはインドネシア独立戦争の終結から欧州列強の衰退が見え出した。海底ケーブルの中継点を華僑・地元民が握っていた。フランスはインドシナ支配権を回復するため第一次インドシナ戦争に臨み、1954年にディエンビエンフーの戦い（3 - 5月）でベトミンに大敗を喫した。11月1日にフランス領インドを返還したが（ポンディシェリ連邦直轄領）、その同日にアルジェリア戦争へ突入した。アルジェリア植民地の維持の是非と、植民者の帰還をめぐって国論が割れ、内戦になりかけた。1956年にはモロッコとチュニジアが独立を達成した。この脱植民地化時代、フランス領インドシナやマグリブのみならず、ブラックアフリカの植民地においても独立運動が進んだ。モロッコで起きたイフニ戦争（1957年 - 1958年6月30日）では、戦略上スペインのフランコ体制を支持した。1958年6月1日、ド・ゴールが第四共和制の首相となった。1959年1月8日に強力な大統領権限を含んだ第五共和政が成立した。第五共和政初代大統領となったド・ゴールは、国内の統一を維持しながら戦争終結へ踏み出した。1958年10月2日のギニア独立を嚆矢として、アフリカの年こと1960年にほぼすべてのアフリカ植民地が独立した。第二次世界大戦後の冷戦構造のなかでフランスは自由主義陣営（西側）に属し、北大西洋条約機構の原加盟国でもある。しかしド・ゴールはヨーロッパの自主性を主張してアメリカと距離を置いた独自路線をとった。その米ソと並ぶ第三極を目指した政治姿勢はド・ゴール主義と呼ばれ、核兵器保有もその一環である。1960年にはトゥアレグが居住するサハラ砂漠で核実験を強行した。1962年にアルジェリア戦争の和平交渉を妥結し、アルジェリアは独立した。このエヴィアン協定で軍事基地の使用を認めさせ、またサハラ石油利権の半分を確保し、入植者の財産も保証させた。1966年、フランスは北大西洋条約機構を正式脱退した。1964年、フランスは中華人民共和国を承認した。ベトナム戦争の間に英仏が中国・オーストラリア経由で東南アジアの金融利権を取り戻した。ブルネイ財政の投資信託に独立前から携わり、オフショア市場を次々と開設し、アジア通貨危機をグローバル化させた。そしてクリアストリーム事件が起きた。ルクセンブルクが注目され、多くの人がモルガンとロチルドを知るようになった。
1958年10月にフランスの憲法が制定され、半大統領制の共和制となった。直接選挙で選ばれる大統領（任期5年、2002年以前は7年）には、シャルル・ド・ゴールのときから首相の任免権や議会の解散権など強力な権限が与えられている。これは、立法府である議会より行政権の方が強い体制である。また、大統領が任命する首相は、大統領にも議会にも責任を負っており、ともに行政権を持つ（半大統領制）。このため、大統領の所属政党と議会の多数派勢力が異なる場合、大統領自身が所属していない議会多数派の人物を首相に任命することがある。この状態をコアビタシオンと呼ぶ。こうした場合、大統領が外交を、首相が内政を担当するのが慣例となっているが、両者が対立し政権が不安定になることもある。議会は二院制を採用し、上院にあたる元老院と、下院にあたるフランス国民議会がある。元老院は間接選挙で選出され、任期は6年で3年ごとに半数を改選される。国民議会は直接選挙で選出され、投票に際して小選挙区制と二回投票制が定められている。優先権は国民議会にあり、元老院は諮問機関としての色彩が強い。主要政党としては、共和国前進（中道）、共和党（中道右派）、国民連合（極右）、社会党（中道左派）、労働者の闘争（極左）がある。歴史ある中央集権と官僚主義はフランスの政治体制を代表してきた。スウェーデンには遠く及ばないが、労働人口に対する公務員の比率は21.6%に達する。世界でも屈指の強固さを持つ官僚主義に裏打ちされたその社会構造は、しばしば批判的な意味をこめて「官僚天国」「役人王国」などと形容される。
フランスの国防政策は1959年にシャルル・ド・ゴール政権が制定した「国防組織法」によって運営されている。大統領が最高司令官であり、その指導のもとに内閣委員会が国防政策、将官の任免、総動員令や戒厳令の宣布などの意思決定機関として機能する。フランス革命からの徴兵制を廃止して志願制を採用した。2011年の軍事支出は625億ドルと、標準的な軍事費を維持している。フランス軍は陸軍、空軍、海軍および憲兵からなり、2002年の総兵力は44万人のうち、陸軍17万人、空軍7万人、海軍5.6万人、憲兵9.8万人、その他機関4万人であった。国外駐在兵力は約3万人で、うち太平洋地区の海外県（植民地）に約2万人、アフリカに6,500人、国際連合など国際組織の指揮下に9,000人がいる。また核兵器を保有しており、海軍の弾道ミサイル搭載原子力潜水艦により運用される。現在もフランス外人部隊8個連隊を保有する。南仏オーバニュに司令部を置き、南仏各地も駐屯、コルシカやポリネシアにも一部が駐屯する。2002年12月から西アフリカのコートジボワールに外人部隊2,500人が派遣され、戦闘状態にある。2013年に開始されたマリ共和国への軍事介入において、進展の遅れから軍の兵站が不十分である指摘する報道が行われた。国防予算の50%が軍人への給与や退職金などに費やされ、残りの予算も空軍機や空母など主力兵器の運用・導入が優先される予算配分に原因があると見られている。徴兵制廃止によって兵員の不足も発生しており、常備軍23万名の中で即時派兵が可能な戦力は3万名に留まっている。フランス陸軍は地上作戦司令部、補給司令部、9個作戦旅団、2個補給旅団からなる。主要装備は戦車834輌、装甲車4,950輌、各種火砲802門、ヘリコプター498機である。フランス海軍は戦略作戦司令部と海上、対潜、掃海、潜水艦などの専門作戦司令部からなる。主要装備は弾道ミサイル搭載原子力潜水艦4隻、攻撃型原子力潜水艦6隻、原子力空母1隻、ヘリ空母1隻、ミサイル駆逐艦3隻、駆逐艦9隻、フリゲート20隻などである。フランス空軍は6個攻撃戦闘機中隊、7個戦闘機中隊、2個偵察中隊、14個輸送機中隊、5個ヘリコプター中隊、2個電子戦中隊からなり、主要装備は作戦機433機、早期警戒管制機4機、偵察機4機、空中給油機45機、輸送機131機などである。フランス国家憲兵隊は以前は国防省に属していたが、現在は軍籍は国防省に残置したうえで内務省に属し、警察業務を担当する。
フランスは国際連合の原加盟国であり、国際連合安全保障理事会常任理事国の一国である。多くの国際機関の加盟国でもあり、G7、北大西洋条約機構（NATO）、経済協力開発機構（OECD）、世界貿易機関（WTO）、フランコフォニー国際機関がこれに該当する。また、欧州連合原加盟国かつ指導国でもある。BNPパリバに象徴されるフランスの金融力は欧州情勢を左右してきた。しかし同行は2014年6月、アメリカ合衆国のキューバ・イラン・スーダンに対する経済制裁に背き、取引記録を偽装し共謀事実を隠蔽した罪を認めた。フランスは2003年のイラク戦争に終始反対したが、第二次世界大戦中も英米と一歩離れた独自外交を展開している。第五共和制成立後も冷戦構造のなかでフランスの影響力を保つため、ソビエト連邦と提携したり、NATOの軍事機構から脱退したり、1973年からフランス・アフリカ首脳会議を主催したりしている。また、フランスは建国以来のベルギーと密接な関係がある。大戦直後、西ドイツとは道徳再武装という交渉の機会を得て、和解しともに欧州統合の旗手となった。冷戦終結後は欧州統合を深化し、欧州連合の主要国として存在感を高めている。ドイツとは1999年1月のユーロ導入を含む欧州統合に中心的役割を果たしてきた。しかし、2005年の欧州憲法批准は国民投票で拒否された。2008年2月にこれを継承するリスボン条約が議会の承認を得ている。フランスは旧植民地との間にフランス共同体を結成している。アフリカの旧植民地に対しては、暴動や内戦の際に親仏政権を維持するため軍事介入することもある。現在もセネガルやジブチにはフランス軍の軍事基地がある。実際に、1994年のルワンダ紛争や、2002年のコートジボワール内戦にも介入している。1970年代以降の軍事介入の件数は30件以上にも及ぶ。2012年からマリ北部紛争に介入している。こうしたフランスの姿勢を新植民地主義であると批判する声もある。またケベック州の仲介により、フランス語地域のある国とはフランコフォニー国際機関を結成した。欧州連合加盟各国は北朝鮮と国交がある。しかし、フランスは2016年8月現在も日本やアメリカと同様に北朝鮮と国交がない。2015年1月、パリでシャルリーエブド本社やユダヤ教徒向け食料品店が襲撃され、11月には大規模な同時多発テロで仏全土に非常事態宣言がなされるなど、イスラム過激派との間で緊張が高まっている。
フランスとイギリスは歴史上錯綜した関係を持ってきた。イングランドは、ノルマン・コンクエストを通じてフランス語を母語とし、フランス王国の公爵を兼ねる王に統治されることとなった。こうして、中世のイングランド王は同時にフランス王国の大貴族であり、その立場においてはフランス王の臣下であるという関係が長く続いた。なおかつアンジュー帝国とも呼ばれたプランタジネット朝のイングランド王は、王権の確立が遅れていたカペー朝のフランス王をしのぐ巨大な所領をフランス王国内に所持し、フランス王の勢力を圧倒した。またイングランド王家とフランス王家の姻戚関係も深かった。こうした経緯から、中世のイングランド王家とフランス王家は、フランス王国における覇権をめぐって幾度となく抗争を繰り返すこととなった。ジャンヌ・ダルクが活躍したことで有名な百年戦争は特に長引いた抗争であり、イングランド王家が最終的にフランス王国内の基盤を喪失するにまで至った。この長期の戦争を通じてフランス人とイギリス人の間に、のちの国民国家の創生につながる近代的な国民意識の母体となるものが胚胎したともいわれる。またフランス第一帝政時代の対仏大同盟は、イギリスが盟主的存在であった。英語での生きている牛（cow）もしくは生きている豚（pig）と、死んだあとの食肉としての牛（beef）と豚（pork）の呼び方が異なる理由は、ノルマン・コンクエストによってイギリスを支配したノルマン系のイングランド貴族の母語がフランス語であり、被支配者であるアングロ・サクソン系の農民の育てた家畜は生きている間はアングロ・サクソン系の語彙で呼ばれ、肉となって調理され、貴族の食卓に上るとフランス語系の語彙で呼ばれるようになったのが由来である。すなわち、ビーフとポークは本来フランス語である（ただし英語とフランス語のビーフ・ポークの綴りは異なる）。政治的には1904年の英仏協商締結以来、基本的には友好関係にある。第一次世界大戦をともに戦い、第二次世界大戦では敗北寸前となったフランスに対し、イギリスから連合国家形成の提案がなされたこともある。戦後はスエズ危機のように両国が協調した行動を取ることもあるが、イラク戦争に対する対応のように両国の対応が分かれることもある。
日本とフランスの公式な関係が始まったのは19世紀後半の幕末期以降である。1858年10月9日に、フランスから日本に外交使節団長として派遣されたジャン・バティスト・ルイ・グロ男爵によって、日本と最初の修好通商条約が当時の日本の幕府があった江戸で調印された。明治維新後には西園寺公望をはじめとする政治家、大山巌らの軍人、黒田清輝らといった芸術家らが続々とフランスに留学している。1872年（明治5年）から翌年にかけては、岩倉使節団がフランスを訪問しており、当時のパリの様子が『米欧回覧実記』に詳しく記されている（一部スケッチ入り）。日本は民法・刑法改正にギュスターヴ・エミール・ボアソナード、陸軍にフランス陸軍の教官を招聘し、強い影響を受けた。義和団の乱では共同歩調を取ったが、日清戦争後にフランスは、日本に遼東半島を返還するよう働きかける三国干渉を行っている。第一次世界大戦においては連合国として戦い、1919年のパリ講和会議では日本の提出した人種差別撤廃案に賛成している。そのあとの第二次世界大戦においては、ヴィシー政権成立前後の時期に、日本はフランス領インドシナへの進駐を要求し、北部インドシナは日本の占領下に置かれた（仏印進駐）。ヴィシー政権は植民地に対する支配力を失い、1940年のタイ・フランス領インドシナ紛争では日本の仲介により東京条約を締結し、タイとの戦争を終結させた。1941年には南部仏印への進駐も行われたが、これは日米交渉において決定的な破局点となった。真珠湾攻撃後、自由フランスは連合国の一員として日本に宣戦したが、日本軍とは交戦していない。1945年、インドシナで明号作戦によって、仏印軍は日本軍に攻撃され、フランスの植民地政府機構は日本軍の支配下に置かれた。日本側はフランスとは戦争関係にないという建前をとり続けたが、降伏文書には臨時政府のフランス代表も署名している。1951年、日本国との平和条約締結により日仏関係は正常化した。以降の関係はおおむね良好である。
日本では、フランスはファッションや美術、料理など、文化的に高い評価を受ける国として有名であり、毎年多数の日本人観光客が高級ブランドや美術館巡り、グルメツアーなどを目的にフランスを訪れている。また、音楽、美術、料理などを学ぶためにフランスに渡る日本人も多く、在仏日本人は3万5,000人に及ぶ。これはヨーロッパ圏ではイギリス、ドイツに次ぐ多さである。経済面では、1992年から2000年にかけてフランス側が対日輸出促進キャンペーンとして「ル・ジャポン・セ・ポシーブル」を展開したものの、2000年代の現在まで貿易額は漸増傾向を示すに留まり、2004年時点で貿易額は相互に60億ドル台から80億ドル台で推移している。日本から見た場合、対仏輸出の構成比は1.5%（各国中15位）であり、一方でフランスからの輸入も1.8%（同13位）と貿易における重要度、依存度はほかの先進国や中進国と比較してさほど高くない。これをフランスから見た場合、対日輸出が輸出全体に占める割合は1.6%であり、これはドイツ（14.5%）、スペイン（10.2%）、イタリア（9.2%）、イギリス（8.8%）、ベルギー（7.6%）といったEU諸国、アメリカ合衆国（7.2%）、中華人民共和国（1.7%）に次ぐものとなっている。しかし、直接投資においては、1999年のルノーによる日産自動車の買収に伴い、日産の最高経営責任者となったカルロス・ゴーンは一般の日本人にも知名度があり、これにプジョーを加え、フランス車もドイツ車などと並んで日本では人気のある海外車種の一つである。他方、日本側もトヨタ自動車がほぼ同時期に北部ノール県ヴァランシエンヌに工場を建設しているほか、NTNなど自動車部品メーカーの工場進出も行われており、近年では1990年代後半にかけて自動車業界を中心に相互に大きな投資が行われている。古くは江戸幕府の幕府陸軍、および明治以降の日本陸海軍もフランス軍の影響を相当受けていた（第一次・第二次・第三次フランス軍事顧問団）。陸軍はその健軍にあたってフランス陸軍を師とし、鎮台制などのフランスの兵式を採用し強い影響を受けている。なお、旧陸軍および現在の陸上自衛隊の制式行進曲である『陸軍分列行進曲（観兵式分列行進曲）』は、明治初期に御雇外国人としてフランスから派遣されたシャルル・ルルー陸軍軍楽大尉相当官によって作曲されたものである。1880年代中後半には普仏戦争の影響もあり、1888年（明治21年）に全体的にプロイセン（ドイツ）式に転換したもののフランス色は完全に排除されたわけではなく（明治38年・45年制式の軍服にフランス式の肩章を採用）、また第一次大戦から1930年代までは、銃火器・火砲・戦車および航空機（後述）などの開発においてはフランスの影響が再度強くなっている。海軍は健軍当初から兵式はイギリス式を採用していたが、当時のフランスはイギリスに次ぐ海軍大国でもありその存在は無視出来るものではなく、1880年代の第三次フランス軍事顧問団において海軍技術者ルイ＝エミール・ベルタンなどを御雇外国人として招き主力艦を含む多数の軍艦を設計させている。そのため19世紀が終わるころまではフランス海軍の影響も大きかった。航空分野においては、1910年（明治43年）に徳川好敏・日野熊蔵両陸軍大尉がフランスの飛行機の操縦技術を学び、フランス製のアンリ・ファルマン複葉機を持ち帰り、同年12月19日に代々木練兵場で初飛行した。なお徳川好敏は、日本人として日本の空を飛んだ初めてのパイロットである。第一次大戦時の1914年（大正3年）に編成された日本発の実戦飛行部隊たる陸軍の臨時航空隊は、フランス製の軍用機と技術をもって青島の戦いに参戦しドイツ軍と交戦した。大戦末期の1918年（大正8年）1月、陸軍はフランス側より航空部隊の無償技術指導の提案を受け、フォール陸軍大佐（Jacques-Paul Faure）を団長にした61名のフランス航空教育団（Mission militaire française au Japon（1918-1919））を迎え、所沢陸軍飛行場（現・所沢航空記念公園）など各地で教育を受けている（少数ではあるが海軍軍人も聴講員として参加）。このように、のちの陸軍航空部隊、しいては日本の航空・航空戦力の原点はフランスであった。
フランスは26の地域圏に分かれる。フランス本土（メトロポリタン・フランス）の位置するヨーロッパの領土は22の地域圏（レジオン région）に区分され、その下に100の県（デパルトマン département）が存在する（各レジオンが2 - 8のデパルトマンに区分されている）。地域圏はメトロポリタン・フランスに21、コルシカに1つに分かれる。さらに海外のアメリカ大陸やインド洋などには、4つの海外県と、複数の海外領土がある。各県はさらにコミューンに分かれる。2009年3月29日、アフリカ東部沖のコモロ諸島にあるマヨット（人口約20万人）を特別自治体から海外県への地位変更の是非を問う選挙が行われ、賛成95.2%で海外県となることが決まった。フランスの県としては101番目、海外県としては5番目である。フランス・メトロポリテーヌの地域圏再編が行われ、2016年1月1日より地域圏の数は26から18となった。
フランスの国土は西ヨーロッパに位置する本土のほか、地中海に浮かぶコルシカ島、南米のフランス領ギアナ、カリブ海のマルティニーク、グアドループ、インド洋のレユニオンといった4海外県、さらにはニューカレドニアやフランス領ポリネシアなどオセアニアの属領をも含む。その面積は西ヨーロッパ最大であり、フランス本土だけで日本の1.5倍あり、可住地の広さは日本のおよそ3.5倍にも達する。本土の形状はだいたい六角形の形を成しており、これはフランスの公用語であるフランス語にも影響し、六角形を意味する"l'Hexagone（レグザゴーヌ）"が「フランス本土」を意味する。その6辺の国境のうち、1辺は平野と川（ライン川）、2辺は山脈（ピレネーとアルプス）、3辺は海（地中海、大西洋、北海）である。フランスの地形のおもな特色は、東から南にかけて山地や山脈という自然の国境があるほかは、ところどころに高原や丘陵がみられるものの、国土の大半は概して緩やかな丘陵地や平野で可住地に恵まれていることにある（国土の60%が海抜250m以下の平地であり、2000mを超える山岳地帯は東部と南西部の国境付近のみ）。北西部に広がる、フランスでももっとも広い領域を占める比較的平らな地域は、東ヨーロッパから続くヨーロッパ中央平原の西端部にあたる。緩やかな起伏の平野で、高所でも標高200m程度の土地が広がっており、温暖な気候とあわせて西欧最大の農業国フランスの基礎となっている。東部ドイツ国境にはヴォージュ山脈、スイス国境にはジュラ山脈が延びる。ヴォージュ山脈はライン川の西岸に沿って流れ、ライン川がフランスとドイツとの国境となっている。南東部は中央高地が広がり、北から南へ流れ下るローヌ川を越えると、アルプス山脈につながっていく。南部イタリアとの国境をなすアルプスの山々は、多くが標高4,000m以上で、その最高峰がモンブランである。アルプス越えには古代ローマの時代からいくつかの道があるが、なかでも有名なのがサンベルナール峠である。南西部のスペイン国境にはピレネー山脈が延びる。峠がほとんどないピレネー山脈は、フランスとスペインとの交易を困難なものにした。サントラル高地の最高峰はドール山（1,866m）。ピレネー山脈の最高峰アネト山（3,404m）はスペイン側にそびえる。フランス全土の最高峰はイタリア国境に位置するモンブラン（4,810m）。おもな河川は北から反時計回りに、セーヌ川（776km）、ロワール川（1012km）、ガロンヌ川（647km）、ローヌ川（812km）。
フランスの気候は大陸性、海洋性、地中海性の気候区に分割される。西岸海洋性気候は大西洋側の国土の西部で見られる。気温の年較差、日較差とも小さい。気候は冷涼であるが、寒くなることはない。国土を東に移動するにつれて気候は大陸性となっていき、気温の年較差、日較差が拡大していくと同時に降水量が上昇していく。本来の大陸性気候は東ヨーロッパ、つまりポーランドやルーマニアが西の限界であるが、フランス東部の高地、特にアルプス山脈の影響によって、大陸性気候が生じている。地中海性気候は国土の南岸で際立つ。気温の年間における変動は3種類の気候区のうちもっとも大きい。降水量は年間を通じて少ない。このように3種類の気候が共存している例は、ヨーロッパの中でフランスだけである。
フランスは名目GDPで世界第6位および購買力平価で世界第8位の先進国である。家計資産の総計の観点から、フランスはヨーロッパで最高かつ世界で第4位の経済大国である。同国は世界第2位の排他的経済水域（EEZ）をも有し、その規模は11,035,000 km²に及ぶ。フランス国民は高い生活水準を享受し、同国は教育、医療、平均寿命、人権、人間開発指数の国際ランキングにおいて上位に位置する。フランスは世界第4位の世界文化遺産数を有し、世界最多の年間約8,300万人の外国からの観光客を迎え入れている。2014年のフランスのGDPは2兆8,468億ドルであり、アメリカ、中国、日本、ドイツ、イギリスに次ぐ世界第6位である。また、同年の1人当たりのGDPは42,999ドルであり世界水準のおよそ4倍、日本と比較してもわずかに多くヨーロッパ屈指の経済大国であることが分かる。観光客入国数では世界一、農産物輸出額では世界第2位を占める。農業は生産額世界第6位と依然としてフランスにおける重要な産業であり、EU諸国中最大の規模を誇っている。高負担国家であり、GDPに占める税収比は45.5%とOECD諸国においてデンマークに次いで2位である（2014年）。2015年に海底ケーブル大手のアルカテル・ルーセントが買収された。第二次世界大戦後は鉄道・航空・銀行・炭田が国有化されたが、ロスチャイルドなど200家族が取締役として居残った。マーシャル・プランを原資としたモネ・プラン、次いでイルシュ・プランで経済復興が行われた。自動車・電子・航空機産業についても国が主要株主となり、政府は石油と天然ガスにも投資した。ラザードがさまざまな合併を手がけた。1981年のフランソワ・ミッテラン大統領の社会党政権は産業国有化をさらに推進したが頓挫した。1986年に保守派のシラクが首相になって国家の役割が縮小された（第1次コアビタシオン）。しかしアメリカ合衆国やイギリスの背後から、金融・保険・電力・運輸・国防産業などそれぞれのグローバル市場でフランスは隠然たる影響力を保持した。フランスの資本主義はエナ帝国が主導している。つまり、国債や租税等の財源が国家出資庁を通じて基幹産業に運用されている。投資対象にはエンジー（旧・スエズ運河会社）とすでに冒頭で説明したアレヴァがあり、これらはオートバンクと関係している。ほかの投資対象には自動車のルノーとプジョー、航空各社、電気通信各社があり、少なからず欧州の鉄鋼カルテルと関係している。中小企業への融資はおもに庶民銀行が行っており、ほぼ弱者同士の互助で完結している。1990年代後半は、ヨーロッパ通貨統合に参加するために強硬な財政赤字削減策が実施されたが、国民の強い反発を招き、消費拡大による景気刺激策に方針が転換された。しかし、2000年を境にGDPの実質経済成長率は大きく低下し、財政赤字は2002年以降、連続して対GDP比3%以内というEUの財政協定の基準（収斂基準）を大きく超えていた。1990年代の大きな問題だった12%を超える失業率も、90年代末から改善されて2001年には8%台になったが、その後はふたたび悪化して2005年はじめには10%を突破した。しかし2005年以降、世界経済の好調に助けられる形で経済は持ち直し、財政赤字は3%を切り、失業率も8%台にまで改善されたものの、世界金融危機_(2007年-)で財政出動を余儀なくされたことから、GDP比3%の財政赤字の基準は守れておらず、EUの欧州委員会から財政赤字の立て直しの勧告が出されている。デクシアの救済劇は、資本輸出先であるベルギーとで両国政府が大株主も伴い64億ユーロも注入する有様となった。2008年度版フォーチュン・グローバル500によると、総収入を指標とした全世界の企業ランキングリストのうち上位100位に含まれるフランス企業は、国際石油資本のトタル（本社パリ、8位）、保険のアクサ（パリ、15位）、金融のBNPパリバ（パリ、21位）、金融のクレディ・アグリコル（パリ、23位）、小売のカルフール（パリ、33位）、金融のソシエテ・ジェネラル（パリ、43位）、自動車メーカーのプジョー（パリ、66位）、電力会社のフランス電力（パリ、68位）、電気通信事業者のフランステレコム（パリ、84位、現・Orange）、水道や電力、ガス事業などを行うスエズ（パリ、97位、現・エンジー）が並ぶ。2009年3月、「経済危機のつけを労働者に回すな」をスローガンに、1月の前回100万 - 250万人を上回り、全国で300万人が統一行動を行った。サルコジ政権は、昨年12月260億ユーロ規模の経済活性化対策を発表した。さらに所得税減税など14億ユーロ規模の低所得者向け支援策を提案し、その後26億ユーロ規模に増額した。2010年に未来のための投資プログラムをスタートし、パリ＝サクレー学研都市などへ投資をするようになった。2012年5月からフランソワ・オランドが政権をとり、翌年に公的投資銀行を設けて中小企業を支援するようになった。公的投資銀行に国家出資庁が出資する程度はごくわずかである。公的投資銀行は公営である本部と加盟企業に分かれている。本部へは国が出資庁を介さずに直接資金を提供する。加盟企業はその本部から、または預金供託公庫から資金を調達して、これを原資に中小企業の債権や株式を引き受ける。
EU最大の農業国であり「ヨーロッパのパン籠」と言われる。穀物、根菜、畜産などすべての農業部門において世界の上位10位以内の生産高を誇る。地形が概して平坦なため、国土面積の53.6%が農業用地と比率的には日本の約4.5倍に達し、国土の36%が耕作地で、18%が酪農用地である（国連FAO）。農業従事者は労働力の約3%。1955 - 2000年で農家の数は3分の1に減少し、相対的に1農家当たりの農地面積、経営規模が拡大した。穀物は、小麦、大麦、トウモロコシ、根菜はじゃがいも、テンサイ、畜産ではブタ、鶏卵、牛乳の生産が際立つ。このほか、亜麻やなたねの生産高も多い。テンサイの生産高は世界一である。政府は農業を重要輸出産業とし国際競争力の強化を図るほか、農業経営の近代化、若年層の就農促進などの政策を実施している。フランスの鉄道は作物の流通に不可欠である。昔は路線自体が必要だった。北部鉄道で知られるフランスの鉄道史において、19世紀のハブがパリしかないような状態だった。そのときまで穀物価格には地域格差がしばしば生じた。ヴァンデルなどによる鉄鋼カルテルが、レールの供給とクレディ・アグリコルの発足を遅らせた。20世紀に路線網が充実し、土地の権利関係も制度レベルから整理されていったため、それからは重量貨物の輸送手段として活躍している。1960年「基本法」農政がスタートした。そこでアグリビジネスが促進され土地バブルを引き起こした。輸出作物に補助金が積まれ、それが貿易摩擦も引き起こした。
第二次世界大戦後までは、ルール地方の鉄と石炭が鉱業の大半を占めていた。もっとも鉄はロレーヌ地域圏でもよく産出された。戦後は国土の北東部に偏っていた鉱業が南東部でも営まれるようになった。21世紀初頭においてはすでに鉄鉱石の採掘は行われておらず、金属鉱物資源は鉱業の対象となっていない。アフリカなどに十分な利権を維持しており、世界金融危機において著しく増産した。もっとも規模が大きい鉱物資源は世界シェア8位（3.3%）の塩（700万トン、2002年時点）である。これはスイスに共通する特徴である。塩の食用需要は限られ、大部分は化学工業需要である。たとえばルーセル・ユクラフが使用する。有機鉱物資源では、石炭、石油、天然ガスとも産出するが、いずれもエネルギー需要の数%を満たす水準である。たとえば石油の自給率は1.6%にとどまる。金属資源では、金、銀、その他の地下資源ではカリ塩、硫黄を採掘している。
フランスの工業は食品産業、製材（en:Sawmill）、製紙業、運輸業、機械産業、電気機械、金属、石油化学産業、自動車産業が中心である。世界一の生産高を誇るワイン、世界第2位のチーズのほか、バター、食肉も5本の指に入り、製糖業も盛んである。製材、製紙はいずれもヨーロッパ随一である。石油化学工業は燃料製造、合成樹脂（プラスチック）、合成ゴム、タイヤと全部門にわたる。特に合成ゴムとタイヤ製造が著しい。たとえば旧フランス領インドシナで採取したゴムの樹液が、接収したヒュルス社のライセンスで加工され、ミシュランのタイヤが作られる。自動車製造業は世界7位の規模である。自動車の生産は古くから行われており、常に生産台数が世界で10番目に入る自動車大国でもある。おもなメーカーとしてルノー（日本の日産自動車を傘下に収めている）や、PSA・プジョーシトロエンなどがある。国防産業では、タレス、DCNS、サフランなどの大企業が存在し、これらによる造船業も盛んである。フランスのフラッグ・キャリアは、エールフランスであり、スカイチームに設立時から所属している。EADSやエアバス、マトラ、ダッソーなどの企業が代表するように航空宇宙産業も発達しており、ロシアを除きヨーロッパではフランスだけが宇宙船発射能力を持つ。エネルギーでは原子力発電への依存率が世界でもっとも高い。電力のおよそ78%が原子力発電でまかなわれているのに対し、火力発電は約11%、水力発電は約10%にすぎない。発電用原子炉の数はアメリカ合衆国に次ぐ59基。2001年時点の総発電量5,627億kW時のうち、74.8%（4,211億kW時）を原子力が占める。原子力による発電量自体もアメリカ合衆国の7,688億kW時に次いで2位である。フランスの発電は原子力以下、水力14.7%、火力10.4%、地熱0.1%が続く。総発電量では世界第8位を占めていて、近隣諸国にも多くの電力を供給しており、EUで最大の電力輸出国となっている。おもな原子力発電所は、グラブリン原子力発電所（5,706千kW、ノール県）、パリュエル原子力発電所（5,528千kW、セーヌ＝マリティーム県）、カットノン原子力発電所（5,448千kW、モゼル県）。2001年現在で発電規模世界第4位、5位、6位を占める。
オイルショック以降、フランスは慢性的な高失業率に悩まされている。特に西アフリカや中東、北アフリカなどの元植民地からの移民とその子孫の失業率が高いため、不満が鬱積したこれらの失業者による暴動がたびたび起きている。とりわけ2005年10月27日に発生した移民の死傷事件は、これをきっかけに、パリをはじめとしたフランス全土、さらに隣国のドイツやベルギーにも暴動が広がった（2005年パリ郊外暴動事件を参照）。就業者を上げるため、2006年3月に26歳以下の若者を2年以内の雇用なら理由なく解雇できるという、青年雇用対策「初期雇用契約」（CPE）を制定したが、逆に「安易な首切りを横行させる」と若者を怒らせる結果となり、フランス国内の大学でのCPE反対の抗議活動が激化、若者が暴徒化し警官隊と衝突する事態に陥った。CPE反対に際しては労働組合も同調しており、抗議行動への参加や、3月28日には全国でTGVをはじめとする鉄道やバスなど公共交通機関の運休のほか、郵便局や公立学校などの公的機関、銀行や電力会社など幅広い業種でゼネラルストライキが行われ、交通機関などで麻痺状態に陥った。ド・ビルパン首相は撤回に応じないと表明したが、4月10日になり、シラク大統領がCPEの撤回を表明した。
フランスは欧州最大の多民族国家であり、西ヨーロッパにある本土では①ケルト人、②ラテン人、③ゲルマン系のフランク人　などの混成民族であるフランス人が大半を占める。基本的には、「ラテン化したケルト人を少数のゲルマン人が征服して成立した国」とみなすこと、つまり「もともとケルト人が住んでいた地域に、古代ローマ帝国が圧倒的な軍事力で攻め込んでローマ化を行い、その結果その地域にローマ文化に同化したケルト人が生じ、その土地にフランク人が攻め込んで力を持った国である」などといった大枠でとらえられることが多いが、諸説あり今も議論の的である。世界、特に欧州では混成民族でない国民はほとんど存在しないとはいえ、たとえばドイツ人がゲルマン人を主流としていることに異論は少ないのに対し、フランス人はそうした主流を挙げることが困難なほどに3つの流れが拮抗した比重を持つのが特徴である。また、本土でもブルターニュではケルト系のブルトン人、スペインとの国境付近にはバスク人、アルザスではドイツ系のアルザス人などの少数民族が存在する。また、コルシカ島もイタリア人に近い民族・コルシカ人が中心である。一方、西インド諸島やポリネシアの海外県や海外領土では非白人の市民が多い。1919年のパリ講和会議での人種的差別撤廃提案にも賛成するなど、フランス語とフランス文化に敬意を払う人間は他国人であっても同胞として遇することが求められている。しかし実際には、ドレフュス事件に代表されるように人種差別に基づいた事件も繰り返されており、あえて宣言しなければならないというのが実情である。近年では前大統領サルコジが移民2世であるが、本人はアフリカ系住民への差別発言を繰り返し問題となった。伝統的にフランスはスペイン、ポルトガル、東欧諸国などから多くの移民・政治的難民を受け入れている。低賃金労働に従事する労働者となった移民たちも多かった一方で、科学・学術・芸術などの分野に優れ、フランスの文化レベルを押し上げるのに貢献した移民たちもいる。もともと中東や東欧に住んでいたユダヤ人たちで、ディアスポラで西ヨーロッパやロシアまで拡散し放浪し、フランスにたどり着き定住することになったユダヤ系の人々や、結果として代々、数百年以上住んでいる「ユダヤ系フランス人」たちも相当割合いる。フランスの大学教授、弁護士、医師、実業家、商人、芸術家 等々の職業では結構な割合が、実はユダヤ人である。たとえば、自動車メーカーのシトロエンの創設者アンドレ・シトロエン、作家のマルセル・プルーストもユダヤ人であり、画家のマルク・シャガールもロシア（東欧）から移民してきたユダヤ人である。en:History of the Jews in Franceも参照可。近年では、アフリカ（の中でも1960年代までフランスの植民地であった地域）や中近東からの移民が多い。
フランスは高福祉高負担国家であり、GDPにおける社会的支出の割合はOECD中で最大である。医療制度はユニバーサルヘルスケアが達成されており、大部分は国民健康保険にてカバーされる。WHOによる2000年の医療制度効率性ランキングにおいてはフランスが第一位となった。国民識別番号としてINSEEコード（NIR）が採用され、公的医療保険証（ヴィタルカード）などに用いられている。また早くから少子化対策に取り組み、GDPのおよそ2.8%にも相当する巨費を投じ国を挙げて出産・育児を支援する制度をさまざまに取り入れてきた。代表的なものとしては世帯員（特に子供）が多い家庭ほど住民税や所得税などが低くなる「N分N乗税制」や、公共交通機関の世帯単位での割引制度、20歳までの育児手当などがある。この結果、1995年に1.65人まで低下したフランスの出生率は2000年には1.89人に、2006年には2.005人にまで回復した。現在先進国で出生率が2人を超えている国はほかにアメリカ合衆国とニュージーランドぐらいであり、フランスはヨーロッパ一の多産国となった。一方で、子供を4人以上産めば事実上各種手当だけで生活することが可能となり、結果として低所得者が多いアフリカ系の移民やイスラム系の外国人労働者を激増させているのではないかとの指摘もある。これに対してINSEE（フランス国立統計経済研究所）は「移民の出生率は平均より0.4%ほど高いが、全体に占める割合が大きくないので大勢にそれほど大きな影響を与えているわけではない」と説明している。
現行の憲法第二条によると、1992年からフランス語はフランスの唯一の公用語である。ただし、オック語、ピカルディ語などのいくつものロマンス語系の地域言語が存在するほか、ブルターニュではケルト系のブルトン語（ブレイス語）、アルザスではドイツ語の一方言であるアルザス語、北部フランドル・フランセーズではオランダ語類縁のフランス・フラマン語、コルシカではコルシカ語、海外県や海外領土ではクレオール諸語など77の地域語が各地で話されている。近年まで、フランス政府と国家の教育システムはこれらの言語の使用を留めてきたが、現在はさまざまな度合いでいくつかの学校では教えられている。そのほか、移民によってポルトガル語、イタリア語、マグレブ・アラビア語、ベルベル諸語が話されている。フランス語は、フランスのみならず、旧植民地諸国（フランス語圏）をはじめとした多くの諸国で広く使用されている言語である。フランスは、点字が生まれた国でもある。フランスではナポレオン法典によって子どもにつけられる名前が聖人の名前などに限定されたことがある。Jean-Paulジャン・ポールやJean-Luc ジャン・リュックのような2語からなるファーストネームがフランスで一般化したのは、そのような（ベースとなる選択肢が少ない）状況のなかで名前に独自性を持たせようとした当時の工夫のためである。フランスでは子どもにつけられる名前が少なく（アラン、フィリップなど）、同じ名前の人物が多数いる。また、婚姻によって姓が変わることはない（夫婦別姓）。
宗教面では、国民の約7割がカトリックと言われている。カトリックの歴史も古くフランス国家はカトリック教会の長姉とも言われている。代表的な教会はノートルダム大聖堂、サン＝ドニ大聖堂などが挙げられる。パリ外国宣教会はその宣教会。フランス革命以降、公共の場における政教分離が徹底され、宗教色が排除されている。近年、旧植民地からの移民の増加によりムスリム人口が増加し、知事も生まれた。フランスではフランス革命以来の伝統で政教分離（ライシテ）には徹底しており、2004年には公教育の場でムスリムの女子学生のスカーフをはじめとしてユダヤ教のキッパ、十字架など宗教的シンボルを禁止する法案が成立し、フランス内外のムスリムやユダヤ教徒から反発されている。一方でいくつかのキリスト教的シンボル（クリスマスツリーなど）はすでに一般化していて宗教的シンボルに値しないと許容されているため、宗教的差別であるという意見もある。
フランスの18世紀までのアンシャン・レジーム（旧体制）では、カトリック教会（の聖職者）と王権（王族）たちが密接に結びつき（「王権は神によって与えられた」などと事実に反したことを説いて）、聖職者と王族ばかりを優遇し、普通のフランス国民を抑圧し・蹂躙してきた歴史があるわけであるが、1789年にフランス国民が力を合わせ立ち上がり、王族たちを排除し、また聖職者でありながら王族と結託して国民を苦しめる結果を生んでいた聖職者たちも権力から遠ざけ、「自由・平等・友愛」の理念を掲げ、国民のための政府を樹立し、フランスを共和制の国家としたわけである。（フランス革命）「王族 - 聖職者」を打ち破って成立した共和国政府は当然、政治に宗教が介入してくることは断固として拒まねばならない。またフランスの憲法にも「ライシテ」(＝政教分離。政治と宗教の分離の原則）および信教の自由はしっかりと明記された。また、政府だけではない。そもそもフランス革命は、普通の国民が一致団結して立ち上がり闘って自力で成し遂げたものであるわけであるが、フランスの教育の現場では、フランス革命の後（18世紀末）から21世紀の現代にいたるまで、政治と宗教が癒着してしまったアンシャン・レジームのひどさ、それを打ち破ったフランス革命の意味や、その結果得られた「自由・平等・友愛」の理念の素晴らしさ、共和制となったフランスの素晴らしさ、などを長い時間をかけて解説し、しっかりと生徒たち（＝未来のフランスを支えるフランス国民）に理解させる。したがってフランスの教育をまともに受けた者だったら誰でも、それらのこと（政治と宗教の癒着がフランス人を苦しめた事実や、それに対する憎しみ、共和制こそが素晴らしい、という考え方、「自由・平等・友愛」こそ人類の最高の理念だ、という考え方）は、精神の一部となっており、いわば「血肉」となっている。よってフランスの教育をまともに受けた人であれば誰でも自然と、「政治と宗教の癒着」（≒アンシャン・レジーム）は「闘うべき相手」「憎き かたき」となるのはある意味、当然のことである。そういうわけで、共和国成立後のフランスでは「ライシテ」(＝政教分離）は、フランス政府だけでなく、フランス国民のほとんどが当然のこととして支持するものとなっている。ただし（念のために、宗教の位置づけがかなり異なる日本人に誤解なきよう解説すると）、フランス国民の多数派はカトリック教徒とされる。フランス革命後100年以上経た20世紀初頭時点でもカトリック信徒はフランス国民の9割ほどを占めていた。つまり共和制となって以降のフランス人も、決して「ひとりひとりが信仰することは悪い」と思っているわけではなく、「フランス人ひとりひとりは、（政治権力と混線させない形なら）信仰してもよいし、それは個人の自由である」と考えており、フランス人は「何を信仰するかは個人の自由だから、個人の信仰に政治や政府組織が介入してはいけない」と、（原則的には）フランス憲法に基づいて考えている。ではほとんどのフランス共和国国民は、一体何がいけないか、何が悪か、と考えているかと言うと、「国家の最高政治権力と宗教組織が癒着してしまうことは、きわめつけの悪だ」と考え、強く確信しているわけである。ここ数十年で、フランス政府はMIVILUDESという組織を中心に各省庁が連携して、フランス人にとっては馴染みの薄い新興宗教などで、フランス国内で勢力が拡大し、多数のフランス人を巻き込んでいるものなどを中心に「セクト」として対策を行い、洗脳対策や、「セクト」の犯罪活動への対策を行うようになった。法治国家の政府というものは行政的行為は全て法律に基づいて行わなければならないので、フランス政府はフランス憲法の「ライシテ（政教分離）」の規定と照らして憲法違反とならないように配慮をしつつ対策を打っている。「セクト」か否かの判断基準は、犯罪性があるか、被害者いるか、人権侵害があるか、などである。2005年時点で、セクト特有の犯罪を取り締まるための法律を、より一般的な刑法へと発展させようとする方向も見せた。ただし、こうした「対策」をやりすぎて、（うっかり行政職員が「フランス伝統のカトリック信仰とは程遠いから」などという 感覚的判断で）被害も出ていないような個人に関してまでその信仰を妨害してしまうと、フランス憲法ではっきりと明記され保障されている「信教の自由」を侵してしまうことになり行政組織が憲法違反となってしまうので、当局も、どの団体に対して「セクト対策」をして良いのか、いけないのか、という判断することは「非常に難しい問題」だと判断している。
2歳から5歳までの就学前教育ののち、6歳から16歳までの10年間が無償の初等教育と前期中等教育期間となり、6歳から11歳までの5年間がエコール・プリメール（小学校）、その後4年間がコレージュ（中学校）となる。前期中等教育の後3年間のリセ（高等学校）による後期中等教育を経て高等教育への道が開ける。2003年の推計によると、15歳以上の国民の識字率は99%である。コミュニケーションを重視した国語教育が、小学校での最重要の教育目標になってもいる。しかし、フランスの教育制度が民衆に等しく手厚いことを必ずしも意味しない。リセ卒業時に行われるバカロレアに合格すれば任意の総合大学・単科大学へ入学できる。ただし、グランゼコールを含む一部のエリート大学はこの限りでない。代表的な高等教育機関としてはパリ大学（1211年）、モンペリエ大学（1289年）、エクス＝マルセイユ大学（1609年）、ストラスブール大学（1631年）、リヨン大学（1809年）、パリ・カトリック大学、エコール・ノルマル、エコール・ポリテクニーク、パリ国立高等鉱業学校、エコール・サントラルなどが挙げられる。フランスの公立学校では、10人に1人がいじめの被害にあっているとされ、いじめが大きな社会問題となっている。しかしフランスは、ほかのヨーロッパ諸国より、いじめ対策が遅れているとされる。
フランス文学は、そのほんの一部をピックアップしただけでも、たとえば13世紀ころから宮廷風恋愛のテーマとしたアレゴリー詩『薔薇物語』、16世紀にはモラリストのモンテーニュによる哲学的な自伝『随想録』、17世紀にはラシーヌやモリエールの演劇作品、18世紀には啓蒙思想家のヴォルテール、ルソー、ディドロなどによる諸作品、19世紀にはロマン主義のスタンダール、バルザック、デュマ、ヴィクトル・ユーゴー、20世紀には実存主義のカミュやサルトル、人間心理を極めたプルースト、はたまた世界大戦下で「愛の意味」や「人生の意味」を語ったサン＝テグジュペリ ...といった具合で、ここでは挙げきれないほどに豊穣であり、しかも思想的にも深みがあり、フランス文学は世界各国の文学の中でもトップレベルだと評価されており、フランス文学の奥深さは結果としてフランスにおける音楽や絵画の作家らにも影響を与え、それらの作品に深みを与えるのに貢献している。またフランスは音楽、特にクラシック音楽も盛んである。特に19世紀末20世紀にかけての「フランス6人組」やフォーレ、ドビュッシー、ラヴェルらはフランス音楽を頂点にまで押し上げた。またフランスは、ポーランド人のショパン、ドイツ人のグルック、オッフェンバック、ジャコモ・マイアベーアがパリを拠点とするなど、多くの外国の才能が活躍する場を提供した。20世紀以降では情緒を巧みに歌い上げたシャンソンや、あるいは（イギリスやアメリカの音楽にも影響を受けた）フランス発のポピュラーミュージックも世界中で愛され（たとえばミシェル・ポルナレフなど）、しばしば世界中でヒットチャートの上位に上がった。フランスの絵画は、数世紀の間欧州世界をリードする地位にあると言われており、たとえば19世紀には印象派、象徴派、ポスト印象派、ジャポニスムが隆盛を迎え、エドゥアール・マネ、クロード・モネ、ポール・セザンヌ、ポール・ゴーギャンらが活躍し、20世紀初頭にはフォーヴィスム（野獣派）、キュビスム、アール・ヌーヴォー、アール・デコが隆盛を迎え、ジョルジュ・ブラックやアンリ・マティスらが活躍し、現在も多くの諸外国の芸術家やクリエイターを引きつけ続けている。またフランスでは「パン、フロマージュ（＝チーズ）、ヴァン（＝ワイン）」といった フランス人にとって日々の最も基本的な食品とみなされている3食品があり、これらは基本的な食材のみを用いてシンプルな加工でできているにもかかわらず それらだけでも（フランスの豊穣な大地や、実直な農業従事者たちや、その結果生まれた食材の素材的な良さのおかげもあって、また穀類、乳製品、そして果汁からできた酒、という旨みと酸味の絶妙な組み合わせや栄養バランスのおかげもあって）それだけでもすでに相当な美味であり、食べる人々に幸福をもたらしてくれる組み合わせである。さらにはフランスでは宮廷文化とその農産物の豊かさを背景にして食文化も発達してきた歴史があり、近・現代のシェフが趣向をこらし 磨きをかけた技で調理したフランス料理は、しばしば「世界の三大料理のひとつ」とされ、ガストロノミー（いわば「食通道」）も発達し、さらにミシュランガイドのおかげでパリだけでなくフランスの地方（田舎）にある優れた料理店にもスポットライトが当たるようになり、フランス国内だけでなく世界中の食通たちがフランスのシェフらの料理を目当てにフランス各地を訪れている。