1941年12月8日午前1時35分（JST）、この時間に行われた日本陸軍とイギリス陸軍との戦い（マレー作戦）により、アジア太平洋戦線における戦闘が開始された（よくNHKやTBS、朝日新聞をはじめとする日本の左翼メディアで伝えられる「真珠湾攻撃による日本軍のアメリカ軍への攻撃により太平洋戦争がはじまった」というのは完全な虚報、虚偽である）。予期されたイギリス航空部隊の反撃はなく、イギリス海軍艦隊も認めない状況をかんがみ、小沢治三郎中将は予定通りの上陸を決意し、「予定どおり甲案により上陸決行、コタバルも同時上陸」の意図を山下奉文中将に伝えて同意を得て分進地点に到着すると、各部隊は予定上陸地点（コタバル方面、シンゴラ・パタニ方面、ナコン方面、バンドン・チュンポン方面、プラチャップ方面）に向かって解列分進した。7日夜半、馬来部隊主隊および護衛隊本隊はコタバル沖80～100海里付近に達し、イギリス海軍艦隊の反撃に備えながら上陸作戦支援の態勢を整えた。日本陸軍の佗美浩少将率いる第18師団佗美支隊が、淡路山丸、綾戸山丸、佐倉丸の3隻と護衛艦隊（軽巡川内旗艦の第3水雷戦隊）に分乗し、12月8日午前1時35分にタイ国境に近いイギリス領マレー半島北端のコタバルへ上陸作戦を開始した。マレー上陸作戦で最も困難な任務を負ったコタバル上陸部隊の佗美支隊は、イギリス陸軍の水際陣地に苦戦し日没までにコタバル飛行場を占領する目標は達せられなかったが、800名以上の死傷者を出す激戦ののち、8日夜半占領に成功。9日午前にはコタバル市街に突入し、防戦一方のイギリス陸軍を急追して南進を続けた。また、陸軍の第三飛行集団は8日、9日、タナメラ、クワラベスト飛行場を攻撃し、両基地の占領に成功ししかも多くの航空機の鹵獲に成功、コタバル周辺のイギリス航空部隊を一掃した。イギリス陸軍は国際情勢、特に日本との関係悪化を受けて、東南アジアにおける一大拠点であるマレー半島及びシンガポール方面の兵力増強を進めており、開戦時の兵力はイギリス兵19,600、インド兵37,000、オーストラリア兵15,200、その他16,800の合計88,600に達していた。兵力数は日本陸軍の開戦時兵力の2倍であったが、イギリス軍は訓練未了の部隊も多く戦力的には劣っていた。さらに軍の中核となるべきイギリス陸軍第18師団は、いまだイギリスよりドイツ海軍の潜水艦攻撃を避け時間をかけて、マレー半島に輸送途上であった。イギリス空軍については、開戦前に現地司令部から本国へ幾度も増強の要請がなされたが、ドイツ空軍に対して劣勢でその対応だけで手一杯であった本国は本土防衛に手いっぱいであり、これに対応できなかった上、陸軍と同じくドイツ海軍の潜水艦攻撃を避けてシンガポールなどマレー半島への運搬に時間がかかったため、開戦当時のイギリス空軍の中心はブルースター・F2Aバッファローやブリストル ブレニムなどの二線級機とならざるを得なかった。さらに、日本軍に対する技術研究が不十分なイギリス空軍は「ロールス・ロイスとダットサンの戦争だ」と、人種的な偏見からも日本軍の航空部隊を見くびっていたために、日本軍の零式艦上戦闘機や一式陸上攻撃機、九六式陸上攻撃機などの新鋭機に、よく訓練された飛行士による攻撃に総崩れとなった。また同日に日本陸軍はイギリス領のシンガポールと並ぶ極東植民地の要の香港攻撃を開始した。日本軍のイギリス軍に対するマレー半島上陸開始の約1時間半後、6隻の航空母艦から発進した日本海軍機による当時のアメリカ自治領ハワイ、真珠湾のアメリカ海軍太平洋艦隊に対する攻撃（真珠湾攻撃）が行われた。日本海軍機は一方的な攻撃を展開し、戦艦4隻沈没、戦艦1隻大破、戦艦1隻中破、軽巡洋艦2隻大破、駆逐艦3隻大破、航空機188機破壊をはじめ2,400人以上の死者を出し、これに対しわずか29機の未帰還機で終えた。その結果、オアフ島に本拠地を置くアメリカ太平洋艦隊の戦艦部隊は戦闘能力を一時的に完全に喪失するなど、アメリカ軍艦隊に大打撃を与えて、側面から南方作戦を援護するという作戦目的を達成した。なお、アメリカ太平洋艦隊をほぼ壊滅させたものの、とどめを刺す第3次攻撃隊を送らず、オアフ島の燃料タンクや港湾設備を徹底的に破壊しなかったこと、攻撃当時アメリカ空母が出港中で、空母と艦載機を破壊できなかったことが、後の戦況に影響を及ぼすことになる。なお、当時日本海軍は、短期間で勝利を重ね、有利な状況下でアメリカ軍をはじめ、連合軍と停戦に持ち込むことを画策。そのため、負担が大きくしかも戦略的意味が薄い、という理由でハワイ諸島への上陸は考えていなかった。しかし、ルーズベルト大統領以下当時のアメリカ政府首脳は、日本軍のハワイ上陸を本気で危惧し、ハワイ駐留軍の本土への撤退とハワイのアメリカ利権の廃棄を想定していた。さらに、ルーズベルト大統領は日本海軍空母部隊によるアメリカ本土西海岸空襲、アメリカ本土侵攻の可能性が高い、と分析していた。また、日本が日米交渉の一方で戦争準備をすすめていたこと、さらに宣戦布告の遅延があったことは、後世「卑劣なだまし討ち」とその後長年に渡ってアメリカ政府によって喧伝されることとなったが、当時は宣戦布告が行われないのが一般的な流れであった。なお、先に開戦したイギリスに対しては宣戦布告が行われなかったうえ、1939年9月のドイツとソ連のポーランド攻撃も完全に宣戦布告が行われなかったが、このように喧伝されることは無かった。かねてよりイギリスの後押しもあり参戦の機会を窺っていたアメリカは、真珠湾攻撃を理由に連合軍の一員として正式に参戦した。また、既に日本と日中戦争（支那事変）で戦争状態の中華民国は12月9日、日独伊に対し正式に宣戦布告（詳細は「日中戦争」の項を参照）。なお、満洲国や中華民国南京国民政府も、日本と歩調を合わせて連合国に対し宣戦布告した。12月10日、日本海軍双発爆撃機隊（九六式陸上攻撃機と一式陸上攻撃機）の巧みな攻撃により、当時世界最強の海軍を自認していたイギリス海軍東洋艦隊の、当時最新鋭の戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋戦艦レパルスを一挙に撃沈した（マレー沖海戦）。これは史上初の航空機の攻撃のみによる行動中の戦艦の撃沈であり、この成功はその後の世界各国の戦術に大きな影響を与えた。なお、当時のイギリス首相のチャーチルは後に「第二次世界大戦中にイギリスが最も大きな衝撃を受けた敗北だ」と語った。また議会に対して「イギリス海軍始って以来の悲しむべき事件がおこった」と報告した。戦闘の数日後、第二次攻撃隊長だった壱岐春記海軍大尉は、部下中隊を率いてアナンバス諸島電信所爆撃へ向かう。途中、両艦の沈没した海域を通過し、機上から沈没現場の海面に花束を投下して日英両軍の戦死者に対し敬意を表した。この海戦の結果、インド洋に進出していたイギリス東洋艦隊の大部分が日本軍の航空攻撃を警戒し、マレー方面進出を断念したためマレー作戦は順調に進行した。コタバルへ上陸した日本陸軍は、極東におけるイギリス軍の最大の拠点であるシンガポールを目指し半島を南下、突然の日本陸軍の急襲にイギリス軍は敗走を続けた。日本陸海軍機がアメリカの植民地のフィリピンのアメリカ軍基地を攻撃し、12月10日には日本陸軍がアメリカ軍最大の基地があるルソン島へ上陸。さらに太平洋のアメリカ領グアム島も占領。12月23日には同じくアメリカ軍の基地があるウェーク島も占領した。なおグアムにおける戦闘は1日で終結し、死傷者の合計は日本側が戦死者1名・負傷者6名、アメリカ側が戦死者36もしくは50名、負傷者80名を数えていた。捕虜となったアメリカ兵は、アメリカ人と地元住民あわせて650名であった。12月11日には、日本の対連合国へ宣戦を受け、日本の同盟国ドイツ、イタリアもアメリカへ宣戦布告。これにより、戦争は名実ともに世界大戦としての広がりを持つものとなった。なおこの年にイタリア紅海艦隊の残存艦の「エリトレア」と「ラム2」が、スエズ運河が閉鎖されたために来日し、やむなく神戸港に停泊していたが、11日にイタリアもアメリカに宣戦布告したために、この2隻も天津に拠点を置くイタリア極東艦隊の一員となり、これらイタリア極東艦隊は日本や満州国の船団護衛の補給作業や、天津と日本、東南アジアとの間の輸送にも担当し大活躍した。12月8日に香港攻撃を開始した日本陸軍は、九龍半島の攻略に数週間を見込んでいたが、準備不足のイギリス軍は城門貯水池の防衛線を簡単に突破され九龍半島から撤退した。さらに12日から攻撃を開始した香港島は、イギリス軍は頑強に抵抗し日本軍にも多くの死者を出したものの、貯水池を占拠され25日に降伏。日本陸軍は香港一帯を占領した（香港の戦い）。捕虜となったイギリス軍は11,000名。内訳はイギリス人が5,000名、インド人が4,000名、カナダ人が2,000名であった。日本陸軍はわずか18日間で香港攻略を完了し、東南アジア戦線における日本軍の優位が完全に確定した。しかし日本軍は、香港に隣接するポルトガル植民地マカオと、同じくポルトガル植民地の東ティモールには、中立国植民地を理由に侵攻しなかった。この様な状況下で、日本海軍は12月末に10隻程度の潜水艦をアメリカ西海岸沿岸に展開し、通商破壊戦をアメリカおよびカナダ、メキシコの太平洋岸で展開した。さらにはカリフォルニア州を中心としたアメリカ本土攻撃を計画し、太平洋のアメリカ沿岸地域に展開していた日本海軍の潜水艦10隻が、一斉にアメリカ西海岸沿岸のサンディエゴやモントレー、ユーレカやアストリアなど複数の都市の軍事施設するという作戦計画があった。しかし、「クリスマス前後に砲撃を行い民間人に死者を出した場合、アメリカ国民を過度に刺激するので止めるように」との指令が出たため中止になった。なお、この中止指令に至る理由は諸説ある。