レオ10世による贖宥状
レオ10世による贖宥状（レオ10せいによるしょくゆうじょう）では、1515年にローマ教皇レオ10世の名の下に売りだされた贖宥状について解説する。

この贖宥状は、イタリアの聖ピエトロ大聖堂の建設費を集めるという名目で、ドイツにて売りに出されたもので、実際の発行者はドイツ宗教界の最高位であるマインツ大司教、販売の実務を担うのはドミニコ修道会だった。一般には、この贖宥状に対してザクセン選帝侯領の神学者マルティン・ルターが1517年に異議を唱えたことが宗教改革の端緒だったとされている。
概要
贖宥状は第1回十字軍（1096-1099年）の頃から大々的に出回るようになったとされている。はじめのうちは十字軍が招集される度に贖宥状が発行されていて、戦場で敵を殺す罪を犯しても、その罰は免ぜられるという性格のものだった。十字軍が下火になったあとは、100年に1度、50年に1度と限定的に発行されていたが、しだいに安易な集金手段として乱発されるようになっていった。
1513年にローマ教皇に就任したレオ10世はもともとイタリアの豪商メディチ家の出身で、日々王侯のような贅沢な暮らしを求め、その費用としてドイツの豪商フッガー家に巨額の借金をするようになった。また、1514年にドイツの最高聖職位であるマインツ大司教に叙任されたアルブレヒトも、その聖職位を得るための工作資金として、フッガー家から多額の借り入れを行った。フッガー家はこれらの貸付を回収するため、ローマ教皇とマインツ大司教は借金返済のため、3者の協力により「聖ピエトロ大聖堂の再建費用」の名目で贖宥状を発行し、その売上で借金を返済することを計画した。
この贖宥状の販売実務にあたったのは、托鉢修道会の1つドミニコ修道会で、なかでもテッツェルという修道士が凄腕の販売人として歴史に名を残している。彼らは、買うだけでありとあらゆる罪から免れる、との謳い文句でドイツ中でこの贖宥状を売り歩いた、とされている。
この謳い文句を聞いたヴィッテンベルクの神学者マルティン・ルターは、ドミニコ修道会への批判を開始し、1517年秋に95ヶ条の論題を貼り出した。一般的にはこれが宗教改革の端緒になったとされている。
正確にはルターが批判したのは「ありとあらゆる罪」を免れることができるという主張に対してであり、伝統的な贖宥の教理に従えば「罰が一定程度減免される」だけに留まるはずだ、ということを論じようとしただけにすぎなかった。ルター自身は、この贖宥状がマインツ大司教とローマ教皇の借金返済のためのものであることは全く知らなかった。だからルターは、大司教と教皇は善良だが世間知らずのために悪い部下に欺かれているのだ、と考えていた。しかしルターの意図に反し、ルターが贖宥状を批判した、ルターが教皇を批判した、といって騒ぎが大きくなっていった。
罪と罰、贖宥状の効能
もともと贖宥状による効果というのは、かなり限定的なものだった。日本語文献では贖宥状を「免罪符」と表現することもあるが、カトリックの本来の教理には「免罪」符は存在しない。免じられるのは「罰」であり、「罪」が無かったことになるわけではない。贖宥状によって赦しが得られるのは、あくまでも教会が信徒に課す罰の範囲に限られていた。
カトリックの教理にしたがうと、人は誰しもが現世で生きていくことによって罪を犯す。その罪に対して神による永遠の罰が与えられる。しかしこれに対して悔悛の秘蹟が行われる。すなわち、聖職者に対して告解（罪を告白）を行い懺悔（悔い改める）する。すると神の現世での代理者である聖職者（教会）を通じて神の恩寵が与えられ、罪が赦免される。帰結として、受けるはずだった神の永遠の罰が回避される。
ただしこの「赦免」の範囲はあくまでも神の罰についてであり、地上における現世での罪の結果が消えるわけではない。そして、告解さえすれば何でも赦されるようだと、人は平気でいくらでも罪を重ねるようになるかもしれない。そのためこの「罪の赦し」を授ける代償として、教会（聖職者）は信徒へ「罰」に相当する償いの行為を課す。
「罰」は、具体的には深い祈り、痛悔のようなものから、巡礼、断食、寄付などの敬虔な現世的な善行の形をとるものまでさまざまであった。これらの「罰」は、現世における犯罪の被害者に対する弁償や補償という性格も備えており、社会を維持する役割も担っていた。そのため、告解とそれに対する罰の内容は、通常は告白者と聖職者の間だけの秘密だったが、犯罪行為によって損害を受けた被害者に対する賠償が伴う場合には公開されることもあった。
例をあげると、教皇の命にしたがってヘイスティングズの戦い(1066年)に加わった騎士は、戦いのあとに告解を行い、そこで戦場で殺した敵1人につき10年の「罰」を与えられた。
もしも存命中にこの「罰」を償いきれずに死んだ場合、死後煉獄に落ちる。人は煉獄で炎に焼かれながら、残った「罰」を清算して浄化されてからでないと、天国へ入る資格は得られない。しかし15世紀に入る頃には、煉獄に行かずに済むような人物など実際にはほとんどいないようになった。しかも、ペストに代表されるように、当時の人々はいつ死んでもおかしくないような日常を生きており、突然の死とその後に来る長い煉獄の苦しみは、当時の人々の恐怖の対象だった。
人々は、教会から与えられ、蓄積された「罰」を巡礼や寄付などを通じて少しずつ償っていく。当初の贖宥状の効能とは、この教会が課す「罰」を「7年」のような一定部分だけ免除する、というものだった。この贖宥の効果はどこから来ているかというと、過去の聖人が積み重ねた功徳が源泉である。彼らは死ぬまでのあいだに、自分自身の「罰」の総和を上回る善行を行ったので、償いが余剰しており、教皇はその余剰を管理して分け与えるのである。
贖宥状の効力は、そのうちにその対象や範囲が拡大されていった。たとえば「断食の免除」や「所有者が不明な財産を取得する許可」なども出されるようになり、贖宥状を束で買うような者も現れるようになった。
シクストゥス4世は、教皇が司る「現世」の中には「煉獄」も含まれるのだという解釈を示し、既に死んでしまった者が煉獄で支払い続けている教会の罰を減らすという贖宥状を発行した。レオ10世が売りに出したのは「ありとあらゆる罪がすべて」許されるというものだった。本来は「罪」と「罰」は別のものであり、贖宥状は「教会の罰」を減じるだけというのが教理であったが、多くの民衆はこうした詳しい教理は理解していなかった。また、後にルターによる問題提起で明らかになっていくのだが、教皇を筆頭に聖職者の多くも、贖宥状販売の実務は知っていても、贖宥に関する教理はよくわかっていなかった。
贖宥状に対する批判
こうした贖宥状を疑問視する声は昔からあった。そうした批判者のなかで特に有力だった者としてジョン・ウィクリフ(1320?-1384)、その弟子ヤン・フス(1369?-1415)らがいる。しかしフスは贖宥状以外にもさまざまな教会批判を行った結果、火あぶりにされてしまった。フスの場合、教会大分裂といって教皇を自称する3人の人物が鼎立してお互いに争っていた時期で、その中の1人ヨハネス23世が相手の教皇を倒すための戦費を募った贖宥状をフスが批判したのだった。まもなくヨハネス23世自身が公会議によって異端とされて全ての権威を否定されることになったのだが、フスはそのまま異端として取り扱われたのだった。
マインツ大司教位の奪い合い
マインツ大司教位は、ドイツの聖職者の最高位であると同時に、7つしかない選帝侯位の1つである。聖界諸侯位なので、世俗諸侯と違ってその位は世襲制ではない。そのためマインツ大司教位はドイツ諸侯の家門政策のためにはぜひ手に入れたい地位だった。15世紀の終わりにはザクセン選帝侯を世襲するエルンスト家がその座を獲得した。同家嫡男のフリードリヒ3世（賢公）がザクセン選帝侯となり、次男エルンスト2世がマクデブルク大司教、三男アダルベルト3世がマインツ大司教に就いた。ザクセン選帝侯家は7つの選帝侯位のうち2つ占めることになり、栄華を誇った。
しかしアダルベルトはわずか2年で若死にしてしまう。さらに1513年にエルンスト2世も死んでしまうと、エルンスト2世が持っていたマクデブルク大司教位とハルバーシュタット司教位は、ブランデンブルク選帝侯位をもつホーエンツォレルン家の手に渡ってしまった。おまけに1514年に当時のマインツ大司教が死ぬと、マインツ大司教位までホーエンツォレルン家のものとなった。これによりホーエンツォレルン家が選帝侯位を2つ有することになった。この頃のホーエンツォレルン家はどちらかと言えば新興で、長くドイツで大きな勢力を誇ってきたエルンスト家とはなにかと対立する存在だった。そのホーエンツォレルン家にマインツ大司教の座を渡してしまったのは、ザクセン選帝侯賢公フリードリヒ3世の無策が招いた失敗だったと評されている。
ホーエンツォレルン家のアルブレヒト
この位に就いたのが、ホーエンツォレルン家の次男アルブレヒト(1490-1545)である。アルブレヒトはブランデンブルク選帝侯ヨアヒム1世(1484-1535)の実の弟で、はじめのうちは兄と共同でブランデンブルク辺境伯領を治めていた。1513年にマクデブルク大司教とハルバーシュタット司教を兼任していたザクセンのエルンスト2世が死ぬと、アルブレヒトはその後継者として叙任された。と言ってもアルブレヒトは神学者でもなんでもなく、ホーエンツォレルン家が金と政治力で手に入れた職位だった。大司教位は本当は30歳以上でなければ認められないのに、このときアルブレヒトはまだ23歳だった。
翌1514年にマインツ大司教ウリエルが死ぬと、ホーエンツォレルン家はマインツ大司教位獲得に乗り出した。その結果アルブレヒトが、マインツ大司教、マクデブルク大司教、ハルバーシュタット司教を兼任することになった。本来、教会法では高位聖職者の兼任は禁止だし、年齢制限も満たしていない。が、然るべき金額を支払うならば、教皇レオ10世はそれを許可したのだった。
しかし問題はその金額の高さだった。もともと司教や大司教は、任命された1年目の収入を「初収入税」としてローマ教皇に上納する義務があった。ローマ教皇レオ10世は、アルブレヒトが複数の聖職位、それもドイツ最高のマインツ大司教位を含めた3つの職位を兼任することを「特別に」許可する代償として、法外な選任保証料を納めるよう要求した。その額は、マインツ大司教位に対して金貨12,300枚、マグデブルク大司教位に対して金貨1,079枚だったとされている。これは「大国の高級官僚の年収50年分」とか「神聖ローマ帝国の歳入に匹敵」するほどの額だったとも言われている。しかしまだ若いアルブレヒトはそのような資産は持っていなかったし、所領のマインツからその費用を徴収するのも無理だった。というのも、マインツ大司教はここのところ数代にわたって短命な者が続いていて頻繁に変わっており、その都度ローマへ初収入税を納めていたので、もはやさらなる支払いを捻出できるような状態では無かった。
そこでアルブレヒトはこれを賄うためフッガー家から借金をすることになった。
フッガー家
アウクスブルクのフッガー家は中世に発達した商業資本主義企業家の代表格である。もとはドイツの毛織物業者だったのが、周辺で集めた織物をアルプスを越えてイタリアへ運んで売ることで財を成した。その資産で絹や香辛料を買い付け、高値で売ることで事業を拡大し、やがて王侯君主に金を融資するまでになった。さらに行き詰まった銅山を買い取って大規模経営化し、15世紀末から16世紀になるころにはメディチ家を上回る豪商となった。
1500年にローマに銀行を設立したフッガー家は、ローマ教会が全ヨーロッパで課す十分の一税の出納を請け負うようになった。贖宥状の販売も取り仕切り、収送金も引き受けた。
贖宥状のキャッシュフロー
教皇もマインツ大司教もフッガー家に対する借金を返済するあてがなかった。フッガー家はこの両者を連結し、贖宥状販売を通じて元金と利息を回収する仕組みを考案した。このアイデアがもたらされたのは1515年3月だったとされている。
実際に贖宥状をドイツ各地に売り歩くのはドミニコ修道会の役目である。これにはフッガー家の帳簿係が同行し、売上の記録をつける。売上の一部は、手数料としてドミニコ修道会の利益になる。残りはアルブレヒトの収入となる。この収入のうち、半分はアルブレヒトの取り分となり、もう半分はマインツ大司教の贖宥状販売を許可した教皇の取り分となる。ただし、アルブレヒトの取り分は、大司教叙任時の上納金のための借金の返済のため、そのままフッガー家へ渡る。教皇レオ10世の取り分は、これもまたフッガー家への借金返済のため、結局フッガー家へ渡る。これらの金の流れは帳簿上で行われるのであって、実際に金で一杯になった代金箱はフッガー家の者が持っていくのである。
こうして、名目は「聖ペテロ大聖堂の建築資金」として発行された贖宥状の売上は最終的にフッガー家の懐におさまった。ただしこの仕組は秘密であり、あとになってフッガー家の帳簿からわかったのであって、当時の人々でこれを知っているのは関係者に限られ、ザクセン選帝侯やルターも知らなかったことである。
ザクセン選帝侯の対応
当時のザクセン選帝侯フリードリヒ3世は、この贖宥状に眉をひそめ、ザクセン領内での贖宥状の販売を禁止した。ただし、ザクセン選帝侯が贖宥状の販売を禁じたのは、純粋な信仰上の理由というよりも、領地の経済を慮ってのことだった。
もともとドイツの領邦君主たちは経済的にローマに搾取され、ドイツの富がイタリアへ流失しているとの不満があった。教会はドイツ諸侯の支配を受けずにドイツの庶民に十分の一税を課すことができ、ドイツの民から集められた税や贖宥状の売上はイタリアを潤していて、ドイツは「ローマの雌牛」と蔑まれていた。
これに加え、安易な贖宥状の乱発は、巡礼者が訪れることで潤うザクセン経済を阻害する恐れがあった。ザクセン選帝侯はヨーロッパを代表する聖遺物の収集家である。聖遺物というものは、それを拝みに巡礼に行くことで、聖遺物の著名度に応じた贖宥が得られることになっていた。そのため、フリードリヒ3世のコレクションを参拝するために各地から巡礼者が集まってきており、彼らが領内で費やす金がザクセン選帝侯領内の経済を潤していた。贖宥状はこれを損なうものだった。
こうしたことからザクセン選帝侯は、贖宥状の販売を請け負っているドミニコ会修道士をザクセン領から追放し、立ち入りを禁止した。
そのため贖宥状売りはザクセン領に入ることができず、代わりにツェルプストやユータボグのような、ザクセン領近傍で売り歩くことになった。ザクセン領民は贖宥状売りのところまで買い求めにゆき、領内にみやげ話を持ち帰ってきた。彼らが話す贖宥状売りの様子を聞いて、憤激した者がいた。それがザクセン選帝侯領の都であるヴィッテンベルクの大学の若い神学教授、マルティン・ルターである。ルターによる贖宥状批判は教会組織や教皇にまで及び、ドイツの宗教改革に火がついた。
ドミニコ会修道士テッツェル
ローマ教皇レオ10世が認可し、マインツ大司教アルブレヒトが贖宥状を発行し、その販売の実務を委託されるのが托鉢修道会であるドミニコ修道会である。
ドミニコ会の修道士たちは、贖宥状を売りさばくためならば神学の教理に反することも厭わなかった。彼らは都市や村へ「教皇の代理」として赴くと、その権威によって市長や教会に命令を行い、自分たちが贖宥状を売る間はすべての礼拝を停止させることができた。こうした売り手の筆頭格がヨハン・テッツェルである。