イチゴ
概説
狭義には、オランダイチゴ属の栽培種オランダイチゴ（学名、Fragaria ×ananassaDuchesne ex Rozier）を意味する。イチゴとして流通しているものは、ほぼ全てオランダイチゴ系である。
広義にはオランダイチゴ属 (Fragaria) 全体を指す。英語圏でのストロベリーはこの範囲である。バラ科オランダイチゴ属の半落葉性草本であり、北半球の温帯に広く分布しているほか、チリ中南部やハワイ諸島にも分布している。
さらに最広義には、同じバラ亜科で似た実をつける、キイチゴ属 (Rubus) やヘビイチゴ属 (Duchesnea) を含める。これらを、ノイチゴ、と総称することもある。オランダイチゴ属の二倍体の種にも、この総称に含まれているものがある。
漢字表記の場合は、現代の中国語では、オランダイチゴ属は「草莓 拼音: cǎoméi ツァオメイ」とされる。明治時代から広く日本国内各地で生産されるようになったオランダイチゴ属は、日本語では「苺」と表記される場合が多い。
特徴
好光性種子である。可食部は花托の発達したものであり、表面に分布する粒々がそれぞれ果実である。このような形態をとるものをイチゴ状果（偽果）という。独特の芳香があり、属名の由来にもなっている。属名のFragariaはラテン語で「香る」の意。
ビタミンCが豊富である他、抗酸化物質として知られるポリフェノールの一種であるアントシアニンを含む。生食の他、ジャムに加工されることも多い。受精すると花托の肥大が始まるが、一部受精していない雌しべがあるとその部位の肥大が弱くなる。したがって形の整った果実を作るためには、全ての雌しべが受粉するようにする。しかし、実際の栽培においては雌しべの先端部が未熟なまま開花するため、均一な成長が行われるために花芽形成期の施肥と温度管理が行われる。
語誌
「いちご」の語源ははっきりしない。古くは『本草和名』（918年頃）や『倭名類聚抄』（934年頃）に「以知古」とある。『日本書紀』には「伊致寐姑（いちびこ）」、『新撰字鏡』には「一比古（いちびこ）」とあり、これが古形であるらしい。『本草和名』では、蓬虆の和名を「以知古」、覆盆子の和名を「加宇布利以知古」としており、近代にオランダイチゴが舶来するまでは「いちご」は野いちご全般を指していた。
漢字には「苺」と「莓」がある。これらは異字体で「苺」が本字である。辞典によっては「莓」が見出しになっていて、「苺」は本字としていることがある。現代日本では「苺」、現代中国では「莓」を普通使う。
英語の strawberry（ストロベリー）は「藁 (straw) のベリー (berry)」と解釈できるが、そう呼ぶ理由ははっきりしない。「麦藁を敷いて育てた」「麦藁に包まれて売られていた」「匍匐枝が麦藁に似ている」という説があり、さらに、straw は藁ではなく、散らかす・一面を覆うを意味する strew の古語だという説もある。
歴史
北半球では古くから各地で野生イチゴの採集と利用が行われていた。スイスのトゥワン遺跡で出土した紀元前3830年から3760年頃の穀物のスープからはイチゴの痩果が発見されている。イチゴの栽培は古代ローマでは既に行われており、14世紀から16世紀にはいくつかの品種が栽培されていた。
近代栽培イチゴであるオランダイチゴは、18世紀にオランダの農園で、北米産のバージニアイチゴ (F. virginiana) とチリ産のチリイチゴ (F. chiloensis) の交雑によって作られた。
北米原産のバージニアイチゴは探検家や植民者によって16世紀前半から18世紀半ばにかけて、たびたびヨーロッパに持ち帰られた種で、植物園を通じてヨーロッパ各地に普及した。一方、チリ原産のチリイチゴはマプチェ族などの先住民によって長年栽培されてきた品種である。チリイチゴは18世紀初頭から19世紀半ばにかけてヨーロッパに持ち帰られた種で、こちらも植物園を通じてヨーロッパ各地に普及した。
栽培
イチゴは土地にあった特有の栽培法を用いることで世界各地で栽培が行われている。中国・韓国・台湾・日本は多雨湿潤気候に属しており、本来はイチゴの栽培に好適な気候ではないが、ビニール被覆による保温と雨除けを用いた栽培技術が普及している。アジアの熱帯や亜熱帯の地域でもイチゴの栽培が行われている。
イチゴの摘み取り作業は色の判断と実を傷つけない繊細な動きが求められることから機械化が難しく、長らく手作業で摘み取られていた。アメリカでは露地栽培が主流であるため中腰での作業が長時間続く重労働であり、外国人労働者の仕事であった。しかし不法移民の取締まり強化や人手不足で賃金が上昇しているため、中腰にならずにすむハウス栽培が増加しているほか、摘み取りからパック詰めまでを単独でこなすロボットの開発が行われている。
利用
生食が定番となっており、コンデンスミルクまたはヨーグルトをかけたもの、イチゴジャム、イチゴジュースなどの材料として利用され、アイスクリームやお菓子に練りこまれることも多い。他には、ショートケーキ、タルトなどの洋菓子の装飾・トッピングや、いちご大福などの和菓子の材料としても用いられる。凍結乾燥させたものを、チョコレートなどでくるんだ菓子も作られている。なお、かき氷のシロップ、牛乳、キャンディーなどのいちご味のものの多くはイチゴの成分を全く含まず、酢酸アミル、アネトールなどを配合して作ったイチゴ香料と赤い着色料で表現していることが多い。
缶詰などには製造過程において要する熱殺菌時にビタミンの崩壊とともに型崩れを起こすため不向きとされ、この理由から缶詰は造られてはいない。
成分
一般的なイチゴの可食部の成分は、日本の『食品標準成分表』によれば約90%が水分であり、糖質が約10%、タンパク質、食物繊維が約1%であり、総カロリーは100gで35kcalである。いちごにはキシリトールが約350mgと豊富に含まれている。また、アスコルビン酸（ビタミンC）にも富む。
受粉
受粉が均一でない場合、果実の成長はいびつで商品価値の劣る実となってしまう。したがって、露地栽培では自然環境中の生物による受粉だけでなく栽培者が育成するミツバチなどによって受粉が行われる。ハウス栽培ではミツバチだけでなく、ミツバチより低温でもより活動するマルハナバチによる授粉も行われる。
苗の生産育成
苗がウイルスに感染すると根の成長が阻害され、果実の大きさが小さくなる等の障害を起こすため、茎頂培養（成長点培養）によるウイルスフリー苗（メリクロン苗）が種苗専門の生産業者により育成されている。その苗を果実生産者が収穫用の圃場や培地に定植し、実を収穫・出荷する。
一季成り性品種の苗は花芽分化後に低温と日長の休眠期を経ないと成長と開花が行われない。つまり、秋から春に収穫するためには夏に苗を「冷蔵庫に入れる」「高原などの冷涼地で育てる」などの方法で低温処理（春化処理）と遮光で休眠（強制的に冬を）経験させる。この休眠打破処理により開花時期と収穫時期をずらすことが可能になる。この方法を経ないと一季成り性品種で10月下旬 - 翌年5月頃の収穫は行えない。また、新しい苗を毎年植え替えなければならない。促成栽培に最適な休眠温度条件や日長に対する感受性は品種により異なり、土中の窒素分の条件でも変化する。
四季成り性品種では、人工的な休眠は行われない。
日本での流通
本来は初夏（5 - 6月）が露地栽培品の旬であるが、1990年代以降はクリスマスケーキの材料としての需要が高まる12月から年末年始にかけて出荷量が最も多くなる傾向がある。逆に、5月を過ぎると流通量と生産量は減る。秋口は露地栽培品とハウス栽培品は端境期であるため、生食用のイチゴはほぼ全量を輸入に頼っているが時間や鮮度の問題があるため、青森県の下北地方では端境期を狙ったイチゴ栽培が盛んになっている。
日本の生鮮イチゴの主な輸入元はアメリカで、ついでニュージーランド、オーストラリアである。冷凍イチゴの主な輸入元は中国で、その他タイ、メキシコ、オランダ、チリなどから輸入されている。生鮮イチゴ、冷凍イチゴの輸出国世界1位はポーランドであり、生鮮イチゴの1年の輸出量は20万トン、冷凍イチゴの輸出高は8400万ドルに及ぶ。韓国も主な輸入先だったが、後述する事件の余波もあり、今日では輸入量は激減している。
日本製イチゴ新品種の無断栽培問題
2008年時点、大韓民国でのイチゴ生産の多くは、日本で開発されたレッドパール、章姫などといった品種である。これらの品種は植物新品種保護国際同盟 (UPOV) により知的財産の概念が導入されており、栽培を行う際には品種を開発した者に対して栽培料を支払うこととなっている。しかし韓国の生産者は日本に対する栽培料の支払いを行わず、知的財産を侵害した上で日本に逆輸入させた。いずれも韓国の一部の生産者に許諾が与えられたものが、無断で増殖されたものである。日本政府のロイヤリティー問題に対する強い姿勢もあり、2006年の日本の韓国産イチゴの輸入量は2001年に比較して12%まで減少した。その後、事件の余波もあり2016年現在は1%程度にまで落ちている。
2009年10月、韓国の聯合ニュースは「韓国で開発したイチゴ新品種の国内栽培比が日本品種を追い越した」とし、韓国は「ソルヒャンなど国内品種の栽培率が高まったのは、日本品種に比べておいしい上に収穫量が多く、病害虫に強くて栽培技術も安定化されたため」と主張している。なお、記事中の韓国産品種（Seol-hyang（雪香）・Mae-hyang（苺香）・Keum-hyang（錦香））はそれぞれ「章姫（アキヒメ）」×「レッドパール」「栃の峰（トチノミネ）」×「章姫（アキヒメ）」「章姫（アキヒメ）」×「とちおとめ」という、日本産品種同士の交配品種である。
日本の農水省によると、韓国産イチゴの9割以上は日本の品種を交配して生産されたものである。それが安価にアジア市場に流れたことにより、日本のイチゴ業界は5年間で最大220億円分の輸出機会を失ったと推計している。
植物工場での栽培
日清紡ホールディングスが2011年に完全制御型植物工場による1万株規模のいちご栽培を国内で初めて成功させたのち、栽培設備を各地の事業所に導入して生産を拡大させた。2013年には新潟の建設会社が「いちごカンパニー」を設立、2014年にはロームが参入、2018年にはNTT西日本・NTTスマイルエナジーがトライアルを開始するなど、業者が拡大している。
アメリカにも日本系の「Oishii Farm」がニュージャージー州に初のイチゴ植物工場を設立した。