日本とエチオピアの関係
この項目では、日本とエチオピアの関係（英語: Ethiopia–Japan relations）について述べる。エチオピアと日本の関係の特徴として、西洋列強によるアフリカ分割が進む19世紀末の1896年の第一次エチオピア戦争に於ける「アドワの戦い」でエチオピア帝国がイタリア王国を破ったことと、20世紀初頭の1905年の日露戦争に於いて大日本帝国がロシア帝国を破ったことを並べて、双方が共に有色人種が白色人種を破ったことを共通点として視る人種論的な議論が、アドワの戦いに際しては南アフリカ、アメリカ、カリブ地域で白人に抑圧されていた黒人の間に、日露戦争については中国、ベトナム、インド、トルコ、エジプトなどのアジアの民衆レベルにそれぞれ存在して汎アジア主義と汎アフリカ主義を盛り上げたことが挙げられる。また、当時のエチオピア帝国と日本の皇室は世界最古級の皇室であり、縁談もあったことから君主間の連帯感もあったとされる。
前史
江戸時代の1675年にアルメニア人商人、ホジャ・ムラードが「エチオピア諸王の大使」としてバタビア（現在のインドネシア）から天皇にシマウマを二頭贈り、日本からは銀と衣類が返礼に贈られた。
その後、西川如見は1708年に全五巻から成る『増補華夷通商考』を刊行し、第五巻でエチオピアのことを、アラビア語で混血を意味する言葉に由来する「アビシニイ」として記述、当時の清国で布教していたカトリック教会のイタリア人宣教師の知見を引き継ぎ、初めて日本にアフリカの地誌を紹介したが、そこで日本に紹介された「アビシニイ」観は当時のヨーロッパ人の黒人蔑視を引き継いだものであった。
明治維新後、福沢諭吉は1869年に刊行された『世界国尽』にて「あびしにあ」に「阿彌志仁屋」なる漢字を当てて紹介している。
第一次エチオピア戦争に際し、日本政府は関心を持ち、明治29年（1896年）4月5日付の外交文書で、大山巌陸軍大臣が陸奥宗光外務大臣に対してエチオピアを「征伐」するイタリア軍に日本陸軍を従軍視察させる案を述べ、この外交文書は日本の外交文書に於ける「アビシニヤ」という言葉の初出となったものの、この案はイタリア側から断られている。
第一次世界大戦以後
第一次世界大戦終結後、1919年1月に開催されたパリ講和会議で今後の戦争再発防止のための国際連盟の創設が提唱された後、エチオピア帝国の摂政タファリ・マコネンは国際連盟本部を訪れ、エチオピアの国際連盟加盟のために国際連盟日本代表と会談したことがエチオピアと日本の初の公的な接触となった。ヨーロッパ諸国からエチオピア国内の奴隷制と奴隷貿易が国際連盟加盟のための障碍だと看做されたため、タファリは国内の奴隷制廃止を決め、1923年にエチオピアの国際連盟加盟が認められた。タファリはヨーロッパからの帰国の際に帰路のエジプトのポートサイドにて駐ポートサイド日本領事館副領事、黒木時次郎と会見し、黒木はそのままエチオピアの首都アディスアベバを訪問、東京の外務省本省に日本とエチオピアの経済関係樹立の必要性を報告した後、1926年に再びエチオピアを訪問している。
1927年6月に大日本帝国外務省は駐ルーマニア公使、武者小路公共をエチオピアに派遣し、摂政タファリとの間で「日本・エチオピア通商友好条約」を調印した。
1930年4月にエチオピアの女帝ザウディトゥが病死し、摂政にして皇太子であったタファリが皇帝ハイレ・セラシエ1世に即位した後、1930年11月2日の戴冠式に際し、ヨーロッパ諸国が代表を派遣したのと同様に、大日本帝国も駐トルコ共和国大使吉田伊三郎を派遣した。
皇帝即位の翌1931年にハイレ・セラシエ1世はエチオピア初の成文憲法、「エチオピア1931年憲法」を大日本帝国憲法を範にして制定している。また、同1931年にハイレ・セラシエ1世は外務大臣で同国最高の爵位ブラッテンゲタ(日本の公爵にあたる)を有するヘルイ・ウォルデ・セラシエを団長にした使節団を日本に派遣し。これをきっかけに同年、両国間の貿易を望む日本人が綿布、陶器、硝子、雑貨、薬品、ビールなどの商品見本を携えてエチオピアへ出航した。ヘルイ使節団帰国後の翌1932年に大阪に初代エチオピア名誉領事として安住伊三郎が任命された。安住は、大阪の安住大薬房の代表であり、大阪アフリカ輸出組合理事長を務めていた。翌1933年に湯川忠三郎が名誉領事を引き継いでいる。両国貿易は活発化し、エチオピアの対日輸出品の9割は皮革とコーヒー、また輸入品の5割は綿花製品で、同1933年にエチオピアに於ける日本製品（主に綿製品）の市場占有率は70%に達した。同年、ヘルイ外務大臣はイタリアの新聞に答えて、エチオピアは日本に綿花の耕作地などの土地貸与や、日本の商工業施設の設置を許可するつもりであることを示唆した。こうした日本のエチオピアへの進出により、従来エチオピアに対して経済的に多大の利害関係をもつ伊仏英はこの新事態に対して非常に神経をたかぶらせた。
また、ヘルイ使節団に随行した皇室の縁戚者アラヤ・アババが日本人の華族との結婚を求めたため、アババと千葉県の黒田広志子爵（黒田和志長男）の次女黒田雅子との縁談の話が持ち上がったものの、1934年にヨーロッパの「某国」（1934年4月の『東京日日新聞』の夕刊の表現）の干渉によって破談となっている。時事新報のパリ特派員は、エチオピアの王子と日本女性との縁談は、エチオピア利権を狙うイタリアを刺激し、ローマ政府はエチオピアを威嚇して結婚解消を迫ったと報じた。
ヘルイは帰国後、アムハラ語で «ማኅደረ ብርሃን ሀገረ ጃፓን» (Mahdara Berhan Hagara Japan) と題された日本滞在経験を基にした日本についての紀行書を刊行し、1934年に同書は『大日本』の書題で日本語訳刊行されている他、日本でも伊藤久男歌唱の『エチオピアの唄』と題されたレコードが日本コロムビアから同1934年に発売されるなど、この時期はエチオピア、日本の両国間で相互に関心が高まった時期であった。山本七平によると、この頃小学生の間でも「万世一系は日本だけでなくエチオピアもそうらしい」ということが噂になっていたという。
第二次イタリア・エチオピア戦争と日本
他方、この頃イタリア王国で政権を掌握していたファシスト党のベニート・ムッソリーニ統領は、1931年の時点で4200万人に達していたイタリアの過剰人口を入植させるために「東アフリカ帝国」の建国を目論み、1931年9月18日の満洲事変勃発以後の日本の行動に無策だった国際連盟の無力さを考慮した上で、高原を有し農業の適地だと思われたエチオピアに狙いを定めていた。ムッソリーニは満洲事変以後、満洲を巡って大日本帝国と対立する中華民国を支持し、1933年以降は中華民国空軍の訓練のための軍事顧問派遣や華伊両国の合弁航空機工場創設など、日本との対立を深める姿勢を打ち出していた。ムッソリーニは1934年のアラヤ・アババと黒田雅子の縁談が世情を賑わせていた際には黄禍論を持ち出し、日本を非難している。また、イタリアの新聞は、エチオピアの金・プラチナ鉱山の開発権を狙う日本がイタリア・エチオピア間の紛争の背後で糸を引いていると報道したが、日本はもちろん国際連盟もこれを否定した。
ムッソリーニは1934年11月から12月にかけてイタリア領ソマリアとエチオピアの国境地帯に位置するワルワルにて「ワルワル事件」を引き起こし、エチオピアを挑発した。エチオピア帝国の皇帝ハイレ・セラシエ1世は1935年1月15日にこの事件を国際連盟に提訴して国際連盟は侵略を非難したものの、国際連盟規約第16条の初の発動となった経済制裁は輸出禁止品目に石油がないなどの点で実効性に乏しいものであり、ハイレ・セラシエ1世は国際連盟から脱退していた日本政府に協力を求めるも、日本は政府レベルではエチオピア、イタリア両国に対し中立を保った。
民間レベルでは黒龍会などの大アジア主義団体がエチオピア支持を表明し、1935年6月には日比谷の「東洋軒」で黒龍会は頭山満を代表に「エチオピア問題懇談会」を開き、エチオピアのヘルイ外務大臣と駐日イタリア大使にエチオピア支持の決議文を送付した他、7月以後は大アジア主義協会、大日本ツラン連盟、愛国青年連盟、愛国婦人会などがエチオピアを支持し、日本刀や医薬品をエチオピアに送っている。他にも重要人物として、1935年6月の「エチオピア問題懇談会」にはインド独立運動家のラース・ビハーリー・ボースがゲスト参加している。
1935年10月2日の演説にてイタリアの統領、ベニート・ムッソリーニは「アドワの報復」を訴えた後、翌10月3日にイタリア軍がエチオピアに進攻し、第二次エチオピア戦争が勃発すると、高知県では「エチオピア饅頭」が発売されるなど日本の世論はエチオピア支持の論調に傾いたが、日本政府はこの戦争が「第二の満洲事変」であるとの国際社会の論調に配慮し、既に勃発していた中華民国との紛争を有利にするために中立を標榜した。しかしながら、日本のエチオピアに於ける権益保護の為、日本政府は戦争中の1936年1月に駐アディスアベバ日本公使館を開設している。右翼の大亜細亜主義者のみならず、左翼の共産主義者からも1936年1月20日付の日本共産党（コミンテルン日本支部）機関紙『赤旗』附録『国際ニュース』第四号にはイタリア帝国主義を非難する記事が掲載されたが、同時期のスペイン人民戦線に対して行われたような日本の共産主義者による具体的なエチオピア支援運動は行われなかった。
1936年2月にイタリア軍が毒ガスを用いてエチオピア軍を撃滅し、同年5月2日にハイレ・セラシエ1世がジブチ経由でロンドンに亡命、5月5日にピエトロ・バドリオ率いるイタリア軍が首都アディスアベバに入城し、第二次エチオピア戦争がエチオピアの敗戦に終わると、日本の世論のエチオピアへの関心は萎み、日本政府も1935年6月に第二次エチオピア戦争と満洲事変の類似性を考慮した結果、イタリアによるエチオピア領有を承認し、戦後1937年11月に日独伊防共協定を結ぶなど急速にイタリアに接近した。エチオピア戦争以前にエチオピアを支持していた大亜細亜主義者やラース・ビハーリー・ボースも反ソ連、反共産主義などを理由に、エチオピアの敗戦後はナチス・ドイツを介しての黄禍論を唱えていたムッソリーニのイタリアと日本の接近を歓迎した。エチオピア敗戦までエチオピアを支持していた日本の政治家や財界人も、綿製品を中心としたエチオピアに於ける日本の経済的な権益を考慮し、満洲に於ける日本の権益とエチオピアに於けるイタリアの権益を取引することを選んだ。
1939年に第二次世界大戦が勃発し、枢軸国イタリアと連合国イギリスが東アフリカ戦線 (第二次世界大戦)で衝突した後、イタリア軍を破った1941年5月5日にイギリス軍と共にハイレ・セラシエ1世が首都アディスアベバに凱旋した後、同年12月の真珠湾攻撃による日本の対米英宣戦布告後、翌1942年にエチオピアはイギリスとの協定に基づき、日本に宣戦布告し、両国は交戦状態に突入した。しかし1945年9月2日の日本の降伏まで両国正規軍間で実質的な交戦が行われることはなかった。