2014年アジア競技大会
大会マスコット
仁川アジア大会のマスコットは、北朝鮮に近い黄海上の白翎島（ペンニョンド）の頭武津（ドゥムジン、奇岩群）に住むゴマフアザラシの「ピチュオン」、「パラメ」、「チュムロ」（すべて仮名）の3匹。韓国語でそれぞれ大会テーマの「光、風、舞」にちなんでいる。
スローガン
2010年9月に「Diversity Shines Here（多様性がここで輝く）」で決定した。アジアではそれぞれの歴史・文化・伝統・宗教の多様性を認めた上で、アジア全体で真の統一感・潜在力を築くことを目標としている。
低予算での大会実施
仁川アジア大会はこれまでにない「質素な」イベントとなっている。仁川の大会組織委員会は、五輪のようなけばけばしい大会ではなく他国がお手本にできるような、低予算で斬新な大会作りを目指していると語っている。わずか20億ドル（約2130億円）という低予算で計画された仁川大会は、2010年に広州で開催された前回大会の約10分の1の費用と算出されており、北京五輪の400億ドル（約4兆2500万円）、ソチ冬季五輪の500億ドル（約5兆3000万円）とは比べものにならない。金栄秀（キム・ヨンス）組織委員長は、「これまでよりも経済的で効率的なアジア競技大会になるだろう。仁川でのアジア競技大会が、今後の開催国のロールモデルになればいいと思う」とし、「質素な準備ができたことを誇りに思う」と話した。仁川のように予算を削った開催国は少ない。仁川の大会組織委は、質素なアジア大会が成功に転じると証明されることを期待しており、「アジア大会は、非常に効率的かつ経済的に行わなければならない。われわれは、アジア大会の開催を模索しているほかの国に対して、このメッセージを伝えたい」としている。一方で大会を開催する仁川市長は、総額20億ドル（約2130億円）が費やされた今大会で市が赤字を抱えることを懸念しているという。
事件・トラブル・運営への批判
運営方針への批判、選手への待遇面への批判、競技の公平性に対する疑問などが報道された。
招致活動における「大統領映像」の盗用
SBSは、大会期間中の2014年10月1日の報道で「仁川アジア大会はスタート時点から失敗していた」と伝えた。仁川の安相洙前市長の『自伝』によると、2007年4月17日にクウェートで行われたアジア大会招致の最終プレゼンテーションで、平昌オリンピックに向けた盧武鉉大統領（当時＝以下同）の映像を盗用し、無断で加工し、放映していた。
プレゼンでは、最後に招致を支持する大統領や首相のメッセージを流すのが慣例だったが当時、盧大統領は仁川アジア大会の招致には反対の姿勢をとっており、平昌オリンピックの招致に力を注いでいた。そこで当時の安市長らは、平昌オリンピック招致のための盧大統領の映像を無断で盗用し、「平昌オリンピック」の部分を削除、盧大統領が仁川アジア大会について「招致が成功すれば、政府と国民は積極的に支援する」と述べたかのような映像に加工した上で、プレゼン会場で放映していた。
トラブルの続出
「簡素、効率化」を掲げた仁川アジア大会ではあったが、トラブルが相次いでいる。2006年ドーハや10年広州のように巨費を投じた過去の大会から転換を図り、持続可能性を重視したとされるが低コストの運営はもろさを露呈、新華社通信は大会運営の稚拙さが各所で指摘されており、あちこちで笑うに笑えない情景が繰り広げられていると伝えている。19日の開会式に出席した東京都の舛添要一知事は、「他山の石としなければいけないことがたくさんあった」とし輸送や誘導に問題があったとの印象を述べ、大会視察後には「失敗例」とも語っている。舛添知事によると、ホテルから会場に向かうバスは道路渋滞に巻き込まれ「30分の予定が1時間かかった」とされ、セキュリティーチェックはスタッフの不手際で通過に手間取ったという。21日には選手が食べる前の弁当からサルモネラ菌などが検出され、廃棄される騒ぎがあった。選手への弁当の配布を行わなかったり、チケット購入者が追い出されるといったことも起こった。バドミントンでは停電による競技中断や、スタッフ用の席のチケットが誤って一般客に販売されるケースもあった。20日には仁川競技場にともされた聖火が安全装置の誤作動で一時消えた。地元韓国の中央日報も、開幕から事件・事故が連日発生し、それが海外メディアに毎日報道されたことで、韓国の国格はむしろこの大会で落ちたと報じた。
カメラ窃盗騒動
冨田尚弥が韓国人記者のカメラを窃盗したとされる問題で、冨田は冤罪を主張し11月6日に会見を開くことになった。泉正文日本水連専務理事は「本来なら捜査の段階で言わないと。」と首をかしげた。韓国での処分は仮であるため、再度クロと判定されれば刑は2倍、3倍と重くなり、罰金も10倍、20倍となるという。
冨田は「カメラは第三者に無理やりカバンに入れられました。アジア系の短髪の迷彩服を着た男だった」と主張しており、国田弁護士は冨田から10月11日に相談を受けたとし「容疑を認めないと出国させないと韓国当局に言われたようだ。不安があって認めてしまったみたいだ」と述べた。韓国の捜査当局は、手提げ袋にカメラを入れようとして入りきらず、レンズを外して本体だけを入れ、袋を洋服の中に隠して立ち去る映像があるとしており、テリー伊藤も「韓国の警察が映像を提供し、はっきりすれば難しい問題ではないですよ」と述べた。韓国・仁川南部警察刑事課の組織犯罪捜査チーム長は「相手にする気にもならない」とし、警察はその場面も映像に残しているとした。仁川警察の実際に取り調べた捜査官の話では、「被害届があり、防犯カメラ2台を回収して確認したところ、日本人チームのユニホームを着ていて、日本チームに聞くと冨田とわかった。カメラを盗んだのかと聞くと、すぐにハイと答えた。選手村の自分の部屋のカバンに入っているというので、部屋に行くと証言通り出てきた」と語った。しかし、韓国警察は防犯カメラ映像を公開としないとしている。
冨田は週刊文春のインタビューに応じて「突然、後ろから手首を摑まれました。気持ち悪っと思い、振りほどこうとしたら男が僕のバッグの中に黒い塊を入れてきたのです」と証言した。国田弁護士は「日本の世論を沸き立たせて、韓国が再捜査をやってくれることを望んでいます」と述べ、無罪を目指す意向を示した。11月6日に会見が行われ、報道陣に配布された弁明書では、10時30分頃から11時頃までの間に松田丈志と雑談を交わし、同時間帯の2人の会話を寺村美穂も目撃していたという証言も資料として添付された（11月7日、ミヤネ屋は10月31日に報道した「（冨田が）カメラを盗んだのは午前10時48分でした」との報道を取り消し、11時48分であったとした）。会見を受け、韓国の警察はテレビ東京の取材に対し、「防犯カメラの映像から、冨田選手が犯人であることに間違いはないと見ている」と話した。
冨田の弁明会見を受け日本オリンピック委員会は「映像は、冨田選手と同席して、袋に入れたのを確認した」「警察の聴取に付き添った通訳の日本語は堪能だった」と不快感を示し、両者の主張は真っ向から食い違っている。
11月19日、冨田が無罪を訴える正式な裁判を請求したことを、仁川地方裁判所は明らかにした。
「残留経費」の不正使用疑惑
仁川（インチョン）市が、アジア競技大会の準備と組織委員会運営費支援のために莫大な借金を抱え、福祉予算まで大幅削減したなかアジア競技大会組織委員会は成果給で大賑わいしていたことが明らかになり問題になっている。
職員全員にテレビを支給
20日、仁川市と組織委関係者たちの話を総合すると、組織委は最近職員約400人全員にテレビ、洗濯機、冷蔵庫などの家電製品を支給した。大会運営に必要な家電製品をスポンサーから約50億ウォン（1ウォンは約0.1円）で購入する契約を締結したが、実際の購買額が契約金額に至らず予算が残ったとして職員に家電製品を配った。組織委関係者は「家電製品を購入してもなお余った予算は、家電製品スポンサーに現金で支払うよう契約されていたため現物を購入し職員に支給した」と釈明した。
航空券をもらって海外旅行
一部の職員は大会が終わった後、後援航空会社から航空券を受け取り海外旅行に行った。
「特別金」と「契約延長」
組織委はまた、全職員に休日勤務手当て名目で職級に関係なく一律225万ウォンずつを支給し、相当数の契約職職員の契約期間を1～2か月延長した。関係者は「休日勤労手当ては勤労基準法に則り働いた職員に手当てを支給したまでで、業務を続けなければならない一部の職員に限り契約期間を延長した」と話した。組織委は大会を終えた後、国際大会の慣例として職員に500万ウォン相当の成果給支給をしようとしたが、批判世論のためにできなかった。そのため組織委がこうした悪知恵を働かせて成果給を支給したのではないかとの批判が出ている。
仁川市への資料提出を拒否
仁川市は組織委に運営費として1200億ウォンを支援したが、組織委が資料の提出を拒否しているため、支援金がどのように使われたのかさえ把握出来ずにいる。しかし、仁川市関係者は「予算が残ったならば精算後に返却するのが当然だ。組織委が職員のために残余予算を使ってしまったことは適切でない」と話した。
大会に対する評価
苦情が噴出する中、閉会前日の10月3日、大会広報担当は大会は「失敗」しておらず、限られた予算の中で最善を尽くしたものと述べた。また、「限られた予算の中では、既存施設の利用や多少の不便が避けられないことは、われわれにとって当たり前のことです」、「私自身の考えでは、より予算の多い大会と今大会を比較することは現実的ではありません」とも表明している。
アジアオリンピック評議会のアハマド会長は、ヒジャブ着用でのプレーが認められなかった点について「非常に残念だ。どの競技にも、ヒジャブを拒否する理由はない」としつつも、大会については「細かい問題もあったが、成功に終わった。全員が満足する大会になった」と述べた。日本の時事通信では、大会について「韓国の反日感情が心配だったが、街で不快な思いをさせられることはなかった。競技会場でも、日本選手がブーイングを浴びることもなかった。」「ボランティアは総じて親しみやすく、熱心だった。」「街の中、会場はハングルばかり。会場の中には案内表示がほぼハングルだけのところもあり、トイレを見つけるのもひと苦労ということがあった。もう少し英語表記を増やしてくれた方が、国際総合大会にふさわしい。」「移動には苦労させられた。カヌー会場はメディアセンターから60キロ。メディアバスでは約1時間の所要時間となっていたが、渋滞で2時間以上かかったこともあった。メディアバスの本数が知らないうちに減らされたこともあった。」などを挙げた。一方、韓国紙は、2002 FIFAワールドカップなど過去に韓国で開催したスポーツイベントと比べても「建国以来最悪のスポーツ大会」とこの大会を酷評している。
韓国メディア・東亜日報の中国語電子版によれば、大会の評価として外国メディアの記者が5点満点中4点を超える高い評価を付けたという。評価は大会のメディアセンターなどで出会った25人の外国メディア記者に対して匿名調査を実施した結果として紹介されている。「今大会について良いイメージを持っている。2018年平昌冬季五輪でも取材に来たい」という項目でも、平均4.46点という高得点が得られたという。