戦争の余波の中でイギリスが金融危機に直面していた一方、アメリカは好景気の只中にあった。脱植民地化の過程はパキスタンを含むイギリス領インド帝国やイギリス領セイロン（現在のスリランカ）の独立を加速させた。労働党政権はバルカン半島における共産主義勢力の脅威に警鐘を鳴らし、イギリス勢力が撤退したギリシャとトルコに財政的・軍事的支援をする1947年のトルーマン・ドクトリンへとつながった、ギリシャにおけるイギリスの役割を引き受けるようアメリカに依頼した。アメリカは1950年から2%の低金利で50年間融資する英米借款協定にてイギリスへ財政援助することを1946年に決定した。より恒久的な打開策は、インフラストラクチャーとビジネス慣行を近代化するために西ヨーロッパへ130億ドル、イギリスへ33億ドルが投じられた1948年からのマーシャル・プランであった。これはイギリスが予算の均衡を図り、関税を管理して適切な通貨準備を維持するための贈与と条件を伴うものだった。ソ連の脅威に対して統一戦線を形成する必要があったため、英米両国は欧州の同盟国とともに北大西洋条約機構（NATO）の結成に協力せざるを得なくなった。NATOは、ひとつの加盟国への攻撃を全加盟国への攻撃とみなす相互防衛同盟である。冷戦期間中、アメリカの外交政策は反植民地主義・反共主義を掲げていた。英米両軍は朝鮮戦争へ深く関与し、国際連合指揮の下に共産圏と交戦、1953年に戦線が膠着すると撤退した。1956年10月末に勃発した第二次中東戦争では、ソ連や他のワルシャワ条約機構加盟国がエジプト側に肩入れすると牽制した後にアメリカは戦争が拡大することを恐れた。こうしてヨーロッパ諸国から支援を受けたアメリカは、英仏によるエジプトへの侵攻を当初奨励し、最終的にはこれを終わらせるように持続的な経済的・財政的圧力を加えた。戦後のイギリスの債務は、経済制裁が通貨の切り下げを意味するほどのものであった。これはイギリス政府が何としても避けようとした事態であり、国際的制裁が深刻であることが明らかになると、英仏両軍は戦前の位置まで後退した。当時のアンソニー・イーデン英政権は間もなく退陣した。1952年にドワイト・D・アイゼンハワーが選挙に勝利したことは、より緊密な協力の時期でなければ、良好な英米関係継続の保証を予感させるものであった。しかし、彼の任期中における両国の協調は悩ましいものであり、1956年に政権の完全な崩壊に近づいたことは1920年代以来の両国関係が最も冷え込んだことを表していた。1953〜61年のアイゼンハワーとチャーチルは、戦時中のパートナーシップの特徴であった親近感のレベルを取り戻した。1958年に調印されたアメリカ・イギリス相互防衛協定を通じて、アメリカはイギリスの核兵器開発を支援した。1963年4月、 ジョン・F・ケネディとハロルド・マクミランはポラリス売却協定に署名し、アメリカによる弾道ミサイルUGM-27 ポラリスのイギリスへの提供と、1968年に始まるイギリス海軍の潜水艦艦隊による運用に合意した。1960年代初頭にはアメリカはベトナム戦争へ徐々に介入するようになったが、この時はイギリスから援助を受けなかった。この戦争による反米主義や、第二次中東戦争をめぐる英仏への米軍支援の欠如がヨーロッパ人の感情に重くのしかかっていたのである。ハロルド・ウィルソンがインドシナ半島へのイギリス軍派遣を拒否したことで、反米感情はさらに増長した。ウィルソンの後を継いだエドワード・ヒースは、リチャード・ニクソンとともに在任期間中を通じて密接な関係を維持した。ヒースはニクソンによる1972年4月のハノイ・ハイフォン空爆の実行決定を支持することでそれまでの首相たちから逸脱した。この個人的な好意にもかかわらず、両国関係は1970年代初頭に著しく悪化した。ヒースはその任期を通じて、歴史的・文化的類似性を認めながらも、それ以上の特別なことは注意深く否定し、英米関係に言及するために「特別な関係（special relationship）」の代わりに「自然な関係（natural relationship）」という表現を使うことを主張した。彼は、植民地時代後においてイギリスの軍事力と経済力が警戒されつつも、アメリカによる支配がますます特徴的になっていた両国関係を均衡状態に戻そうと決意した。ヒースが欧州経済共同体（EEC）へのイギリス加盟を改めて要求したことで、英米間には新たな緊張関係がもたらされた。イギリスの加盟は共同体に対してアメリカの不当な影響を及ぼすと考えていた当時のフランス大統領シャルル・ド・ゴールは、それまでのイギリス側の企図を拒否していた。ヒースの最終的な提案は、次期フランス大統領となるジョルジュ・ポンピドゥーと彼自身のヨーロッパ中心主義的政策スケジュールのより穏健な見方から恩恵を受けた。ニクソン政権はこれを、アメリカとの密接な関係から脱却し大陸ヨーロッパを重視する中軸とみなした。イギリスが1973年にEECへの加盟を果たした後、ヒースはニクソンに、今後のイギリスはアメリカとヨーロッパ政策を協議する前に他のEEC加盟国と政策決定すると通知することでこの解釈を確認した。さらに、彼はフランスとの核協力を検討する潜在的意欲を示し、アメリカが世界中にあるイギリスの軍事および情報設備を利用する見返りにイギリスが得たものは何だったのかと疑問を呈した。これに対し、同年8月にニクソンとヘンリー・キッシンジャー国務長官は両国の情報収集網を一時中断した。この時キッシンジャーは、NATO合意を更新するための政策プラン「Year of Europe」を用いてヨーロッパにおけるアメリカの影響力を取り戻そうと企図した。首相自身を含むヒース政権の閣僚は、後にこの発表を嘲笑った。同じ1973年に起きた第四次中東戦争の対応についても両国はすれ違った。イスラエルへの軍事支援をニクソン政権が強化した一方で、ヒース政権はイギリスの中立を維持し、10月には全交戦国に対し、センチュリオンの予備入手を阻むことでほとんどイスラエルを妨害した武器禁輸措置を実施した。両国の意見の相違は、10月25日の国連停戦合意の崩壊を受けたイギリス軍基地の駐留アメリカ軍の状態をデフコン3へ昇格させるというニクソンの一方的決定をめぐって激化した。ヒースはキプロスの基地からアメリカが情報収集や補給を受けることを禁止したため、アメリカの偵察機の行動範囲は大幅に制限された。キッシンジャーはこれに対抗して情報収集の第2の中断値を設定し、ニクソン政権の中にはポラリスミサイルのシステム更新支援を打ち切ろうと提案する者さえいた。この緊張関係は第2次停戦が発効すると緩和し、ウィルソンが1974年にヒースを破って政権復帰すると関係修復に乗り出した。1977年7月23日、両国はバミューダ協定について再協議し、英米それぞれ2社ずつ、計4社のみの航空会社にロンドン・ヒースロー空港とアメリカの「玄関都市」を結ぶ定期便の運航を認めるバミューダII協定の締結に至った。これは2007年4月30日に署名し翌年3月30日に発効した欧米オープンスカイ協定に代わるまでのほぼ30年間続いた。1980年代を通してマーガレット・サッチャーは、ロナルド・レーガンのソ連に対する揺るぎない姿勢への強力な支持者であった。しばしば「政治的ソウルメイト」や「特別な関係」の頂点などと評され、両首脳はそれぞれの政治的キャリアを通じて何度も会談し、ソ連のミハイル・ゴルバチョフと対峙する際には歩調を合わせて対話した。1982年、イギリス政府は弾道ミサイルのトライデントIIとその関連機器およびサポートシステムをイギリス海軍ヴァンガード級原子力潜水艦4隻のための売却に合意するようアメリカ側に要請した。旧型のポラリスミサイルからこの新型への転換は1990年代半ばに始められた。同年に勃発したフォークランド紛争では、アメリカはイギリスとアルゼンチンの仲介を試みたが、最終的にはイギリス側の反撃を支持することとなった。当時の国防長官キャスパー・ワインバーガーは、兵站支援や装備をイギリス軍へ提供した。1983年10月には英連邦王国の島国グレナダで起きたクーデターに対し、アメリカと東カリブ諸国機構がアージェント・フュリー作戦を実施した。血塗られた共産主義クーデターによりグレナダは制圧され、近隣諸国がアメリカに軍事介入を要請した。ひどく憤慨したイギリス政府の保証にかかわらず、作戦は成功を収めた。1986年4月15日、ヨーロッパで相次いだテロ事件の報復としてアメリカ海軍とアメリカ海兵隊と共に、アメリカ空軍はレイクンヒース空軍基地、フェアフォード空軍基地、上ヘイフォード空軍基地、マイルデンホール空軍基地からエルドラド・キャニオン作戦を発動した。ムアンマル・アル＝カッザーフィー主導の西ベルリンでの民間人や駐留米兵を標的とした国家支援型テロに反攻した、アメリカによるリビアのトリポリとベンガジへの空爆期間中、保守党内からの強い反発にも関わらず、サッチャーはレーガンにイギリス空軍基地の使用許可を出した。1988年12月21日、スコットランドのロッカビー上空で起きたパンアメリカン航空103便爆破事件により、アメリカ人169名とイギリス人40名が殺害された。一般的にリビアという国家に帰するこの動機は、リビアが自らの領海だと主張するシドラ湾で1980年代に起きた米海軍との一連の軍事衝突にさかのぼることができる（シドラ湾事件 (1981年)およびシドラ湾事件 (1989年)も参照）。2001年1月31日にスコットランド高等裁判所により、爆殺と共謀の実行容疑犯とされたアブデルバセット・アル・メグラヒに対して有罪判決が出されたにもかかわらず、リビアは2003年までテロの実行を公式に認めなかった。アフガニスタン紛争中の1980年代を通じて、ソ連軍最後の部隊が1989年2月15日に撤収するまで英米両国はムジャーヒディーンの反乱へ武器を供給し続けた。