大和 (百貨店)
洋品店から百貨店へ
井村徳三郎が兄が亡くなったために帰郷して宮市洋品店を石川県金沢市片町で開業したのが始まりである。
洋服、洋酒、帽子など複数の店舗に分かれて営業していた時期もあったが、1903年（明治36年）に現在の片町きららの場所に宮市洋品店として一つの店舗にまとめ、1906年（明治39年）に金沢市に老舗の製茶業を経営する林屋一族の林屋次三郎が合名会社林屋組を設立して洋食器などの硬質陶器の製造を行うことになった際には資本金5万円のうち1万円を出資して宮市洋品店がその一手販売権を取得する(この一手販売権は林屋組が日本硬質陶器株式会社に事業を引継いだ際に解消された)など急速に成長した。
この頃既に宮市洋品店は個人営業ではなく、宮市合名会社として営業していた。
この洋品店を元に井村徳三郎が京都大丸と提携して1923年（大正12年）10月15日に金沢市片町で宮市百貨店として開業したのが百貨店としての始まりである。
宮市大丸
1930年（昭和5年）8月には株式会社宮市大丸を設立して株式会社化し、店舗名も改めている。
宮市大丸は設立当初から北陸三県全域への営業展開を狙い、富山市や高岡市、石川県大聖寺（現：加賀市）、福井市など北陸三県の主要な各地区に出張販売を行い、富山市には出張員詰所を設置した。
この富山の出張員詰所の売上が極めて良好だったため1931年（昭和6年）末には富山に百貨店の出店を決定し、出店のための用地買収を終えると富山支店開設事務所の看板を出すなど着々と準備を進めたが、このストレートな出店戦略が裏目に出て地元の小売商が進出阻止の期成同盟会を結成して富山県や富山市に反対の陳情を行うと共に200人以上でデモ行進を行うなどの猛烈な反対運動に見舞われることになった。
こうした反対運動を乗り越えて1932年（昭和7年）8月20日に富山市西町で一部営業を開始し、同年11月10日に宮市大丸富山店を開店して百貨店の多店化の第一歩を踏み出した。
富山店は1930年（昭和5年）に三越金沢店が開業して競争が始まっていた金沢の本店を上回る売上を上げ、1934年（昭和9年）12月2日に鉄筋コンクリート造り6階建に増築して中核店舗の一つとなった。
金沢の本店は老舗製茶業の一族だった林屋亀次郎が武蔵ヶ辻に建設したビルに1930年（昭和5年）に三越金沢店が開業して高級品や中級品を主として営業したのに対して大丸と提携して中級品以下の格安品を集めて商品の回転率を高める大衆的営業を展開して三越をわずか5年で撤退に追い込み、金沢を代表する百貨店としての地位を固めた。
1936年（昭和11年）5月には以前から富山に続く百貨店の進出先として構想していた福井市への出店について、近代的な百貨店の誘致を考えていた三国町の県会議員濃畑三郎、福井銀行重役森田三郎右衛門らの協力により福井銀行が所有していた福井駅前の土地を取得できることになって出店の目処がついた。
この福井出店に際しては富山で生じたような反対運動を避けるため濃畑三郎を代表とする福屋という名称で建築申請を行うなど宮市大丸の名を出さないように考慮したが、同年7月頃には実質的には宮市大丸との噂が広まって反対の市民集会や福井市内72の小売商組合が福井県警察部長に面会して反対の陳情を行うなどその狙いは成功しなかった。
しかし、「百貨店進出を阻止しうる根拠は何もない」「消費者階級にとつては新デパートの出現を賛成している」として同月18日に許可が下り、1936年（昭和11年）12月5日に福屋を開店にして事実上進出を果たし、翌年1937年（昭和12年）9月に合併して宮市大丸福井店として正式に進出し、北陸三県の県庁所在地全てを網羅する百貨店チェーンを構築した。
日中戦争の進展に伴う戦時統制経済下で民間向けの百貨店事業が縮小した際には地元に本拠を置いていた日本陸軍第9師団への軍需を獲得して業績の維持を図り、1940年（昭和15年）10月に第9師団の満州進駐が決まると御用商社として満州に同行する許可を取り、その拠点も兼ねて朝鮮と満州との国境線に近い朝鮮半島北部の港街清津にその発展を目指した現地の日本人の商人から清津駅前の土地の提供を受けて1940年（昭和15年）12月に宮市大丸清津店として百貨店を開業し、軍需と現地の新市場開拓の両立を目指した。
なお、宮市大丸は現在の日本百貨店協会の前身の日本百貨店商業組合に1933年（昭和8年）4月20日の創立総会のときから参画している。
大和の誕生
戦時統制の進展に伴う企業統合令の発令により統合を求められたため1943年（昭和18年）12月21日に同じ金沢に本店を置く百貨店チェーンだった丸越と合併して林屋亀次郎が会長で井村徳二を社長とする資本金310万円の株式会社大和を設立し、店舗名も大和に変更された。
これに伴い、大和は片町の旧宮市大丸本店だった金沢本店の他に武蔵店(旧丸越本店)、新潟(旧丸越)、富山、福井、高岡(旧丸越)、清津と北陸三県に新潟県と朝鮮半島の計7店舗を持つ百貨店チェーンとなった。
戦後
第二次世界大戦が終戦を迎えて朝鮮半島が日本の植民地でなくなったことに伴って1945年（昭和20年）9月に清津店が消滅し、1948年（昭和23年）6月28日に発生した福井地震で店舗が倒壊したことを受けて福井店をそのまま閉店、さらに林屋が選挙に出馬するために退任するのに伴って1952年（昭和27年）7月には武蔵店を閉店し、武蔵店は再びライバルの百貨店・丸越として復活することになった。
この際に旧丸越の高岡店、新潟店は大和に残されたため金沢店、富山店と合せて石川県・富山県・新潟県の三県に4店舗を展開する百貨店チェーンとなった。
新規出店や店舗移転
1958年（昭和33年）10月18日に新潟県長岡市大手通2丁目に新潟県では第二次世界大戦後初の百貨店となる長岡店を開業したのを皮切りに出店を再開し、1975年（昭和50年）7月には上越市本町4丁目に上越店、1998年（平成10年）3月21日には小松駅前の西武百貨店小松店跡を買収して小松店を開店するなど再び多店化を進め、ピーク時には再び百貨店だけで7店舗を経営した。
また、金沢市香林坊地区の再開発に参画して1986年（昭和61年）9月に本店を片町から香林坊アトリオへ移転・増床させたのを皮切りに、高岡市の御旅屋地区の再開発に参画して1994年（平成6年）3月18日に旧店舗隣に完成した御旅屋セリオに移転・増床、富山市の総曲輪地区の再開発に参画して2007年（平成19年）9月21日に総曲輪フェリオに富山店を移転・増床するなど石川県と富山県の既存店全てを再開発ビルに進出させたほか、1998年（平成10年）には長岡店周辺の再開発準備組合に参加するなど再開発による既存店の更新にも積極的に取り組んでいた。
こうした積極策により香林坊大和が1998年（平成10年）2月期に425億円、2011年（平成23年）2月期に242億円の売上を上げ、富山店が総曲輪フェリオに移転した最初の1年間で200億円以上の売上を上げる。
事業の多角化
1948年（昭和23年）に出版部門の勁草書房を設立し、1970年（昭和45年）3月に株式会社勁草書房として独立させるなど出版業へ進出したのを皮切りに、1954年（昭和29年）10月に株式会社大和印刷社を設立して印刷業に、1967年（昭和42年）12月には株式会社大和ハウジングを設立して家具販売に、1967年（昭和42年）に石川日産自動車販売株式会社を傘下に入れて自動車販売に、1970年（昭和45年）9月に金沢ニューグランドホテルを設立して1972年（昭和47年）5月18日にシティホテル金沢ニューグランドホテルを開業させてホテル業にと様々な業種へ子会社などを通じて進出して多角化が進められた。
新潟店に隣接する道路に1976年（昭和51年）に地下街西堀ローサを開業させた新潟市の第三セクター「新潟地下開発」に三越と並んで22%出資して地下食料品売り場と直結したり、1985年（昭和60年）9月に株式会社ディー・アンド・シー(100%出資子会社)を設立して1986年（昭和61年）11月に旧本店を専門店を中心とする「ラブロ片町」として開業するなど百貨店の店舗周辺や店舗跡の商業施設にも参加している。
また、第2次世界大戦後に各地で民間放送が設立された際には百貨店を展開している石川県・富山県・新潟県の三県内に設立された放送会社の北陸放送、新潟放送、北日本放送、テレビ金沢に出資するなど営業エリア内の民間放送にも関与している。
店舗網の再編
リーマンショック後の2009年（平成21年）2月期の連結決算で法人化後初の営業、経常赤字に転落して最終赤字28.44億円となった大和は、2009年（平成21年）10月15日に2010年（平成22年）2月期が4期連続最終赤字となる見通しで、売上高はピークから半減して合計10億円弱の営業赤字となっているだけでなくビルの老朽化も問題となっている上、赤字幅が増大していて今後も回復は見込めないとして建物の原状回復費など閉店費用約45億円で新潟、長岡、上越、小松店の4店を2010年（平成22年）6月までに閉鎖し、同時に特別退職金約9億円で全従業員約1320人を対象にその35%に当たる470人の希望退職を募集し、2009年（平成21年）2月期決算で営業黒字を確保していて建物の比較的新しく耐震性も含めハード面の投資が比較的少なくすむ香林坊、富山、高岡の3店体制へ集約して2011年（平成23年）2月期に営業利益の黒字転換を目指す大規模な事業再編計画を発表した。
この発表の際には自社物件である新潟店と長岡店の土地・建物は売却し、「西堀ローサ」を運営する第三セクター・新潟地下開発への出資も将来的に引き揚げて新潟県から撤退する方向で検討していると発表していた。
その発表通り2010年（平成22年）4月25日に長岡店と上越店、同年6月25日に新潟店と小松店を閉店した。
この結果「新潟にこだわる相談役(宮太郎)の下では撤退は許されない」とされてきた新潟県内の百貨店事業から完全に撤退することとなった。
関連企業の再編
2009年（平成21年）10月15日の4店閉店などの発表の際に子会社再編については今後の課題としていたが、2011年（平成23年）5月23日に子会社で大和ハウジングが営業していた家具・インテリアショップを閉店し、同月末31日に保有していた石川日産自動車販売の約48%の全株式を日産プリンス金沢を傘下に持つ米沢電気グループの北星産業に譲渡して自動車販売事業から撤退と相次いで関連会社による事業の整理を行った。
店舗改革
存続店舗についても「百貨店の王道を歩みながら、バランスを考えていきたい」と低価格商品の導入拡大など価格戦略や商圏の見直しや富山店と高岡店の営業部門の統合などの見直しを行いながら、赤字の為に抑制してきた設備投資を再開して基幹店の香林坊店と富山店で若い顧客を狙った改装を進め、特に香林坊店は2011年（平成23年）9月の食料品売場改装を皮切りに2012年（平成24年）2月1日から3月8日にかけて婦人ファッションを中心に27ブランドを導入して家庭用品や呉服売場も改装する香林坊店開店後最大規模の改装を行い、同年9月にレストラン街と子供服売場の改装を予定するなど、2年間かけて全館改装を行う計画とし、積極的な投資で収益確保を目指している。
存続した3店舗のうち高岡店は売場を縮小してその跡に2011年（平成23年）2月25日に高岡市子育て支援センター、同年3月10日には北日本新聞カルチャーパーク高岡のほか地元有力企業5社の施設が入居するなど地元の政財界の支援を受けながら売場縮小と集客力の改善の両立を図り、2012年（平成24年）3月から閉店時間を1時間早めて午後6時とするなどコストダウンを優先した縮小均衡路線が採られている。
また2009年（平成21年）10月15日時点では香林坊店や富山店や高岡店を補てんする役割があるとして石川県・富山県内のギフトショップとサテライトショップはすべて維持されていたが、単独で収益が上がっているサテライトショップ2店は食料品や衣類などの品ぞろえを拡充してイベントなども増やして強化する一方で、ギフトショップについてはネット通販の普及や交通の利便性向上などで利用者が減り採算が取れず役割を終えたとして、2011年（平成23年）5月に野々市、12月に氷見と砺波、2012年（平成24年）2月15日に輪島と羽咋、2月末には魚津店の営業を終了してパトリア大和と小松ギフトショップの2拠点のみに集約した。
大丸との関係
井村徳三郎が宮市百貨店を創設する際に京都大丸と提携し、その後1930年（昭和5年）に三越金沢店が開業した際にも大丸と提携して対抗するなど創業期から繋がりを持ち、2010年（平成22年）には2人の人材派遣を受けてその内の一人が取締役に就任しているほか、商品開発や情報提供などで連携や情報システム共有化や商品券の相互利用などを行う現在も強い結びつきを維持している。
そうした提携の関係もあり、以前から大丸の株100万株を保有していたため、2012年（平成24年）2月29日時点でも大和はJ・フロントリテイリング140万株を保有している。
CIと並行して使用されている大和の社紋は、大丸の社紋（丸で囲んだ大の字）の丸の部分を梅の形に置き換えたものを使用している。
創業家による経営
創業者の井村徳三郎の後、宮市大丸の社長に就任して大和の初代社長も務めた井村徳二は井村徳三郎の息子であり、井村徳二の後に大和の社長を務めた宮太郎は井村姓ではないが井村徳三郎の孫で、現在の社長の宮二朗は宮太郎の息子であるため、現在まで創業家によるオーナー色の強い経営が続いている。
初代社長と初代会長の選挙戦
1953年（昭和28年）4月24日投票の第3回参議院議員通常選挙には合併により当社が誕生した際の会長だった林屋亀次郎が第4次吉田内閣の現役大臣として再選を目指していたところに、初代社長を務めていた井村徳二が対立候補として立候補して林屋が大臣として決定を下した内灘試射場の用地接収（内灘闘争）を批判して組合を味方につけて林屋を破る激しい選挙戦を繰り広げた。
当時林屋が旧丸越本店の場所で後に丸越となる百貨店を武蔵として経営し、井村が大和を経営していたため、このときの争いは「武蔵」と「大和」の内灘沖会戦と呼ばれた。
上場
1949年（昭和24年）7月に地元北陸地方を管轄していた新潟証券取引所に上場、1961年（昭和36年）10月からは大阪証券取引所第2部にも上場していた。
その後2000年（平成12年）3月に新潟証券取引所廃止が東京証券取引所に吸収された際に同取引所第2部に上場となり、大阪証券取引所と2市場で上場し続けてきたが、2011年（平成23年）7月15日に 大阪証券取引所へ上場廃止を申請して8月30日に上場廃止となり、現在は東京証券取引所のみ上場している。
インターネットショップ
大和のホームページにて、一部の商品を買うことが出来るインターネットショッピングのサービスの導入を開始した。
武蔵店
1930年（昭和5年）に開業した三越金沢店が1935年（昭和10年）に閉店した際にビルのオーナーの林屋亀次郎が、三越に返済する保証金の支払いに困窮していたのを宮市大丸が提携により支援して同店跡を利用して同年9月に丸越として開業し、合併により大和となった際に武蔵店となった。
分離前の1952年（昭和27年）5月10日にラジオ放送開始した北陸文化放送(現在の北陸放送)の最初の本社・演奏所があったことでも知られている。
1952年（昭和27年）7月に大和の武蔵店としては閉店して、事実上分離される形で再び林屋亀次郎が経営する丸越として復活した格好となった。
その後丸越は伊藤忠商事や名鉄グループによる資本参加を経て金沢名鉄丸越百貨店（2002年（平成14年）に現店名『めいてつエムザ』に変更）となっているが、1973年（昭和48年）10月1日に金沢スカイビル内移転しているため現在の店舗は武蔵店の場所とは異なっている。
戦時統合以前から丸越(初代)はグループ会社であったが、丸越の分離以降、両者には資本関係は認められず、競合関係にある。
なお、当店の跡地はその後1981年（昭和56年）10月にダイエー金沢店が出店したが2005年（平成17年）10月に閉店している。その後の再開発により、2014年（平成26年）4月26日に再開発ビル「ル・キューブ金沢」が開業し、現在に至る。
清津店
1940年（昭和15年）12月に朝鮮の清津市の清津駅前に売場面積約500坪の宮市大丸清津店として百貨店を開業。
日中戦争の進展に伴う戦時統制経済下で民間向けの百貨店事業が縮小した際には地元金沢に本拠を置いていた日本陸軍第9師団への軍需を獲得して業績の維持を図っていたが、1940年（昭和15年）10月に第9師団の満州進駐が決まったため御用商社として満州に同行する許可を取り、その拠点も兼ねて朝鮮と満州との国境線に近い朝鮮半島北部の港街清津に開設した店舗であった。
清津の発展を目指した現地の日本人の商人から清津駅前の土地の提供を受けて出店し、軍需と清津周辺の新市場開拓の両立を目指した。
この店舗を拠点にその出先として満州の牡丹江に営業所を設置して慰問所、映画館、食堂を運営して第9師団以外の日本陸軍にも販路を広げ、牡丹江での大規模な農場や朝鮮半島での缶詰工場や陶器・煉瓦工場にまで手を広げて需要に対応しようとした。
しかし、1945年（昭和20年）9月に第2次世界大戦が終戦となって日本がこれらの地域の支配権を失ったことに伴い清津店とそれに付随する農場・工場などの営業権は消滅することになった。
東京大和出張所
三菱商事本社内に開設。1948年（昭和23年）4月、銀座7丁目1番の資生堂本舗向かい側に200坪の店舗開設。
この出張所に開設された出版部が、後に勁草書房として独立している。
ギフトショップ
かつては主要店舗を補完する存在として石川県や富山県内に多数展開されていたが、ネット通販の普及や交通の利便性向上などによる利用者減少で赤字となっていたため2011年（平成23年）5月から2012年（平成24年）2月にかけて輪島市、羽咋市、野々市市、氷見市、砺波市、魚津市にあった6店舗が閉店している。
また、金沢駅前の再開発ビルポルテ金沢の2階1,357m²に1994年（平成6年）にギフトショップを出店したが、同ビルの3階フロアが開業当初から進まないなど集客力に欠けていたため、1999年（平成11年）に閉店して撤退した。
パトリア大和
1995年（平成7年）4月29日に七尾駅前のパトリア内に売場面積約1,210m²というギフトショップとしてはやや大きめの店舗として開業した。2019年2月15日にパトリアの運営会社である「七尾都市開発」が破産したことにより、3月に閉店。4月に前述の通り隣接する商業ビル「ミナ.クル」でサテライトショップを移転開業した。
大和ハウジング
子会社の大和ハウジングが石川県野々市市横宮町で社名と同名の店舗で営業していた家具や雑貨などを扱っていたインテリアショップであったが、事業再編の一環として2011年（平成23年）5月23日に閉店した。
閉店約半月後の同年6月8日に土地と建物をバローに売却する基本合意契約が締結され、2012年（平成24年）9月27日に食品スーパーのバロー野々市店が開店した。