喫煙
喫煙の有害性に関する歴史
煙草を吸うことで、一時的に疲労や苦痛が緩和されることから、古来から煙草は薬草とする場合が多かった。しかし同時に、喫煙者の様子や、煙草の常習性などから、喫煙は薬ではなく毒ではないかという認識が存在した。例えば、ドイツの哲学者のゲーテは「喫煙にはひどい無作法、無礼な非社会性がある。喫煙者はあたり一帯の空気を汚し、喫煙したくない、社交性のある、普通の優しい人間を窒息させる……」と手紙に記している。日本でも面山和尚など、何人もの仏教僧侶や医師が煙草の害、受動喫煙の害などを報告している。スコットランド及びイングランドの国王ジェームズ1世は喫煙を「肺に危険な風習」、そして煙草の煙を「地獄から立ち上る業火の煙」と表現、煙草に重税をかけた。
1900年、生命統計学者らが肺癌の増加を指摘（喫煙と疾患の関連を示唆した最初とされる）。その後さまざまな研究が行われ、たばこやたばこ煙の成分が分析され始めた。やがて臨床的・病理学的・疫学的に、たばこの人体への影響の研究が進み、1930年には肺や循環器疾患の発症率や死亡率の上昇が指摘された。その後もさまざまな国・研究機関でたばこの研究は増えていき、ドイツではナチス統治下で、またアメリカ合衆国では1938年ごろ生物学者レイモンド・パール（Raymond Pearl）が、たばこは健康に悪影響を及ぼすと発表している。
1939年から1963年の間に、肺癌に関してだけで29の逆向き研究が行われ、1952年-1956年の疫学研究の発表以降、喫煙と肺癌の関係が特に注目されるようになり、1950年代から1960年代の間に医学界や各国政府のコンセンサス「喫煙は、特に肺癌や心臓血管疾患に関して健康を脅かす」が発表された。リーダーズ・ダイジェスト誌も、喫煙がいかに公衆衛生に害を及ぼすかを示すことによって喫煙率を減少させるキャンペーンを始めた。
1954年初頭、たばこ産業の代表者らは、喫煙と健康の問題研究を後押しする目的で、「たばこ産業研究会」（Tobacco lndustry Research Committee／TIRC）を設立し、研究に積極的に資金提供・情報収集を行い、喫煙が健康を害するとの科学的な証拠はないと主張した。
以前と比べると禁煙活動が進んだが、世界保健機構（WHO）は2008年時点で、「世界各国で喫煙による死の予防が不十分である」と表明している。また、同機構は、「たばこにより世界全体で毎年540万人が死亡している」と報告している。
2017年11月26日よりアメリカ連邦裁判所は、タバコ会社大手であるアルトリア、R.Jレイノルズ、フィリップモリスUSAなどに対し、タバコの健康への有害な影響について告知広告を出すように命令を下した。約1年間テレビCM、新聞により告知広告が行われている。
その中で、平均で1日に1200人のアメリカ人が喫煙により死亡していること、殺人や自殺、交通事故による死、エイズや薬物乱用、アルコールが原因の死などを全部合算した数よりも多くの人が、喫煙により死亡していることを明記するように求めている。
日本でも現在では、受動喫煙による死者が年間15000人と推定され（厚生労働省）、ガンや心筋梗塞、中耳炎や虫歯などの口腔の病気、不妊や流産などの原因になることが指摘されている。
税収源
世界保健機構は、喫煙が世界経済に及ぼすコストは年間１兆ドルを超えるとする一方で、2013年-2014年におけるたばこ税の税収を約2,690億ドルと推定している。
経済的損失
世界銀行は喫煙の全経済効果を分析し、たばこを経済活動から締め出した場合、現役喫煙者がたばこに費やす金銭は他の商品・サービスに用いられて新たに雇用と経済活動が生まれ、大半の国ではたばこ産業で失われた雇用を穴埋めできると試算している。
アメリカ合衆国の場合、たばこ消費をなくしたならば13万人以上の雇用増加が見込めるという試算がある。また保健社会福祉省は、喫煙が毎年1670億ドル（喫煙者一人当たり約3650ドル、現役喫煙者がたばこ購買に使う810億ドルの倍以上）の経済損失になっていると試算している。
貧困
喫煙は、世界の貧困問題との関連性についてしばし議論される。国内外の研究においては、喫煙率と貧困状況の関連を示唆する統計が存在する。
世界銀行は、2020年までには喫煙で死亡する10人のうち7人は低～中所得諸国が占めるようになると予測している。一方で、これらの統計や予測については、喫煙を貧困の原因として単純に結論を出すものではない。そもそも、世界の全人口を占める貧困率が高ければ高いほど、喫煙者の貧困率についても比較的かつ連動的に推移を示すであろうことに注意すべきである。
死因
喫煙は、世界で最大の予防可能な死因であるとされる、しかしじぶんでとめることができない。。
火事
タバコの火の不始末は火事の原因の上位となっている。
歩きタバコ
成人が手に持つタバコの高さがちょうど子供の目の高さあたりとなり、眼に接触した場合失明の危険性が有る。非常に危険かつ迷惑な行為とされ、各自治体に置いて条例で規制されている。
悪臭
たばこの煙にはアセトアルデヒドやアンモニアやスカトールをはじめとする臭いの元となる成分が数千種類以上含まれており、消臭剤・芳香剤市場では主な悪臭源のひとつに「たばこの臭い」が挙げられ、アンケートでも嫌いな臭い第1位になることもある。喫煙者の中にも、それらを燃焼させることでより強い悪臭となる。また煙にはタールが含まれているため、衣服などに吸着した臭いは取れにくい。エアコンにこびり付いたたばこの悪臭除去は難しく、フィルターの交換やエバポレーターの洗浄など手間と費用を要する。
人体
たばこの煙には有害物質が大量に含まれ、健康に著しい悪影響を与える。たばこの喫煙、また受動的喫煙環境はIARC発がん性でグループ1（発がん性あり）に分類される。世界保健機関 (WHO) によると、世界で喫煙による死亡者は年間600万人、全世界で、今日喫煙をしている人々の半数である6億5千万人は、喫煙が最終的に原因で死亡するとし、受動喫煙ががんなどの深刻な健康被害を引き起こすことに疑問の余地はないと主張している。
また世界医師会は、非喫煙者は受動喫煙によって、毎年数十万人が死亡しており、職場の受動喫煙によって死亡する労働者は毎年およそ20万人いるとの声明を発表し、「喫煙をはじめとしたたばこ使用は、すべての臓器を侵し、ガン・心臓病・脳卒中・慢性閉塞性肺疾患・胎児への傷害などの主要な原因となっている。」とし、また「4000種以上の化学物質、50種以上の発ガン物質などの有害物質を含むたばこ煙にさらされる非喫煙者は、肺ガンや心臓病などの病気で命を脅かされている。」と主張した。
喫煙が健康に有害であることを前提とし、たばこ規制に取り組む国際組織は、世界医師会 (World Medical Association)、国際薬学連合 (International Pharmaceutical Federation)、国際歯科連盟 (World Dental Federation)、世界医療従事者協会 (World Health Professional Alliance)、世界理学療法連盟 (World Confederation for Physical Therapy) がある。
日本でも健康に影響する最大の原因である。欧州委員会は、喫煙による死亡を70万人、交通事故を4.3万人、自殺3.3万人、他殺1.8万人としている。
歯科疾患
喫煙によるニコチンが歯周病のリスクファクターとなることが報告されている。皮膚や粘膜から吸収されたニコチンによりサイトカインや好中球、マクロファージ、線維芽細胞に影響を与える事で免疫応答や炎症反応、歯周組織の再生や修復に影響を与えるほか、歯肉の血管収縮により酸素分圧の低下した歯周ポケット内部で歯周病の原因となる細菌の定着や増殖が促進される可能性も指摘されている。疫学的には喫煙によるオッズ比が1.66と報告されているのみならず、受動喫煙でもオッズ比1.57と報告されている。さらに、喫煙者においてニコチンの血管収縮効果により炎症反応が抑制されていることから実際には歯周病の患者が喫煙者では隠れている可能性も指摘されている。カナダのたばこの包装には、進行した歯周病の写真と「たばこは歯周病を起こす」というメッセージが表示されている。
受動喫煙
非喫煙者が喫煙者のたばこ煙を吸う受動喫煙により、肺がんや虚血性心疾患、呼吸器疾患、乳幼児突然死症候群などの危険因子になっているとされる。受動喫煙者の死亡率は10万人に5000人、すなわち20人に1人であると言われている。
受動喫煙を及ぼすたばこ煙を環境たばこ煙と呼ぶこともあるが、1997年2月にカリフォルニア州環境保護庁（Ca-EPA）が発表した「環境たばこ煙曝露による健康影響」（Health Effect of Exposure to Environmental Tobacco Smoke）では、環境たばこ煙は、肺がん、副鼻腔がん、心臓病、冠状動脈疾患、乳幼児突然死症候群、低体重児、未熟児、気管支喘息、慢性呼吸疾患などの原因になると言われている。また伊佐山芳郎は、アメリカでの受動喫煙が原因の肺がん死亡率は10万人中700～1000人であり、心筋梗塞死は10万人中3000人が死亡すると推定されると主張した。
平山論文
国立がんセンター長の平山雄は1966年（昭和41年）から1981年（昭和56年）にわたって、40歳以上の健康な妻91,540人の中から発生した200人の肺がん患者を疫学調査し、夫が喫煙する家庭では、非喫煙者の妻が肺がんにかかって死亡する危険性があるとした。この平山論文は受動喫煙が持つリスクを世界で初めて指摘したものだが、調査手法の不備について批判も受けている。
1985年2月12日、フランスのリヨンでWHOの機関である国際がん研究機関の医学専門家が50人集まり、たばこ煙はヒトへの発がん性があるか否かについて最終的な結論をだす会議が開かれ、平山も参加した。化学的、生物学的、疫学的に検討され、受動喫煙についても日本を含む各国の研究内容の一つ一つについて詳しい検討、批判、議論を行った。会議最終日には満場一致で「たばこの煙（主流煙、副流煙）のヒトへの発がん性の証拠は十分」であると結論された。
有益な効果
2002年と2007年に行われたメタアナリシスでは、たばこの喫煙がパーキンソン病リスクを低減することが示された。
これらの研究の根拠として、タバコに含まれるアルカロイドであるニコチンの神経保護および認知能力の改善作用が挙げられる。これは複数の研究及びメタアナリシスの結果により支持されている。41件の二重盲検研究を使用したメタアナリシスにおいて、ニコチンは認知能力を向上させる作用があると結論付けられた。また、1960年から2004年の研究を調べた2007年のメタアナリシスでは、性別・年齢にかかわらずニコチンがパーキンソン病の防御因子になると報告された。
ニコチンはニコチン性アセチルコリン受容体に結合することで作用する。アメリカ合衆国において、ニコチンと同じくアセチルコリン受容体に作用するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬であるガランタミンがアルツハイマー病の薬としてFDAに承認され、販売されている。
ただし、たばこの喫煙の場合はニコチンだけでなくタールを多量に含むため、別のリスクが生じる。ニコチン単体の低用量長期投与はうつ病リスクを低下させたが、その一方で女性のたばこ喫煙ではうつ病に罹患するリスクが高まるとの研究結果がある。喫煙ではなく食事によるニコチンの摂取でもパーキンソン病の治療および予防になり得る。
広告規制
F1では、以前多くのたばこ会社が車体に広告を出していたが、2006年度以降ヨーロッパをはじめ世界中でたばこ広告が禁止されるようになったことで、たばこ会社はフィリップ・モリスを除き全社がF1のスポンサーから撤退した。現時点で、2005年度以降F1全レースにおいてたばこ広告は存在しておらず、たばこ広告を禁止する法律がないバーレーンでも、フィリップ・モリス（フェラーリのスポンサー）は車体に広告を載せておらず、今後国を問わず全レースで車体に広告を載せない方針であることからF1からたばこ広告が消えることになった。
日本では、以前たばこのコマーシャル（広告）が放送、新聞、雑誌などのメディアで頻繁に行われていたが、青少年の喫煙を促すとともに健康への悪影響を懸念する意見が多くなったことから、段階を追ってコマーシャルを自主規制する動きが出ている。
各国の喫煙規制
一覧中の国名のリンクが太字のものは「フランスの喫煙」などの国別トピックにリンクされていることを示す。