ネオニコチノイド
ネオニコチノイド（英: neonicotinoid）は、クロロニコチニル系殺虫剤の総称。ニコチン様物質を意味し、イミダクロプリド、アセタミプリド、ジノテフランなどが該当する。
現在、農薬として世界100カ国以上で販売されている。植物体への浸透移行性があり残効が長い利点があり、殺虫剤の散布回数を減らせるため、世界各国において最も主流の殺虫剤として用いられて、1990年頃から使用が急増した。その後、世界各地でミツバチ大量死が多発し、このネオニコチノイドも一因ではないかと言われている。ミツバチ大量死については現在でも原因解明を進めているが未だはっきりした原因特定には至っていない。
また、EUでは規制が進み、2018年、EUは登録ネオニコチノイド主要5種の内3種を原則使用禁止、フランスは主要5種全てを禁止した。
概要
ネオニコチノイド系殺虫剤は、各国において一般家庭のガーデニング用から農業用、シロアリ駆除、ペットのシラミ・ノミ取り、ゴキブリ駆除、スプレー殺虫剤、新築住宅の化学建材など広範囲に使用されている。
天然物であるニコチン、ニコチノイドは古くから殺虫剤として使われているが、人畜に対する毒性が高い。そこでこれらを元に毒性を低減すべく開発された。1979年に初めて開発されたニチアジンは光に弱いという欠点があったため、改良が加えられた。構造の中にシアノイミン (=N-CN)、ニトロイミン (-C=N-NO₂)、クロロピリジル基、クロロチアゾリル基、フリル基を持つのが特徴。クロロ（塩素）を持つ構造が代表的なので（クロロを持たないものも含めて）クロロニコチニル系とも呼ばれる。水溶性、無味・無臭である。
ネオニコチノイドはシナプス部分の後膜に存在する神経伝達物質アセチルコリンの受容体「ニコチン性アセチルコリン受容体 (nAChR)」に結合し、神経を興奮させ続けることで昆虫を死に至らしめる。
急性毒性は低いとされているが、昆虫には選択的に毒性を発揮する。人など哺乳類には低濃度で単独使用した場合には比較的毒性が低いとされている。ただし、希釈前の薬剤についてはアセタミプリドなど医薬用外劇物に指定されているものもある。
また、アセチルコリンは、昆虫のみならず、ヒトでも神経伝達物質として自律神経系、神経筋接合部、中枢神経系において作用していることから、ネオニコチノイド系農薬のヒトの脳への影響、とりわけ胎児・小児など脆弱な発達中の脳への影響を懸念する意見もある。
生態系への影響
ネオニコチノイド系殺虫剤はこれまで各国で主に使用されてきた有機リン系殺虫剤と比べ、人体や哺乳類・鳥類・爬虫類への安全性は高い。一方で昆虫に対する毒性は強く、また植物体への浸透移行性を持ち、さらに残効も長いことから殺虫成分が植物体内に長期間残る（葉面散布では2週間から1ヶ月程度。粒剤処理や灌注処理では3ヶ月程度。それに対し有機リン剤は3日程度）。
害虫予防や殺虫剤の散布回数削減のためにはこうした残効の長さは利点となるが、殺虫成分は葉や果実だけでなく花粉や蜜にまで移行するため、これらを餌とするミツバチなどの有用昆虫も長期に渡って巻き込まれる恐れもあるのではないかと危惧されている。
ミツバチ大量死・失踪との関係
1990年代初めから、世界各地でミツバチの大量死・大量失踪が報告され、すでに2007年春までに北半球から4分の1のハチが消えたとされている。
ミツバチ大量死は、2010年現在、カナダやアメリカ、中国、台湾、インド、ウルグアイ、ブラジル、オーストラリア、そして日本など、全世界的な広がりをみせている。
各国での研究報告では、ネオニコチノイド系農薬はこうした「蜂群崩壊症候群」(Colony Collapse Disorder, CCD) の原因の一つではないかと指摘されている。
なお、同じネオニコチノイド系農薬でもミツバチに対する毒性は商品により大きく異なる。クロチアニジン・イミダクロプリド・チアメトキサム・ジノテフランなどはミツバチへの急性毒性が高いが、アセタミプリド・チアクロプリドなどは毒性が低い。
トンボ
石川県立大学の上田哲行と宮城大学の神宮字寛の調査によれば、ネオニコチノイド系殺虫薬を使用した水田ではアキアカネの羽化が従来の30%ほどになったことが指摘されている。
EU
EUではミツバチ大量死事件を受けて、被害拡大を防止するために原因究明に精力的に取り組む一方、予防原則に基づいて、その原因の一つであると考えられるネオニコチノイド系農薬に対する規制を実施するなどの対策が講じられている。
EU圏内では2013年12月よりネオニコチノイド系農薬のうちクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサムの3種に対する使用規制が導入された。ただし、開花時期以外での散布、温室ハウス内での散布、ミツバチのこない作物への使用、この3種以外のネオニコチノイド系殺虫剤の使用は禁止対象外である。
フランス
フランスはネオニコチノイド系農薬の使用規制にもっとも熱心な国である。1994年にイミダクロプリドによる種子処理（種子のコーティング）が導入された後、ミツバチ大量死事件が発生していた。そこで、1999年1月、予防措置として、イミダクロプリドによるヒマワリ種子処理を全国的に一時停止し、原因究明調査に着手。2002年、ミツバチ全滅事件発生。2003年、農業省の委託を受けた毒性調査委員会はイミダクロプリドの種子処理によるミツバチへの危険性を警告する報告書をまとめる。これを受けて、2004年に農業省は、イミダクロプリドを活性成分とするネオニコチノイド系殺虫剤ゴーシュの許可を取り消し、イミダクロプリドによるトウモロコシの種子処理も禁止。そして、2006年4月、最高裁の判決を受け、ネオニコチノイド系農薬ゴーシュ（イミダクロプリド）を正式に使用禁止。
2016年7月、フランス国民議会はネオニコチノイド系農薬の使用禁止などを盛り込んだ生物多様性法案を可決。2018年9月からネオニコチノイド剤は一部の例外を除き使用禁止となる。2020年7月からは例外使用規定が廃止され、全面禁止となる予定である。
オランダ
2000年、イミダクロプリドを開放系栽培での使用を禁止。
デンマーク
2000年、イミダクロプリドの販売禁止。
ドイツ
2006年にネオニコチノイド系農薬のクロチアニジンが広く市場に出回るようになると、ハチの大量死・大量失踪が初めて報告された。翌2007年から2008年にかけて被害がさらに深刻化、2008年、ドイツ連邦消費者保護・安全局 (BVL) は、イミダクロプリドとクロチアニジンの認可を取り消し、ネオニコチノイド系農薬7種類を販売禁止。
イタリア
2008年、農水省がイミダクロプリドやクロチアニジンによる種子コーティング処理を禁止。
アメリカ
2015年、EPAはスルホキサフロル製剤の登録を取消、販売禁止となった。
2016年、メリーランド州で規正された。
日本
日本では、ネオニコチノイド系の農薬のうち、イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサム、ジノテフラン、ニテンピラム、アセタミプリド及びチアクロプリドの7種が使用可能となっている。
主に北海道を中心とする北日本でミツバチ大量死が多発しており、水田でカメムシ対策に使われているネオニコチノイド系殺虫剤が原因との結論を畜産草地研究所が出している。
ミツバチによる受粉が結実に必要なリンゴや梅などの果樹栽培を行っている地域を中心に、一部のJAや自治体には開花期のネオニコチノイド系殺虫剤散布の自粛を農家に呼びかけているところもある。なお、日本では2013年現在、欧州食品安全機関でミツバチに影響があると公表された「ネオニコチノイド系農薬を種子表面に付着させる」コーティング処理という害虫対策は一般的ではない。
2015年5月19日に厚生労働省は、ネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和した。一例を挙げれば、ほうれんそうでは従来の13倍に緩和した。