私は前にも一度大臣にお話ししたかもわかりませんけれども、物を考えていくときに、日本人の特性というのは、下から積み上げていくという方法でございますね。もっとわかりやすく言いますと、たとえば物を組み立てるという場合は、ＭＴＭという動作分析がありまして、できるだけ両手作業で、しかも距離が短くなればいいということで、組み立て作業というのは非常に早いですね。ところが、そういう物の考え方というのは一番レベルが小さいというか、低いんですね。むしろそういう作業をなくした方が、合理化が進むということだと思うんです。むしろそういうネジを入れなくてもいいようなデザインを考えていけば、もうその作業は要らない。
 ところが、わりあい日本人というのは、学者もそうですけれども、一つ一つ実証を固めながら一つのものに到達していくわけです。その間にまた新しいものが生まれたりはしますけれども、私が考えているのは、もう少し研究の分野というのも、大げさに言えば世界平和から端を発するべきじゃないか。世界平和の中の日本の平和、そして産業界の発展のためにみたいな、どうもその辺研究者というのはちょっと抜けている部分があるんです。
 それで、局長、ちょっとお聞きしますが、ワークデザインというテクニックを御存じですか、聞いたことございますか、ワークデザイン。これは突然ですが……。
今度のテーマは、四つでございまして、そのテーマごとにプロジェクトリーダーは一人ずつでございます。この四つのテーマを特にこれ以上まとめるとか、そういうことは考えておりません。むしろこのプロジェクト自身が、超微粒子でございますと、プロジェクトリーダーのもとにさらに具体的な一つの研究テーマを持ちまして、磁性の強いのを何か利用するとか、それから表面の活性度の強いものを何か触媒なんかに利用するとか、そういう小グループが四つか五つできるようになっておりまして、その上にプロジェクトリーダー一人、こういうかっこうでございます。ですから、超微粒子とかその他の特殊構造物質とか、そういうテーマごとに全体をまとめるとか、そういうことは考えておりません。すべてプロジェクトリーダーが計画を決め、さらにその下のサブリーダーを選定していく、こういう考え方でございます。
つまり、その後のフォローが非常に私は大事だと思うんです。そうしないと、こういう一つの研究をやるんだといっても、トップクラスのいいのをよこしてもらわなきゃ、私は意味がないと思うんです。そういう意味では、恐らく研究者というのは、相当その分野につきましてはベテランの方といいますか、よく勉強していらっしゃる方ですから、グループリーダーの人が決まって、そしておまえひとつ来てくれないか、こう話をすると、あの先生だったら喜んで行きたいとか、あのメーカーのあの部長だったら喜んで行きたいんだと、こういう形で一つの班が編成されると思うんです。
 しかし、やっぱり私は、その研究グループというのが非常にグレードが高くて、大した研究機関だということにならないと、もとの企業へ帰るとか大学へ帰るというのは非常にむずかしくなってくるんじゃないか、ましてや、優秀な人材というのは、企業も放したくないと思うんですよ。むしろ、企業の中でどんどん研究開発してもらいたい。そういうのを特に集めたいということでしょう、どうにもならない人を特にくださいというんではないでしょう。それだけに、私はそういう評価の仕方というのは、非常に大切な条件になるんではないか。特にその辺が私は気になっているんです。
 そういう意味でいきますと、将来のお金に換算したら非常に大きなものになるという部分と、もう一つはお金にはならないけれども、非常に士気の向上といいますかモラルが上がったと。この間、日立の方もおっしゃっていましたように、帝人の方もおっしゃっていましたが、われわれが行くので、恐らくあれ一週間も十日も準備したんじゃないでしょうか。掛け図をきれいにつくって、わずか三分か五分しか聞いてあげられないんですけれども、帰るときにやっぱり所長さんおっしゃっていましたですね、非常に研究員がハッスルできるでしょう。私はそこが研究者の一番大切な刺激の仕方といいますか、評価してあげるべき分野じゃないかと思います。その辺のところを真剣にひとつ考えておいていただきたいということをお願いしたいと思います。
 そして、このテーマというのは、さっき大臣が言われたように、将来はだんだんふえていくということですね。その場合、四つテーマですから四人のリーダーですね、その上には全体をまとめるという意味ではどういう形になるんでしょうか、その四人のリーダーをうまくまとめて将来の方向を示唆していくという。
大体わかりましたけれども、総合エネルギー調査会のこの中身を見ておりますと、実は前にこの法律が通るときに私も一遍タッチしたことがあるんですけれども、確かにこの法律の中には「特別の事項を調査審議するため必要があるときは、臨時委員を置くことができる。」と、臨時委員ということを認めておりますし、それはそれでいいんですけれども、初めの立法の趣旨からは全然違う、実際問題ね。当時は要するに兼職の委員が余り多かったり、現実に役に立たぬ人たちがいっぱい名目上入っていたりして、いろんな問題が出てきて、委員の数も相当減らそうということであったわけです。ところが、実際これを見ておりますと多いね、実際これ機能しているんですか。
 こんなこと私が言って後で怒られるかもしれませんけれども、初めの立法の趣旨からいきますと余り機能してないようにも思いますし、またそういうふうな大事な問題も、場合によったら大臣の方からばかすか諮問をして、もっとその効率的な、たとえば法律に決められてないところでごちゃごちゃやるよりも、きちっとした機関で使命を付して審議すれば、それなりの内容も出てくると思いますし、きちっとした法律に基づいた新たに機関をつくるとか、そういうことしなくたっていけるわけですね、そういうような意味では。
 しかも、私たちこの名簿を見ておりますと、あのときの委員二十名以下でこれだけやろうといった中身が、あけてみますと分科会から懇談会からものすごいよけいありますね。そうしますと行政機構としては通産省と同じくらい大きな機構になりつつあると、そういうふうにも考えるわけですけれども、これはそれなりに機能を果たしていればいいわけですけれども、たとえば、こういうふうな環境問題について、具体的に大臣にエネルギーと環境問題を専門に総合的に提言するような部門はあるのかと、私が初めお伺いしたのはそういうような意味を含めて言うとるわけです。
 そういうような意味できちっと提言できるような部門、エネルギーの開発を進める部門の中で、やっぱりそういうことを考えることも必要ではないかと、そういうことを含めて私はいま言っているわけですけれども、そういうふうな問題について要らぬことを大分言うたかもわかりませんが、いずれにしてもこういうふうな問題を議論し、これから新しいエネルギーを開発していく上において、私はそういうことも頭に入れて新しいエネルギーの開発並びにこれから大きな問題になるでありましょう石炭を中心にしたエネルギーの新しい需要の見込み、あるいは新しい需要のあり方、そういうことを考えますと、非常に私は大事な問題ではないかとこう思っているわけです。
 以上の点につきましては、資源エネルギー庁長官と通産大臣の御答弁をお伺いしたいと思います。