明治天皇駐蹕御趾
駐蹕御趾（ちゅうひつぎょし）は、愛知県半田市乙川源内林町の白山公園内に建てられた石碑である。明治23年（1890年）3月31日に明治天皇が第1回陸海軍大演習のため、この地から統監した。これを記念して明治35年（1902年）8月に村民有志の手で建立されたものである。
乙川白山公園の石碑
乙川白山公園は、春の花見シーズンともなると、多くの人が訪れる。しかし、公園内に建立されている石碑に目を止める人は少ない。
公園最奥部中央に佇立する通称『誓いの御柱』は、その大きさの故に存在感があり、地元の住民でその碑があることを知らない人はいないであろうが、『誓いの御柱』の他にも石碑があることを知る人は意外に少ない。ましてやそれらの石碑の建立の目的や経緯を知る人は稀有である。
平成26年（2014年）11月に「乙川白山公園聖蹟保存会」が中心になり、後代の人に各石碑の思いを伝えていく為として、『駐蹕御趾』説明板の整備をした。
公園内には『駐蹕御趾』の他に関連の碑が2基、それ以外の碑が2基、そして隣接地に1基と、数多くの碑がある。また、その碑も著名人の揮毫によるものである。次に各々の碑についての説明をまとめた。
駐蹕御趾
「駐蹕御趾」の概要は前項を参照、詳しい記述は後段の「駐蹕御趾詳述」を参照。
明治天皇乙川御野立所碑
この碑は、昭和9年（1934年）11月1日に、この地が聖蹟地として「史蹟名勝天然記念物保存法」に基づき半田の雁宿御野立所とともに文部大臣から史蹟（跡）指定された。碑は昭和10年（1935年）3月に建碑されたものである。
碑の題字は、当時内閣総理大臣であった斎藤実の書である。斎藤は総理大臣を辞した後、内大臣を務めたが、昭和11年（1936年）に起きた二・二六事件で凶弾に斃れた。
昭和25年（1950年）に「文化財保護法」が制定されたことにより「史蹟名勝天然記念物保存法」は廃止になった。だが、「文化財保護法」の附則により、かつて「史蹟名勝天然記念物保存法」によって指定されたものは引き続き「文化財保護法」により指定されたものとみなすことになった。
なお、史蹟指定された時点では、公園中央を通る歩道の南側の土地は明治4年（1871年）に制定された「上知令」により官有地（国有地）とされていたが、戦後に国から返還された。
金刀比羅神社社名碑
この碑は、白山公園の入り口に鎮座する金刀比羅神社の鳥居脇にある。昭和45年（1970年）10月に地元乙川の竹内信蔵および竹内鶴吉の寄進により建立されたものである。
碑の題字は、当時通商産業大臣であった大平正芳の書である。大平は昭和53年（1978年）から昭和55年（1980年）まで内閣総理大臣も務めた。金刀比羅神社は公園の東屋があるあたりにあった白山神社の境内末社として文政3年（1820年）に勧請された。祭神は崇徳天皇・猿田彦大神・金山彦命・大巳貴命の四柱である。
金刀比羅神社は海上安全に特に御利益があると言われ、漁業・海運業など海上交通に関係する人々に広く信仰され、境内には漁業が盛んであった亀崎の講中から寄進された石灯籠もある。
白山神社
白山神社の勧請の時期は不明であるが、江戸時代前期の寛文11年（1671年）に尾張藩によって作られた『寛文村々覚書』には、乙川村の社として「権現弐社」（白山権現と愛宕権現）の記述があることから、江戸時代初め頃には勧請されていたと思われる。しかし氏子の減少のためか、当時の政府の政策のためか、大正4年（1915年）に廃社となり、祭神は乙川八幡社へ合祀された。同村の乙川畑田町にあった「山之神社」も明治11年（1878年）に廃社となり、祭神の大山祇命は乙川八幡社の境内末社として祀られている。
また明治4年（1871年）に出された「社寺上知令」により、白山神社の境内地中央、現在の歩道より南側は官有地（国有地）として上知された。しかし、戦後になり返還された。白山神社が廃社となったのに、末社の金刀比羅神社が現在に至るも残っているのは、金刀比羅信仰が広く普及していた証左でもある。
概要
駐蹕とは蹕 (さきばらい) を駐めるという意で、天子の行幸中一時乗り物をとどめる意として使用される言葉である。明治天皇がこの地に馬をとどめて、統監したことを記念して碑が建てられたことから「駐蹕御趾」と名づけられた。
碑の題字は、当時明治政府の枢密顧問官であった勝海舟の書である。碑陰 (碑の裏) に記された漢文による説明文は、地元乙川小学校長の林和三郎の撰によるものである。大演習の正式名称は「第一回陸海軍聯合大演習」であり、文字通り天皇親率の元に日本で初めて行われた大演習であった。
第一回陸海軍大演習
大演習は、西軍 (侵入軍) と東軍 (防衛軍:日本軍) が対抗するという想定で行われた。大阪第四師団に近衛師団の一部を加えた13,000人が西軍、名古屋第三師団に近衛師団の一部を加えた1,500人が東軍である。
西軍は2か国連合の海軍力をもって各地から上陸し、東軍は上陸軍に対抗するとの想定のもとに、3月30日の鳥羽沖での海戦に引き続き、3月31日には衣浦湾での海戦と半田地区での陸戦が行われた。4月1日から2日にかけては知立・刈谷から鳴海・名古屋東部での陸戦が行われた。そして4月3日には名古屋八事山で大観兵式が執り行われた。5日間にもわたる大演習であった。
軍隊の演習は、軍隊の錬成及びその成果の確認のために行われるものである。一般には衆目に曝して行われることは稀である。だが、この大演習には欧米諸国から観戦のために公使や武官が多数招待された。また、皇族・各大臣・各鎮守府長官・各師団長・県知事など国内貴顕も多数陪観者として参加し、一般国民にも観戦が勧められていた。
大演習の目的
この大演習は純軍事的な見地から計画された演習というより、政治的な意味合いの強いものであった。前年の明治22年（1889年）に大日本帝国憲法が制定され、大演習の行われる年には第1回衆議院議員総選挙が行われた。その後、帝国議会が開設される運びになっており、このタイミングで大演習を行うのは、軍の近代化はもとより近代国家としての体制が整ったことを国の内外にアピールするという政治的な意味をもって行われた演習であったと言える。皇族や各大臣までもが陪観に訪れたことから見ても、国家的大行事であったと言える。
歴史的背景
明治新政府発足以来の外交的課題と悲願は、幕末に諸外国と締結した不平等条約の改正であった。そのため殖産興業による富国強兵を国是として、国家の近代化を進めてきたのである。明治4年（1871年）から明治5年（1872年）にかけて岩倉具視らを遣欧使節として欧米に派遣したのも、不平等条約改正の予備交渉の目的もあってのことであった。だが、この時の交渉では何らの成果も得られていない。
政府が不平等条約改正を模索する中、条約改正を求めて世論が沸騰するような事件が起きた。ノルマントン号事件である。ノルマントン号事件と大演習との直接の因果関係はない。しかし、大演習が行われた頃の時代背景としては重要な事件であった。明治19年（1886年) 10月24日、横浜を出航したイギリス船籍の貨物船ノルマントン号が、和歌山沖で座礁沈没する事故があった。その事故の際、イギリス人船員26人は全員ボートで脱出し、死亡者・負傷者ともに皆無であった。これに対し、この船に乗り合わせた日本人乗客25人全員が溺死した。この事故の海難審判は日本側にその権限がなく、神戸のイギリス領事館で行われた。そして、船長以下のイギリス人船員全員が無罪という判決が出された。これを不服として、外務大臣井上馨は兵庫県知事にイギリス人船長らを殺人罪で告訴させた。だが、横浜領事裁判所での裁判の結果は、船長のみが禁錮3ヶ月の判決を受けたのみあった。死者への賠償すらも得られなかったというのがノルマントン号事件の顛末である。
この事件に関する記事は、連日新聞に掲載された。不平等条約が個人の生命・財産にも大きな不利益をもたらすものであることを、国民一人ひとりに痛切に感じさせたのである。政府も不平等条約改正のためには国の近代化を進め、欧米諸国に日本が近代国家の一員であることを認めさせることが不可欠であるとして、あらゆる機会をとらえ条約改正を諸外国に働きかけた。大演習もその一環であったと捉えるのも、あながち間違った見方ではない。
軍隊
大演習の前年の明治22年（1889年）に、陸軍は建軍以来の大改編を行った。国内治安的な「鎮台制」から外征機能を持つ「師団制」へと編成替えをしたのである。鎮台が2ないし3の歩兵連隊を持っていたのに対し、師団は歩兵4箇連隊とした。それにより、全国で10箇連隊が増設されたのである。10箇連隊も増設されれば、徴兵人数も万単位で増やさねば兵員の充足が間に合わななかった。よって「徴兵令」もこの年に従来の徴兵免除規定を廃止するよう改正され、名実ともに「国民皆兵」となったのである。
明治6年（1873年）に制定された徴兵令は、数々の徴兵免除規定があった。国民皆兵をうたいながらも、実際に徴兵される者は徴兵適齢人口の数%であった。年を追って改正され、徴兵免除規定も少なくなっていたが、それでも徴兵適齢者全員が徴兵されたのではなかった。軍隊は一般国民にとっては身近な存在ではなかったのである。それ故に、師団改編に伴う徴兵令改正を機に、軍隊を国民一般に身近なものとしての認識を持たせ、徴兵忌避や徴兵逃れの風潮を一掃する必要があったのである。
したがってこの大演習は、一般国民に軍隊の実際の姿を実地に見せ、自分たちの郷土から入営した兵士が演習で活躍する様子を見せることも目的であった。よって軍隊アレルギーをなくし、徴兵業務を円滑に進めるための国内向けの広報活動でもあったとの見方もできるのである。
演習地
演習地として西三河から尾張東部にかけてのいわゆる尾三の地がなぜ選ばれたかであるが、『半田市誌』にはその理由として、「知多半島が、古来、伊勢から東海道一帯にかけて軍事的要地であったこと。また陸海軍の演習を合同で行う上での便宜を有する地であったこと」と記述されている。
だが、知多半島が軍事的要地であったとはにわかに肯定しがたい。古来、知多半島の領有を巡っての合戦があったということは歴史上、古代から近代までないのである。知多半島を足掛かりにして勢力を三河、尾張、伊勢方面へ伸ばした武将が存在したこともないのである。
中世に三河から知多半島を横断し、伊勢へ至る交通路が開かれていたことはあるが、それをもってしても軍事的要地であったとは言えない。
演習が行われたので後付の理屈を考え出したと考えざるを得ない。また演習を行う上での便宜を有する地であったとの記述も、具体的にどのような便宜を供することが出来たのかについての言及がないので、これも後付の理屈であるとしか考えようがない。
では実際のところ、いかなる理由で尾三の地が演習地として選択されたのか。その答えは、当時の幹線鉄道の運転区間と師団の配置にあるのである。現在の幹線鉄道のうち、明治23年（1890年）の時点で全線営業運転をしていたのは東海道本線のみである。
そして師団は近衛師団・第一師団が東京、第二師団が仙台、第三師団が名古屋、第四師団が大阪、第五師団が広島、第六師団が熊本に配置されていた。
飛行機や自動車のない時代であり、軍隊の移動は鉄道か船か徒歩行進によるしかない。演習に参加する部隊の移動や諸外国から演習陪観に招待した公使たち、さらには一般拝観者の演習地への移動を考慮すれば、東海道沿線以外に演習の地を求めることは出来ない。
しかも、海戦に引き続き陸戦をするという演習日程を考えれば、御召艦（おめしかん）が入港出来る港湾があり、かつそこまで鉄道で移動が可能で、さらにその近傍に師団規模の部隊が展開できる開豁地（かいかつち）のあることが必要不可欠の条件となる。
東海道沿線でそれらの条件を満たす場所を探すと、天然の良港を有する武豊からその対岸に広がる濃尾平野を有する尾三の地に限られる。武豊線は、東海道線の敷設のために武豊港に陸揚げされた資材を運搬するために敷設された路線であり、武豊港から名古屋へは直通で運行されていた。また武豊港は水深もあり、天然の良港である。木製とはいえ大型の桟橋も整備されており、荷役作業もできるようになっていた。武豊港については、明治24年（1891年）に愛知県から内務大臣あてに「特別輸出港中に加えられたき件」として建議され、明治32年（1899年）に開港場として指定を受けていることから考えても、大型軍艦の入港に何らの支障もない。
明治20年（1887年）に、京都での孝明天皇二十年祭を済ませた天皇と皇后は東京への帰途、現在の武豊町役場の位置にあった長尾山へ行幸啓された。そこから武豊港で行われた陸海軍対抗演習を天覧され、その後、武豊港から軍艦に乗御し帰京された。そのことも大演習で武豊港を使用することになった理由の一つになったと言える。
備考
日本の近代化を諸外国にアピールし、不平等条約の改正に資するとの狙いを持った大演習であったが、大演習後の条約改正交渉の結果はどうであったか。領事裁判権撤廃が明治32年（1899年）、関税自主権回復が明治44年（1911年）、実に日米和親条約が締結された安政元年（1854年）から50年以上も経ってのことであり、大演習から21年を要している。