設計競技
概要
「設計競技」あるいは「設計コンペ」とは、建築物などの設計段階において、複数の設計者に設計案を出させ、優れたものを選ぶコンペティション（競技（会））。（なお特に限定もせず「設計競技」と言うと大抵は「建築設計競技」を指しているが、建築以外の分野でも「設計競技」の名は使われる。）
建造物の建造の設計の段階で、あらかじめ設計者を決めてしまっておいて設計案を練り上げてゆく方法と、最初は設計者を決めずに複数の設計者から設計案を提出してもらいそこから良い案を選ぶ方法があり、（特に公的な建物の設計を決める場合）施主（発注者）側が設計にあたっての基本条件を提示し、それを満たす複数の設計案を募集して、応募のあった複数の案の中から優れた案を選ぶコンペがしばしば行われる（建築・建設業界では「コンペティション（competition）」を大抵「コンペ」と略す）。通常、設計競技の結果 1位を受賞した設計案を提出した者が、発注者（施主）との間に契約を結ぶことになり、その設計者の設計案をもとに（あるいは、コンペ後に施主側が追加した指示内容に沿って コンペに提出された設計案にある程度の修正を加えた設計をもとに）実際の建造が進められてゆくことになる。
建築史上では、ルネサンス期のイタリアで行われた設計コンペが有名であり、後世の規範にもなった。コンペのあり方については様々な議論を呼んできたが、今日、公共的な建造物を造る際にはコンペで設計者を選ぶ方式が望ましいと考えられている。
設計競技を開催することで、メリットとしては、公平性を保つこと、能力のある新人にチャンスを与えられること、（建築設計競技の場合）優れた建築家に依頼することができること、などがある。一方デメリットとしては、コンペ開催費用の発生がある。

なお、建築計画、都市計画、造園・ランドスケープなどの分野では、計画作成やブレーンストーミングのためにも競技会が開催されることがある。（一般企画競技もありうる）。
ランドスケープの設計競技は、プロの建築家や建築学科学生、そしてランドスケーププロジェクト、（双方）のためのものである。
ドイツでは都市計画に関しては、プログラムの段階においても、部分ごとに仕様が厳密に決まっている。だが、それに関して様々な実施方法があるため、競技を実施し、複数の案を募り、その中から最適の案を選ぶことになる。
建築設計競技は公共の建築物を作るために広く使われている。例えば庁舎、博物館・美術館、スポーツスタジアム、都市計画などであり、また教会堂、大学キャンパス、幼稚園などでも行われる。また、オフィスビルや生産用建築物や研究用建築物でも行われることがある。
記念碑的なものは、中世から現在まで、特に競技設計を実施して設計者が決定され案が実施されることが多い。（例えばキューバ戦勝記念碑、シアトル噴水、ジェファーソンメモリアル、ベトナム戦争メモリアルなど）
建築設計競技の中でも、国際的に開かれたもので多数の応募者（多数のデザイン案の応募）があるものは、比較的重要（重要だった）と見なされることが多い。具体例としては、アレクサンドリア図書館（エジプト）、シドニーオペラハウス（オーストラリア）、ポンピドゥー・センター（フランス）、Place Lalla Yeddouna設計競技（モロッコ）などである。具体例については#過去に開催された国際建築デザインコンペのリストの節も参照のこと。
なお現在の日本の公共建築の場合、複数の建築設計事務所等を対象に入札を行い、最も安い価格を提示した者に依頼する「設計入札」が行われることが多いが、コンペとは全くの別物である。日本建築家協会は建築家のプロフェッションを守る立場から、設計入札はダンピングだとして反対している。
歴史
西洋での建築の設計競技の歴史は長い。
アテネのアクロポリスは紀元前448年のコンペの成果であり2500年ほども昔に遡るし、中世にはカテドラル（司教座大聖堂）の計画を作成するために設計競技が用いられた。ルネサンス期に（カトリック）教会は多数のプロジェクトを設計競技を用いて進めた。ローマのスペイン階段もコンペの結果であるし、フィレンツェのサンタ・マリア・デル・フィオーレ大聖堂の建造でもコンペが行われフィリッポ・ブルネレスキの設計が採用された。18世紀末には、公開の設計競技が、少なくともアメリカ合衆国、アイルランド、フランス、スウェーデンなどの国で行われるようになった。
19世紀のイングランドとアイルランドでは、ロンドンだけで362回、50年間で2,500回以上の設計競技が行われた。規則は、王立英国建築家協会が1839年、および1872年に作成した。
ドイツにおけるコンペの規則は1867年に提示された。
オランダも同じ時期に、建築普及協会 (建築芸術促進協会)は、建築家の創造性を刺激することを目標とした建築競技会を開催し始めた。
フランスでは競技の由来は、建築家に賞を与えたことである（例えば ローマ賞もそうである。）
ロシア（ソ連）では、協議会や民間の建物の設計競技が、また政府のイメージを高める目的で首都モスクワに建設される予定の「労働者宅」と「労働宮殿」の設計競技などが行われた。
その後に開催された大きな国際コンペについては#過去に開催された国際建築デザインコンペのリストも参照のこと。
単相と二相の方式
この特徴は、第1（オープン）段階において、第2の非オープン段階で参加者が選択されることに対し、2段階競争となっており、スケッチされた概念が縮小された規模で提出される。
実現とアイデアとしての競技
コンぺは通常「実現の競争」スイスでは「プロジェクト競争」として取り組まれる。特定のプロジェクトに最適な解決策が求められる。プロモーターと参加者との間の「契約」の本質的要素は、いわゆる「受注約束」であり、プロジェクトが実現された時点で、プロモーターは受注者の1人にプロジェクトのさらなる計画を委託することを約束する。原則として、少なくとも建築家とエンジニア（HOAI）の料金スケジュールに従ってサービスフェーズ2-5を割り当てることが約束されている。
例外的なケースでは、実現が意図されていない場合、競技はアイデアコンペとして実施することもできる。これらの競技は、より高い水準の計画アプローチ（通常は都市計画）を検索してたとえば、さらに計画するためのガイドラインを記す。注文誓約の紛失のため、賞金は実現競争よりもはるかに高い必要がある。そして著作権に特別な注意を払う必要がある。
アイデアコンペは契約を結ぶことなく競技を開催する選択肢であるのであるが、これを誤って解釈されることが多かったため、それを実現する意思があったとしても実現とアイデアの後でRAWは分岐を断念。秩序の約束はあらゆる競争の原則とみなされるべきとした。一方、RPWは、誓約のないコンペのオプションを定式化し続けているが、2013年の改正以来競技の目的のために「アイデア競技」という用語が再度登場している。
アイデアコンペ
競技でのアイデアコンペは設計者選出のための実施コンペなどとは違い、あるテーマに対して提案し構想の幅を広げていくかを考える、鍛錬やトレーニングの意味をこめて開催されることが多く、より良い都市環境づくりにつながる広いデザインやアイデアの提案を募集する。題材は要綱等であらかじめ定めらそれにそって行われるものから応募者が自由に設定するものなど、都市環境の機能性や景観的アメニティの視点から問いかけているテーマのものも多く、応募者の提出応募案・作品がかならずしも建築物を伴ったものとはならない場合もある。
アイデアコンペは継続的な年次開催のテーマ別形式のデザインコンペも定着している。そのようなコンペに参加することを通じてコンセプト形成などデザインの発想、プレゼンテーションの技術、さらにデザインとエンジニアリングの関係整理などの際に相当の発想発展がみられる。
協力競技
競技の基本原則は匿名である。これは、限られた参加者が自分の名前ではなく、その人物とは無関係にコンテンツに焦点を当てるために匿名で提出され、評価されることを意味している。ただし、競技は例外的に複数人を選ぶことができる。このような場合には、1つまたは複数のプレゼンテーション・コロキアが実施され、後で処理する前に参加者と共通のアプローチを議論する。匿名性を維持することはできない。協調手続きは少数の参加者のみが可能であり、タスクまたは特定の条件が手続きの過程でのみ指定できる場合には、それ自体を有用にする。
学生コンペ
特定の分野の学生のみが参加できるコンペ。外部の「コンペの主催者」と協力し、大学が提供する学生大会と期末課題間の境界はしばしばぼやけていく。学生用競技は規則の対象ではなく、建築競技とは部分的にしか匹敵しない。基本的には上記にあるアイデアコンペが主であるが、ごくたまに最優秀者の作品が実施となる場合のコンペティションもある。
なお日本では全国高等専門学校デザインコンペティション、長谷工住まいのデザインコンペティション、TEPCOインターカレッジデザイン選手権、せんだいデザインリーグ、トウキョウ建築コレクション、シェルター学生設計競技など、多数開催されている。
持続可能な建築コンぺ
総合的な理解におけるサスティナビリティは、あらゆる品質計画の中核的なアイデアである。この意味での基準は、計画の革新性と可搬性、社会倫理的持続性、リソースと環境の慎重な使用の考慮、経済効率、それぞれの状況における美的文化的持続可能性である。
日常生活において持続可能性という用語は、特に生態学的持続可能性のために使用されている。プロモーターが、この意味で特に持続可能な建物を建設するという目標を追求すれば、こうした競争の中でこの目標を規定することができる。持続可能な建設への言及は、これらの用語の多くで見つけることができるが、そこから具体的な要件を導き出すことはない。したがって、しばらくの間競争法にサステナビリティを確実に定着させる方法の探求が求められてきた。
客観的な評価の初期の試みは環境 - スイス エンジニアおよび建築家協会 SIA SNARC から発表された建築プロジェクトの持続可能性を評価するために 2004年に公開された分類 である。これは10の基準に基づいて、コンセプトフェーズにおいて、建物の生態学的品質を比較的に推定することができる。
ガイドは2011年に発行された持続可能性指向の建築大会 - LeNAから既存のサステナビリティアセスメントシステムから20項目の予備的なドラフト持続可能性基準を初めて導き出す。建設競技を構築する段階に、持続可能な競争力のあるプロセスでアプリケーションの可能性を提供。ガイドは、2009年の経験に基づいてハーフェンシティ、ハンブルクでの競争を行って、順番に、ハンブルクの街で与えられたとされている。2013年秋の連邦交通省ビル・アンド・アーバン・デベロップメント（BMVBS）の研究プロジェクトで連邦建造物の持続可能な建物であるBNBが移転された。この目的のために、連邦競争裁判においてどのように持続可能性の側面を考慮すべきかについてのシステムが開発された。
こうしたシステムの努力（プロパティの選択など）や競技後計画の持続可能性の重要なパラメータは、競争の中では設計によって定義されうるが、どちらか、すでに事前に決まっていない中で特に議論するのはは無意味（材料の選択など）。