ユニバーサルエンターテインメント
概要
パチスロ機の大手メーカーで、ミズホ、エレコ、メーシー、アクロス、ユニバーサルブロスをあわせた6社でパチンコ・パチスロ機の製造・販売を行っており、これら子会社のパチスロ機種も、「ユニバーサルブランド」として認識されている。また、エンターテイメント業界自体にも強みを持ち、映画・格闘技などのイベント主催・協賛などを数多く行う。
1998年に社名をアルゼ株式会社に変更した。由来は、ARchaeopteryx（始祖鳥）・Universal（ユニバーサル・旧社名）・A to Z（すべての）・Entertainment（エンターテインメント）の合成。また、A to Z Entertainmentと表されているように、「何でもあるぜ」ということから。
2009年11月1日、原点に返る姿勢として、社名を創業時の「ユニバーサル」を冠する株式会社ユニバーサルエンターテインメントに変更した。
2000年代前半から週刊文春・週刊新潮にて、架空の社員「あるぜ君」がベンチャー起業家や文化人などを取り上げるコラム型の記事広告「あるぜ君」（2009年の社名変更後は「ユニバ君」）をほぼ毎週出稿していたが、2012年7月第2週発売号をもって掲載を終了した。
2017年6月開催の株主総会において、決算期を3月から12月に変更することが決議された。
テレビゲーム
創業当初はジュークボックス→コイン投入式遊戯機械→アーケードゲームと参入している。1984年に海外のみで発売された「Do! Run Run」の日本版である1987年の「スーパーピエロ」が旧ユニバーサルブランド最後のビデオゲームとなった。
その後、アルゼ時代に再度アーケードゲーム市場に参入し、後述の「ぷらっとネット」対応作品や、買収したセタのマザーボードであるAleck64対応のタイトルを数作出すものの、再度撤退している。同じくコンシューマー機には主にパチスロ移植作品をリリースする目的でプレイステーション後期にようやく参入し、精力的にパチスロシミュレーションゲームを世に送り出した。子会社の日本アミューズメント放送ブランドで発売された作品もある。それ以外のジャンルとしてはノーチラス（2005年12月に解散済）が開発した「シャドウハーツ」シリーズがあったが、アーケードゲーム業界から撤退と同時にコンシューマー作品のリリースが途絶えている。
メダルゲーム・カジノゲーム
ユニバーサル販売時代はカジノ向けのスロットマシンを手がけていたが、ビデオゲーム同様に開発・販売は途絶えていた。
その後アルゼ時代に買収したSNK及びアドアーズの開発部門を統合し、国内メダルゲーム、及びカジノ向けマシンの開発を本格的に再スタート。
パチスロで採用されたリール部分が透明な液晶を使った筐体や、旧シグマ製タイトルのリニューアル版など、数多くのタイトルをリリースした。
その頃のゲーム機は今でもアドアーズ店舗、セガ店舗などで見ることが出来る。
しかしビデオゲーム同様、国内向けのアーケード撤退に伴い、メダルゲームの販売も終了となった。
カジノ向けマシン開発は現在でもアルゼブランドのまま、積極的な開発・販売が続いている。
特にマカオでは、他の日本メーカーが苦戦する中、アルゼブランドのバカラ、大小の人気が高く、多くのカジノで見ることが出来る。
パチンコ・パチスロ
ユニバーサル販売時代から、メーシー販売、瑞穂製作所を系列に置き、3社でひとつのユニバーサル系を構成していた。4.0号機時代には新規参入したエレクトロコインジャパンとも提携したが、同社はイギリスのエレクトロコイン社の日本法人であり、アルゼの直接の系列会社ではなかった。のちにECJはアルゼの系列に入り、2000年にアルゼは瑞穂製作所とECJを吸収合併し、新たに100%子会社のミズホとエレコを設立した。
ユニバーサル本体は2015年に日電協を脱退しており、現在はエレコ・ミズホ・メーシー・ACROSS・ユニバーサルブロスの計5社がユニバーサル系となってパチスロ機を開発・販売している。
スロット機・「ミリオンゴッド」の代替機として導入された「ゴールドX」では、液晶制御基板に残っていたバグが発覚したことから攻略をうけ、0、1、2、3、4号機のすべてで攻略を受けた。「ゴールドX」のバグ問題を巡っては、パチンコホールの業界団体である全日本遊技事業協同組合連合会（全日遊連）が中心となり「アルゼ（株）に対し責任を追及する会」を結成してアルゼに損害賠償を求める訴訟を起こし、既に関東・中部地方での訴訟ではアルゼ敗訴が確定しているほか、中国地方の訴訟もパチンコホール側にアルゼが和解金を支払う形で和解が成立している。
4.0号機時代は業界で初めて告知ランプを設置「チェリーバー」「ソレックス」バックライトフラッシュを採用し、盤面にあるWINは告知ランプの役割をしていたが、モーニングサービスが行われていたため、告知ランプを断線した店が多かった。しかし、その後クランキーコンドル以降の技術介入路線で成功し、様々な機種の大ヒットにより、当時の最多シェアを誇った。
4.1号機以降になるとAT機、ST機の登場で技術介入路線は終焉を迎えたことから苦戦を強いられた。実際、上記のミリオンゴッド以外のヒットはなく、他社機種に押される様になり導入しても短命で撤去されることが多くなった。またミリオンゴッドも検定取り消し処分を受け、撤去された。
5号機
他メーカーが5号機の開発に消極的だったのとは対照的に、2005年に「デビルマン」、「サクラ大戦」を投入して以降、5号機を積極的にリリースし続けている。初期はアニメとのタイアップ作品が多かったが、最近は往年の「名機」と呼ばれた台のリメイク版も多くリリースしている。
同社の初期の5号機の特徴として、通常6段階用意されるのが一般的な台の設定が「2段階」となっていたことが挙げられる。また「キューティーハニー」など、有効ラインを1ラインとし、入賞図柄の組み合わせを工夫することによって5ライン機同様のゲーム性を持たせた台も存在している。ただし、現在は5ライン機を中心に販売し、「バトルシーザーXXX」が3ライン機になっている。
アルゼ系列の2段階設定は、2006年の「クランキーコンドルX」以降は設定を3段階（設定1・4・6）とし、2007年の「青ドン」以降は設定6の上に「設定H」を加えて4段階になった。アルゼの「設定の段階を減らす」という発想は、その後SANKYO、ネット、山佐、ヤーマ、大都技研等がこれに追随し5号機で4段階設定を採用した。
パチンコ　
パチスロ業界での高いシェアを背景にパチンコ機にも進出し、大当たり設定等を6段階に変更できるパチコンといった独自性のある機種を発売した。2004年に発売された業界初の全面液晶パチンコ機「CR雀帝倶楽部」においては、事前に代金を回収した上で、納期3日前になってホールへの納期遅延を通告する等のトラブルがあった。2005年の「CRシンドバッドアドベンチャー」を最後に一時新機種のリリースが途絶え、その後2007年には「CRサンダーV」、2010年に「CRミリオンゴッドプレミアム」を発売しているが、パチスロと比べパチンコ機の販売では苦戦を強いられている。
経営
かつては、アミューズメント、ゲームなど幅広い分野で開発競争に参加、特に2002年頃から2006年頃にかけては「ぷらっとネット」というシステムによるネットワーク対戦や、トレーディングカードなどの最新要素を取り入れたアーケードゲームの開発に注力していた。しかし、2007年にカジノ向けゲーミング部門を除くゲーム事業から撤退、未発売のタイトルはすべて開発、発売中止している。特に「ぷらっとネット」対応タイトルはそのほとんどがかなり完成していたにもかかわらず、タイピングゲーム『TypeTunes』がごく少数の店舗で稼働したのみで、他は全てショーでの展示やアドアーズでのロケテストしか行われないまま未発売となった。さらに、スーパーリアル麻雀シリーズなど、多くのシリーズタイトルが終了している。ゲームセンター運営でもアドアーズ（後のKeyHolder）との資本関係を解消し、直営のゲームセンターはアドアーズに売却した。このようにゲーム業界からは撤退した形となり、のちにJAMMAからも離脱した。
2007年10月、会社分割により持株会社に移行し、パチンコ・パチスロの開発部門を「株式会社セブンワークス」、同販売部門を「アルゼマーケティングジャパン株式会社」として分割。アルゼ本体は事業持株会社として、特許・不動産等の管理や基礎研究、パチンコ・パチスロ台の製造等に特化した形となった。しかし、経営効率化を主眼に2009年2月にアルゼマーケティングジャパンを存続会社としてセブンワークス、アルゼレンタルサービス、アルゼグローバルトレーディングの3社を合併、セタを解散。さらに同年6月1日にはアルゼマーケティングジャパンをアルゼ本体に吸収合併し、持株会社化から2年足らずで元の体制に戻っている。
2002年には前田健治元警視総監が常勤顧問に就任した。
2008年に一度委員会設置会社に移行したが、2010年6月に株主総会の決議を経て再び監査役会設置会社に戻っている。
2017年5月の岡田和生追放後の2018年には、大幅な赤字経営を続けているのにも拘らず、役員の役員報酬を増額するなどして、代表の富士本淳は役員報酬が高い上場企業経営者の21位にランクインしている。
自由民主党候補の選挙支援
2012年12月の第46回衆議院議員総選挙において、自由民主党の候補石原宏高が「ユニバーサルエンターテインメント（UE社）」に選挙支援を要請し、同社社員を選挙運動に従事させていた。UE社は社員3人を派遣して給与を支払っており、法的な問題を弁護士から2013年2月の時点で指摘されていた。また同社は選挙運動で遅くなった際の社員3人の宿泊費や交通費、食事代も負担していた。さらに、選挙運動の有給スタッフ12人中8人が、東京スカイツリーなど人が住めない場所や存在しない地名を住所にしていたりと、実在しない人物を雇った・または虚偽の住所を法定文書に記入した疑いが持たれている。
この件について、2013年4月24日までに報告書を訂正したことが明らかになっている。しかし神戸学院大学法科大学院教授の上脇博之は「最初からうその報告を書く前提で領収書を添付しているとみられ、悪質だ。報告書の虚偽記載に当たり、訂正しても責任を免れない」と述べている。
また、石原宏高の妻が役員を務める有名無実のコンサルティング会社が、UE社からコンサルティング料として、落選中の2011年6月から2012年末まで毎月100万円、計1800万円あまりを受け取っていた事が判明した。石原は「お答えできない」として説明を拒んでいる。