原敬
生い立ち
原敬は、安政3年（1856年）2月9日、盛岡藩盛岡城外の岩手郡本宮村（現在の盛岡市本宮）で盛岡藩士原直治の長男として生まれた。後に「平民宰相」と呼ばれる敬だが、原家は祖父・直記が家老職にあったほどの家柄で、敬は20歳の時に分家して戸主となり、平民籍に編入された。徴兵制度で、戸主は兵役義務から免除される規定を受けるため分籍した。彼は家柄についての誇りが強く、いつの場合も自らを卑しくするような言動をとったことがなかったとされる。
原敬記念館館長の説明によると、戊辰戦争で新政府軍に敵対した盛岡藩は賠償金を支払うことになり、原家も土地・屋敷や家財を売却し、菓子商売などで生計を立てることになった。敬が分籍した際の戸籍謄本が記念館に保存されており、そこには（士族ではなく）士農工商の「商」と記載されている。
陸奥宗光の引き立て
明治3年（1870年）、原は再開された藩校「作人館」（現・盛岡市立仁王小学校）に入った。さらに翌年、上京して南部家が盛岡藩出身の青年のために設立した「共慣義塾」に入学したものの、途中で学費の支払が途絶えて数ヶ月で中途退学した。ついで明治5年（1872年）には学費がほぼ不要なカトリック神学校に入学した。翌明治6年（1873年）には横浜に移住して神父宅に寄寓し、ここで受洗して「ダビデ」の洗礼名を受けている。明治9年（1876年）、司法省法学校を受験したところ、受験者中トップから2番の成績で合格したが、「学業途中で寄宿舎の待遇改善行動に関係した」という理由で退校処分にあっている。法学校を追放された原は、中江兆民の仏学塾に在学の後、明治12年（1879年）、郷里の先輩のつてで、郵便報知新聞社に入社した。入社当初はフランス語新聞の翻訳を担当していたが、次第に論文も執筆するようになった。しかし、明治十四年の政変をきっかけに大隈重信の一派が同社に乗り込んでくると、彼らと反りが合わず退社した。また、明治12年3月に山梨県甲府市で創刊された『峡中新報』へも「鷲山樵夫」の筆名で寄稿している。
郵便報知新聞社を辞めた原に政府の高官が目をつけ、御用政党の機関紙『大東日報』の主筆とした。しかし、経営不振のため8か月目で同社を離れた。この『大東日報』が縁で政府に接する機会を得た原は明治15年（1882年）、外務省に採用され外務省御用掛兼務になり、入省の翌年には清（中国）の天津領事に任命されて同地に赴いた。次いで明治18年（1885年）には外務書記官に任ぜられてフランスのパリ駐在を命じられた。そして、およそ3年余りパリ公使館に勤務し、帰国後は農商務省参事官、大臣秘書官となった。駐米公使だった陸奥宗光が明治23年（1890年）に農商務大臣になると、陸奥の引きで原の運命が拓けることになる。すなわち、第2次伊藤内閣が発足すると陸奥は外務大臣に就任し、彼の意向で原は通商局長として再び外務省に戻った。さらに日清戦争後の明治28年（1895年）には、外務次官に抜擢された。当時、陸奥外相は病気療養中であったため、文部大臣・西園寺公望が外相臨時代理を兼任したが、実務は原がとることとなった。翌・明治29年（1896年）、陸奥が病気のため外相を辞任すると、原も朝鮮駐在公使に転じた。しかし、間もなく第2次伊藤内閣が崩壊し、第2次松方内閣が成立すると、大隈が外相となって入閣したため、大隈嫌いの原は見切りをつけて帰国し、外務省も辞めた。明治30年（1897年）には大阪毎日新聞社に入社し、翌・明治31年（1898年）には社長に就任した。
政党政治家として
明治33年（1900年）に伊藤博文が立憲政友会を組織すると、原は伊藤と井上馨の勧めでこれに入党し、幹事長となった。同年12月、汚職事件で逓信大臣を辞職した星亨に代わって第4次伊藤内閣の逓信大臣として初入閣する。原は政友会の結党前と直後の2度、貴族院議員になろうとして井上に推薦を要請している。一般には原は爵位などを生涯辞退し続け、その身を最期まで衆議院に置いてきたとされている。また、後年には貴族院議員を指して「錦を着た乞食」とまで酷評している。その原が貴族院議員を目指したのは、無官でいることからくる党内の影響力低下を懸念してのことといわれる。結局、星亨の後任となって入閣したため、貴族院入り問題は立ち消えになった。また、爵位授与に関しても実はこの時期に何度か働きかけを行っていた事実も明らかになっている（原自身が「平民政治家」を意識して行動するようになり、爵位辞退を一貫して表明するようになるのは、原が政友会幹部として自信を深めていった明治末期以後である）。
明治34年（1901年）6月、日本の憲政史上で任期最長を記録する首相となる桂太郎が政権を握って組閣し、原は閣外へ去るが同月に星が暗殺され、その後は、第1次桂内閣に対する方針を巡る党内分裂の危機を防ぎ、松田正久とともに政友会の党務を担った。また、地方政策では星の積極主義（鉄道敷設などの利益誘導と引換に、支持獲得を目指す集票手法）を引き継ぎ、政友会の党勢を拡大した。党内を掌握した原は、伊藤や西園寺を時には叱咤しながら、融和と対決を使い分ける路線を採って党分裂を辛うじて防いだ。
しかし、原の積極主義は「我田引鉄」と呼ばれる利益誘導型政治を生み出し、現代に繋がる日本の政党政治と利益誘導の構造を作り上げることとなった。明治末期には原のこうした手法を嫌う西園寺との間で確執が生じている。
明治35年（1902年）に行われた第7回衆議院議員総選挙で、盛岡市選挙区から立候補して、衆議院議員に初当選。
日露戦争が開戦した明治37年（1904年）12月、桂首相は政局の安定を図るため、政友会との提携を希望して原と交渉を行い、政権授受の密約を結ぶ。翌・明治38年（1905年）、桂内閣は総辞職し、明治39年（1906年）になって約束通りに西園寺公望に組閣の大命が下ると、原は内務大臣として入閣した。これ以降、桂と政友会との間で政権授受が行われ、「情意投合の時代」とか「桂園時代」と呼ばれる政治的安定期を迎えることになる。原は出来る限り山縣有朋との関係を調整することに努力する一方で、徐々に長州の山縣閥の基盤を切り崩して、政友会の勢力を拡大することも忘れなかった。
明治44年（1911年）8月から鉄道院総裁。
なお、原は後に第2次西園寺内閣と第1次山本内閣でも内相を務めている。内務大臣時代、藩閥によって任命された当時の都道府県知事を集めてテストを実施し、東京帝国大学卒の学歴を持つエリートに変えていった。大正3年（1914年）6月18日には大正政変の道義的責任を取るとして辞任した西園寺の後任として、第3代立憲政友会総裁に就任した。
首相就任
シベリア出兵に端を発した米騒動への対応を誤った寺内内閣が内閣総辞職に追い込まれると、ついに政党嫌いの山縣も原を寺内正毅の後継首班として認めざるをえなくなった。こうして、大正7年（1918年）に成立した原内閣は、日本初の本格的政党内閣とされる。それは、「憲政の常道」に基づいて原が初めて衆議院に議席を持つ政党の党首という資格で首相に任命されたことによるものであり、また閣僚も、陸軍大臣、海軍大臣、外務大臣の3相以外は全て政友会員が充てられたためであった。
原内閣の政策は、外交における「対英米協調主義」と内政における「積極政策」、それに「統治機構内部への政党の影響力拡大強化」をその特徴とする。原は政権に就くと、直ちにそれまでの外交政策の転換を図った。まず、対華21ヶ条要求などで悪化していた中華民国との関係改善を通じて、英米との協調をも図ろうというものである。そこで、原は寺内内閣の援段政策（中国国内の軍閥・段祺瑞を援護する政策）を組閣後早々に打ち切った。
さらに、アメリカから提起されていた日本・アメリカ・イギリス・フランス4か国による新4国借款団（日本の中華民国への独占的進出を抑制する対中国国際借款団）への加入を、対英米協調の観点から決定した。日本も連合国の一員として参戦し戦勝国の立場となった第一次世界大戦の後始末をするパリ講和会議が開会されたのも、原内閣の時代だった。この会議では、アメリカ大統領ウッドロウ・ウィルソンの提唱によって国際連盟の設置が決められ、日本は常任理事国となった。しかし、シベリア出兵についてはなかなか撤兵が進まず、結局撤兵を完了するのは、原没後の大正11年（1922年）、加藤友三郎内閣時代のこととなった。また、加藤友三郎海軍大臣が1921年（大正10年）からワシントン海軍軍縮会議出席のために外遊するにあたって、原は内閣官制第2条「内閣總理大臣ハ各大臣ノ首班トシテ機務ヲ奏宣」の規定から内閣総理大臣は軍部大臣を含めたどの大臣の役目も代行できるという解釈から、内閣総理大臣が海軍大臣を代行をすることを提案した。陸軍は反対するも、原は陸軍大臣代行はしないという約束を陸軍と交わした上で、内閣総理大臣による海軍大臣の代行（事務管理）が可能となった。
内政については、兼ねてから政友会の掲げていた積極政策、すなわち、「教育制度の改善」、「交通機関の整備」、「産業及び通商貿易の振興」、「国防の充実」の4大政綱を推進した。とりわけ交通機関の整備、中でも地方の鉄道建設のためには公債を発行するなど極めて熱心であった。
また、教育政策では高等教育の拡張に力を入れた。大正7年（1918年）、原内閣の下で「高等諸学校創設及拡張計画」が、4,450万円の莫大な追加予算を伴って帝国議会に提出され可決された。その計画では官立旧制高等学校10校、官立高等工業学校6校、官立高等農業学校4校、官立高等商業学校7校、外国語学校1校、薬学専門学校1校の新設、帝国大学4学部の設置、医科大学5校の昇格、商科大学1校の昇格であり、その後この計画はほぼ実現された。これらの官立高等教育機関の大半は、地方都市に分散設置された。
また私立大学では大正9年（1920年）に大学令の厳格な要件にも関わらず、慶應義塾大学、早稲田大学、明治大学、法政大学、中央大学、日本大学、國學院大學、同志社大学の旧制大学への昇格が認可され、その後も多くの私立大学が昇格した。この高等教育拡張政策は第一次世界大戦の好景気を背景とした高等教育への、求人需要、志願需要の激増に応えたものである。そして「高等教育拡散は高等遊民の増加を招き、皇室への危険思想につながる」としてこれに反対した山縣有朋を説得したものであった。
さらに、軍事費にも多額の予算を配分し、大正9年（1921年）予算は同6年（1917年度）予算の2倍を超える15億8,000万円にまで膨れ上がった。多額の公債発行を前提とする予算案には野党憲政会、貴族院から多数の反対意見が上がった。
また原は、地方への利益還元を図って政友会の地盤を培養する一方で、同党の支持層に見合った規模での選挙権拡張を行っている。大正8年（1919年）には衆議院議員選挙法を改正し、小選挙区制を導入すると同時に、それまで直接国税納税額10円以上が選挙人の資格要件だったのを3円以上に引き下げた。翌年の第42回帝国議会で、憲政会や立憲国民党から男子普通選挙制度導入を求める選挙法改正案が提出されると、原はこれに反対して衆議院を解散し、小選挙区制を採用した有利な条件の下で総選挙を行い、単独過半数の大勝利を収めた。
首相就任前の民衆の原への期待は大きいものだったが、就任後の積極政策とされるもののうち、ほとんどが政商、財閥向けのものであった。また、度重なる疑獄事件の発生や民衆の大望である普通選挙法の施行に否定的であったことなど、就任前後の評価は少なからず差がある。結果的に、満25歳以上の成年男子全員に選挙権を与える普通選挙法の施行は、憲政会を率いた加藤高明内閣を待つこととなる。
原は政友会の政治的支配力を強化するため、官僚派の拠点であった貴族院の分断工作を進め、同院の最大会派である「研究会」を与党化させた。このほか、高級官僚の自由任用制の拡大や、官僚派の拠点であった郡制の廃止、植民地官制の改正による武官総督制の廃止などを実施し、反政党勢力の基盤を次第に切り崩していった。しかし、一方で原は反政党勢力の頂点に立つ元老山縣との正面衝突は注意深く避け、彼らへの根回しも忘れなかった。このように、原は卓越した政治感覚と指導力を有する政治家であった。
帝国議会の施政方針演説などにおける首相の一人称として、それまでの「本官」や「本大臣」に変わり「私」を使用したのは原が最初である。それ以後、現在の国会に至るまで、途絶えることなく引き継がれている。
大正デモクラシーの最中で「平民宰相」は流行語となり、原の肖像と「平民宰相原敬先生」という文言が描かれた置き薬の箱が配られたり、「平民食堂」「平民酒場」が開かれたりした。
大正10年（1921年）11月4日、関西での政友会大会に出席するため側近の肥田琢司らと東京駅に到着直後、国鉄大塚駅転轍手であった中岡艮一により殺害されほぼ即死（原敬暗殺事件参照）。享年66。戒名は大慈寺殿逸山仁敬大居士。
原の政治力が余りに卓抜していたために、原亡き後の政党政治は一挙にバランスを失ってしまった。病床にあった山縣も嘆きが大きく、翌年2月に病没した。
郷里での顕彰
盛岡市には実家が保存されており、隣には原敬記念館が開設されている。敬は母親のために盛岡市街に別邸を建て、支援者を招いての園遊会の場としても使った。岩手県の名物わんこそばは、原邸で振る舞われた小分けされた蕎麦が元となったという説もある。
岩手県庁が、地元出身の偉人を登場させて岩手県を宣伝する動画にも登場している（演：村上弘明）。