イギリス国鉄
イギリス国鉄（いぎりすこくてつ）は、1948年から1997年までイギリスに存在した国有鉄道である。1948年にイギリス4大鉄道会社「ビッグ・フォー (Big Four) 」の国有化により発足し、1994年から1997年にかけての鉄道民営化まで存在した。英語での名称はBritish Railways、1969年以降はBritish Rail。略称はBR。現在の名称は、イギリス鉄道（ブリティッシュ・レール、British Rail）。
路線網は北アイルランドを除くグレートブリテン島全土、ならびに一部の島と広範囲に有していた。列車は蒸気機関車主体からディーゼル動車・電車主体になり、主な輸送収入源は貨物から旅客へと変化した。そして、多くの赤字路線が廃止され、大規模に合理化された。
民営化に際しては上下分離方式が採用され、列車運行は旅客・貨物の各運行会社に継承、旅客列車は20数社の民間会社が「ナショナル・レール (National Rail)」の統一ブランド名を採用している。線路の所有および維持管理業務はネットワーク・レール社が行っている。
1948年の国有化
19世紀に発達したイギリスの鉄道は、1921年鉄道法による1923年の大規模統合で地域ごとにグレート・ウェスタン鉄道（GWR）、ロンドン・ミッドランド・アンド・スコティッシュ鉄道（LMS）、ロンドン・アンド・ノース・イースタン鉄道（LNER）そしてサザン鉄道（SR）の4大鉄道会社（ビッグ4）に集約されていた。
クレメント・アトリー率いる労働党政権が掲げる公共事業の国有化政策の一端として、鉄道を国有化する1947年輸送法を定めた。1948年に4大会社を統合したイギリス運輸委員会（British Transport Commission、略称BTC）を創設しイギリス国鉄が発足、商標として「British Railways」 (ブリティッシュ・レールウェイズ) が制定された。1962年の運輸法は 、この商標をイギリス国鉄委員会（British Railways Board）として分割した公社のものに変更した。
小規模独立系の軽便鉄道と専用鉄道、自治体運営の都市鉄道であるロンドン地下鉄、グラスゴー地下鉄およびリバプール高架鉄道 (Liverpool Overhead Railway) 、そして専用軌道を持たない路面電車は国有化の対象外となった。また、北アイルランド内のNorthern Counties Committee線は北アイルランド政府に早期に売却されている（この路線は1949年にアルスター運輸機構（Ulster Transport Authority、略称UTA）の一部となった）。
1930年代の大恐慌と第二次世界大戦における戦時統制経済による収益減、またドイツ軍の空襲による深刻な被害も相まって、終戦時の鉄道は設備投資と保守の停滞により荒廃した状態であった。国有化後は優先して戦争被害の復興と保守管理作業の停滞状態の解消が行われた。戦争勃発で中止された戦前の投資計画も複数が再開された（例えばマンチェスター～シェフィールド～ワース間のWoodheadルートの電化およびGreat Eastern近郊路線の電化である）。
日本やアメリカ、フランスなど周辺各国が電気車やディーゼル車への投資に舵を切る中、イギリス国鉄では旧鉄道会社由来の蒸気機関車と客車を継続使用しており、電車の運行はロンドン南部の郊外電車網などごく一部に限られた。イギリス国鉄でも引き続き蒸気機関車が導入され、1951年に制式蒸気機関車（イギリス国鉄標準蒸気機関車を参照）が登場し、国有化以前の車両に代わり1960年まで製造が続いた。国鉄最後の蒸気機関車は1960年にスウィンドン工場で製造された。
1950年代、輸送体系の変化への対応と重複路線の解消により一部路線が廃止になった。イースト・アングリアでは1959年に元ミッドランド・アンド・グレート・ノーザン・ジョイント鉄道の路線の大多数が廃止された。また、グレート・セントラル鉄道本線の長距離旅客列車は後の路線自体の廃止に先立ち1960年に廃止された。しかしながら、この路線・列車の廃止はその後の大規模廃止と比較して微々たる規模のものだった。
ビーチングの斧
1963年、国鉄総裁のリチャード・ビーチング博士 (Dr.Richard Beeching) は、鉄道の大規模な合理化を提唱する『Re-Shaping of British Railways』を発表した。道路輸送への転移により不採算路線となったローカル線を廃止するもので、運行費の削減による赤字削減を見込んだ。
この大規模廃線はビーチング・アックス （Beeching Axe - ビーチングの斧）と呼ばれ、1963年から1970年の間を中心に、当時の全路線中の3分の1と全駅中の半分を不採算として廃止された。なお、廃止となった路線の一部はその後保存鉄道となった（初期の保存鉄道の多くはこの時廃止された路線である）。
1965年に発表された「第二次ビーチング・アックス (Beeching Axe II) 」では、「主要な幹線路線」（地図の太線）が示された。残る路線の処遇は、この報告書では明らかにされていない。
民営化
アダム・スミス研究所（Adam Smith Institute、イギリスのシンクタンク）の提言に基づくジョン・メージャー率いる保守党政権の1993年鉄道法の下、イギリス国鉄は分割民営化がなされた。これは公営サービスの民営化を掲げるサッチャー保守党政権の政策の継続であった。
民営化に際しては地域分割、上下分離、株式会社化など複数案の中から、電気やガスの事例に近い上下分離方式が採用された。線路、列車そしてインフラの所有権は、競争性が薄いとの判断から、法により既存の国鉄の企業の形式に基づく異なる会社に分割された。
セクター内の旅客列車運行は民間企業にフランチャイズ化され、20数社の民間会社が運行を継承した。各運行会社による鉄道営業の統括と会社群の代表団体として列車運行会社協会（ATOC）が設立され、「ナショナル・レール」 (National rail) のブランドを制定し、乗車券発行が共通化された。貨物輸送はほとんどが一社（後のEWS）に落札された。
インフラについては、これを独占的に取り扱い、またロンドン証券取引所に上場するためレールトラック社 (Railtrack plc) が創設された。また、Strategic Rail Authorityは鉄道営業を監査し、各会社に営業政策を提言するために設置された。
なお、イギリス国鉄を統括していたイギリス国鉄委員会は残存業務の統括のため残存し、2000年の運輸法により廃止された。警察機関のイギリス鉄道警察（BTP）は民営化されずに継続し、民営各社に継承されない土地施設や負債を維持管理するBRB (Residuary) 社（運輸省傘下）が設立された。
民営化の結果
インフラ整備を行っていたレールトラック社は、保線作業の下請け化による監督の不十分さ、投資不足からの列車遅延の常態化や大事故の連続などにより2002年に破綻した。同社は公的性格の強いネットワーク・レールに引き継がれ清算されている。
旅客輸送実績、貨物輸送実績はともに増加している（旅客輸送については、英語版の画像を参照。最低だった1980年代前半の倍近くまで回復している）。民営化以降は安定して旅客運賃の値上げが行われている上に、2006年にはイギリス国鉄が得た収益の三倍の補助金が国庫から充てられている。
この輸送量増加が民営化の効果か、単なる道路の混雑の悪化と（通常は旅行者の増加をもたらす）経済成長の効果かは論議がある。あるアナリストは、経済が好調だった1980年代後半の旅客数の増加に似ており、不況になった1990年代前半には落ち込んでいると指摘した。しかし、近年の旅客数（旅行者数）は1950年代の水準（全国で年間10億人余）に回復している。しかも、インフレ率よりも高く（旅行を思いとどまらせるかのように）運賃の値上げが頻発する一般的な通勤路線でさえ、2007年にはその水準に達している。
かつての国鉄からの路線網は、西海岸本線、東海岸本線、グレート・ウェスタン本線そしてミッドランド本線の幹線を含めて民営化以降ほとんど変化がない。一方でイギリス中央政府から路線網の権限が委譲されたウェールズ・スコットランドでは一部のローカル線が再開された。民営化後は国鉄時代のような統一性は薄れ、車両塗装や広告などのデザインも各会社が多種多様に展開している。