動画共有サービス
動画共有サービス（どうがきょうゆうサービス、英語:video hosting service）は、インターネット上のサーバに不特定多数の利用者が投稿した動画を、不特定多数の利用者で共有して視聴できるサービスである。
歴史
1990年代のマルチメディアとインターネットのブームの後、ブロードバンド接続が整い始めた2005年頃のWeb 2.0と呼ばれる動きの中で実用的な動画共有サービスが次々と登場した背景がある。
インターネットが一般に広がり始めた1997年、最初の動画共有サイト「shareyourworld.com」が開設。このサイトは、個人が撮影したビデオをウェブで販売代行してくれるサービスだった。
初期における動画共有はサーバーに直接動画をアップするFTP（File Transfer Protocol）のアプリケーションにより行われていた。日本の動画共有サイトは少なくとも1998年から存在したが、サーバーのハードの容量や回線の細さから流行しなかった上にそのひとつはモザイク無しの猥褻映像の連続投稿ために閉鎖に追いやられた。2000年代前半、ファイル共有ソフトが流行した。Napster（1999年）やWinny（2002年）などである。しかし利用者のパソコンにファイル共有ソフトの用意が必要で、著作権法違反による逮捕やウイルス感染の心配があった。
動画配信サービスが乏しかった2000年代前半頃は、WMP（Windows Media Player）、RealPlayer、QuickTimeによる動画配信が主流だった。WMPはWMP形式の動画をURLで開き、Windows Media Playerで再生する技術である。しかしこの技術は別途専用ソフトが必要であり、再生可能な環境も限られる。ブラウザ上で直接視聴もできない面倒な規格だったため、YouTubeなどの動画配信サービスが開始してから次第に使われなくなった。
2004年、動画共有サイトが次々と登場した。「Pandora TV」（10月）や「Vimeo」（11月）などである。
2005年も、動画共有サイトが次々と登場した。「google video」（1月）や「Dailymotion」（2月）、「YouTube」（2月）などである。ブラウザ以外に特別なソフトウェアが不要で、ブログやSNSとの連携も容易だった。
2006年、ブームが始まった。日本でも利用者は1年間で16倍に増え、1100万人を超えた。この頃、「Veoh」（3月）や「Stage6」（8月）、YouTubeとAmebaVisionの動画にコメントを付けられるサービス「ニコニコ動画（仮）」（12月）が登場した。googleがYouTubeを買収したのも、この年である（10月）。
日本人利用者がYouTubeやStage6に押し寄せた。海外から流入したトラフィック量（年2回測定）は2006年5月以降の1年間で1.7倍に急増し、特に2006年11月以降の伸びが激しかった。一方、韓国では有名歌手のダンスの物真似などUser Created Contentがブームになった。
2007年、YouTubeなど動画投稿サイトの動画にコメントを付けられるサービスの「ニコニコ動画（β）」「字幕.in」「ニフニフ動画」、YouTubeをテレビのように連続再生する機能とYouTubeをテレビで見る機能を備えた動画サービスの「Rimo」「DARAO(ダラオ)」「CGM TV！ DOGGAWii（ドガウィー）」「oreseg(オレセグ)」など動画投稿サイトのAPI機能を利用したマッシュアップサービス拡大した。日本の利用者は1年で倍増し、約2400万人に達した。この年、YouTubeのAPIを活用したサービスのうち「ニコニコ動画」だけが、YouTubeからアクセス拒否された。その結果、「ニコニコ動画」は、独自の動画投稿サービスを開始した。
政治経済など一般社会を巻き込んで様々な試みが行われるようになった。2008年アメリカ合衆国大統領選挙の選挙活動に初期から使われた。UCCとしてオバマ・ガールの動画投稿があった。日本でもYouTubeのサービスが正式に始まった（6月）。外山恒一の政見放送が非公式に投稿された。初音ミクが登場し権利を獲得していった（詳細は初音ミク#初音ミクを巡る騒動を参照）。
2008年、動画共有サイトは世界的に普及した。優酷網の急速な成長が日本でも話題になった。日本の利用者は約3200万人に達した。高速な光回線が主流となった（6月）。涼宮ハルヒの憂鬱や時をかける少女の口コミなど成功事例が出てきた為、Consumer Generated Mediaに対する著作権者の眼も和らいだ。角川やJASRACなどが前向きな対応をするようになった。
2009年、YouTubeの動画視聴回数は10億回／日を超え圧倒的な存在である。世界の動画共有のインフラとなっている。このインフラを使って、スーザン・ボイルのように世界中の注目を集める事も出来るようになった。スーザン・ボイルの動画は1億回視聴されたと言われている。
ライブストリーミングの動画共有
1993年頃からMboneを利用したインターネットを使ったライブ配信が行われていたが、動画共有サイトの活況は、ライブストリーミングの動画共有の可能性も喚起した。
2005年に「Stickam」、2007年に「Ustream」（3月）や「ニコニコ生放送」（12月）が始まった。それらは、チャット機能と視聴者からの投票機能、アーカイブ（タイムシフト）機能を備えたライブストリーミングの動画共有サービスだった。
利用者
各種調査によると、日本では動画共有サービスは若者・中年（20代〜40代）が音楽やUGCを見るために利用している。アニメも人気がある。一方、動画配信サービスは高年齢者（50代〜60代）が映画やテレビ番組を見るために利用している。アメリカでは中年以上の世代にニュース動画も人気である。
動画共有サービス利用者の6割以上は週1回以上利用している。毎日利用するヘビーユーザーは1割程度で、半数は1回の利用時間が30分以下である。しかし10代は4人に1人がヘビーユーザーである。
経済
動画共有サイトをどのようにビジネスに利用するかは定まっていない。しかし多数の利用者が居り、ビジネスチャンスがある。企業はYouTubeに公式チャンネルを作るなどして、試行錯誤を繰り返している。
動画共有サイトはバイラルマーケティングに利用できる事が分かっている。「メントス＆コーラ」は1000万ドルの広告効果があったと言われている。これはメントスの製造会社の年間宣伝広告費の半分に相当する。角川グループは動画利用の公認バッジ制度を設立して、動画再生閲覧やエキジビジョン数を増大させた。広告収入も伸びた。
音楽業界にとっては、動画共有サイトはCDを購入しない原因の3割を占める商売敵である。しかし、音楽はパソコンを使ってYouTubeで聞く人が最も多い。製品の認知・購入のきっかけでもトップ10に入っており、FMラジオやテレビCM・ドラマとのタイアップと効果は変わらない。CD購入が最も多い男子学生には、特に効果がある。
一方、動画共有・動画配信サイトの運営にはコストがかかる。事業仕分けの中継は予算の制約で、300人分の回線しか用意できなかった。神保哲生によれば、会員数1万人の有料動画配信サイトで同時アクセスのピークに対応するには50万円/月のサーバー代がかかる。YouTubeのように数億人単位のユーザーを持つ動画サイトは通信料やコンテンツのライセンス料などで大赤字という説がある。しかし自社回線で通信料はほぼゼロという説もある。動画配信のコストはまだ高い水準だが、Amazon CloudFrontのようなクラウドを使うことで、下がっていく可能性がある。
技術
基本的にはストリーミング型を採用している。JoostのようにP2Pを採用した物や、VeohのようにP2Pを併用した物もある。しかしあまり人気がない。YouTubeやニコニコ動画はファイルフォーマットとして、HTML5を使用している。GyaO!はFlash Videoを使用している。
動画はテキストと比べて、回線やサーバーの負荷が大きい。コンテンツデリバリネットワークの利用など対策を行っている。また通信業者からはインフラただ乗りの批判がある。しかし、GoogleはYouTubeで増大した日米間の通信に対応するために、海底ケーブルを敷設している。
著作権者の要請により、著作権侵害検出技術が使われている。動画の特徴を事前に登録し、照合する電子指紋方式（フィンガープリント方式）。撮影機器や編集の様子などからプロが作成した動画かどうか判定するプロアマ判別方式（KDDI研究所）などがある。電子指紋方式はYouTubeやニコニコ動画、Myspaceeなどで使われている。