西武百貨店
ファッションの総合商社
辻井喬のペンネームを持った小説家でもある堤清二は、日本の百貨店で、最初にパリにオフィスを構え、エルメス、イヴサンローラン、1962年にはピエール・カルダンと並ぶコンチネンタル・ルックの旗手としてパリで人気を博していたテッド・ラピドスと提携、1975年 - 1976年にかけての第一次アルマーニブームや欧米の高級ブランドをいち早く取り入れ、時をほぼ同じくしてヨーロッパの高級DCブランドを次々に導入。1984年にはついに、海外や国内の高級ブランドを一手に取り扱う専門商社「大沢商会」を傘下に収めたことで、事実上、国内高級ブランドのホールセールを独占。ファッションの総合商社「西武百貨店」が完成する。こうして西武は、日本一ブランド力のある百貨店の名をほしいままにした。
ソニア・リキエル、ミッソーニ、ジャンフランコ・フェレ、ルイフェローなどの日本代理店になり、ケンゾー、イッセイミヤケ、タケオキクチ（メンズビギ）などを最初に導入したのも西武である。シブヤ西武（現：西武渋谷店）には、幻のショップ「カプセル」を設置し、デビュー間もない川久保玲（コム・デ・ギャルソン）、山本寛斎、イッセイミヤケ、タケオキクチら、新手のデザイナーらを後押しした。プライベートブランドの開発でも当時、日本ではまだ無名であったラルフローレンと契約し、メジャーブランドに育てた。また、時代を先取りし過ぎていたために閉館した「SEED館」の試みは、現在では一般的であるセレクト型編集売場の先駆けでもあった。ちなみに、エルメス・ジャポンとラルフローレン・ジャパンの筆頭株主は西武百貨店であった。
また「イメージ戦略」を打ち出し、「おいしい生活」、「不思議大好き」など糸井重里らによる名キャッチコピーでも知られた。更にはパルコ、ロフト、無印良品、コンラン卿と提携した家具・インテリア専門館「ハビタ館」、世界中のレコードが入手できるといわれた「WAVE」、西武が設立に関わったFMラジオ局「J-WAVE」、大型書店「リブロ」、洋書や近代思想、コンテンポラリーアートの画集などを幅広く手掛け、青山ブックセンターと並び称された「アール・ヴィヴァン」、高級スーパー「ザ・ガーデン自由ヶ丘」、日本初の総合スポーツ専門館「西武スポーツ館」、リボン館、PAO館などの異業態を次々に起こし、セゾン美術館、銀座セゾン劇場、渋谷パルコ劇場、パルコ・クアトロ、東京テアトル、パルコ出版など、メセナ・ソフト事業も幅広く手掛けた。それは、セゾン文化 と呼ばれ一世を風靡し、西武百貨店のブランド力を強固なものにすることに貢献した。
ブランド力を生かして店舗網を拡大。また、同じセゾングループの西友が西武百貨店のブランド力を生かし「西武」を名乗った百貨店型店舗を運営し、全国に西武網が拡大した（西友運営の「西武」は1998 - 2000年にかけてLIVINに改称）。
一方、日本百貨店経営協議会（JMA）事務局により地方百貨店の系列化も目指した。
有数の百貨店グループから日本最大の流通グループへ
1992年、和田繁明が会長に就任。堤清二のもと管理機能が不在となり、あらゆる弊害が顕在化している現状を痛烈に批判した『西武百貨店白書』を公表。この中で「百貨店は構造不況」だと指摘している。
バブル崩壊に伴う過去の不動産への過剰投資が重荷となり、パルコ等セゾン文化の中で養われた独自ブランドを手放し、更に最大の収益力を誇る池袋本店を不動産投資信託化して1000億以上の資金を調達するなどして再建に取り組んだ。しかし1999年「和田との交渉には応じない」とまで言われるほど銀行側との折り合いが悪くなり和田は突如退任を余儀なくされ、完全に身を引いた。しかしながら、銀行からの要請もあり、2000年に民事再生法の適用を申請し経営破綻したそごうに特別顧問（のち社長）として和田が就任。和田は、西武百貨店の経営手法を多く取り入れる手法で（しかし、西武百貨店とそごうとの資本提携は行わずに）そごうの経営再建を進めた。当時、本部社員が大量に十合に出向したのち一旦退職しそのまま十合でそっくり再雇用という形態で人材を流出させており、後年の西武百貨店とそごうの経営統合まで視野に入れていたとみられる。
西武百貨店の再建にやや明るい兆しが見えて来た所で、西洋環境開発の不良債権処理をめぐりセゾングループの経営危機が表面化。傘下にあった西武百貨店にも再び経営不安がささやかれた。再建は2200億円の債権放棄を軸とする「私的整理」という形で進められた。このとき、西武百貨店を救済したのが、西武百貨店の経営手法を取り入れて経営再建したばかりのそごうを傘下に収めていた「株式会社十合」であった。2003年から2004年にかけ後藤高志らの支援で十合が西武百貨店の第三者割当増資を段階的に引き受け、さらに株式交換を行う形で西武百貨店を完全子会社化し、株式会社十合がミレニアムリテイリングに商号変更したことで、そごうと西武百貨店の経営統合が実現。高島屋に次ぐ国内2位の巨大百貨店グループが誕生することになった。この事業持株会社方式の経営統合が、双方ののれん（屋号）を維持しながら経営の合理化を実現した点で、のちに行われた大手百貨店どうしの経営統合に少なからず影響を与えている。
その後、再建を確かなものとするためにミレニアムリテイリングは野村プリンシパル・ファイナンスなどを引受先とする増資を行い、事業持株会社として株式上場を目指していたが、野村プリンシパル・ファイナンスと西武百貨店の間で上場時期を巡る意見の対立が顕在化したことに加え、敵対的買収防衛策の観点から、2005年12月にミレニアムリテイリングの代表であった和田がセブン&アイ・ホールディングスの傘下入りを決めた（自らは2007年健康上の問題が理由として引退）。この結果、かつてのセゾングループに匹敵する、国内最大級の流通グループが誕生した。
セブン&アイ・ホールディングス傘下へ
2006年6月にセブン&アイ・ホールディングスがミレニアムリテイリングを買収、完全子会社（百貨店事業の中間持株会社化）となり、西武百貨店とそごうはセブン&アイグループの一員となった。
セブン&アイグループ入り後しばらくは、そごうとともに独立色が保たれていたが、2009年2月には、百貨店では極めて珍しいイトーヨーカ堂・セブン-イレブンで扱われているプライベートブランド（PB商品）「セブンプレミアム」が池袋本店の食品売り場（デパ地下）に導入された。最終的に両社の全店舗に導入される予定である。日経によると、百貨店の売上不振の原因が高額商品に偏りすぎているため、日常的なアイテムであるPB商品を導入して品揃えを増やして、売り上げを高めるためと報じている。同年8月1日、そごうがミレニアムリテイリングと西武百貨店を吸収し、「そごう・西武」が発足。そごうとの提携開始から9年目で一社化となった。
2006年2月期の西武百貨店全店における、国内百貨店事業単体の営業利益率は、4.18%で百貨店業界2位。ちなみに1位が大丸の4.4%、3位が阪急百貨店の4.06%である。西武百貨店池袋本店の年間来店客数は東京ディズニーリゾート（約2600万人）を上回る7000万人 で日本第1位。
店舗
2019年現在、関東地方を中心に展開している。
関西・東海地方の店舗は、1976年に開店した大津店を皮切りに地域子会社の「西武百貨店関西」によって運営されていたが、業績不振やイトマン事件の煽りを受け、西武百貨店（本社）へ統合された。その後も年を追うごとに、周辺地域の同業他社およびショッピングセンターとの競合に敗れるなどして、東海三県では本社への統合後に出店した岡崎店のみ、関西地区でも2019年10月以降は前述の大津店のみが残り、2020年8月以降は両店舗の閉鎖により、関西(日本百貨店協会で近畿地方として扱われる後述の福井県を除く)・東海地方からは完全に撤退する見込みである。
北陸地方や北海道についても、同様に1988年に「西武北陸」や「西武北海道」が設立され運営に当たっていたが、前者は1993年に本社に吸収合併された。後者も1997年の吸収合併の後、2016年9月30日の旭川店閉店をもって完全に撤退した。
その他の地方にも出店実績のある地域（県）が存在するが、2019年10月現在の営業店舗の北限は秋田県の秋田店（東北地方以北で唯一の店舗）、南限は滋賀県の大津店である。
小型店
2011年10月から展開を開始したセレクトショップ。同じセブン&アイグループのイトーヨーカ堂店内に、西武のサテライトショップを設けることによって、従来百貨店でしか扱っていなかったブランドを、より身近な場所で購入できるよう顧客の便宜を図った。また、アリオ仙台泉出店時からは新戦略として「SEIBU KIREI」も導入。こちらもまた百貨店でしか扱えなかったブランド化粧品をコンサルティング販売する。イセタンミラーが首都圏の駅ビル中心なのに対し、地方都市郊外店からスタートさせた。
しかし不採算を理由に、旧：沼津店（後述）の代替として営業している三島ショップを除いて、2017年中に閉店する方針であり、2016年以降順次閉店している。「西武・そごう」名義の小型店についても、後に武蔵小杉SHOPが、西武拝島ショップと同じく2017年8月27日（当初は31日の予定だったが、後に変更）に閉店と発表された。一方で柏SHOP（旧：そごう柏店の代替）は引き続き営業を継続するため、2017年9月以降、小型店は三島・柏の2店舗のみになる。
過去に存在した店舗
以下は、過去に存在した西武百貨店の店舗である（△は現在建物が解体された店舗）。