ウィキペディアにおけるジェンダーバイアス
批判
ある調査によって、ウィキペディアのおよそ8.5%から16%の編集者が女性であり、際立って少数であるということが示された。
結果として、ウィキペディアは主に男性の寄稿者を抱え、女性についての記事や女性にとって重要な記事が男性よりも少なく、規模も小さくなっているということについて、一部の研究者とジャーナリストから批判を受けてきた。『ニューヨーク・タイムズ』は「ウィキペディアの女性参加率は他の公的な思考リーダーシップフォーラムの女性参加率と合致しているかもしれない」と指摘している。
カナダのジャーナリスト・編集者のマイケル・ハリスは、2014年度カナダ総督文学賞を受賞した The End of Absence: Reclaiming What We’ve Lost in a World of Constant Connection （日本語訳：オンライン・バカ -常時接続の世界がわたしたちにしていること、2015年）で、個人の努力を根負けさせる組織的な介入によるウィキペディアの情報の偏りと同様に心配しなければならないものとして、「ジェンダーのバイアス」を上げている。2011年のウィキペディアの調査では編集者の91パーセントが男性で、「ウィキペディアが達した『合意』は、結局のところ、実は男性の合意」であり、ジェンダーバイアスが生み出す限界は非常に深刻である可能性を指摘している。
調査結果
2009年、ウィキメディア財団の調査によって、500本以上の記事を編集した編集者のうち女性はたった6%であり、一般的な男性編集者は女性の2倍の記事を編集しているということが明かされた。
2010年には、国際連合大学とUNU-MERITが共同でウィキペディアに関する世界的な調査の結果の概要を発表した。2011年1月30日、『ニューヨーク・タイムズ』は、ウィキメディア財団の協力のもと実施されたこの共同調査を記事でとりあげ、ウィキペディアに貢献する女性は13%以下であると示した。記事の中で、当時財団の事務局長であったスー・ガードナーは、「多様性を増すことはウィキペディアをより良いものにするために重要だった」と述べている。その記事に引用されている、女性を記事の編集から遠ざける可能性がある要素には、「執拗に事実を好むような領域」、「熱心なハッカー集団との連携」、「とても頑固で強い対立心がある人々や女性嫌いの人にまでさえ開放的である必要性」が含まれている。2013年、ヒルとショーはこの調査結果に異議を申し立てた。彼らは修正推定技術を用いて、調査のデータの上方修正を提案し、統計の更新を推奨して、ウィキペディアにおけるアメリカの成人女性編集者の割合は22.7%、全女性編集者の割合は16.1%という推定値を出した。
2011年2月、『ニューヨーク・タイムズ』は紙上討論のページに"Where Are the Women in Wikipedia?"（ウィキペディアのどこに女性はいるのか?）と題するコーナーを設け、ウィキペディアのジェンダーギャップについて、次の識者の意見を掲載した。情報科学と言語学の教授であるスーザン・ヘリングは、ウィキペディアの寄稿者のジェンダーギャップには驚かないと言い、ウィキペディアで記事内容の議論に使われるノートページが論争の場になる傾向があるのは、「ただちにおじけづかせるようなものではない」にしても、多くの女性にとって魅力的でないと述べている。ハーバード大学のバークマン・センターフェローのジョセフ・リーグルも同様に、ウィキペディアのコミュニティが持つ性質が要因となっている可能性を指摘している。すなわち、「ハッカーエリート意識の文化」が必ずしも魅力的にうつらないだけでなく、強い対立意識を抱えるメンバーが少数派の割には不釣り合いなほど大きな影響をコミュニティの雰囲気に与えており、これがさらに女性をウィキペディアから遠ざけていると述べている。また「自由と開放性のイデオロギーとレトリックは、不適切もしくは攻撃的な言葉遣いについての懸念を"検閲"だとして抑圧したり、女性の参加率の低さを単に個人の好みや選択の問題として正当化したりするのに使われうる」と述べている。カーネギーメロン大学のジャスティン・カッセルは、女性は男性と同じくらいの知識を持ち、自分の視点を守ることができるのにもかかわらず、「アメリカ社会に依然として残る課題として、議論や主張を行い、自身の立場を積極的に守ろうとするのは男性的な姿勢とされがちで、女性がこうした発言姿勢をとると否定的な評価を受けかねないという問題がある」と述べている。
『コミュニケーション国際ジャーナル』 (International Journal of Communication) は、英語版ウィキペディアとブリタニカ・オンラインに掲載されている数千もの伝記記事に関するジョゼフ・リーグル（ノースイースタン大学）とローレン・ルー（ニューヨーク大学）の調査結果を発表した。リーグルとルーが調べたのは、2つの百科事典が掲載している伝記記事の数と、そのジェンダー別の比率、それに記事の長さである。彼らは、全体でみるとウィキペディアはブリタニカよりも多くの伝記を掲載しており、その内容も長い一方で、女性を対象とする伝記記事の絶対数においてはブリタニカよりも多いとはいえ、それぞれの百科事典における男女比率に注目すると、ウィキペディアの方がより男性に偏っていると結論付けた。つまり、ウィキペディアは伝記記事の数ではブリタニカを圧倒しているが、その傾向は男性に関する記事でいっそう顕著であった。言い換えれば、ブリタニカの方が男女比率の面でウィキペディアよりもバランスがとれていると言える。記事の長さについては、いずれの百科事典もジェンダーとの直接的な相関関係はなかった。
2011年4月、ウィキメディア財団は半年を期間とするウィキペディアの調査を初めて実施した。その調査によれば、ウィキペディアの編集者のうち、女性はわずか9%であった。また、「データによれば、一部の人が持っていた見解に反して、ハラスメントを受けたと感じたことのある女性編集者はほとんとおらず、ウィキペディアにジェンダーバイアスが存在すると感じている人もほとんどいない」ということであった。しかし、2011年10月のウィキシンポジウムに提出されたある論文は、ウィキペディアは「女性の参加に抵抗する文化を持っている可能性がある」ことを示す証拠を見つけたとしている。
2014年に発表された研究では、ウィキペディアの編集者の間に「インターネットを駆使するスキルの差」も存在することが発見された。その著者らによれば、もっとも一般的なウィキペディアの寄稿者は（インターネットを使う）スキルに長けた男性であり、スキルで劣る編集者にジェンダーギャップはないにもかかわらず、「スキルの差」が編集者のジェンダーギャップを助長していると結論づけた。
2010年から2014年でみると、ウィキ教育基金プログラムが主催し、カリキュラムの一部としてウィキペディアを編集する内容が含まれていた大学コースへの参加者は、61%が女性で占められていた。
反応
ウィキメディア財団は、少なくともガードナーが事務局長だった2011年以来、財団のプロジェクトにジェンダーバイアスが存在することを認めている。財団はこの問題を解決しようとさまざまな取り組みを行ってきたが、ガードナーはその成果が十分でないことに不満を示した。また、彼女は「女性たちは非常に限られた余暇の時間を、ウィキペディアの編集よりも社交的活動に費やす傾向がある」と言い、「女性はIT技術をそれ自体が楽しいものであるというよりは、作業をこなすための道具として見ている」とも述べた。2011年、財団は、2015年までに、性別を女性と公開する人の割合をウィキペディアの寄稿者全体の25%に拡大とすることを目標として設定した。2013年の8月には、ガードナーは「私は問題を解決できなかった。私たちも、ウィキメディア財団も解決できなかった。解決策はウィキメディア財団からは生まれない。」と述べた。