精神科の薬
精神科の薬（せいしんかのくすり、psychiatric medication）は、脳の様々な回路と神経系に対して化学的に作用をもたらす目的で摂取される、認可された向精神薬である。つまり精神疾患の治療に用いられる薬物である。通常、精神科の機関において処方されるこれらの薬の大半は合成化合物だが、一部は天然由来か天然にも存在する物質である。ハイリスク薬も多い。20世紀半ばから、こうした薬は多様な精神疾患の治療を開拓し、長期入院が減った結果、精神保健看護にかかる負担を低下させた。日本では逆にこれらの薬の導入以降、入院数（社会的入院）は増大してきた。
製薬会社は、商業的に成功した医薬品の類似の化学構造を持つあるいは似たような作用をもたらす医薬品を医薬品設計し、特許を取得しなおし販売してきた。製薬会社は、病気喧伝を通して市場を拡大してきており、生物学的検査の不要な精神科はこの境界の操作に弱かった。金融危機に先行して、先進国における精神障害の障害給付金は増加してきており、これらの薬が回復をもたらさないことを示している。これらの薬の売れ行きとは裏腹に、障害の罹患率や死亡率は減少していない。その陰では、およそ60年にわたる似たような有効性と、開発資金の不足から精神科の薬の開発から撤退しはじめた。そしてさらなる懸念は国際的に過剰摂取による死亡が増加していることである。
大部分の医薬品が、日本の薬事法において劇薬に指定されている。そうでなくても、睡眠薬や抗不安薬のような抑制剤は習慣性医薬品に指定されるか麻薬及び向精神薬取締法における向精神薬に指定され、添付文書にて依存性や、幻覚やせん妄が生じることもある離脱症状に関する注意が記載されている。添付文書において、内臓の機能障害を監視する旨や、自殺の危険性を増加させていないか慎重に監視する旨や、自動車運転などの機械の操作に従事させないよう注意する旨や、新生児の離脱症候群に関する旨、アルコールとの併用を避ける旨を加えたこれら薬剤との薬物相互作用に関する併用注意がずらずらと記載されている医薬品である。
しかしながら、これらの薬は安全を考慮して使用されていないことが問題となっている。
医薬品を、認可された病気以外に用いる適応外使用の処方が問題となっており、アメリカでは、そのような違法な使用を促すマーケティング活動を行った製薬会社に対して史上最高額の罰金が課されることが繰り返されている。日本においては1990年代より適正な薬剤の使用法が模索されたが、それ以前の多剤大量処方が根強く残っていることが指摘される。最悪の場合、医師の処方通りに服薬することによって、有毒域に達するような1日13種類40錠、一度に同じ種類を7種類といった投薬になり死亡する。そもそも精神科の医師が薬理学を知らないということが指摘されている。その多剤大量処方を抑制する目的で診療ガイドラインが活用されているという状況である。後に示されるように診療ガイドラインは主に危険性と有効性に関する利益についての証拠の精査である。基本的な注意事項は、医療訴訟が増加しているため、医薬品の添付文書に詳細に記載されている。
薬物乱用の危険性がある医薬品は、向精神薬に関する条約により国際的な管理下にあり、各国はそれに批准するため同様の法律を有する。覚醒剤や睡眠薬など、この条約によって乱用の危険性のために国際的な管理下にある医薬品も多い。
身体に離脱症状を生じる身体的依存を示す薬物がある。とりわけベンゾジアゼピン系やバルビツール酸系薬の抗不安睡眠薬は、アルコールにおける振戦せん妄(DT)のような致命的な発作を引き起こす場合があり、大量であるか長期間の投薬はそうした危険性を増加させる。しかしながら、処方薬に対する薬物依存症の増加の問題や、離脱症状について知らない医師が存在することが報告されている。医療専門家の薬物依存症についての知識が欠けていることが指摘されている。
近代
20世紀前半までは、スコポラミン、アトロピン、抱水クロラールやバルビツール酸系、モルヒネなどのカクテルが用いられたが、治療薬とまではみなされず間に合わせの薬であった。
1884年には、精神科医のジークムント・フロイトは患者とその家族にコカインを投与した結果の論文を書いた。フロイトの同僚のケラーがコカインの麻酔作用を発見した。1930年代にも、フロイトは『文明とそれの不満』において、躁病を示す体外物質のようなものが体内にもあると考えるようになったと記している。
1930年代には、バルビツール酸によって持続的に睡眠状態にする治療は、統合失調症に対する唯一の多少有効な治療法であった。しかしこの治療による死亡率は約5%であった。
1941年ごろから日本ではメタンフェタミンが、精神科の方面から仕事の能率を高めるなどとして宣伝され乱用を経て、1951年には覚せい剤取締法が制定される。この乱用は国際的にも著名なものであった。
サンド社によるLSDは1943年に合成され、この頃はまだ精神分析が全盛であり分析を補助する目的にて用いられた。他にもアルコール依存症の治療などに用いられた。また1960年代に規制されるまで乱用され、サマー・オブ・ラブといったヒッピー・ムーブメントを生み出した。
近代的な精神薬理学のはじまりと限界
近代的な精神薬理学は、1949年のジョン・ケイドによるリチウムの治療作用の発見、あるいは1952年の抗精神病薬のクロルプロマジンの治療効果の発見からはじまるとされる。
その発見は偶然であり、ベンゾジアゼピンとリチウムの鎮静作用は動物にて偶然見つかり、抗結核薬はヒトで偶然に気分を改善し抗うつ薬となり、鎮静剤としてのクロルプロマジンは統合失調症に効果を現し抗精神病薬となった。
フランスの外科医、アンリ・ラボリは、麻酔科医のユグナーと共に遮断カクテル（カクテル・リティック）を用い、致死性の手術後ショック反応を減らすという目的でバルビツール酸系の作用を増強することであり、プロメタジンが試された後に、さらなる効果を求めてクロルプロマジンを試しクロルプロマジンを麻酔薬とみなした。その内容の一例は、クロルプロマジン、プロメタジン、メペリドンといった組み合わせであった。
そして、これとは別にパリにあるサンタンヌ病院のジャン・ドレとピエール・ドニケルは1952年の5月から7月にかけて、麻酔薬の増強といったことにも用いられているが、クロルプロマジンを単独で用いても妄想を緩和したりするといった一連の研究論文を公開する。1970年代には、抗精神病薬による遅発性ジスキネジアの副作用のために各社は訴えられ、100万ドル規模の和解金を支払い、その後20年新しい抗精神病薬の登場はなかった。
1955年に発売されたのは、トランキライザー（精神安定剤）のメプロバメートであり、その商品名はミルタウンである。多くの雑誌が、ハッピーピル、心の平和の薬などとしてとりあげ、爆発的に販売された。薬局は「ミルタウン売り切れ」「ミルタウン明日入荷」といった張り紙さえした。日本の新聞においても、文化病・都会病、ノイローゼの薬として広告され、主婦のイライラや赤子の夜泣きへの効能が謳われている。世界保健機関による薬物の専門委員会の1957年の、報告書では静穏剤（Traquilizing Drug）、アタラシックなどが非常に急速に使用量が増えて、バルビツール酸系と似た離脱症状が生じているという報告がなされている。乱用の後に市場から姿を消した。
1960年代には、効果の似たベンゾジアゼピン系の薬剤が登場する。ベンゾジアゼピン系は「精神安定剤」として家庭の常備薬のように販売された。トリアゾラム（ハルシオン）は国際的には1977年、日本では1982年に発売された。（以前の睡眠薬と比較して短時間作用のため）翌日への持ち越し効果がなく処方は増加したが、世界中での乱用にもつながった。データのねつ造および副作用の虚偽の報告がなされていることが発覚し、イギリスの保健省はトリアゾラムの販売を中止した。
抗精神病薬のクロザピンには致命的な副作用があったが、遅発性ジスキネジアがないためクロザピンの受容体結合特性を模倣したリスペリドン（リスパダール）、ジプラシドン（ジオドン）、クロザピンの分子構造を若干修正したクエチアピン（セロクエル）、オランザピン（ジプレキサ）が合成され、90年代以降に市場に出ることになる。
1980年代には依存と離脱症状の問題があらわとなったベンゾジアゼピン系にかわり、その市場に新しい抗うつ薬である選択的セロトニン再取り込み阻害薬 (SSRI) が参入した。そして、それも2003年から2004年にかけて、欧米で（SSRIのひとつ）パロキセチンが小児の自殺を誘発するという試験が隠蔽されていたという話題が持ち上がると、双極性障害の売り込みへと変わっていった。
アメリカ国立精神衛生研究所(NIMH)の所長のトーマス・インセルによれば、およそ60年にわたって同じような薬ばかり作っており、単に販売手法に秀でていたにすぎない。新世代の薬は、従来の薬を上回る有効性を示すことができていない。
市場性のある既成の医薬品の修正を基にした新規医薬品の開発では、精神疾患を有するほとんどの人々に対して現状打破をもたらさないでしょう。
 — トーマス・インセル、Journal of Clinical Investigation、2009年4月
模倣薬(me too drug)を合成し続ける戦略は限界を迎え、2010年にはグラクソ・スミスクライン、アストラゼネカ、メルクなどの大手製薬会社が精神科領域の薬の開発から撤退を始めた。大手製薬会社の似たような傾向が続いた。この分野の薬は、承認まで平均18年かかる。
偶然の発見からはじまった精神薬理学は、疾患と製薬開発の科学的な基礎となる根本的なデータを欠如したまま60年が経過し頓挫したのである。
精神薬理学は危機に陥っている。データが届き、大規模な実験が失敗したことが明白である…抗うつ薬、抗精神病薬、そして抗不安薬と、精神科の薬の主な3種類の発見はすべて、偶然の臨床観察に基づいてきた。発見の時点では、これらの分子が生じさせる作用の機序は不明だったが、後に抗精神病薬はD2受容体拮抗薬、抗うつ薬はモノアミン再取り込み阻害剤、抗不安薬はGABA受容体モジュレーターであることが明らかになった。…たとえば、ドーパミンD2受容体が抗精神病性の活性の標的だということを示す遺伝的または前臨床データは存在するでしょうか？目下、精神病性障害において、この受容体の発現あるいは機能の異常を示唆する遺伝的なデータは存在しません。…精神病のようにまったく同じことが、うつ病に関するモノアミントランスポーターについても言え、病態生理学に基づく動物モデルは存在せず、抗うつ薬のための潜在的な標的であることを示す説得力のある前臨床データも存在しない。…現在の着想では精神疾患に関する合理的な医薬品設計の試みは時期尚早である。
 — H. C. Fibiger - Schizophrenia Bulletin, June, 2012 
初期の発見に基づいて多くの薬剤が開発されてきたが、それらは神経科学の進歩ではなく、新たにケタミンが気分を改善したり、シロシビンが長期的な気分の改善を生じさせるという偶然の発見が得られている。
このためこれまで異なった作用機序を持つ、従来からある医薬品に再び焦点が当たっている。アメリカでは麻酔薬のケタミンを治療抵抗性のうつ病に投与するクリニックが登場している。イギリスでは、医学研究審議会（MRC）の資金提供を受け、2015年に（マジックマッシュルームの成分）シロシビンを治療抵抗性うつ病の治療に用いる研究が開始され、結果は12人の約半分は服用体験から3週間後に寛解に達した（うつ病の基準を満たさなかった）。MDMAを用いた心理療法の治験が進行しており、また大麻の成分であるカンナビジオール (CBD) は、抗精神病薬の特性が報告されている。
日本
1894年（明治27年）呉秀三の『精神病学集要』には、麻酔剤としてモルヒネ、あへん、カンナビノン、催眠剤として抱水クロラールやクロロホルムといったものが挙げられる。1955年ころまで、主に鎮静催眠剤が主であった。
1965年の第2回精神病理・精神療法学会シンポジウムでは、レボメプロマジン（ヒルナミン、レボトミン）やジアゼパム（セルシン）やLSDによる薬物精神療法が提唱された。LSDによる精神分析の翻訳書も出版されている。1964年の『精神科治療学集大成』では100-200ミリグラムとされた抗精神病薬の維持量は、1970年代に200-300ミリグラムの例が多くなり、1993年では平均1000ミリグラムを超えた。日本では向精神薬が導入されてから、1955年に精神病院の病床数が44,250床であったものが、1960年には95,667床、1970年には170,000床、2000年には358,153床と増大していき、その一端に多剤大量処方があるとされる。2000年代初頭でもベンゾジアゼピンの依存は問題となっていない。
2011年には日本精神神経学会の第107回総会において、「今日の新たな病気と精神医学―disease mongeringを超えて」と題する講演を行ったし、『精神神経学雑誌』にて、SSRI抗うつ薬の登場と共にうつ病の患者数が増加し、注意欠陥多動性障害、双極性障害と精神科医がまんまとそそのかされた現状について言及している。
先に述べたうつ病等対策プロジェクトチームでは診療ガイドラインの活用が提案されているが、そのひとつである「統合失調症に対する抗精神病薬多剤処方の是正に関するガイドライン」は、2013年に公開された。2016年9月には日本精神薬学会が発足し、多剤大量処方を改善するための「向精神薬減量ガイドライン」の策定を数年がかりで計画している。
研究
精神薬理学は、様々な類型の向精神特性を持つ物質を広範に研究している。薬理学と精神薬理学の専門および商業分野では、研究の中心は幻覚剤や娯楽薬ではなく、精神科の薬に関してである。両分野におけるすべての向精神薬に関する研究では、精神薬理学はその向精神作用と脳における化学的作用に着目する。こうした薬物を研究する医師は精神薬理学者であり、精神薬理学の分野における専門家である。 近年、幻覚剤の分野での研究が増えている；この種類の薬物が発見が近年であるか、またいずれにせよ精神医学的に有用性が認められるという事実によってである。
管理
大部分の精神科の薬は処方箋医薬品であり、入手には精神科医や精神科正看護師(psychiatric nurse practitioner:PMHNP)のような医師による処方箋が必要である。アメリカ合衆国とその領土の一部では、心理学者のための処方権運動の創出を受けて、医療心理学に関する追加の専門教育と訓練を受けた臨床心理学者に処方特権が与えられた。
向精神薬に関する条約のような国際条約が公布されており、乱用の危険性のため国際的な管理下にある薬は、覚醒剤、ベンゾジアゼピン系薬やバルビツール酸系薬のような抗不安薬/睡眠薬、幻覚剤や大麻である。
処方権に対して、不十分な教育と、マーケティングによる強力な干渉が存在する。
マーケティングによる干渉
アメリカでは製薬産業は、食品産業、自動車産業を抜き、最も広告費を使う産業に成長した。アメリカでは、日常茶飯事となった適用外用途の使用を勧める違法なマーケティングへの制裁が立て続けに起こり、それぞれが罰金の史上最高額を塗り替えている。
製薬会社が広告する試験の結果は、良い結果が出たものに限られる傾向がある。2003年から2010年にかけて、否定的な研究が公開されない出版バイアスの問題が取り沙汰された。2004年8月に、グラクソスミスクラインの抗うつ薬パロキセチン（商品名パキシル）の否定的な試験である、小児の自殺の危険性を高めるという試験結果を公表しなかったことなどによる裁判の結果、全試験結果を公表することで合意された。2005年8月には、世界保健機関による国際的な臨床試験の登録制度であるICTRP(International Clinical Trials Registry Platform)の設立や、2007年FDA改正法(FDAAA)における登録の義務付け、同様に最初の被験者を募集する前に登録をするという2008年の世界医師会によるヘルシンキ宣言改訂につながった。ほかにも、出版バイアスを除外した有効性についてのメタアナリシスは、イギリスの診療ガイドラインに影響を与えた。英国国立医療技術評価機構(NICE)の2009年の改定されたうつ病に対する臨床ガイドラインは、軽症以下のうつ病に抗うつ薬を使用してはいけない(Do not use antidepressants)とした。
国連子どもの権利委員会は、注意欠陥多動性障害(ADHD)が、薬物治療によって治療されるべき疾患であるとみなされていることを懸念し、診断数の推移の監視や調査研究が製薬会社と独立して行われるようにと提言している。
日本では、医薬情報担当者(MR)の数が増え続けてきた背景があり、企業は売り上げの9割以上を処方箋医薬品に頼っている。そのためMRの接待による癒着が過剰を極め、交通費や宿泊費、飲食費を製薬会社が負担する会合に、高級クラブ、ゴルフといった接待が行われるようになった。しかし、2012年4月には、国際的にも癒着に厳しくなった世情を鑑み、また患者が被る不利益や公的な医療制度に頼る医薬品制度であることからも厳しい自主規制に乗り出した。
薬理学の不十分な知識
同時に不十分な知識により患者は危険に晒される。
英国精神薬理学会(British Association for Psychopharmacology)関連の指導者層は、2011年にも、大抵の医師が精神薬理学について十分ではないかもしれない修習課程や独習または実地によっており、危険性/利益に基づき向精神薬を利用するためには、過剰投与と多剤投与、不十分なモニタなどに改善の余地があることを指摘している。
過剰投与と多剤投与に関しては、同じ種類の薬を2つ以上出し、それぞれが限度用量まで出されれば過量服薬になっていることが理解されていないということである。
2004年の日本精神神経学会でも、抗精神病薬の単剤療法が推奨されることについて言及している。大量の抗精神病薬を投与し副作用が出るために副作用を抑える目的で、さらに抗パーキンソン病薬が用いられるような薬剤の投与方法は、日本において適正な投与方法が模索される以前の方法であり不適切である。ビペリデン（アキネトン、タスモリン）の添付文書には、このような副作用には無効で場合により悪化する旨が記載されている。
2008年には、過量服薬の危険性がある境界性人格障害のガイドラインが公開され、有効性が示されないベンゾジアゼピン系の薬剤の使用を避け処方するとしても数日から2週間程度とし、全体的にも抗うつ薬と抗精神病薬といった組み合わせは支持できず単剤療法を中心とすることが推奨されている。2009年のNICEによる同疾患のガイドラインは、自殺企図や自殺念慮の強い傾向がある場合には薬物療法を用いず、もし用いるとしても相対的に安全な薬で1週間をめどにし、効果がなければ中止することを推奨している。
2009年には、日本うつ病学会が大量処方を避けるという一般的な指摘行い、2012年にも単剤療法を原則とする旨のガイドラインを出している。
2010年には、精神科領域の4学会が合同で、しばしば過量服薬の原因になる医師による合理性のない不適切な多剤大量処方に対して注意喚起を行った。さらに2012年には、医薬品医療機器総合機構は、気分安定薬により重篤な副作用が生じているため過量に投薬せず、監視を行う旨の注意喚起を行っている。
2012年にも日本うつ病学会の診療ガイドラインは、乱用の可能性があり、睡眠薬として自殺企図時に危険なバルビツール酸系薬の処方を避け、その他においても漫然と処方すべきではないとしている。バルビツール酸系薬は、1950から1960年にかけて危険性が指摘されほかの薬剤にとってかわられた歴史があるのに関わらず、日本において2010年にも不審死からのバルビツール酸系のベゲタミンの成分の検出が増加している。
2013年には、厚生労働科学研究と日本睡眠学会によるガイドラインが公開され、睡眠薬として危険性の高いバルビツール酸系や多剤併用や漫然とした長期処方は避けることが推奨されている。
2013年7月には、認知症の特に周辺症状に対して、原則的にこれらの薬は用いないとするガイドラインが公開された。
2013年10月には、入院患者に多い証拠がないのにもかかわらず3剤以上用いられている抗精神病薬多剤を減薬するためのガイドラインが公開された。
薬物動態学
薬理学における薬物動態学は、薬物の吸収、分布、代謝、排泄の経路における薬物の動態に関する学問である。医薬品の添付文書における「年齢によって適宜減量する」といったものや、「相互作用」の項目の併用禁忌および併用注意にずらずらと並んでいる医薬品がそれである。
向精神薬の代謝ではシトクロムP450という酵素の一群が関与しており、複数の薬物が摂取されていることで相互に、吸収が促進されたり阻害されたり、効果を強めたり弱めたりする薬物相互作用が生じる。
精神科の薬では、およそすべてにおいてアルコールに関する注意が書かれ、各薬剤は相互に併用注意である。医薬品のみに生じるものではなく、カフェインといったほかの薬物や、食品とでも生じる。これは、相互に作用を強めたり、あるいは弱めたりするということである。投与量から予想されるよりも多く吸収されたり、ある薬剤が他の薬剤の効果を減弱させていないかを理解するために必要な知識である。ある薬剤の利尿作用により、ほかの薬剤の排出が高まったために、さらに他の薬剤の吸収が促進され中毒症状を呈した。併用することで吸収の促進が予想されるため、投与量を半減する、といった判断を行うために必要である。
シトクロムP450に属するそれぞれの酵素は、3文字の数字とアルファベットで分類される。いくつかの例を挙げる。
2D6
2D6は、三環系抗うつ薬やSSRIやフェノチアジン系の抗精神病薬の代謝に関与する。
3A4
3A4ではベンゾジアゼピン系や非ベンゾジアゼピン系、三環系抗うつ薬、抗精神病薬、カルバマゼピンや、セントジョーンズワートなどがある。抗生物質や、麻酔薬、抗がん剤や、抗パーキンソン病薬、抗不整脈薬など代謝に関与する薬剤が多い。
1A2
1A2は、三環系抗うつ薬や抗精神病薬やカフェイン、また抗生物質や経口避妊薬の代謝に関与する。
診療ガイドライン
パニック障害に関する日本の2006年の診療ガイドラインは、SSRIを主とし、ベンゾジアゼピン系の薬剤が追加されていても4週間以上ではSSRI単剤との有効性と等しいため、ベンゾジアゼピン系の薬剤は依存の危険性からも推奨されていない。
心的外傷後ストレス障害(PTSD)に関する2006年の日本のガイドラインは、第一選択として抗うつ薬のSSRIを推奨し、ベンゾジアゼピン系の薬剤は推奨できないとしている。2013年の世界保健機関のガイドラインは、PTSDに対するSSRIの投与は、トラウマに焦点を当てた認知行動療法やEMDRが失敗した時や、そうしたリソースを利用できない場合、あるいは、中等度以上のうつがみられる場合に考慮されるべきであり、最初の選択ではないとしている。また、児童や青年のPTSDにおいては抗うつ薬は使用されるべきではない。成人および児童に対する、急性外傷性ストレスに対して、ベンゾジアゼピンおよび抗うつ薬は投与してはいけないとしている。成人および児童に対して、ストレスの強い出来事のあった最初の1ヶ月に、不眠症に対してベンゾジアゼピンは投与されるべきではない。
摂食障害に関する日本の2012年のガイドラインは、SSRIによる短期間の根拠しかなく、従って、薬物療法は不十分であるため、薬物療法は補助と位置付けている。
有効性に関する根拠の質と出版バイアスの問題
有効性については、根拠に基づく医療(EBM)において、客観性の強いランダム化比較試験(RCT)の根拠の質が高いとみなされる。さらに複数のランダム化比較試験のデータを結合し分析するメタアナリシスが最も強い根拠である。個々のランダム化比較試験では、バイアス（偏り）がある可能性が残るためである。とりわけ、否定的な結果が出た場合に公開されないという出版バイアスが問題となっている。（#マーケティングによる干渉節も参照。）
出版バイアスを軽減する方法の一つに、情報公開法に基づいて、各国の規制機関から薬の認可のために提出された全データを入手し分析する手法がある。
たとえば、アメリカ食品医薬品局(FDA)の承認を得るためには、2つの肯定的な結果が出た試験が必要なだけで、有効性が示されるまで臨床試験の数をこなし、薬は承認されているが否定的な結果が出た試験は提出されたまま公開されていないため、情報公開法に基づいてこれらのデータを結合してメタアナリシスを行うと否定的な結果が示されることもある。つまり、本質的に薬を認可するための臨床試験そのものが、結果の良い試験だけの公開につながるというバイアスの下地となるわけである。
また、メタアナリシスは欧州で用いられる傾向があり、アメリカでは試験結果を結合してデータの分母を大きくするという形ではなく、強い資金力により大規模な試験そのものを行う傾向がある。つまり、以下のような違いである。アメリカ国立精神衛生研究所(NIMH)が出資した研究に、非常に大規模なランダム化比較試験があるのはそのためである。イギリスのコクラン共同計画は、定期的に各主題ごとのメタアナリシスを行い、システマティック・レビューとして公開している。
またさらに、ほとんど有効性の差が分からないような場合、試験に参加する患者数である分母を大きくすることでわずかながらの有効性の差が統計的に判明することになる。有効性の差が見出しにくい医薬品の認可を得るために、このような大規模な試験を行うことが高額な薬の開発費用につながり、研究資金の問題から研究開発の停滞につながっていった。
小児
うつ病に対する抗うつ薬に関しては、2013年にエスシタロプラム（レクサプロ）、セルトラリン（ジェイゾロフト）、ミルタザピン（レメロン）フルボキサミン（ルボックス）、ミルナシプラン（トレドミン）において、小児のうつ病には有効性が確認されなかったとの海外の試験結果があるため、18歳未満では慎重投与の旨が添付文書に記載された。グラクソスミスクライン社のパロキセチン（パキシル）については、以前から記載されており、添付文書の警告枠の中に、有効性が確認できないことと自殺の危険性が高くなっていることが確認されている旨が記載されている。
早期発症統合失調症の患者116人に対して、抗精神病薬をランダムに割り付けした二重盲検試験で、副作用や効果不十分などの脱落により1年後に服薬を維持できていたのは9人であり、優れた効能は実証されず、全員に代謝異常の副作用があった。
アメリカ国立精神衛生研究所(NIMH)が出資し、注意欠陥多動性障害(ADHD)の7歳から9歳の600人近い子供を追跡した大規模な研究であるMTA研究が実施された。結果は、投薬治療は、3年後の追跡調査では予後の不良に結び付けられており、8年後でも投薬の恩恵は見いだせなかった。
高齢者
認知症に対する非定型抗精神病薬の使用により、死亡率が1.6-1.7倍に高まっているため、2005年にアメリカ食品医薬品局(FDA)が警告を行った。その後、このような使用を促進した販売促進活動に対して、各製薬会社はアメリカ司法省により記録的な罰金が科された。（#違法なマーケティング節を参照）
不眠症の高齢者に対する睡眠薬（ザレプロン、ゾルピデム、ゾピクロン）の試験をメタアナリシスしたところ、ベンゾジアゼピン系と非ベンゾジアゼピン系では、睡眠の質および、認知機能や転倒や交通事故を含む有害事象において有意な違いはなく、睡眠を改善する効果は小さいので、有害事象の多さは利益を正当化しない可能性があることが示唆されている。このメタアナリシスでは、推奨されないバルビツール酸や抱水クロラールは除外されている。
心理療法
認知行動療法は、薬を使わずに多様な精神障害に対応する心理療法のひとつで有効性の広く評価されている。根本的曝露療法 (Basal exposure therapy) は、重症あるいは精神障害が並存している人々に向けて開発され、薬の使用量の減少、機能の全体的評定尺度 (GAF) の向上がみられ、平均5.3年後の追跡調査では、完全に回復していた人々に薬の使用はなく、薬を使用していなかった人々のほうがGAFと雇用状態がよかった。
有害作用と離脱症状
精神科の薬は頻繁に副作用を生じ、それ自体が薬についてのトラウマとなり服薬コンプライアンスを弱める。副作用の一部は抗コリン薬（抗ムスカリン薬）のような補助薬品を用いて対症的に治療が可能である。一部のリバウンドや離脱の副作用には、精神病性の急激なあるいは重度の出現か再発が含まれ、服薬を一気に中止する場合に出現する可能性がある。
抗精神病薬には非常にまれに、40度以上の高熱が続き危険な状態になる悪性症候群の可能性がある。
依存症と離脱症状
ベンゾジアゼピン系/非ベンゾジアゼピン系の離脱症状や、抗うつ薬や抗精神病薬の離脱症状はアルコールの離脱症状のように2-3週間でおさまるものではなく長期間におよぶ。つまり遷延性離脱症候群を引き起こす可能性がある。
抗うつ薬や抗精神病薬や気分安定薬は、またバルビツール酸系やベンゾジアゼピン系の抗不安薬/睡眠薬は、離脱時に身体症状を引き起こす身体的依存の可能性がある。抗精神病薬の大量投与により生じる副作用に対して処方される抗コリン性の抗パーキンソン病薬もまた、身体症状や不安、不眠などを含むコリン作動性リバウンド症候群を生じるため、慎重な減薬が必要である。覚醒剤には身体的依存はなく、渇望のような精神的依存のみである。
乱用薬物に分類される薬物の中でも、離脱に入院を要し致命的となる可能性があるものは、ベンゾジアゼピン系やバルビツール酸系の鎮静催眠薬およびアルコールのみである。これらの薬物からの離脱の際には、入院デトックスを要するような危険な発作や振戦せん妄(DT)の兆候である頻脈、発汗、手の震えや不安の増加、精神運動性激越、吐き気や嘔吐、一過性の知覚障害の評価が必要である。
世界保健機関は、抗うつ薬のSSRIによるSSRI離脱症候群の報告よりも少ないが、SSRIに対する依存症の報告があることを記しており、またさらに研究者が中断症候群のような用語を用い依存症との関連付けを避けていることも指摘されている。
医師でさえ十分な知識を持ち合わせていない場合は多く、離脱症状について知らなかったり、離脱症状が考慮されなかったり、急激な離脱により離脱症状が強く出る場合がある。依存症の危険性がある薬物なので、深刻になれば複数の医療機関から医薬品を得るようになる可能性がある。しかしながら依存症の危険性についても医師が知らない場合があることが報告されている。処方薬による依存症についての情報提供がなかったり、激しい離脱が生じたことによる訴訟が増加している。
2012年6月にも、ほとんどの医療専門家が依存症を診断し治療するための十分な訓練は受けておらず、科学と実践との間に隔たりがあることが示されている。つまり、この依存症や離脱の理解および実践において非科学的である場合が多いということである。プライマリ・ケア医の94%もが、アルコール依存症の診断に失敗する。いかなるサプリメントにおいても離脱の助けになることを証明する根拠は存在していない。
日本の依存症回復施設において、診療所で処方された鎮静/睡眠薬に対する薬物関連障害（依存症）の数が、覚醒剤に次いで2位までになっている。これらの依存症者の大半は犯罪歴のない女性である。
アルコールや違法薬物の依存症回復施設では急速な離脱やルールを強いて、精神科の薬の依存症に適していない、つまり科学的根拠に基づいていない場合がある。多くの薬物において、急速な離脱は推奨されておらず、薬物依存症の治療が科学的根拠に基づいていないだけである。
減薬
多剤大量処方の減薬を行っているセカンドオピニオン医によれば、とりわけ2剤以上の変更は副作用が生じた場合に原因の薬剤を特定するのが困難になるため、悪性症候群のような場合を除き推奨されない。減薬は一度に1剤ずつ、それを一度に10%ごとなど徐々に行うことが推奨される。はじめに依存症が急速に生じる可能性のある抗不安薬/睡眠薬が優先され、これも長時間作用型のものに置換してから徐々に減薬する。抗パーキンソン病薬は、抗精神病薬を減薬した後に慎重に減薬する必要がある。
ベンゾジアゼピン系薬、バルビツール酸系薬、アルコールの離脱に抗精神病薬の使用は推奨できずアリピプラゾール、クエチアピン、リスペンドン、ジプラシドンのような非定型抗精神病薬あるいは、クロルプロマジンのような効果の弱いフェノチアジンは、発作閾値を低下させ離脱症状を悪化させる。
他害行為
アメリカ食品医薬品局(FDA)の有害事象報告システム(AERS)のデータから殺人や暴力など他害行為の報告を調査し、484つの医薬品に絞られ、それらの79%を31つの薬が占めた。多くは精神科の薬であり、最も他害行為の傾向が強いものは禁煙薬のバレニクリン（チャンピックス）で18倍、抗うつ薬全体では8.4倍でその種類ではSSRIやSNRIが多く、SSRIのフルオキセチン（プロザック）で10.9倍、パロキセチン（パキシル）10.3倍であった。バレニクリン、フルオキセチン、パロキセチンに続くものは、注意欠陥多動性薬の精神刺激薬類であるアンフェタミン（アデロール）9.6倍、アトモキセチン（ストラテラ）9.0倍であった。睡眠薬では、短時間作用型のものに他害行為の傾向が強く、トリアゾラム8.7倍（ハルシオン、ベンゾジアゼピン系）、ゾルピデム6.7倍（マイスリー、非ベンゾジアゼピン系）、エスゾピクロン4.9倍（ルネスタ、非ベンゾジアゼピン系）であった。ほかの多くは5倍を下回る。なお、アメリカで認可されている医薬品についてである。