横浜スタジアム
概要
1978年3月、老朽化した横浜公園平和野球場（よこはまこうえん・へいわやきゅうじょう、通称「平和球場」）の跡地に竣工。同年より、川崎球場（現：川崎富士見球技場）から移転した横浜大洋ホエールズ（現：横浜DeNAベイスターズ）の本拠地となったほか、神奈川大学野球連盟のリーグ戦や、全国高等学校野球選手権神奈川大会、横浜市長杯関東地区大学野球選手権大会（明治神宮野球大会出場決定戦）、社会人野球等、アマチュア野球の会場としても用いられる他に、アメリカンフットボールの会場としてもしばしば利用されている。高校野球夏の大会では、開会式のほか1回戦から使用され、準々決勝以降は保土ケ谷球場にかわりメインスタジアムとなる。
施設は横浜市が所有し、市などの出資による第三セクター・株式会社横浜スタジアムが運営管理を行っている。どんぶりを傾けたような外観と、横浜のイニシャル“Y”を模した逆三角形の6基の照明塔が特徴である。2003年からロングパイル人工芝「フィールド・ターフ」を、日本の屋外球場では初めて採用した。
1978年の落成時には日本のプロ野球本拠地球場の中で両翼までの距離が最も広い球場であったが、昭和時代の終わりから平成にかけて後楽園球場、大阪スタヂアム、藤井寺球場、平和台野球場などが次々と廃止閉場されたり、東京ドームや福岡ドームの建設、広島市民球場の移転建て替え（MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島）や明治神宮野球場および阪神甲子園球場の大改修などが行われた結果、現在では逆に距離が最も狭い球場となっている。
事業の内容
横浜市との間の公園施設の寄附に関する契約に基づき、横浜市よりスタジアム施設の使用許可および管理許可を受けて、職業野球興行、催し物開催のための施設の運営および賃貸、物品の賃貸、広告および放映放送契約、場内売店等の経営を行ない、これらの観客、利用者を対象に入場券、キャラクターグッズ等の販売およびその他のサービス業務の事業活動を展開している。
ディー・エヌ・エーによる運営会社の買収
ディー・エヌ・エーの連結子会社でもある株式会社横浜DeNAベイスターズが、友好的TOBを通じて、2015年11月からスタジアム運営会社（株式会社横浜スタジアム）の発行済み普通株を取得。TOBの締め切り（2016年1月20日）までに、議決権所有割合の過半数（71.12%）に該当する普通株を、総額74億2,500万円で取得した。このため、運営会社は同月28日付で、横浜DeNAベイスターズの子会社（ディー・エヌ・エーの孫会社）に名義を変更。ディー・エヌ・エーによる球団とスタジアムの一体運営体制へ移行した（詳細後述）。
日本初の多目的スタジアム
内野スタンドの前段とピッチャーズマウンドは日本で初めて可動式を採用した。野球開催時（通常時）はグラウンドの形状が扇形になっているが、アメリカンフットボールなどの試合を開催する際は一塁側・三塁側の可動スタンドを移動させてグラウンド形状を長方形に変更することが可能であった。マウンドは昇降式であり、野球以外のイベント開催時にはマウンドを降下させ、その上に骨組みを組み、さらに人工芝マットを敷くことでグラウンド全体を水平にすることができる。
可動スタンドや昇降式マウンドは、いずれもプロ野球以外の興行への使用を前提に設置されており、横浜スタジアムは日本で初めて設計段階から多目的スタジアムとして造られた建築物といえる。二塁ベース後方を中心として真円形に作られたフィールドなど、アメリカで1960年代から1970年代にかけて流行したアメフト兼用球場の影響が見てとれる。この設計思想は後のドーム球場等にも取り入れられた。また、日本のプロ用野球場としては初めて、建設時から全面人工芝グラウンドと電光掲示式スコアボード、および映像表示装置を設置している。
可動スタンドについては、2003年シーズンより導入した「フィールド・ターフ」のメンテナンス性を考慮して移動させることがなくなっていたが、2013年よりファウルゾーンに設置されたフィールドシート（エキサイトシート）の基礎工事を施したことにより、永久的に移動が不可能となった。最後に可動スタンドが移動したのは、2001年11月23日に開催された横浜ベイスターズと横浜F・マリノスとの合同ファン感謝イベントである。
横浜スタジアム建設前には大型の競技場やコンサートホールなどが存在せず、横浜市はスポーツイベントや音楽興行の分野では立ち遅れた都市であったが、横浜スタジアムの完成がこれらの解消にも大きく寄与した。長年にわたり横浜国際女子駅伝の発着会場となったほか、Jリーグ草創期にはグラウンドに天然芝のマットを敷いてプレシーズンマッチを開催したこともある。
コンサート会場としても数多く利用され、国内外の多数の有名アーティストが大規模なコンサートを行なってきた。国内人気ロックバンドであるTUBEは1988年から30年以上にわたり毎年8月、横浜スタジアムでコンサートを実施しており、夏の風物詩となっているのをはじめ、そのほかの人気国内アーティストも毎年夏に1組程度野外コンサートを開催している。加えて2006年から2009年、2011年には横浜レゲエ祭も開催された。しかし、屋根がない横浜スタジアムは、天候によってイベント開催の可否が左右されやすく近隣への騒音問題もあり、また3万人収容という施設に応じた集客が難しいことから、横浜アリーナや横浜国際総合競技場が完成した1990年代以降、野球以外の大規模イベントで使用される機会は減少傾向にあるが2014年から2015年にかけてはSCRAP主催の体感型謎解きイベントであるリアル脱出ゲームの野外ツアーとして2014年は進撃の巨人とのコラボ『ある城塞都市からの脱出横浜公演』が、2015年はONE PIECEとのコラボ『頂上戦争からの脱出横浜公演』が開催され、リアル脱出ゲーム野外ツアー横浜公演の会場として利用された。
建蔽率の問題
建物の立体的な外観は、他の野球場に見られるような垂直的なそれではなく、スタンドの上辺が広く下辺が狭い逆円錐形をしている。これは都市公園法施行令第6条1項1号で定められている、都市公園内運動施設の建蔽率規制によるもので、スタンドの下辺をもって建蔽率を計算するためのいわば苦肉の策である。兎にも角にも面積上の問題をクリアするために様々な特徴ある設計を行っている。また、1990年代以降に建設されたいわゆる「国際規格」の野球場に比べ、収容観客数の少なさやグラウンド面積の狭さが指摘されて久しいが、法規上の制限ギリギリで設計されていることから、スタンドの増築を伴う観客席増設や、スタンドの構造変更を伴うグラウンド面積の拡張なども、法令の改正がなされない限り事実上不可能であったが、2012年の法改正に伴い建蔽率が12%まで緩和された。
以上の理由によりダッグアウト裏やグラウンド内に場所が確保できなかったため、ブルペンは外野スタンドの下に存在する。ブルペンは目隠し用のテントと侵入防止用の鉄柵を隔てただけで横浜公園に面しているので、リリーフ投手の投球を受ける捕球音やブルペン捕手の掛け声を球場外から聞くことができる。ダッグアウトとブルペンの間は連絡路がなく隔絶されているため、プロ・アマ問わずリリーフ投手は試合前からブルペンで待機するか、試合中の攻守交替時にファウルグラウンドを歩いてブルペンに向かわなければならない。なお、ブルペンからマウンドまでが遠いため、プロの試合における投手交代時は通常、リリーフカーを使用する。球場誕生時は日産自動車のブルーバード910型のオープンカーを使い、その後は同社のBe-1やエスカルゴ、トヨタ自動車のスポーツカー・MR-Sを経て、2017年シーズンからは日産・リーフを改造したものを使用している。ただし、2016年のオールスターゲームはスポンサー上の理由により、マツダ・アクセラのオープンカーが使用された。
ブルペンを外野スタンド下に収める構造を採用した結果、横浜スタジアムの外野フェンスは高さがドーム球場並みの5mに達するものになった。このため、グラウンド内でバウンドした打球がフェンスを越えてエンタイトルツーベースに至ることはほとんどあり得ず、フェンスによじ登ってのフライ捕球もまず不可能である（内野エキサイティングシートのフェンスは低いため、こちらに入ってのエンタイトルツーベースは何度か起きている）。フェンスが高いものの外野スタンドの奥行きは狭いため、プロのパワーヒッターであれば場外ホームランを打つことも可能である。ドーム球場並みの5mもある外野フェンスからの転落はその高さのために生命にかかわる事故も起きている。2009年8月27日開催の横浜対阪神戦において、泥酔した観客がライトスタンドから1mあるフェンスを乗り越えて5m下のグラウンドに転落したことで2日後に死亡する事故が発生している。
ゲーリッグとルースのレリーフ
横浜スタジアムには、外野レフトスタンドのポール際にベーブ・ルースのレリーフが、ライトスタンドのポール際にルー・ゲーリッグのレリーフがそれぞれ設置されている。これは、後述の通りルースやゲーリッグというメジャーリーグベースボールの歴史に名を残すスターがこの地でプレーしたことを記念するものである。
売店
売店は内野スタンド2階通路と外野スタンド1階に設置されている。内野スタンド一塁側にはサーティワン アイスクリームが、三塁側にはケンタッキーフライドチキンがあり、一・三塁側双方にドミノ・ピザがワゴン形式で出店している。場内で販売されていた牛丼は2000年頃までは吉野家、2001年頃からはなか卯となっていたが、現在は撤退している。
スタジアム内で売られている「みかん氷」が名物となっている。かき氷の上に缶詰のみかんが乗り、その上に缶詰みかんのシロップをかけたもので、一杯350円。特に真夏のデーゲームや、高校野球神奈川大会の際には売り場に長蛇の列ができる。2009年までは1,3塁側の内野売店（2004年までは3塁側のみ）での販売であったが、2010年より外野席の売店でも販売するようになった。2007年からは1塁側のみだが、みかんの代わりに缶詰パイナップルとシロップを使った「パイナップル氷」が発売された。一杯350円。
「みかん氷」以外にも、スタジアムのオリジナルメニューが非常に豊富で、オリジナルビールの「ベイスターズエール」と「ベイスターズラガー」はお土産用の瓶入りも販売されており、ベイスターズの選手寮「青星寮」で選手が食べているカレー「青星寮カレー」はお土産用の缶詰が販売されている他、実際に横浜市内にある小学校の給食として出されたことがある。他にも「ベイカラ」「ベイメンチ」「ベイ餃子」などの新メニューも登場して人気を博している。
崎陽軒のシウマイ弁当の掛紙は横浜スタジアムオリジナルの物が使われている。ただし定価の800円より100円高い900円となる。関内駅にある崎陽軒売店では定価で売られているが掛紙は通常。
内野席中程の3階には2005年に既存のレストランを改修した「カフェ・ビクトリーコート」があり、店内にはホエールズおよびベイスターズの歴代のユニフォームや優勝ペナント等が飾られている。
スタンドの傾斜が激しいこともあり、長年客席での生ビールタンクサーバー売りは実施されていなかったが、2013年シーズンよりタンク売りがスタートした、1杯700円。缶ビールをカップに移し替える場合は1杯500円。
場内のビール販売員が販売しているおつまみは、ちくわと地元の美濃屋あられ製造本舗の横濱ビア柿の2種類である。いずれも税込み200円。
場内の自販機及びワゴンでペットボトル飲料の販売が行われている（他球場では、投げ込み防止の観点からペットボトルの持ち込み・販売を禁止している球場が多い）。
建設に至る経緯
横浜スタジアムが建設される前、この地には1929年に落成した横浜公園平和野球場（通称：平和球場）が存在した。この平和球場は、戦前にはのちの日米野球の前身となる米大リーグ選抜対日本代表の親善試合が行われ、ベーブ・ルースやルー・ゲーリッグといった当時のスター選手が訪れてプレーをしている。しかし太平洋戦争後、アメリカ軍による接収を経て横浜市に返還された後は老朽化が進行し、1970年代初頭にはスタンドが半分近く使用不可能な状況であった。
時を同じくして、当時神奈川県を保護地域としていた大洋ホエールズは、本拠地である川崎球場の集客力に限界を感じており、県内で最も知名度の高い都市である横浜市への移転を目論んでいた。そこで大洋球団は1972年11月22日、横浜市に対し「横浜平和球場が改築した折には、本拠地を川崎から移転したい」と申し入れを行い、当時横浜市長だった飛鳥田一雄の同意を得て覚書を取り交わした。
新球場建設
飛鳥田市長は、大洋の移転意思もあって新球場建設にはやぶさかでなかったが、折からの第一次オイルショックを受け横浜市の財政も逼迫しており、市が単独で建設の予算を捻出することは到底不可能な状況だった。また、当時はみなとみらい地区の造成もまだ構想段階であったうえ、市内には随所に返還の目処が立たない米軍接収地も点在しており、横浜公園以外で同等の交通アクセスを確保できるような土地はなかった。
従って、必然的に球場の建設イコール平和球場の建て替え、という図式へ流れていったが、平和球場を解体してプロ野球も開催可能な規模の球場を建設するには、公園内建築物の建ぺい率制限や、所管官庁である建設省との折衝、さらに神奈川県立武道館等、球場建設によって移転を迫られる横浜公園内施設の代替地問題など、資金面以外にもさまざまなハードルがあった。中でも、横浜公園内の米軍横浜チャペルセンターの立ち退きに際しては、日本国政府のほかに在日米軍との調整も必要であった。
着工へ
しかし、飛鳥田市長の斡旋により西武グループの総帥である堤義明国土計画社長が大洋球団の株式の一部保有（約45%）と建設資金3億円の融資を表明すると、建て替えの機運は急加速をはじめる。やがて飛鳥田らの奔走により資金以外の問題は順次クリアされ、堤による支援のほか市民からの株主も募り、1977年ついに第三セクター法人の運営会社「株式会社横浜スタジアム」が設立される。そして1977年4月1日、市の建替え計画に対し大蔵省の許可が下り、球場の建設が開始された。
通常、この規模の建築物であれば2年前後の工期がかかるが、横浜スタジアムは翌年のプロ野球開幕に間に合わせるため、平和球場の解体を含めて1年程度の非常に短い工期が組まれることとなる。このため着工当初は7社程度のゼネコンによる共同企業体であったが、工期の関係上最終的には11社に及ぶゼネコンが結集し、超突貫体制で建築作業が行われた。法律上、公有地に企業が運営する施設を設置することができないため、建設は横浜スタジアム社が行った上で、一旦横浜市に施設を無償譲渡する形を執り、運営を横浜スタジアム社が行うという形が取られた。なお平和球場解体の際、スコアボードは藤沢市八部野球場に移設され、その後10年ほど使われていた。
この間、大洋球団 は6月15日、横浜移転を前提として検討を進めている旨を発表。そして8月20日、翌1978年から横浜スタジアムを専用球場とすることを川崎市に正式に通達した。しかし、大洋側がそれまで川崎市側に対して配慮を行わず、突然一方的に移転を伝えられたことで川崎市は猛反発し、市内では「エントツだけのまちにしないで。」とキャッチフレーズを銘打って移転反対を唱えるキャンペーンが行われ、当時の市の人口の約半分に当たる54万人分の署名を集める事態となった。
落成
建設工事は工期どおり無事に終了し、1978年3月31日、晴れて横浜スタジアムは完成。同年4月4日にこけら落しとなる横浜大洋ホエールズ（移転により改称）対読売ジャイアンツの公式第1回戦が行われ、前年新人王の斉藤明雄の力投により地元大洋が4-1で勝利して花を添えた。この試合の始球式は、前市長として建設に尽力した飛鳥田一雄（この時の地位は日本社会党委員長）が行っている。
ロッテ共用問題
横浜スタジアムの着工が正式に決定した頃、パシフィック・リーグのロッテオリオンズは大洋に対し「横浜スタジアムをロッテも本拠地として共用し、年間40試合前後の公式戦を開催したい」と申し入れを行った。
ロッテは1972年オフに東京スタジアムが閉鎖され、1973年から宮城県仙台市の宮城球場（現：楽天生命パーク宮城＝東北楽天ゴールデンイーグルス本拠地）を暫定本拠地としていた。しかし当時は東北新幹線は未開通で、航空機も現在ほど気軽に利用できる交通手段ではなかった時代であり、6球団中4球団（南海ホークス、近鉄バファローズ、阪急ブレーブス、クラウンライターライオンズ）が西日本に本拠を置き、さらに各球団とも現在とは比較にならないほど観客動員数の低かった当時のパ・リーグではカードごとの長距離移動はロッテ、ビジターともに選手の肉体面や球団の経営上大きな負担であった。それゆえ、横浜スタジアムの建設はロッテにとってまさに渡りに舟の機会であった。
これに対し、横浜スタジアムの単独使用を前提としていた大洋は、共用によって日程上の制約を受けることを懸念して、ロッテの申し入れに難色を示した。このとき大洋は既に川崎市に対し正式な移転通告をしていたため、プロ野球興行がもたらす経済効果を得たい横浜市とそれを喪失したくない川崎市、全国2位の人口を抱える横浜で集客を伸ばしたい大洋、ロッテ両球団、以上4者の思惑が交錯し、マスコミ等世間も注目するなかで竣工間近まで交渉が続いた。だが、すでに神奈川県における地域保護権を持つ大洋の優位は最後まで覆らず、ロッテの神奈川県への保護地域移転は認められたものの、横浜スタジアムは当初の予定通り大洋の専用球場となり、ロッテは川崎球場に落ち着くこととなった。
本拠地問題が収束した後も、大洋が横浜移転発表前後に配慮を行わず紛糾を呼んだ経緯などから川崎市と大洋は半ば絶縁状態となった。このため、川崎球場での大洋の主催公式戦は横浜に移転した1978年に2試合行われたが、翌1979年から1992年までは1試合も組まれず、「横浜ベイスターズ」となった1993年8月6日に大洋時代を含め15年ぶりに主催公式戦（対阪神タイガース戦）が組まれたものの雨天中止となり、これ以降も横浜の主催公式戦は1試合も行われることなく、2000年に川崎球場の観客席は解体された。
オーナーズシート
球場の建設に際して、当時の神奈川県・横浜市は、いずれも財政難にあえいでおり、直接公営（県営or市営）として運営するのではなく、横浜市を初めとした行政・法人・団体を中心とした第三セクターの運営会社「株式会社横浜スタジアム」を設立して、施設の建設をスタジアム運営会社が行った後、完成後に横浜市に寄贈。開場後は市からスタジアム運営会社が45年契約（1978年-2023年）で借りる、事実上の「公設民営」の形を取っている。この球場運営会社の出資にあたり、1株当たり500円×5000株=250万円を一口として、市民や法人・団体から株主を募集し、その特典として「オーナーズシート」の所有権利が贈呈された。
このオーナーズシートは、当球場で行われる公式戦・オープン戦の大洋（→横浜→DeNA）球団主管全試合（年60試合前後）を球場の賃貸契約期間満了までの45年間に渡り、無料で入場・観戦できるというもの。株式公開買い付けが行われた2015年12月時点ではその株主の総数は554の個人・法人・団体が株主登録されていたが、その半数弱は個人だった。なお球場の株式公開買い付けによりディー・エヌ・エーとDeNA球団が運営母体となってからも、引き続き運営会社の株式とは別契約となっているとする観点から、オーナーズシートは契約満了の2023年まで利用することができることになっている。
DeNAによる「コミュニティー・ボールパーク化構想」と運営会社の買収
当スタジアムでは、1978年の開場以降、株式会社横浜スタジアム（以降「運営会社」と略記）が場内での物販・広告収入や球場使用料の設定などに関する権利を保有。横浜大洋ホエールズ・横浜ベイスターズ・横浜DeNAベイスターズは、この条件の下で、スタジアムを本拠地として使用するための契約を運営会社との間で締結している。
2002年から東京放送ホールディングスが保有してきた横浜ベイスターズの経営権売却交渉（2010年）では、上記の契約によって球場使用料や広告・物販収入が球団側に入らず、結果として球団の経営を圧迫していることが一部の報道で判明した。2011年のプロ野球シーズン終了後にTBSからベイスターズの経営権を買収したディー・エヌ・エーでは、運営会社の発行済み株式の5.74%を保有するとともに、同社出身で球団オーナー（当時）の春田真が2012年シーズンの開幕前に運営会社の鶴岡博社長と会談。他のNPB球団の本拠地球場に比べて高額とされる球場使用料を入場料収入の13%に引き下げることや、看板広告の新規スポンサー収入・場外常設店舗での物販収入を球団に入れることを条件に、7年間のスタジアム使用契約を締結した。
2015年には、ディー・エヌ・エーが3月期の決算において、ベイスターズに関連する野球事業で13億円の赤字を計上した。その一方で、同年のプロ野球シーズンには、当スタジアムでのベイスターズ主催公式戦でシーズン最多（43回）の満員を記録。他球場の開催分を含めた主催公式戦の累計観客動員数は約181万3,800人で、経営権の買収前から1.7倍ほど増加したことから、前述の赤字の半減が見込まれている。7月には、2016年以降に内・外野グラウンドへ天然芝を敷設することを視野に、球団と運営会社の関係者がMLB球団の本拠地球場を視察していたことが報じられた。
ディー・エヌ・エーでは、このような背景や「（当スタジアムの）コミュニティー・ボールパーク化」という構想の下に、野球事業での収入の増加などを見込んで球団とスタジアムの一体運営を模索。2015年10月9日には、運営会社の発行済み株式の過半数を保有すべく、総額100億円規模の友好的TOBを実施することで同社と基本的に合意した。同年11月24日からは、球団を通じて、運営会社への友好的TOBを実施。2016年1月20日の締め切り時点で、ディー・エヌ・エーが運営会社の発行済み株式の76.87%を所有するに至った。このため、運営会社は同月28日付で、ディー・エヌ・エーの連結子会社（孫会社）に名義を変更した。
なお、運営会社の名義変更後は、ディー・エヌ・エーによる球団とスタジアムの一体運営体制へ移行。球団が場内での物販・広告収入を直接確保できることによる球団経営の改善や、スタジアムの大規模な改修（2017年以降に計画されている天然芝の敷設・観客席の増設など）に向けた意思決定の迅速化が見込まれる。池田純球団社長も、友好的TOBの成立を受けて、今後のスタジアムの運営計画を発表。「COLOR（色）」「ENTERTAINMENT（イベント・演出）」「SEAT（シート）」「HISTORY（歴史）」「BALL"PARK"（野球の公園）」「FOOD（食）」「GREEN（芝）」「BEYOND（超える）」「LANDSCAPE（景観）」というキーワードの下で、横浜市民に愛されるスタジアムを目指すことを明らかにした。
2017年10月4日、コミュニティボールパーク化構想はグッドデザイン賞を獲得した。
2020年東京オリンピックの開催に向けた改修
横浜スタジアムを2020年夏季東京オリンピック野球・ソフトボール競技の主会場に用いることが2016年に承認されたことを受けて、運営会社では2017年3月15日に85億円規模のスタジアム改修計画を横浜市に提出した。計画によれば、バックネット裏や一・三塁側に合計で約6,000席を増設する。個室観覧席やデッキ席を新設するほか、エレベーターの台数を増やすなど、バリアフリーへの対応を進めるという。横浜市が管理する横浜公園内にスタジアムがあることから、横浜市が計画を承認した場合には2017年プロ野球シーズン終了後の11月25日から改修工事に着手。プロ野球のオフシーズンを中心に工事を進めるために2020年2月29日の完了を予定している。なお、計画通りに工事が完了した場合にはスタジアムの収容人数が工事前の約2万9,000人から約3万5,000人に増えることになっている。
スコアボードの改修
スコアボードは開場当時は後楽園球場に次いで日本で2番目の全面電光掲示であった。電球を使用していた初代（1988年まで）のレイアウトは川崎球場に似たタイプで、左上がスコア、右上が映像表示部（橙単色）、左右下をメンバー表示にあて、中心に大時計・カウント・審判名を表示した。最上部は左に「YOKOHAMA」、右に「STADIUM」の表記が入る。得点は1回-延長10回までのスコアを表示し、11回からは改めて表示をクリアして1回のところから表示し直す方式だった。選手表記は指名打者にも対応できるように10人分（他にチーム名表記のパネルもある）表記できていたが、10人目の分（右端）については、オープン戦や学生野球（神奈川大学野球連盟など）、ソフトボールなど限られた機会しか使われていなかった。
1989年の改修で橙単色LEDが使用された2代目は、延長戦の場合はそれが行われるイニング分左にスライドしていく形（例えば延長10回が行われる場合、1回のスコアが消去され2回〜10回のスコアが表示される）だった。スコア上部には試合の経過時間（2008年以後、スピードアップ作戦のための奨励〔イニングス交代は2分15秒、投手交代を伴うものは2分45秒以内に再開させる〕により、インターバル時間も表示）が出されている。
1999年の改修では映像部に東芝のスーパーカラービジョンが採用されてカラー化された。イニングスコアは再び10回まで表示され、11回以後は改めて表示をクリアし、対戦チームの横に10回までのスコア、そしてその右隣に11回〜18回のスコアを表示できるようにしている。2010年には球審のカウントコールの順番が変更された（国際慣習準拠）のに伴い、ボールカウント表示をストライク、ボール→ボール、ストライクの順に変更。日本のプロ野球本拠地では初である。
2012年シーズン終了後にスコアボードを全面映像表示式（4代目、メーカーは未公表だがソニービジネスソリューションがシステムソリューションを担当）へ改修。大時計・カウントは下部広告部両端に移動し、ビジョンは国内の野球場のものとしては最も細かくなる（当時）15.88mmピッチの映像素子を使用する。これまでは縦書き・横スクロールだったメンバー表示が両サイドの横書き・縦スクロールになり、スコア表示は中央下部（基本9回まで。延長の場合はプロの場合は10回の横に追加して12回まで書き込むが、アマチュアは改めて1回の箇所から書き直し）に移動となった。プロ野球開催時の表示の背景色がチームカラーのマリンブルーとなった。メンバーの横に球団マークの一部を表示している。
2015年から、残塁数（LOB）も失策数の横に表示するようになった。また、指名打者に対応できるよう、出場者の欄は10人分まで記載できるようになったが、セ・リーグの試合では(2014年度のセ・パ交流戦を除き)指名打者が使われないため、9番打者の下は長らく空欄だったが、2017年から広告スペースとなっている。
これまでに起きた新球場建設の動き
近年は横浜スタジアムに替わる新球場建設の動きも見られた。
新鶴見操車場跡地の利用
1990年代の初めには近郊の新鶴見操車場跡に新球場を建設することを目指し入札手続の準備を進めたが、入札に参加しなかったためそれが頓挫したこともあったといわれている。
横浜ドーム構想
横浜ベイスターズ（横浜大洋ホエールズ）が、この球場を本拠地としてから初めて本格的な優勝争いに加わった1997年から優勝した1998年にかけて、横浜スタジアムの来場者数は劇的に増加した。特に1998年はゴールデンウィーク以降、どの対戦カードも公式発表で2万人を超える入場があり、当日券発売なしの試合も珍しくなかった。このため、チケットを買いそびれたファンからは横浜スタジアムの収容観客数の少なさが叫ばれ、入場できたファンからも施設内の狭さに対する不満が続出した。これに乗じた高秀秀信横浜市長（当時）は、みなとみらい地区（60・61街区）に多目的ドームを前提とした新球場建設を提案し、横浜商工会議所等の地元経済団体も呼応する動きを見られた。
しかし、大阪ドーム（現・京セラドーム大阪）など他都市で多目的ドームの経営失敗例が生じたことや、横浜アリーナ等の既存施設と使用目的が競合することなどから、それ以上の具体的な進展は見られなかった。加えて、2000年代に入るとベイスターズの成績がふたたび低迷し観客数も減少。さらに、主唱者であった高秀が2002年市長選に敗れて退陣し、新市長に就任した中田宏によって横浜市が不要不急な公共事業を凍結する政策に転換したこともあり、新球場構想は頓挫した。
その後、高秀の構想によって新球場建設予定地と目されていた西区みなとみらい6丁目（みなとみらい地区60・61街区）の広大な空き地は、日産自動車との定期借地によりJリーグ・横浜F・マリノスの練習場・クラブハウス（マリノスタウン）、ならびに横浜市の横浜みなとみらいスポーツパーク（管理・運営は（財）横浜市スポーツ振興事業団）となった。
その後、中田の国会議員への転身による市長の林文子への交代や、横浜ベイスターズ売却問題をきっかけに、2011年2月「横浜ドームを実現する会」が再編された。経済界から300社近くの賛同が得られているとされる。2012年秋をめどに運営会社を設立する方針であると報じられた。
「横浜ドームを実現する会」は2014年7月、ドーム球場の開発候補地としてみなとみらい地区60・61街区（前述の通り過去に新球場の建設予定地となったことがあり、現在あるマリノスタウンおよびスポーツパークの借地契約は2016年で満了）と山下埠頭の2箇所を挙げ、それぞれの開発地において実際に開発したと仮定した場合のCGによる完成予想図を作成した。前者の案ではショッピングモールを併設、後者の案ではカジノやホテルなどを誘致し統合型リゾート (IR) として開発する（「山下埠頭#再開発構想」も参照）としている。いずれのケースも開閉式屋根でグラウンドは天然芝である。
なお、2016年1月時点で横浜DeNAベイスターズは横浜ドーム計画には関与しておらず、前述のように運営会社の買収・スタジアムの大規模な改修を行ったうえで、引き続き横浜スタジアムを本拠地とする姿勢を示している。