パーソナルコンピュータ
概要
パーソナルコンピュータは個人向けの大きさ・性能・価格を持ち、エンドユーザが直接操作できるように作られた汎用的なコンピュータである。
従来のメインフレームなどの汎用コンピュータは大型・高価であったため、巨大なデータ処理を切れ目なく行うためや、多数のユーザが同時使用するために、専任のオペレータを介してバッチ処理やタイムシェアリングを行っていたが、比較的低価格なミニコンピュータ、そしてパーソナルコンピュータの普及により、コンピュータを個人で独占使用することが広く行われるようになった2013年現在では、北米では家庭に平均2台のコンピュータがある。
パーソナルコンピュータの種類には、デスクトップ、ノートブック、タブレットPCなどがあるが、アーキテクチャ的にはほとんど同じものである。パソコンCPU市場はインテルが圧倒的なシェアを誇り、AMDがそれに次ぐ。両社がパソコン向けに供給するマイクロプロセッサは全てx86互換である（対照的に、スマートフォンなどのスマートデバイスや組み込みシステムで普及しているARMアーキテクチャは、設計を多数のメーカーにライセンスする方式をとり、おびただしい種類のASICが生産されている）。
1990年頃までのパーソナルコンピュータは、ハードウェアの性能的機能的限界から、シングルユーザの素朴なオペレーティングシステム（CP/MやMS-DOS、初期のWindowsなど）をはじめとするシステムソフトウェアしか使用できず、また標準ではネットワーク機能を持たないシステムも多く、ミニコンピュータやワークステーションとは絶対的な機能の差があった。現在のパーソナルコンピュータの多くは、ミニコンピュータ用に設計されたシステムであるUNIXやVMSの成果を取り入れたOS（macOSやWindows NT系）を搭載し、有線または無線のLANに標準で接続できるなど、ワークステーションとの境界は明確ではなくなっている。現在のパーソナルコンピュータ向けソフトウェアは、インターネットにLANを通じてあるいは高速回線またはダイヤルアップで直接接続し、ウェブやその他のサービスにアクセスできることを前提に設計されている。
初期のパーソナルコンピュータでは、ユーザが自分のマシン用にプログラムを書く必要がある場合が多かったが、それから技術の進歩が進み、そのまま実行可能な商用または非商用の幅広いソフトウェアを選ぶことができるようになった。アプリケーションソフトウェアにはワープロ、表計算、データベース、ウェブブラウザ、電子メールクライアント、ゲームソフトおよび多数の業務用や娯楽のためのソフトウェアがある。
1980年代末頃から、パーソナルコンピュータ市場ではマイクロソフトとインテルが支配力を持っているため、Macintoshを除くx86プラットフォームは「ウィンテル」と呼ばれることもある。ほかにLinuxなどのPC-UNIXも使用されている。PowerPCを搭載したパソコン（CHRP/PAPRアーキテクチャ互換機）やARMアーキテクチャのCPUを用いRISC OSを搭載したパソコン（Risc PC互換機）も存在するが、売り上げは極めて小さく、市場ではほとんど存在感を持たない。
なお日本では、1980年代までは日本語表示のために各社独自仕様のパーソナルコンピュータが主流であったが、1990年代に世界と同様のIBM PC互換機に移行した。
名称
「パーソナルコンピュータ」という用語は、1972年（昭和47年）にアラン・ケイがACM National Conferenceで発表した"A Personal Computer for Children of All Ages"の中で使用された。ここでは「個人のための理想のコンピュータ」という意味であり、それを「ダイナブック」と命名した。
実際のパーソナルコンピュータは1974年（昭和49年）に登場したが、CPUにマイクロプロセッサを採用したコンピュータという意味で当初は主に「マイクロコンピュータ」（マイコン）や、あるいは主な用途により「ホームコンピュータ」や「ホビーパソコン」などと呼ばれた。これに対して「パーソナルコンピュータ」とは、当時のメインフレームやミニコンピュータなどやそれらの端末と対比した、個人が単体でも使用できるサイズや価格帯や用途を意味する呼称である。パーソナルコンピュータという表現はApple IIやPC-8000シリーズでも使用されたが、世界的に広く普及したのは1981年（昭和56年）のIBM PC以降である。
1970年代 8ビット時代 パーソナルコンピュータの出現
1974年（昭和49年）に登場したマイクロプロセッサにより、個人でも所有可能な小型で低価格なコンピュータが実現可能になった。
当初のワンボードマイコンのキットは、技術者向けの評価キットおよびトレーニングキットで、入出力にはテレタイプ端末等に代表される、従来のコンピュータに用いられた巨大で扱いに手こずる入出力端末を接続する必要があった。また、その接続作業においても専門的知識を必要とし、一般的なものではなかった。（一方、電子回路に詳しいアマチュアが部品を集めて自作し、個人で使用するコンピュータもあった。また、いわゆるミニコンピュータを個人で所有する者もいた）。
最初のパーソナルコンピュータとされることが多いAltair 8800が1974年（昭和49年）の末に生まれる。完成させると「箱にランプとスイッチ」というミニコンスタイルのコンピュータができあがるキットはそれ以前からあったにはあったが、Altairが初の安価なヒット製品であった。それ以降2-3年ほどの間で､Apple IのようにCRTディスプレイやキーボードを接続するよう設計されているものなど、入出力が工夫された多数のマイコンキットが現れた。
1977年（昭和52年）、コモドール、アップル、タンディ・ラジオシャックの各社から相次いで、本体がプラスチックケースにきれいに収められBASICインタプリタを内蔵し、オールインワンの完成品で出荷される、今日のパーソナルコンピュータの原型と言える型のコンピュータが登場する。これらはCRTディスプレイ、キーボード、そして外部記憶装置やプリンタのインタフェースを一通り備えており、ディスプレイに接続して電源プラグをコンセントに差し込みさえすれば動作するものであった。中でもApple IIは表計算ソフト VisiCalcがキラーアプリケーションとなり大成功した。Apple IIは標準でカラー画像出力や音声出力に対応しており、パソコンゲームのプラットフォームとしても人気を博した。
日本でも1970年代後半に、外国製や日本製のワンボードマイコンのキットが販売された。たいていは16進キーボードと8桁の7セグメント表示を備えており、組み立てるには最低限、簡単なハンダ付け工作の技術は必要であったものの、完全に完成させれば、単体で簡単なプログラミングが楽しめるものであった。特に1976年（昭和51年）に発売されたTK-80は、その中でも有名であり、この頃になってくると電子工作の知見も広がっていたので、購入者が独自の回路を組み込んだりして様々な機能を実現したり、自作のケースに組み込んだりすることも流行った。
日本でもアメリカに続いて、上記に掲げた形態の完成品が販売されるようになった。初期の製品のいくつかは、マイコンと称されるかパソコンと称されるか曖昧であり、まず1978年（昭和53年）に発売されたベーシックマスターMB-6880が現在のパソコンとされる形状およびシステム構成をとる姿で発売された。よく1979年（昭和54年）のPC-8001（PC-8000シリーズ）が日本初のパソコンとされるが、実際は後でメーカー側の呼称により定義されたもので、（詳細は8ビットパソコン、パソコン御三家、ホビーパソコン等を参照）それより以前に発売されたHITAC10もメーカー側より「パーソナルコンピュータ」として発売されたが、実際はパーソナルコンピュータ(個人用途のコンピュータ)ではなく業務用コンピュータである。
1980年代 16ビット時代 オフィスへの普及
1981年（昭和56年）に16ビットのIBM PCが登場して世界的にベストセラーとなり、IBM PCで採用されたインテルのx86系のCPUとマイクロソフトのMS-DOSが主流（事実上の標準）となった。更にコンパックなどによりIBM PC互換機市場が形成され、「パーソナルコンピュータ」の名称が一般化した。表計算ソフトはLotus 1-2-3、ワープロソフトはWordPerfect（日本では一太郎）が普及した。
1984年（昭和59年）に登場したMacintoshはグラフィカルユーザインタフェースの概念を大きく普及させることに成功し、後のコンピュータに絶大な影響をもたらした。1985年（昭和60年）にはMacintosh向けにMicrosoft Excelが登場し、そのインタフェースは後のWindowsアプリケーションの原型となった。
しかし日本では「日本語表示の壁」もあり各社独自の日本語仕様が続き、異なったメーカー間ではアプリケーションソフトウェアの互換性はほとんど無かった。16ビット市場では1982年（昭和57年）のNECのPC-9800シリーズがトップシェアを続け他には富士通のFMシリーズやFM TOWNS、セイコーエプソンのPC-9800互換機、個人向けに絞ったシャープのX68000、PC/AT互換機ベースのAX協議会のAX、日本語表示用に高解像度を標準採用した日本IBMのマルチステーション5550などが競った。一方、IBM互換機の独自拡張であるDynaBookは場所を決めずにいつでもどこでも利用できるノートパソコンを大きく広めるものとなった。また、より手軽に入手・使用できる廉価機として8ビットのMSX規格がホビーパソコンとして一定の普及をとげた。
1990年代 32ビット時代 パソコンのネット端末化
1990年代にはダウンサイジングの潮流もあり企業や個人へのパーソナルコンピュータの普及が進み、企業用のローエンドのサーバーもPCサーバーが広く普及した。1990年代初頭まではAmigaやコモドール64、アルキメデスなどのホビーパソコンもなお一定のシェアを保っていたものの1990年代中盤以降の世界ではIBM PC互換機とMacintoshがパソコン市場の大多数を占めるようになった。
1991年（平成3年）にはWindows3.0、1995年にはWindows 95が発売され従来の「16ビット、DOS」から徐々に「32ビット、Windows」への移行が進み一部の高機能指向のユーザには従来のUNIXワークステーションに匹敵する機能を持つOS/2やWindows NT、さらに高機能なOPENSTEPが使われパーソナルコンピュータでのPC-UNIXの利用も行われはじめた。
日本でも1990年（平成2年）のDOS/Vの登場、Windowsの普及とともに世界と同じPC/AT互換機への移行が進んだ。またアプリケーションソフトウェアの発達とパソコン本体の低価格化もあり、ワープロ専用機ユーザもワープロソフトに移行していった。この過程でMicrosoft OfficeがLotus 1-2-3などを駆逐してオフィススイートのデファクトスタンダードとなった。
1990年代末以降インターネットが急激に台頭し、パーソナルコンピュータのウェブ端末としての利用が一般化した。1998年（平成10年）には「インターネットのための新世代のパーソナルコンピュータ」と銘打ったiMacが登場し社会現象となった。
1990年代にはWindowsやマルチメディアアプリケーションの普及による「スピード飢餓」を背景にマイクロプロセッサの高性能化が急激に進んだ。アウトオブオーダ実行、スーパースカラなど従来スーパーコンピュータに使われていたような新技術が次々に投入され、1990年（平成2年）頃は16-20MHz程度だったパソコン用CPUのクロックは2000年（平成12年）には1GHzに達した。
2000年代 32～64ビット時代 デジタルライフスタイルの中心に
2000年代にはノートパソコンが市場の主流になった。無線LANやBluetoothによる無線接続も一般化し、パソコンの利用形態が多様化した。
2001年（平成13年）にはMacintoshのOSがOPENSTEPの技術を中心に作られたMac OS Xとなった。また同年にはWindows NTをベースとしたWindows XPが発売され、Windows NTとWindows 9x系の製品ラインの統合が行われた。
2003年（平成15年）には初の64ビットパソコンであるPowerMac G5（PowerPC 970を搭載）が発売され、続いてx86の64ビット拡張版であるAMD64 (x86-64) が登場した。OSはWindowsが依然主流だが、オープンソースのGNU/Linuxシステムなども一部で普及している。
2007年（平成19年）からは最低限の性能・機能で3~5万円程度でも購入できるコンパクトなノートパソコンが普及し、後にネットブックと呼ばれるジャンルを形成した。
2010年代 タブレット端末への移行
CPUや液晶バックライトなどの低消費電力化を背景にノートパソコンの薄型化が進行し、光学ドライブを搭載しない機種が主流となった。ハードディスクドライブからソリッドステートドライブへの移行が進んだ。一方で、パソコンの低価格化は円安やパーツ価格の高騰の影響で下げ止まった。
2010年、アップルがiPad（iOS搭載）を発売した。以降、パソコンも個人用途ではタブレット端末に代替される傾向となり、2012年には日本国内のパソコン出荷数の減少が始まる。2013年にはWindows XPのサポート終了に伴う駆け込み需要で販売台数が増加したが、2014年からはそれがなくなり、パソコンの販売台数が急減。2014年度にはパソコンの国内出荷が1000万台を割り込んだ。
2015年には世界トップメーカーのヒューレット・パッカードがパーソナルコンピュータ分野を分離し、HP Inc.が発足した。また、この年の最終出荷台数は中国のレノボが世界首位となり、初めてアメリカのメーカーから中国のメーカーに首位が移ることとなった。
種類
形状や大きさによる分類には以下がある。但し分類の基準やそれぞれの呼称は、メーカー、シリーズ、時期などによって異なる。
デスクトップ型
机の上に置く形状のもの。従来は横型の筐体で上にディスプレイを置けるものを呼んだが、現在ではミニタワーなど机の上に置けるものを広く呼ぶ場合が多い。ノートブックと比較して拡張性が高く低価格で盗難されにくいため、企業で業務用に使用される場合が多い。初心者向けやデザイン重視でディスプレイを一体としたディスプレイ一体型、ノートブックを縦にしたような省スペース・省電力のスリム型、立方体に近い形状をしたキューブ型なども含まれる。初期にはキーボード一体型も存在した。
タワー型
形状により更にミニタワー、ミドルタワー、フルタワー、更にはマイクロタワー、スーパータワー、スリムタワーなどに分けられる。フルタワーやミニタワーはメンテナンス性に優れ内部拡張性が高いものが多い。
ラップトップ型
本体、ディスプレイ、キーボードをひとつの筐体に収めたもの。日本ではノートブックより一回り大きいものを指すが、世界的にはノートブックも「ラップトップ」の一部である。移動用のハンドルを備えたもの、バッテリを持たず電源接続が必須のものもある。
ノートブック型
A4ノートサイズ前後の大きさで、折りたたんで持ち運び可能なもの。サイズによって更にサブノート、ミニノート、後述のネットブックなどがある。比較的大きいものはDTR（デスクトップリプレイスメント）、トランスポータブルなどとも呼ばれる。
ネットブック
ノートブックのうち特に小型・軽量・低価格で、性能や拡張性を割り切ったもの。
タブレット
液晶ディスプレイがタブレットとなっており、ペンで文字入力やポインティングを行えるもの。
スティック型
USBメモリに似たスティック状の形状に省電力CPUとメモリ、ストレージにeMMCを搭載した超小型パソコン。たいていのモデルはHDMI端子を備えており、液晶ディスプレイに接続して使用する。非常に小さいため持ち運びがしやすい。バッテリーは内蔵しない。消費電力が小さいためモバイルバッテリーの給電でも動作する場合がある。
車載型
自動車や鉄道車両に搭載して使用するもの。
主に路線バスの停留所案内装置や鉄道車両のトレインチャンネルや自動放送などに使用されている。走行中の振動への対策として、ストレージにはフラッシュメモリが用いられることが多い。
ウェアラブル
時計型や頭部に装着するなど、身体に装着して使用するもの。
PDA
手のひらに入るサイズのもので、パームサイズやハンドヘルドとも呼ばれる。通常はパーソナルコンピュータとは別のカテゴリとされる。Pocket PCなど。
スマートフォン
PDAに携帯電話機能をプラスし、さらにインターネット接続機能を持たせたもの。
ワークステーション
主に用途による分類でCADなどの画像処理、ディーリングなどの金融端末、大型コンピュータとの連携機能を持つ端末など比較的高性能のクライアントが多い。
サーバ
主に用途による分類でパーソナルコンピュータのアーキテクチャをベースとしながら、業務用（代表例は24時間365日連続稼働など）に耐え得る信頼性を実現する拡張が行われている。形状はタワー型やラックマウント型が多い。
CPU
コンピュータの頭脳に当たる部品。中央処理装置。汎用のマイクロプロセッサ（MPU）が使われる。2019年現在、安価なものは、インテルのAtom・Celeron・PentiumやAMDのAthlonやAシリーズなどがある。高価な物にはインテルのIntel Coreシリーズ、AMDのRyzenなどがある。
ローエンド品を含めたインテル製のCPUのほとんどはGPUもパッケージ内部に搭載している。
メインメモリ
CPUの作業場所に当たる記憶装置。実行中のプログラムや、CPUが操作中のデータが格納される。電源を切ると記憶内容は消えるため、補助記憶装置（ハードディスクドライブなど）に保管しておく。コンピュータグラフィックスなどの画像処理、特に動画処理などではより多くの容量が必要とされる。
外部記憶装置
オペレーティングシステムを含む各種のソフトウェアやデータの格納場所として使われる。非揮発性で、大容量であるが書き込み速度がメインメモリのそれと比べて圧倒的に落ちるため、スワップファイルとしてメインメモリの代わりに用いることは、実用的でない。内蔵型は固定ディスクとも呼ばれる。このほか、外付け型や着脱可能なリムーバブル型もある。
パソコンの起動ディスクとしてはハードディスクドライブが主に使われるが、2006年頃からはフラッシュメモリの低価格・大容量化に伴い、SSDの利用も広がっている。
ハードディスクドライブも年々、大容量化が進んでおり、2019年（令和元年）には、14TBの物も発売された。
メインボード
パソコンの主要機器であるCPU、メインメモリ、GPUなどを搭載する基板で、メインメモリはソケットに挿入され交換できるようになっているようになっていることが多い。CPUも交換できるようになっている場合もある。コンピュータシステムは、メインボードに直付けのチップセットと、メインボード上のフラッシュメモリに搭載されたファームウェアにより管理される。ATX、Mini-ITXなどの規格がありケースによって使用可能な規格が異なる。
拡張カード
拡張カードは用途に応じてコンピュータを拡張できる。ビデオ（映像）信号をディスプレイに表示するビデオカード、ネットワーク接続用のネットワークカード、音声出力用のサウンドカードなどがある。近年ではいずれの機能もメインボード上に標準で搭載され、ポータブルマシンでは拡張スロット自体がないことも多い。
インタフェース
周辺機器（後述）を接続するための差し込み口（ポート、端子）。以前はそれぞれの周辺機器に対応する専用のインタフェース（レガシーデバイスともいう）が備わっていたが、表示装置やイーサネットなどを除き、USBやThunderbolt、IEEE 1394ポートへ集約される傾向にある。
電源ユニット
交流を直流に変換し、マザーボードやドライブ装置などに電力を供給する。ATX電源などがある。
ケース
パーソナルコンピュータの主要機器を収納するための箱。デスクトップパソコンでは、縦置きのミニタワー型、ミドルタワー型、フルタワー型などがある。またディスプレイ一体型、省スペース型（スリム型など）などの省スペースパソコンもある。
リムーバブルディスク
着脱可能なメディアを使用できる外部とのデータ交換用のドライブで、かつてはフロッピーディスクドライブや光磁気ディスク（MO）ドライブなどが使われたが現在はCD、DVD、BDなどの光学ドライブが主流。DVDスーパーマルチドライブやBDドライブなど、複数規格のメディアが読み書きできるものが増えている。持ち運びを優先した小型ノートタイプやネットブックでは内蔵されない場合が多く、この場合はネットワーク経由やUSBメモリなどを使用する。
周辺機器
パーソナルコンピュータの本体に接続する機器でありデータや命令を入力するキーボードなどの入力機器と結果を受け取るためのディスプレイやプリンタなどの出力装置、入力と出力を兼ねる外部ディスクドライブなどの入出力装置に大別される。
ディスプレイ
コンピュータからの応答やデータ結果を表示するための装置。ノートパソコンには内蔵されている。デスクトップパソコン用のディスプレイはテレビ受像機のような形をしており、パソコン本体とケーブルで接続する。スピーカーやWebカメラを内蔵していたり、TVチューナーを内蔵しているものも存在する。対角15インチ以上のサイズのものが主に使われるが、USBポートに接続する小型のものもある。デスクトップパソコンのディスプレイは2000年頃まではブラウン管が一般的であったが、2002年以降は液晶ディスプレイが主流となり、2006年までに完全にブラウン管と置き換わった。また、2019年現在では、液晶ディスプレイから有機ELへとシフトする流れが生まれつつある。
キーボード
コンピュータにコマンドや文字を入力するための機器。日本では日本語109キーボードが主流である。大手メーカー製を中心に、ショートカットとして特定の機能（電子メール機能、スピーカの音量調整など）に一発でアクセスできるワンタッチボタンを有する物が多い。ノートパソコンでなければ、USBで接続するものが多い。
マウス
ポインティングデバイスの1つで片手に持って平面上を滑らせ、画面上のポインターを操作するための装置。ボタン類は、現在は上部に2つのボタンとホイールボタンをもつものが主流である。動きの感知方式は当初はボール式であったが、現在は光学式（赤色可視光、レーザー、LEDなど）が主流である。接続方式は昔は専用ポートを使ったり汎用のシリアルポートを使ったりとまちまちであった。USBの提案以後はUSBの普及により現在はUSBが主流である。なおマウス以外のポインティングデバイスにはタッチパッドやトラックボールもあり、マウスとも併用できる場合が多い。
オペレーティングシステム
オペレーティングシステムはハードウェアとアプリケーションソフトウェアの中間に位置して（という説明では、ミドルウェアとの違いがはっきりしないが）、ユーザにユーザインタフェースを提供するソフトウェアである。システムソフトウェアの一種である。
Windows
マイクロソフトが提供する独自のオペレーティングシステムで、1990年代よりPC/AT互換機に搭載されるOSの主流となっている。
macOS
アップルが提供するUnix系の独自のオペレーティングシステムでGUI操作を基本とするが、UNIX互換のシェルも持つ。
PC-UNIX
パーソナルコンピュータで稼働するUnix系オペレーティング環境。カーネルとしてオープンソースソフトウェアであるLinuxが使われるようになって普及した。Google Chrome OSもLinuxをベースとしている。ウィンドウシステムとしてはX Window Systemが標準になっている。
アプリケーションソフトウェア
オフィス用にはワープロ、表計算、データベースなどやこれらをパッケージ化したオフィススイートなどがある。ネットワーク用にはWebブラウザ、E-メールなどがある。また個々の用途ではゲームソフト、各種業務ソフト、オーサリングツール、プログラミングツールなどもある。いずれも商用のもの、オープンソースなどライセンスに従えば無償でも利用できるものがある。またオペレーティングシステムに標準で含まれているものもある。
パーソナルコンピュータをめぐる市場
1990年代前半までのNECのPC-9800シリーズ全盛時代はおおよそキーコンポーネンツ（主要部品）となるCPU（マイクロプロセッサ）の進化時期に対応した商品サイクルで半年から1年程度の商品サイクルとなっており、NECの新商品発売に少し遅れるタイミングでエプソンが対抗機種をNECより安い価格で発売する状態であったがWindows 95が本格的に立ち上がり始め多数の日本国外系メーカーが日本に参入を始めた1996年頃から商品サイクルの短期化が進み、モデル末期には希望価格の半額以下で投売りされることも多く生鮮食品に例えられるようになってきた。
現在（2013年5月時点）では各社とも年3回（春・夏・秋冬）の新モデルの発売が定着し無理なシェア争いを回避する方針となって生産量も押さえ気味（機種によっては1カ月程度で生産完了の場合もある。Qosmio Gシリーズなど）にされ、かつてのように旧モデルの在庫品などを安く購入する手法は困難となっている。また、高機能モデルを投入するために進化論で有名なガラパゴス島になぞらえてガラパゴス進化と言われている。これに対して台湾系のASUSやACERなどは新興国市場に強く、北米や欧州市場でのニッチユーズが成功してるのに対して日本メーカーは構造転換が難しく各メーカーの収益性が問われている。
またデルコンピュータやゲートウェイなどアメリカ合衆国で実績を伸ばした比較的低価格で直接販売するメーカーの日本への進出（後者は一度撤退後、再進出）もあり、現在（2013年5月時点）では主要メーカーのほとんどが、家電量販店などの店頭やOAディーラなど従来の流通ルートを使った販売と、自社ウェブサイトによる直接販売（需要予測精度の向上の目的もある）の両方を行っている。
秋葉原などのパソコンショップでは、マザーボードやハードウェアなどPCパーツだけでの販売もされているため、好みのパーツを購入してメーカー製にはないオリジナルのPCを完成させる人もいる（いわゆる自作PC）。PCを自作するのは、ただ単にPCが動けばいいという人とより高性能なものを求める人とに二分される。詳しくは自作パソコンを参照。
電子ごみ問題とリサイクル
国連大学の「電子廃棄物問題を解決するイニシアチブ」によると、年間当たりの電気・電子機器廃棄物の発生量は、全世界で約4880万トン（2014年）と推計されている。
アメリカ
国連大学の「電子廃棄物問題を解決するイニシアチブ」によると、米国の年間当たりの電気・電子機器廃棄物の発生量は約720万トン（2014年）と推計されている。
中国
国連大学の「電子廃棄物問題を解決するイニシアチブ」によると、中国の年間当たりの電気・電子機器廃棄物の発生量は約610万トン（2014年）と推計されている。
広東省汕頭市の貴嶼では約13万人の住民のうち約8万人が電子ごみのリサイクル産業に従事しているが（2012年地元統計）、2014年の汕頭大学医学院の研究チームの調査報告書では重金属類による大気汚染や水質汚染が深刻になっているとしている。
日本
半導体素子製造プロセスの急速な高度化（この様子はムーアの法則などと表現される）の恩恵を受けてより高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。そのため家庭電化製品と同様に「資源の有効な利用の促進に関する法律」の適用を受けることになり、メーカーによる回収・リサイクルが制度化された。
これを受け2001年（平成13年）4月1日から企業や個人事業者、2003年（平成15年）10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体（付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。付属マニュアルやメディア、プリンターなどの周辺機器は除く）は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される（中古品としての流用や部品取りは原則として行われない）。
「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。自作PCやメーカーのパソコン事業撤退・倒産した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い。
事業用のパソコンについては別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。
そのほか従来から中古PC市場が形成されておりPC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。