USSジェイムズ・アジャーがサウサンプトンに到着し、マーチャンドが「ザ・タイムズ」紙からその標的がキューバに到着していたことを知ると、アメリカ連合国の使節がイギリスの船舶に乗っているとしても、必要な場合にはイギリスの海岸から見える範囲で2人の使節を捕獲するつもりだと豪語することで、そのニューズへの反応にした。マーチャンドの声明によって心配の種ができたイギリスの外務省は、王室法務室の3人（女王の弁護士、検事総長、および訴訟長官）から、イギリスの船舶で外交官を捕縛することの合法性について法律家の見解を求めた。11月12日付け文書による返答は次のようなものだった。アメリカ合衆国の軍艦がイギリスの郵便蒸気船とイギリスの領海外で遭遇したとき（これは内閣が提出した仮説に使われた例だった）、郵便船を曳航し、乗船し、書類を調べ、一般の郵袋を開け、その中身を調べることができる。ただし、イギリス政府の役人あるいは部署に宛てた郵袋や小包は開けられない。アメリカ合衆国の軍艦は西インド諸島の蒸気船に乗り組む乗員を捕獲し、アメリカ合衆国の港に連れて行ってそこの捕獲審判所の裁定を仰ぐことができる。しかしメイソン氏とスライデル氏を移動させ、捕虜として連行し、船にはその航行を続けさせるような権利は無い。11月12日、パーマストンはアダムズに、外交使節がイギリスの船舶から連れ去られた場合は抗議することを個人的に伝えた。パーマストンはアメリカ連合国の者を捕まえることが「考えられるあらゆるやり方の中でも非常に不適切」であり、イギリスにいるアメリカ連合国の者が「既に決められた政策を変えさせるようなこと」は無いと強調した。パーマストンはジェイムズ・アジャーがイギリスの領海内にいることを疑問に呈したので、アダムズは、マーチャンドに与えられた命令書を読んでおり（マーチャンドはイギリスにいる間にアダムズを訪問していた）、それはアメリカ連合国の船舶からメイソンとスライデルを逮捕することに限られていたと請け負った。実際にメイソンとスライデルが逮捕されたという報せがロンドンに届いたのは11月17日になってからだった。大衆の大半と新聞の多くは即座にそれがイギリスの名誉に対する許されない侮辱であり、海事法の目に余る侵犯だと認識した。「ロンドン・クリニクル」の以下の反応が典型的なものだった。スワード氏は全ヨーロッパと喧嘩を始めようとしている。アメリカ人を誘導する意味のない利己主義という精神で、その小人の艦隊と彼等が軍隊と呼ぶ形の無いちぐはぐな部隊の集合とで、陸ではフランスと、海ではイギリスと対等であるという幻想を抱いている。ロンドンの「標準的」な考え方はこの逮捕劇を、「この国を目標にした一連の計画的打撃の一つに過ぎない...すなわち北部州との戦争に引き込むための」というものだった。アメリカ人訪問者からスワードに送られた手紙では、人々は怒り狂っており、投票をすれば1,000人のうち999人が即座の宣戦布告に賛成になることを怖れる」と記されていた。イギリス議会のある議員は、アメリカが事態を正しく処理しなければ、イギリスの国旗が「細かく引き裂かれて、ワシントンの大統領トイレで使われるために送られる」と述べていた。「ザ・タイムズ」は12月4日にアメリカ合衆国からの最初の報告を掲載し、その通信員ウィリアム・ハワード・ラッセルはアメリカの反応について、「大衆の下層階級の中に大変暴力的な考えがあり、彼等は誇りと見栄で満たされているので、どんなに名誉ある譲歩でもそれを書いた人には致命的なものになる。」としていた。しかし「ザ・タイムズ」編集者ジョン・T・ディレインは、穏健な姿勢を採り、大衆に「最悪の灯りの中でこの行動を見ない」よう警告し、リンカーン政権の初期にまで遡ってあったイギリスのスワードに対する懸念にも拘わらず、アメリカ合衆国が「ヨーロッパ列強と喧嘩を強いる」ことに意味があるかを問うように勧めた。イギリス政府はトレントに乗っていたウィリアムズ中佐がイングランド到着後直接ロンドンに来ていたので、彼から確かな情報を入手した。ウィリアムズは海軍本部で首相と数時間を過ごした。政治指導者達の最初の反応は、断固としてアメリカに対抗するものだった。元外務大臣のクラレンドン卿は、スワードが「喧嘩を売ろうとしており、彼が海に出て行こうと決心してもワシントンではそれが実行できないことがわかる」と告発して、多くの者が考えていることを表現した。ラッセルが即座の閣僚会議を要求したが、パーマストンはこれに抵抗し、再度法務室に実際に起こった出来事に基づく解説書を準備するよう要求した。緊急閣僚会議は2日後の11月29日金曜日に開催されることになった。パーマストンはまた陸軍省に、1862年の軍事予算削減は棚上げすべきことを伝えた。ラッセルは11月29日にアダムズと短時間会見し、アメリカ側の意図に一筋の光明があるか判断しようとした。アダムズは、ウィルクスが命令無しに行動したと伝える手紙をスワードが既に発していたことを知らなかったので、事態を解決に導くような情報をラッセルに提供できなかった。パーマストンは緊急閣僚会議の開催に当たって、帽子をテーブルに放り出し、「貴方達がこの事態にどう対処するか知らないが、これは身の破滅だ」と叫ぶことから始めたと言われている。法務室の報告書が読み上げられ、ウィルクスの行動の違法性が確認された。ライアンズからの報告書が出席者全員に配られた。これらの報告書は、使節逮捕を支持するアメリカの興奮状態を伝えており、ライアンズが以前にスワードがこのような事件を引き起こすかもしれないと警告していた報告書に言及し、アメリカ合衆国がウィルクスが誤ったことを認める際の難しさも説明していた。ライアンズはまた、カナダに援軍を送ることを含め力を見せつけることも推薦していた。パーマストンは、この事件全体がスワードによってイギリスとの紛争を「引き起こす」ために仕組まれた「念入りに計画された侮辱」である可能性が強いことをラッセルに示した。討議が続いた後の11月30日、ラッセルはライアンズからスワードに届けさせることを意図した文書の草稿をヴィクトリア女王に送った。女王はこれを夫君のプリンス・アルバートに渡して査読を求めた。アルバートはこの後その命を奪うことになる腸チフスに罹っていたが、報告書を通読し、最後の言葉があまりに好戦的だったので、表現を和らげるように改めた。アルバートからパーマストンに宛てた11月30日付け返書には次のように書かれていた。女王は、（スワードに宛てた文書の中に）アメリカの船長が指示を受けて動いたのではなく、あるいは指示を誤解して行動したのであり、アメリカ合衆国政府は、イギリス政府がその国旗を侮辱されること、および郵便の安全性が危険に曝されることを許せないことを十分に理解すべきこと、アメリカ合衆国政府が意図的にこの国に侮辱を加えようとしており、多くの悩ましい事態に加えて論争の種を押しつけているとイギリス政府は考えたくないこと、それ故にこの国を満足するに足るだけの救済策、すなわち不幸な乗客の解放と適切な謝罪を自発的に提案してくるものと考えたいという、希望の表明を入れるべきと考えている。内閣はスワードに送る公式文書にアルバートの提案を入れ、ワシントンがウィルクスの行動とイギリス国旗を侮辱する意図の双方を否定するように仕向けた。イギリスはこのとき、謝罪とアメリカ連合国使節の釈放を要求していた。ライアンズ個人に与えられた指示では、スワードに7日間の返答期間を与え、満足な返答が得られない場合はワシントンの大使館を閉めて帰国するように言っていた。ラッセルは事態に対処するためのさらなる用心として、ライアンズがスワードと会って、実際に公式文書を渡す前にその内容について助言を与えるよう、私的な注意を与えた。ライアンズは、使節が釈放される限り、「謝罪については無くても容認できること」と、アダムズを通じて送られた説明で十分であることを伝えられた。ラッセルはイギリスが必要ならば戦う用意があることを繰り返し、「最良の解決策はスワードが解任されて、他の理性的な者が引き継ぐこと」を提案した。この文書は12月1日、オイローパに乗せられて発送された。軍備が進められる中で、アメリカの返事を待っていたその月の残り期間は外交が止まった。トレントの最初の報せが入って以来、イギリスの金融市場には混乱があった。その月の前半は値付けを止めたコンソル公債は2％下落し、クリミア戦争初年の水準まで行った。他の債権も4ないし5％下落した。鉄道株や植民地と外国の債券が下落した。「ザ・タイムズ」は、金融市場があたかも戦争が避けられないかのように反応していると述べた。外交官逮捕に対するイギリスの適切な反応を熟考する初期の時点で、ナポレオン3世が、アメリカとイギリスの戦争に乗じて、「ヨーロッパあるいは他所」でイギリスの利権を脅かす行動を採るのではないかという心配があった。フランスとイギリスの利権はインドシナ半島、スエズ運河建設、イタリアおよびメキシコで衝突していた。パーマストンは西インド諸島でフランスが石炭を貯留していることが、フランスのイギリスに対する戦争準備を示すものと見ていた。フランス海軍は小さいままだったが、クリミア戦争のときはイギリス海軍に対抗できることを示していた。フランスが装甲艦を建造できれば、イギリス海峡における明らかな脅威になるはずだった。フランスはイギリスの疑念の多くを迅速に緩和させた。11月28日、イギリスの反応あるいはアメリカ合衆国にいるメルシエからの情報が無いままに、ナポレオンはその閣僚と会議を開いた。彼等はアメリカの行動の違法性に疑念を持たず、イギリスがどのような要求をしようとも支持することで合意した。外務大臣ソウヴネルはロンドンのシャルル・ド・フラオー伯爵に手紙を書き、イギリスに彼等の判断を知らせるように伝えた。ソウヴネルはイギリスの文書に盛られた内容を知った後、イギリス大使のカウレー卿に、その要求は完全に承認できるものであることを伝え、12月4日にはメルシエにライアンズを助けるよう指示を送った。直前までアメリカ陸軍全軍の指揮官だったウィンフィールド・スコット将軍とスワードの側近と知られたサーロー・ウィードがパリに到着したときに小さな動揺が起こった。彼等の任務はアメリカ連合国の情報宣伝に対処するに、自国の情報宣伝を行うことであり、そのことはトレント号事件より前に決まっていたことだったが、カウレーにとってはタイミングがあまりに良すぎた。スコットは、スワードがリンカーンを操作して捕虜逮捕に仕向けたことで事件の全責任がスワードにあると非難している、という噂が流れた。スコットは12月4日付け文書でこの噂を否定した。その文書はパリの「コンスティチュショナル」紙に掲載され、さらにロンドンの新聞の大半を含めヨーロッパ中で再掲された。スコットは噂を否定するときに、「イギリスとの友好関係保存のためならば、分別のあらゆる本能と共に良き隣人関係が我々の政府をして、栄誉ある犠牲も厭わなくさせることになる。」と述べていた。アメリカ合衆国の穏当な意図は、その強い支持者であり、反穀物法同盟の指導者だったジョン・ブライトとリチャード・コブデンによっても論じられていた。両人はアメリカの行動の合法性については強い留保を表明していたが、アメリカ合衆国はイギリスに対して攻撃的な意図は持っていなかったと論じた。ブライトは、この紛争がワシントンで意図的に仕組まれていたと公に発言した。12月初旬、その支持者に対する演説で、「我々がアメリカ政府に代表を送る前に、我々がそれに対する返事を聞く前に、（我々が）全て武装し、鞘から剣を抜き放ち、全ての者が拳銃やラッパ銃を点検すべきだろうか？」と言って、イギリスの軍備を非難した。コブデンは大衆集会での演説、および新聞、出席できない集会の組織者、さらにイギリス内外の有力者に文書を送ることで、ブライトの側に荷担した。時間の経過と共に戦争に反対する声が強くなってきたので、イギリス内閣は仲裁など戦争に代わる手段も検討し始めた。