LINE (アプリケーション)
概要
LINEは、スマートフォン、タブレット、パーソナルコンピュータで利用できるアプリケーションソフトウェアである。
利用者が相互に本アプリケーションをインストールしておけば、通信キャリアや端末を問わずに複数人のグループ通話を含む音声通話やチャットが可能である。通話サービスは通常の音声電話と異なりパケット通信を利用するインターネット電話で、パケット定額制サービスに加入していれば、通話料金を課金されることなく無制限に通話可能である。そのため無料提供されている本アプリケーションは「無料通話」などと宣伝されている。パケット通信料が従量課金であれば、データ通信料の請求額が過大になったり、パケット通信に速度制限が掛かる場合も有り得る。テキストチャットはスタンプや絵文字が多種揃っている。
2012年5月23日LINE社は、LINEを利用する出会い系非公認サービスやスマートフォンアプリ等の増加を注意喚起し、2012年12月以降18歳未満ユーザの一部機能を利用制限している（詳細は#事件・犯罪対策節を参照）。
インスタントメッセンジャーIDとして、電話番号もしくはFacebookアカウントを利用しており、新規登録・ログイン時に、SMS認証で電話番号が確認される。本アプリケーションは利用開始時に端末電話帳を読み込み、LINEを利用している電話帳登録済みの人々と意思疎通することができる。電話帳連動の賛否に対し、2013年1月に森川亮NHN Japan社長は「元々電話帳に登録していた人なら、友だちになってもいいと思うんです」と語っている。
パソコン版単独の新規登録、利用が2016年8月29日より可能になった。放射能情報、テキスト翻訳、天気予報などボットサービスを搭載している。
LINEの発音アクセントは、日本では「ラ<イン>」と平板読みされることが多い（若者言葉#名詞アクセントの平板化を参照）。ただし、LINE社公式の発音は「<ラ>イン」と山高読みしている。
予め用意された画像を用いて、友達と会話するスタンプ機能が利用できる。中には、アニメーションスタンプやボイス入りスタンプもある。無料で利用できるスタンプもあるが、多くのスタンプが有料で販売されている。有料のスタンプは、公式スタンプだと240円、クリエイターズスタンプだと120円で購入できる(一部例外もある)。スタンプを購入して、友達にプレゼントすることもできる。ただし、PC版を利用していてスタンプをプレゼントする場合は、ウェブブラウザ向けスタンプ購入サイトのLINESTOREから行う必要がある。
開発
LINEは韓国NHN株式会社（現：ネイバー株式会社）傘下の日本法人NHN Japan株式会社（現：LINE株式会社）が開発したアプリケーションソフトである。
当時「NHN JAPAN」であったLINE株式会社会長でNHN創業者の李海珍（イ・ヘジン）が、家族や親戚と連絡を取ろうとする東日本大震災被災者の映像を見て発案し、自ら日本に滞在して開発プロジェクトを推進した。規模が拡大した本社の代わりに小さな組織の速やかな意思決定力と集中力を活用するため、韓国本社ではなく、日本に滞在した李海珍推進のもとNHN JAPANが開発を担当した。開発陣の国籍は日本、韓国、米国、中国などで、各自が母国語へ翻訳したアプリケーションを手掛けている。
アプリやスタンプなどに登場する「ブラウン」「コニー」「ムーン」「ジェームズ」などのLINEオリジナルキャラクターは、社内の韓国人デザイナーであるカン・ビョンモクが「昔からマンガが好きで、人の表情を観察して描いたりすることも好きでした。LINEの企画担当者などの意見も聞き、キャラクターごとの特徴を活かしてシチュエーションに合わせた感情を表現できるよう」デザインしたと語っている。なお、オリジナルキャラクターの大半のグッズは「LINE FRIENDS」（ラインフレンズ）というブランドで展開されている（2013年以後）。
開発元に関する報道
LINEの普及に伴い大手メディアでの露出が多くなると『日本経済新聞』（2012年）では「純国産・和製」、『産経新聞』（2013年）では「和製」、『ウォール・ストリート・ジャーナル』（2014年）では「日本子会社が開発し、日本で生まれた」、『SankeiBiz』（2013年）では「韓国系」、『聯合ニュース』（2012年）では「韓国アプリ」、と報道に差異が現れ始めた。2013年には、報道へのネット上の疑問に対して「純国産・和製」と表現した日本経済新聞の井上理記者は「日本支社で企画・開発されたから」との説明や、LINE事業を統括する舛田淳執行役員の「最終的には国籍関係なく無国籍のブランドとして使ってもらいたい。どこの国だと感じられないくらいになった方がいい」との回答を掲載した。
「日経スペシャル 未来世紀ジパング〜沸騰現場の経済学〜 」（2013年4月15日）では、「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス」「もともと韓国のNHNというIT企業が100%子会社として作った日本の会社の一部門だったが（2013年）4月から独立した会社になった」と紹介され、番組中でLINE社を訪問した夏野剛が稲垣あゆみを「LINEの開発者・発案者」として紹介した。ただし、LINE発案者は李海珍、開発メンバーは多国籍であり、2013年4月の社名変更以後、2016年に行った株式市場上場まで韓国NHNの100%子会社である。
『週刊東洋経済』では、日本発のサービスではあるが、グループ関係が急速に変化したことにより、韓国の親会社の影響力が強まっているとして、その状況を「グループの資本関係、取引関係は、極めて複雑」と解説した。
J-CASTによると週刊文春では、LINEは韓国産と報じLINEの取締役五名のうち三名がNAVERの韓国人幹部で占められ非常勤取締役としてNAVERの創業者やCFOが名前を連ねる。社内ではハングルが飛び交っているが、マスコミの対応は森川亮社長（当時）を初めとする日本人幹部が行っていると報じている。
また、エコーニュースでは、LINEの開発を旧NHN Japanで指揮したのは、親会社ネイバーの創業者で韓国の諜報機関・大韓民国国家情報院の情報システムを構築した李海珍（イ・ヘジン）であることが公開情報の突合せにより判明したと報じている。
利用状況
2013年1月18日、サービス開始後約19カ月で登録者数が1億人を超え、同年4月30日に1億5000万人、7月23日に2億人、8月21日に2億3000万人、11月23日に3億人を突破した。
利用開始に当たり電話番号登録だけの単純さと、1対1のクローズドな空間でのコミュニケーション等が、facebookのようなオープンSNSに馴染めないユーザーを捉え利用者急増の大きな要因とされている。
日本
日本では個人間のコミュニケーションツールとして広く普及している。若年層はほとんどが利用しており、中高年層にも広がっている。
2012年10月5日、首相官邸公式アカウントが開設され、行政機関として初のLINE公式アカウント導入となった。内閣官房、内閣広報室IT広報アドバイザーのいしたにまさきは、若い世代に情報発信をするツールとしてLINEの導入を検討していたところLINE社側からも提案があり、「お互いの認識をすりあわせることができて」導入に至ったと述べている。首相官邸アカウントは内閣官房内閣広報室が運用し、第46回衆議院議員総選挙後も継続運用中である。
2013年4月16日、公明党が党公式アカウントを開設する。
2013年10 - 12月売上内訳は、ゲーム課金が約60％、スタンプ課金が約20％、公式アカウントやスポンサードスタンプなどが約20％などである。
NAVER株式会社（当時はNHN株式会社）の2013年1 - 3月期実績発表によると、LINEの売り上げは約80％が日本で発生している。
日本以外の国
LINE海外展開の司令塔であるLINE Plus株式会社のCEOはLINE株式会社CGO (Chief Global Officer)を兼務する慎ジュンホ。LINEが100%出資しており、LINE Plus株式会社はスペイン、台湾、タイへの支社を展開。LINE Plus株式会社の拠点は日本ではなく韓国にある。
タイ王国警察で導入され、メッセージや写真をやりとりできる機能が、犯罪捜査や交通取り締まりに活用と報じられる。
LINE社は、中東、スペイン、南アメリカで利用者数が急増し各国のApp Store無料アプリやソーシャルネットワークカテゴリ無料ランキングで1位としている。
2014年7月1日から、中国大陸部からつながらなくなった。中華人民共和国当局によると、ラインとカカオトークなどはテロ組織にもよく使われていたため、金盾により遮断された。
2014年10月9日、LINE株式会社は登録ユーザー数が世界で5億6000万人を突破し月間のアクティブユーザー数は1億7000万人と発表。
受賞
一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）主催「モバイルプロジェクト・アワード2012」モバイルプラットフォーム・ソリューション部門優秀賞授賞。
財団法人日本産業デザイン振興会主催、2012年度 グッドデザイン賞「金賞」受賞。
韓国工学翰林院「2012年に韓国を輝かせた25の科学技術・産業成果」選出。
指摘される問題点と事件
LINEを介して発生する恐喝や援助交際などの事案は2012年頃から多発傾向だが、LINEのみを通じて見知らぬ人と連絡先を交換する「出会い系」に類した機能は有していないため、LINEサービス外の掲示板、サイト、アプリを通じてIDを交換して相互に連絡先を把握している事案が多い。少女の性被害は9割スマホの経由であり大半がLINEを使用しているというデータもある。LINE利用規約も見知らぬ異性と出会いを目的とする利用は禁止されている。
LINEID交換を目的とする掲示板等のサービスは、出会い系サイトと異なり出会い系サイト規制法による規制や有害サイト規制法によるフィルタリングの対象外であるため警察も要請対応に止まり、LINE運営はこれらサービスに注意喚起と18歳未満ユーザのID検索機能利用を随時禁止で対応している。
社会性が未熟な学生・生徒らがLINEで暴言を吐いたり、仲間外れ、いじめ動画や写真を拡散するなど新たないじめも発生し、教育機関や教育委員会は対策を急いでいる。
性的犯罪に悪用される状況が続いているとして、利用者と保護者に対する適正利用の広報、児童ポルノ事件や児童買春の温床になりやすい「掲示板アプリ」の悪用防止、利用者が違法有害情報に容易にアクセスできない仕組みづくり、3点の性的犯罪対策を京都府と府警はLINE運営に要請した。
個人情報漏洩と対策
普及拡大に比して個人情報を預けることを不安視する声が増大している。そもそも、電話帳の登録内容は「他人の個人情報」であり、それを当人の許諾を得ずに無断で第三者に供出（アップロード）することの問題点も指摘されている。
また、電話番号をアカウントIDとしている仕様上、会員登録や予約サイトの連絡先などとして記載した電話番号を元にその従業員が個人的にコンタクトを取ってくる危険性もある。
このほかにも、電話帳と連動する電話番号のLINE登録は、電話番号を以前利用していた者のソーシャルグラフ漏洩や、PC版を利用した無作為の電話番号登録で個人LINE登録名と電話番号が紐付けられるといった危険性が指摘されている。
2013年4月3日、LINEは情報管理が安全に行われていることを示す世界的な保証報告書を世界初の3種類同時取得した。取得したSOC2、SOC3、SysTrustの3種個人情報関連サービスに関する内部統制管理システムの国際認証は、アメリカ公認会計士協会とカナダ勅許会計士協会制定の5つの基準に基づいて独立した外部監査機関が検証を行い付与された。SOC保証報告書は、Google・Microsoft・Amazon.comなども取得している。
韓国政府によるデータ傍受
2014年6月18日、韓国政府がLINEのデータ（無料通話およびテキストメッセージ）を傍受しているとFACTAオンラインが報じた。同記事では、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、LINEでやりとりされるデータを大韓民国国家情報院が収集・分析していることを、日本の内閣官房情報セキュリティセンターとの協議の場であっさりと認めたとされる。併せて、通信回線から直接データを収集（傍聴）するワイヤータッピング は「通信の秘密」を守る法律が無い韓国では違法では無いと韓国側が主張していることや、得られたデータが中国企業のテンセントに流出した疑いもあるとも報じている。
この報道に対してLINE株式会社社長の森川亮は、ブログにおいてそのような事実はないと抗議、LINEの通信データに不正アクセスの形跡は無く、独自の暗号化データ形式を採用しているためデータの解析は不可能であると主張した（ただし問題が発覚するまで、パスワードやメッセージの電文は平文で保存、送信されていた）。この抗議に対しては、FACTA発行人の阿部重夫は翌20日に「掲載した記事は確証がある」と反論している。ただし、同日時点では、双方の主張の根拠が詳しく明らかにされておらず、第三者からは判断材料を欠くと指摘されている。
LINEアカウント乗っ取り事件
2014年6月、アカウントを乗っ取り、LINE上で特殊詐欺を行う事件が相次いで発生した。流出したパスワードで不正にログインし、日本国内の知人になりすまして被害者からウェブマネーを詐取する手口で、芸能人も例外ではなくLINEアカウントが何者かに乗っ取られたと報告されている。事件が頻発した同年6月から10月にかけて、警視庁は東京都内だけで368件の被害を確認しており、他国の言語（中国語など）を使用して被害を未然に防いだという報告例から、国際的詐欺事件の可能性が指摘されている。
台湾の総統府LINE禁止
2014年9月23日に台湾の総統府はLINEにはセキュリティーに対する懸念があることから総統府の業務関連コンピューターでの利用を禁止すると発表した。
いじめに利用
文部科学省の学校のいじめ調査で、PCや携帯電話を使用したいじめが増加していると発表があった。文部科学省児童生徒課の平居秀一室長は、「LINEを使ったいじめなど形態が変わってきており、大人の把握が難しくなっている」と話している。ネットいじめの中でも特に、LINEを悪用したいじめが深刻化している。子供同士の個別の通信であるために周囲から確認するのが難しく、LINEいじめの対策は追いついていないのが実情である。
LINEを使ったいじめの実例として、嫌いな相手をグループから外して悪口や誹謗中傷を言い合う（グループから外さず直接言い合うケースもある）。いじめる相手を辱める写真などをLINEをつかって拡散するなどがある。またこうしたLINEいじめは夏休みに加速する現状がある。
LINE脆弱性の指摘を無視
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、LINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDメモリカード内のデータも丸見えになるなど、致命的な複数のソフトウェア脆弱性があることを通知した。LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら、一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAは何度も通知をし、ようやく認めたとFACTAオンラインが報じた。解決に関しては不明。
LINEスマホゲーム法令違反疑惑
LINEのスマホゲーム「LINE POP」の課金アイテムが資金決済に関する法律に違反する疑いがあるとして、財務省関東財務局が立入検査をしたと毎日新聞が報じた。この報道に対しLINEは「一部報道内容に関する当社の見解について」と、すぐに事実関係を一部否定する反論を発表した。
LINEスマホゲームがApp Store違反で1カ月停止
新たに始めた「LINE QUICK GAME」がApple審査に引っかかり「LINEで発見!! たまごっち」「探検ドリランド ブレイブハンターズ」「釣り★スタ QUICK」等8タイトルが1カ月停止となった。
他社サービスとの類似性に関する報道
他社サービスの模倣についてLINE社森川社長は「先行する成功者を高度に模倣し、市場に参入する能力が不可欠な時代」、「人類の進化はイノベーションとその模倣の歴史といっても過言ではないと思います」、「イノベーションが起こり、それを見て模倣してきた人たちが長く生き残り、現代社会をつくった」と『日経産業新聞』で述べている。
LINEは「1年早い2010年3月に公開されて韓国で大ヒットをしたカカオトークを真似ている」と韓国のfnnews.com（파이낸셜뉴스）や『中央日報』では評されており、『東洋経済オンライン』や4Gamer.netもLINEはカカオトークを参考、模倣していると紹介しているが、元々カカオトークより1年早い2009年5月に公開され世界トップシェアを誇るアメリカ「WhatsApp」にアカウントシステム他が酷似しており、そちらを参考にしたとも言える。
カカオトークのゲーム最高ヒット作「アニパン」（Anipang）が、似たゲーム「LINE POP」としてLINEに登場している。
iMessageの模倣
LINE株式会社の森川亮は、Appleデバイス向けメッセージサービスアプリのiMessageを模倣したと認めた。
LINE Pay
2014年12月にサービス提供を開始したモバイル送金・決済サービス。日本の他、台湾、タイ、インドネシアでサービスされている。LINEの親会社である韓国NAVERも同様の「NAVER Pay」を提供しており、サービスインこそLINE Payのほうが先行しているが、2019年現在のLINE Payは、NAVER Payの日本向けローカライズ版、日本円建て決済を可能にしたサービスという位置づけである。2019年5月17日より、NAVER Pay利用者がLINE Pay加盟店で直接決済可能なサービスをスタートした。法規制の関係から、国を跨いだ他国のLINE Pay加盟店での利用は、海外ユーザーが日本で利用するインバウンドなど一部に限られている（日本ユーザーは、後述の「韓国ATM両替」サービスを除き利用不可）
LINEやLINE関連サービス、さらに提携している店舗やウェブサービスやアプリ内における支払いを、LINEアプリ上から行なえる。クレジットカードとの連携やコンビニエンスストア、提携している銀行の口座を通じて、事前にチャージすることにより利用可能。また「割り勘機能」、相手の銀行口座を知らなくても友人のLINE Pay口座宛に送金する「送金機能」、「出金機能」がある。また、韓国内にある新韓銀行ATMにて、チャージ金額を韓国ウォン現金で引き出す「韓国ATM両替」サービスも行われている。
LINE Payを使ったり、キャンペーンに参加するとLINEポイントが貯まる。貯まったポイントはコード支払いやオンライン支払いに使用できるほか、LINE Payの残高に交換することも可能。
LINE Payカード
また、2016年3月からはLINE PayカードというJCBと連携したサービスが開始され、プリペイドカードを利用し世界中のJCB加盟店（ディスカバーカードなど提携社の加盟店も含む）で利用出来るようになった。
2018年1月15日まではコンビニエンスストア店頭でもチャージ金額を指定して購入することができたが、それ以降はLINEアプリから申し込みをしてカードを入手する。
LINE Payカードを利用することでローソンやアインズトルペ店頭レジで現金によるチャージが出来る。
LINE TAXI
2015年1月にサービス開始。いつでもタクシーを呼ぶことができるサービス。まずは東京限定版としてリリース。支払いはLINE Payのみで現金での支払いが不可能。Japan Taxi株式会社（旧株式会社日交データサービス）と提携しているので、Japan Taxi株式会社製のJapanTaxi（旧全国タクシー配車）アプリで呼ぶことが可能なタクシー会社の車両が迎えにくる。
LINE WOW
LINE WOWはフードデリバリーサービス。韓国最大のフードデリバリーアプリ「Baedal Minjok」を展開するWoowa Brothers Corp.との共同出資により設立した新会社「LINE Bros.株式会社」が担当。
LINE連携ゲーム
LINE GAMEはカジュアルゲームが多く、アジアや南米でヒットしていた。2013年にLINEを運営するNHN Japanの親会社NHNは、インターネット事業を行うネイバー社と、ゲーム事業 (ハンゲーム含む) を行うNHN Entertainmentに分割され、日本法人もネイバーの子会社LINEと、NHN Entertainmentの子会社NHN JAPAN 
(後のNHN PlayArt) に分割された。この分割ではLINE社がLINE GAMEを保持し、NHN Entertainmentは自社の開発するゲームをネイバーの対抗プラットフォーム (カカオトーク等) に公開しやすくなった。一方、LINE GAMESもカカオにドラゴンフライトなどのゲームを出している。
2017年、LINEは子会社LINE Gamesを設立し、デスティニーチャイルドの和色問題や確率問題で揺れていた韓NextFloorの株式の過半数を取得し子会社化した。NextFloorの子会社にはゲーム会社のNano Interactive、Mobilfactory、Studio 4Leafがある。
メディア展開
アプリの大ヒットに伴い、スタンプに使われているオリジナルキャラクターが登場する下記の様なテレビアニメや漫画作品が製作され、アプリ以外にも多方面にメディア展開していっている。
アニメーション作品
共にテレビ東京にて、2013年1月7日から9月30日まで5分枠のショートアニメ『LINE OFFLINE サラリーマン』が放送され、同年4月3日から2014年3月26日まで30分枠のアニメ『LINE TOWN』が放送された。両アニメは別監督・別制作会社であり、各キャラクターの設定も異なるが、担当声優や作中の挿入BGMは同じである。ショートアニメ版がとある会社を舞台としたシュールな世界を描いているのに対し、30分版は「ラインタウン」を舞台としたファミリー向けのドタバタコメディとなっている。
LINE OFFLINE ボクら図鑑
『週刊ヤングジャンプ』（集英社）2013年5・6合併号から21・22合併号まで連載された4コマ漫画。作者は金田一蓮十郎率いるユニット「Team.きんだいち」。設定はショートアニメ版同様、会社員。ただしコニーとブラウンは付き合っているような描写がある。
LINE TOWN（ぷっちぐみ版）
『ぷっちぐみ』（小学館）2013年10月号から2015年1月号まで連載された4コマ漫画。作者はみちのく。前述の『LINE TOWN』のコミカライズ版で、2ページに3本の4コマが掲載されている。
コラボレーション
2016年からはスタンプショップに、LINEキャラクターがももいろクローバーZのメンバーと一緒にポーズを取るイラストシリーズ（全40種類）が追加され、実在の人物とコラボレーションをした初めてのケースとなった。