ガソリン
ガソリン（瓦斯倫、イギリス英語: petrol、アメリカ英語: gasoline）とは、石油製品の一種で、沸点が摂氏30度から220度の範囲にある石油製品（および中間製品）の総称。この名称は、「gas（ガス）」とアルコールやフェノール類の接尾辞である ol と不飽和炭化水素の接尾辞である ine に由来する。
ガソリンは代表的な液体燃料である。アメリカ合衆国では「ガス」と呼ばれることが多く、日本で自動車の燃料切れを意味する「ガス欠」はこれに由来する。常温で揮発性が高いため、日本の法令などでは揮発油（きはつゆ）と呼ばれる場合がある。
概要
ガソリンは常温において無色透明の液体で、揮発性が高く、臭気を放つ。主成分は炭素と水素が結びついた、炭素数4 - 10の炭化水素の混合物で、密度は一般に783 kg/m³である。硫黄や窒化物などの不純物が含まれているが、製品にする際は脱硫などの工程により大部分が取り除かれる。
引火点は-40℃以下で、常温でも火を近づければ燃焼する。揮発したガソリンは空気より重いため、床面または地面など低いところに沿って広がる。また前述のように室温であっても容易に揮発し、条件によっては爆発的に引火する。静電気程度のわずかな火種であっても爆発することがあり、実際にそれによる爆発事故も発生している（例：名古屋立てこもり放火事件）。このため、交通事故などでガソリンエンジン車のエンジンルームや燃料タンクなどを損傷した場合は、消防隊員や警察官、自動車整備士等が許可した場合を除き、絶対にエンジンを再始動したり、ハザードランプや発炎筒を使用してはならない。衝突事故に伴う車両火災を防止する観点から、バッテリーや配電盤、電気配線を潰れやすい位置に配置したり、エンジンの制御プログラムに緊急停止機能を実装することで、衝突と同時にエンジンを停止させられるような構造になっている車種もある。
ガソリンは高度な石油化学工業製品であり、ガソリンの生産には高度な技術と大規模な石油化学工場が必要となる。このため、ほとんどの産油国では原油を輸出し、ガソリンを輸入している。
ガソリンのうち低沸点（摂氏30 - 120度程度）のものは、溶剤やしみ抜きなどに用いられる。衣類などの脂溶性の汚れをとるための溶剤としても使われる（日本ではベンジンと呼ばれる）。
日本では消防法第2条第7項に定義される危険物に該当し、第4類危険物の第1石油類に分類される。政令や火災予防に関する市町村の条例によって危険物の取り扱いには規制が設けられている。
また、労働安全衛生法施行令の別表第6の2において有機溶剤に掲げられている。
ガソリンの用途
燃料としてガソリンエンジンや携帯用コンロなどに使われる。自動車工学などでは火花点火機関用燃料に位置づけられる。
一般的にどの国でも軽油・灯油との区別・識別のために着色されており、日本ではオレンジ色に着色するよう定められている。完全に燃焼することで二酸化炭素 (CO₂) と水 (H₂O) になるが、不完全燃焼を起こすと一酸化炭素や炭素が多くなる。理論上、ガソリン1 gの燃焼には空気14.7 gが必要である。この比率は理論空燃比とも呼ばれ、今日の各種の排ガス規制をクリアするために内燃機関メーカーは様々な対策をエンジンに施し、この理論空燃比に近づけるようにしている。
なお、ナフサを直留ガソリン、粗製ガソリンと呼び、ナフサを接触改質して芳香族を高めたものを改質ガソリンと呼ぶ。重質の石油留分を接触分解または熱分解で分解して製造したガソリンやエチレンプラントでのナフサ熱分解によって得られる液体生成物は分解ガソリンと呼ばれ、分離精製して芳香族炭化水素等の石油化学製品となる。
自動車用ガソリン
一般にはガソリンスタンドで販売される。冬の低温の中でもエンジンが始動し、夏の暑さでもパーコレーションを起こさず、また、腐食性などがないことが要求される。時折、軽油や灯油を求められてガソリンを販売してしまう（あるいは、その逆の）誤給油のトラブルが発生する。
日本の商慣行では、重量でなく体積を単位として取引される。このため猛暑で在庫ガソリンの体積が膨張すると、収益面で売り手が有利になる（寒冷期は逆）。
規格
ヨーロッパ規格ではEN228、アメリカ合衆国ではアメリカ材料試験協会のASTM D439で基準が設けられている。日本産業規格ではJIS K 2202によって規格化されている。
有鉛ガソリンと無鉛ガソリン
鉛の含有量が一定基準以下のガソリンを無鉛ガソリン、その基準を満たさないものを有鉛ガソリンという。
古くはノッキング防止と動弁系部品の減摩剤として、テトラエチル鉛を添加した有鉛ガソリンが自動車用ガソリンとして使われていたが、鉛の毒性を理由とする無鉛化の動きにより規制された。
日本では1987年（昭和62年）までに完全無鉛化され、公道を走る自動車のガソリンは全て無鉛ガソリンになっている。
ヨーロッパ規格(EN228)では、2000年以降、ガソリンの鉛最大含有量は5 mg/lとされ、その基準を満たさないガソリン（有鉛ガソリン）の販売は禁止されている。また、ガソリンに含有するベンゼンの有害性から、無鉛ガソリンではベンゼンの上限値も設けられるようになった。日本国内で、市販自動車用ガソリンとして低ベンゼン製品の販売を最初に開始したのは出光興産で、その後、他社も追随するようになった。2000年からはベンゼン含有量1容量 %以下の製品が集荷されてきている。ヨーロッパ規格(EN228)では、ベンゼンの上限値は1vol %（体積比）とされている。
ヨーロッパ
ヨーロッパ規格（EN228）では、アンチノック性の下限値95/85（RON/MON）の基準を満たすガソリンをプレミアムガソリンとして販売し、レギュラーガソリンと区別している。さらに、アンチノック性の下限値が98/88（RON/MON）の基準を上回るものはスーパープラスという。
日本
日本ではアンチノック性が大きい高オクタン価ガソリンは「ハイオク」と呼ばれ、レギュラーガソリンは単に「ガソリン」または「レギュラー」などと呼ばれている。
混合燃料・代替エネルギーへの転換
環境特性の強化から、エタノールを混合したガソリンのことをガスホール（ガソリン+アルコールの造語）と呼ぶ。また、二酸化炭素の排出量削減のため、植物由来のバイオエタノールとイソブテンを反応させたエチルターシャリーブチルエーテルを一般のガソリンに対して1から3%混合させたバイオガソリンも、2007年4月27日より東京圏のガソリンスタンドで販売されている。
植物は大気中の二酸化炭素を吸収しており、その植物原料からの燃料ならば、燃焼させて二酸化炭素に変わっても二酸化炭素の絶対量は増えないと考えられている（カーボンニュートラルも参照）が、エチルtert-ブチルエーテル（ETBE）は毒性が高いというデータがある。ゴムやプラスチックなどの部品を腐食する可能性があり、発癌性物質であるNOxをより多く排出するともされ、根本的な解決には至っていない。近年は、電気自動車や燃料電池車を環境負担の解決と考え、自動車メーカーは開発にしのぎを削っている。また、プラグインハイブリッドカーも一定の効果はあるとされている。
保管中の品質低下
ガソリンは、長期間の保管により劣化したり、不純物が混入したりといった、品質の低下が発生する場合がある。
長期間の放置や極端な温度条件下での保管により、成分が変質し劣化してしまい、俗に「ガソリンが腐る」とも言われる。ガソリンにはアルケンが含まれており、空気中の酸素と徐々に化学反応（酸化）することで、蟻酸や酢酸に変化し、独特の刺激臭を放つようになる。これらの酸は、金属製の容器や機器の部品を腐食する。あるいは、揮発しやすい成分だけが抜けて、流動性が悪く粘着質のワニスやガム質と呼ばれる残渣が残り、ガソリン流路を詰まらせる場合がある。
キャブレターでは、燃料チャンバーにガソリンを一時的に溜めておく構造となっていて、長期間に渡ってエンジンを運転しなかった場合は、燃料チャンバーに残ったガソリンが変質してしまう。キャブレターの構成部品の1つであるジェットは、真鍮で作られている場合が多く、緑青が発生してジェットが詰まり、適切な空燃比で混合気を形成できなくなる場合がある。
また、燃料チャンバーは内部を大気圧に保つために密閉されていないため、揮発成分が発散しやすい。特に、自然流下式燃料タンクと組み合わされているオートバイなどで、燃料コックを開いたままにすると、蒸発した分だけ燃料タンクからガソリンが送られて残渣が溜まっていく。燃料チャンバーに溜まった残渣は、ジェットを詰まらせたり、フロートの動きを固着させる場合がある。
燃料タンクの蓋が不完全な場合は、不純物が混入する場合がある。特に水分は、注ぎ口から水滴として進入する場合のほかにも、タンク内で結露が発生することで、タンクに溜まる。水はガソリンより重く、ガソリンと混ざらないので、タンクの底部に溜まって金属製のタンクを腐食させる場合がある。混入した水分が少量であれば、イソプロピルアルコール (IPA) を主成分とした水抜き剤で、ガソリンと水和させて、タンクから除去することが可能である。
自動車用ガソリン
ガソリン税（ガソリンぜい）とは、正式には「揮発油税及び地方揮発油税」のこと。これらの税額は、地方揮発油税は当分の間ガソリン1キロリットルあたり5,200円、揮発油税は1キロリットルあたり24,300円であるが、揮発油税については租税特別措置法の規定により倍額され、1キロリットル当たり48,600円となっている。なお、同法（租税特別措置法）は、ガソリン国会中の2008年4月1日から同年4月30日の間、一時的に失効された。また、沖縄県については沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律（昭和46年法律第129号）、沖縄の復帰に伴う国税関係法令の適用の特別措置等に関する政令（昭和47年政令第151号）に基づき、揮発油税は42,277円となっている。
2010年2月現在、この二つを合わせた1リットルあたり53.8円がガソリン税となる。なお、ガソリンの小売価格は、ガソリン本体価格とガソリン税相当額の合計に消費税が課された金額であり、伝票にも「内ガソリン税@53.8」と記載されることから、ガソリン税に更に消費税を課しているように見えるため、二重課税であるとされることがあるが、国税庁の見解では「ガソリン税は販売者が負担するものであり、納税義務者が異なるため二重課税にはあたらない」と主張している。
一方、軽油の小売価格については、軽油本体価格にのみ消費税が課せられるが、これは小売価格に含まれる軽油引取税が揮発油税とは異なり、その名の通り引取について課せられる税金であり、納税義務者が消費者であるため、その金額に納税義務者が同じく消費者である消費税を課すると、二重課税になってしまうからである。