J3リーグ
概要
2013年2月26日に開催された理事会において新設が正式に決定され、2013年3月6日に概要が発表され、2014年からスタートした。
「Jリーグを目指すプロクラブのみによる3部相当リーグ」として発足した経緯（後述参照）もあり、上位リーグであるJ1リーグ・J2リーグとは様々な面で差別化が図られている。クラブの参加要件が緩和されている ほか、リーグの名称が（発足当時J1の正式名称が「Jリーグ ディビジョン1」の名称であったのに対し）発足当初より正式名称を「J3リーグ」とすること、ロゴマークもJ1・J2で使用する「J」のマークを黒い縁取りの白抜きに、3部リーグを示す3を組み合わせたもの を使用している。ロゴについては、J3もJ2間との入れ替え制度が導入されるため「Jリーグ」の一員とみなしてリーグ戦の名称やロゴもJ2以上と同じものを使うことを予定していたが、「希少性が失せてしまう」として、J3は独自性を強めるためにロゴや名称を一部異なるものとしている 他、公式サイトについてもJリーグの公式サイトとは別に、J3専用の公式サイトも独自に設けられていた が、Jリーグ公式サイトのリニューアルに伴い、2015年2月1日からはJ's GOALを含めてJリーグ公式サイトに統合された。
さらに、2014年1月29日、明治安田生命保険がJリーグトップパートナー（協賛スポンサーの最上位カテゴリ）と、J3リーグの特別協賛（タイトルパートナー）になることを発表。リーグの名称を「明治安田生命J3リーグ」とすることとなった。明治安田生命の根岸秋男代表執行役社長は、協賛する理由について「地域に根ざすJリーグの理念に賛同した」と説明。なお、明治安田生命保険は2015年シーズンからJリーグ全体のタイトルスポンサーとしての契約（Jリーグタイトルパートナー契約）を締結し、J1・J2のリーグ正式名称もJ3に合わせて変更している。
2016シーズンまでJリーグの放映権を有したスカパー!では、J3リーグの中継の方針として、年間10試合程度を生中継するほか、それを含むJ3の全試合（2014年度198試合）のハイライト中継を実施した。2017シーズンからJリーグの放映権を有するDAZNはJ3リーグ全試合を生中継している。
導入の背景
2008年6月発表の『J2リーグの将来像』について、「J2の参加クラブ数は最大22とする」「J2の参加クラブ数が22に達したシーズン以降はJ2とJFLの入れ替え制度を導入」といった昇降格要件等についてはいずれも2012年シーズンをもって達成されたが、その一方で「全国で100以上のJリーグを目指しうるクラブが活動することを、将来目標とする」という部分、ならびに「日本サッカー協会（JFA）が、並行して検討する事項」として付記された「JFL（=日本フットボールリーグ）の活性化、およびJ2から降格したクラブへの支援施策」などについては途上段階にあった。
加えてJリーグ側の現状認識として、「Jリーグは40クラブと準加盟6クラブまで拡大したものの全国に広がっているとは言えない」「サッカーファミリー拡大のためには『Jリーグを目指す』と意思を表示したクラブをできるだけ広くJリーグの『仲間』として受け入れて、地域に根づいた、経営基盤の整ったクラブになることをサポートすることで、Jリーグの理念を推進するクラブを日本に多く作ること」と考えられていた。
こういった状況を踏まえ、2012年1月30日・3月23日に開催された「JFA/Jリーグ将来構想委員会」において「J2下位クラブの地力強化」と「（下部リーグの）裾野の拡大」を視野に入れた検討がなされ、その後の議論で2012年9月1日に行われた「Jリーグ準加盟規程」の改定（要件緩和）と、J2からJFLに降格するクラブの不安を払拭する施策を総合的に加味したものとして、「Jリーグを目指しうるクラブ」を全国に100以上つくる施策の具現化の一つとしてJ2の下部リーグ、すなわちJ3設立の方向が示され、2012年12月11日の「JFA/Jリーグ将来構想委員会」において「最速で2014シーズンからJ3をスタートさせること」をJFA・Jリーグの各理事会に諮ることが議論され、各理事会にて議論が進められた。
事前報道
こういった流れを受けて、2012年から2013年にかけて、複数のメディアにおいて、Jリーグ ディビジョン1（J1）とJリーグ ディビジョン2（J2）の下部リーグとして、それまでのプロ・アマ混成リーグである日本フットボールリーグ（JFL）に代わる、Jリーグを目指すプロクラブのみによる3部相当リーグ（J3）の創設を検討しているとの報道が行われていた。
時事通信社の報道 によると、J2とJFLの入れ替え制度が始まったことにより、J2から降格するクラブとJリーグ加盟を目指すクラブがプレーする場としての3部相当リーグの設置構想が浮上し、2012年11月のJ1とJ2の合同実行委員会で、リーグ側が3部相当リーグを設置することを提案したと報じており、関係機関による議論を経て2014年シーズンから12クラブ程度で導入を目指すとしており、3部相当リーグの参加基準となる準加盟規定について、J1・J2よりも条件を緩和する方向で検討するとした。
読売新聞社の報道によると、3部相当リーグの名称は「J3」であるとしており、J1・J2に参加する「正会員」に対して「準会員」を対象としたリーグを想定している。具体的には、ホームスタジアムの基準（ナイトゲーム開催可能な照明設備を備え、J1で15,000人以上、J2で10,000人以上の収容人数）を、「J3」では照明設備なしの3,000人収容のスタジアムでもホームスタジアムとすることを認める方向で検討するなど、総じてクラブライセンスの取得を必須とするJ1・J2に対して、クラブライセンスを必要とせず参入基準を緩和する方向性が見込まれているとしている。読売新聞は紙面での解説記事において、新たに「J3」を設けることについて「J入会に向けた『準備段階』としての役割」「指導者・選手の受け皿としての役割」の2つの面での期待が大きいとしている一方、「経営難のクラブをさらに増やすことにならないか」「現在のJFLの位置づけをどうするのか」といった課題も指摘している。
発足
2013年1月16日に行われたJ1・J2合同実行委員会の場で「J3」設置構想について議論された。Jリーグ理事の中西大介は日刊スポーツの取材に対し「J3設立に関しては基本、全クラブの理解は得た」と説明しており、「J3」創設に向けて正式に動き出すことになった。2014年度の発足を目指す案に対しては反対論や慎重論が相次いだとの報道もあった が、2013年2月26日のJリーグ理事会で2014年からの「J3」新設を正式決定した。大東和美チェアマンは理事会後の記者会見で「（J3は）やります。J1のブランド力を落とさずに、底辺を広げる」とした上で「底辺を広くすることで、地域での私たちの活動の場も広がる」としている。関連して、企画部の中に「J3準備室」を設立し準備を進めることになった。
2013年7月16日Jリーグ理事会において、J3は2014年度に12チームで発足し、初年度は3回総当たり（1チームあたり33試合）で開催されることが決定した。当初は12クラブの場合は4回戦制も検討していた が、3回戦制にした理由については、悪天候時の予備日の確保に加え、試合自体の質の向上を目的に試合の間隔を広げて行う、夏の時期のデーゲームの対応を踏まえ、日程の編成自体に余裕を持たせるためだと説明している。
2013年11月13日に行われた、JリーグのJ1・J2合同実行委員会で、予定通り、J3を12チームでスタートすることを確認。その内訳はJ3ライセンスを持っている10クラブと、地域リーグから1クラブ、それに、Jリーグの若手選抜チームである。
2013年11月19日のJリーグ理事会で、JFL9クラブ および22歳以下の選手で構成される1チーム。12月2日にグルージャ盛岡。12月8日にJ2・JFL入れ替え戦に敗れたガイナーレ鳥取の参加がそれぞれ決まった。
2013年12月17日の理事会後に、リーグ戦の概要 が発表された（「大会方式」の節を参照）。
参入希望の動向
2013年3月6日の発表では、Jリーグ加盟を目指す、Jリーグ準加盟クラブを含めたJFLの12クラブ、地域リーグの5クラブ前後が関心を示していると報告され、発足時点では、この中から「10から12クラブ」に絞るとしていた。
2013年7月1日の報道 ならびに2013年7月16日に公開された「J3準備室」特設サイトでの公開情報によれば、初年度のJ3への参加意思があるのは後述の19クラブであり、この19クラブを対象に加入審査を行うと報じられている。内訳としてはJリーグ準加盟クラブが6クラブと、新たに準加盟申請を行う13クラブとなっている。19クラブのうち半数以上の11クラブがJ1、J2のクラブのない地域のチームであり、日刊スポーツは「地域や自治体が一体で将来的に「J1を目指す」という夢を共有できる意味は大きい。（いわゆる）「J空白県」が埋まることは「全国で100クラブ」を目指すJリーグの構想とも合致する。」と論じている。
19クラブ以外にはヴィアティン桑名（三重県2部）も2013年6月28日に準加盟申請を行った が、Jリーグ準加盟申請が書類不備で不受理となっており、Jリーグでは初年度J3参入希望の19クラブには含めていない。また、南国高知FC（四国・高知県）、ヴォルカ鹿児島（九州・鹿児島県）、FC KAGOSHIMA（九州・鹿児島県）、FCガンジュ岩手（東北1部・岩手県）も初年度のJ3入りを目指していたが、初年度のJ3入りの条件となる2013年6月までの準加盟申請を断念している。
育成を目的としたチームの参加
J3構想が明らかになった段階から、J3を若手選手の育成の場として活用しようという方策が検討されており、2014年と2015年にはJリーグ・アンダー22選抜が参戦し、2016年以降はJ1・J2のU-23チームが参戦している。
Jリーグ・アンダー22選抜
若手選手主体のチームをJ3リーグに参加させる方策としては、日本サッカー協会 (JFA) によるU-20選抜を参戦させる案 などが検討されてきたが、最終的に「J1とJ2のU-22（22歳以下）の選抜チームの参加」として検討を行うことになり、2013年7月12日に東京都内で行われたJリーグ強化担当者会議の場で、日本サッカー協会の原博実強化担当技術委員長から報告され、担当者の間で方向性を確認。同年7月16日の理事会で、J3参加クラブの中に「特別参加枠」（仮称）を1チーム加えることを検討していることが公表され、同年7月17日に行われた「J3進捗説明会」で正式に発表された。その後詳細の検討が進められ、2013年11月19日に、J3参加クラブの中に「特別参加枠」として「JFA/Jリーグ U-22選抜チーム（仮称）」が参加することが決定、のちに正式チーム名を『Jリーグ・アンダー22選抜』(J-22) として参戦が決まった。
しかし、各選手を「毎節試合直前に招集、試合後解散」という方式をとったこともあり、活動における継続性や選手のモチベーション維持の面で疑問視されることとなったこともあり、2015年をもって活動を終了した。
U-23チームによるJ3参加終了報道
日刊スポーツが2019年7月16日付の記事で、2020年を最後としてU-23チームの参戦を終了させる方向である見込みであると報じられた。
J3からの降格
現在J3リーグには、ライセンス不交付による「退会」以外にJ3からの“降格”制度はない。このためJリーグでは、J3参入への手引き書において「じっくりと腰を据えてクラブの経営基盤の整備（諸施設の整備や財務強化など）に着手することが可能」とした上で、J3に所属する間に「しっかりとクラブの基礎を固めることが、クラブの持続的発展を考えるうえで重要」としている。
Jリーグチェアマンの村井満は2017年1月18日に行われた信濃毎日新聞とのインタビューで、東西分割方式など地域分割によるリーグ拡張を否定した上で、「U-23チームを独自リーグにしてJ3を例えば20クラブとすれば、JFLから毎年最大二つずつ上がるとしてあと3年でマックスになる。4年目で昇降格が始まってくる」と述べ、将来的にJ3にも降格制度を導入する可能性を示唆している。詳細については今後、Jリーグの実行委員会で長期的な議案として議論する方針を示しているといい、2017年6月に行われたJリーグ理事会でもJ3のあり方（全国リーグの維持等）を含めて議論が行われている。
JFLの扱い
J3発足に伴い、日本フットボールリーグ（JFL）から離脱するクラブが多数見込まれたことから、2013年シーズン終了後はJFLからの降格が行われない・JFLへの昇格は、地域リーグ決勝大会成績上位クラブ以外にも参入希望のクラブを審査の上認める・翌年のクラブ数は14に減らす といった変則的な扱いがとられた。
スポーツ振興くじ「toto」の扱い
日刊スポーツは、2014年からスポーツ振興くじ（toto）が毎週発売されることになること、それに際してJ3もtotoに組み込まれる可能性があると報じていた。同報道では、J3がtotoの対象となった場合、最大で6億円が当たるtoto・BIGが毎週実施され、売り上げがおよそ3割増えると見込んでいる。totoの売り上げのおよそ7割を占めるBIGは、これまではJ1が実施されない週があるために毎週の発売ができなかったものの、J3がスタートすると、J2・J3合わせて毎週14試合以上行われるため、毎週の発売が可能となるためである。
なお、初年度の2014年シーズンにはJ3リーグを対象とした「toto」「BIG」の販売は行われず、2015年シーズンで8月2日開催のJ3リーグ第24節の試合を対象に含めた「toto」「BIG」が初めて発売された。
天皇杯
J3クラブは、天皇杯本大会のシード出場権は与えられず、都道府県予選からの参加となる。詳細は天皇杯 JFA 全日本サッカー選手権大会#出場資格を参照のこと。