テープレコーダー
テープレコーダー（英: Tape recorder）は、磁気テープなどのテープ状の記録媒体に、信号を記録（および再生）する装置である。普通、磁気テープに磁気記録の形で電気信号を記録する。
特に、音響機器（録音再生機器）としてのそれを指し、他をビデオテープレコーダやデータレコーダなどと区別して呼ぶことが多く、以下では主に音響機器について述べる。特にコンピュータの補助記憶装置は、音響用の流用（データレコーダなど）などの場合を除いてテープレコーダーとは呼ばない。
テープのベースには、ポリエステルなどのプラスチックフィルムが使われる。ポリエステル以前にはアセテートが使われた。初期には紙が用いられたこともある。
音響機器の名称としては、スピーカーやパワーアンプなどが付いて単体で音が出たり、小型のもの（録音機能を持ったテープメディアのウォークマンのようなもの）などを指し、オープンリール（オープンデッキ）の機器、ミニコンポなどで他の音響機器を通して音を出す機器などはテープデッキ（コンパクトカセットなどのカセットテープではカセットデッキとも）と区別することもある。また、ラジカセなどほかと一体となった機器において、テープ装置の部分だけを指す場合にもデッキと言う（1台でダビングのできるラジカセの「ダブルデッキ」など）。
日本では時に略してテレコと呼ばれることがあった。
長所・短所
体積当たりのデータ密度が高く、信号の録音・消去が容易で、長時間録音に適するという長所がある。またアナログテープレコーダや一部の固定ヘッドデジタルテープレコーダでは、テープを直接切断して編集する「手切り編集」（電子編集に対する用語）も可能である。
一方で欠点も存在する。経年により磁性層の劣化、テープの伸び・切断などが起きやすい。また連続したテープを巻き取って行く構造上、ランダムアクセスが難しく、一部を再生する場合でも時間をかけての早送り・巻き戻しを必要とする。特にデジタル化と相性が悪い。
このため20世紀末以降は、後続の新技術 (CDレコーダー、ハードディスクレコーダ、MDレコーダやICレコーダーなどランダムアクセスが容易なデバイス) に道を譲りつつある。ディスク、および半導体メモリ（シリコンメディア）等は管理領域が論理的・物理的に壊れると内容が事実上全て失われるのに対し、テープは生き残った部分だけでも再生できる利点があるものの、この特長が生かされるのはよほど特異なケースに限られる。
歴史
メディアを帯磁させることで音声信号を記録する磁気録音方式自体は、1888年にアメリカ人オバリン・スミスが最初に着想しているが、システムとして実用化された最初は、デンマークの発明家ヴォルデマール・ポールセン(1869年-1942年)が1898年に完成させた、メディアにピアノ線を利用した磁気録音式ワイヤーレコーダー「テレグラフォン（Telegraphon）」である。
テレグラフォンに始まる磁気録音ワイヤーレコーダーは、人間の声を聴き取りうる実用水準で録音でき、一定の長時間録音も可能であったが、音質向上の困難さやワイヤー伸びの問題などを伴い、一般的なものとはならず、テープレコーダーが実用水準に達するまでの約半世紀の間、ごく限られた範囲で用いられたに過ぎなかった。簡易な録音機としてはトーマス・エジソン発明の蝋管レコードの系譜に属する機械録音装置「ディクタフォン」が第二次世界大戦以前の主流であった。
磁気記録の媒体を、より扱いやすく耐久性のあるプラスチックテープにしたのは、ドイツ人技術者フリッツ・フロイメル(Fritz Pfleumer 1881年-1945年)で、1928年にこれを利用したテープレコーダーの原型を完成した。1933年にAEGの技術者であるEduard Schüllerによって磁気ヘッドが開発された。
以後電機メーカー・AEGの手で改良され、1935年に「マグネトフォン（Magnetophon）」の名で市販されたものの、音質が悪かった。
その後、化学メーカーBASF社の協力によるテープ材質の改良（アセテート樹脂）と、1938年の五十嵐悌二、石川誠、永井健三、同時期のドイツの国家放送協会のヴァルター・ヴィーベルとHans-Joachim von Braunmühl、アメリカのマーヴィン・カムラスによる交流バイアス方式の発明で、1939年～1941年までに音質が飛躍的に改善され、実用に耐える長時間高音質録音が可能となった。
この結果、ドイツの標準的なテープレコーダーであるマグネトフォンは第二次世界大戦中のドイツにおいて、政治宣伝・対敵宣撫放送用のメディアとして大いに活用された。アドルフ・ヒトラーの長大な演説 やクラシック音楽を、レコード針等の雑音・ディスク交換による中断などなしにいつでも連続録音・再生できることは、放送用メディアとしての非常な利便性であった。ラジオ放送用としてフルトヴェングラー指揮によるベルリン・フィルの演奏もテープ録音され、貴重な歴史的音源となっている。この過程では、複数トラックを適切に分離して同時録音できる特徴を活かし、ステレオ録音もすでに試みられていたという。
軍用特殊用途として特筆されるのは、ドイツ海軍の潜水艦・Uボートの多くにテープレコーダーが搭載されたことである。潜水艦が発信する通信電波は敵方に自らの潜伏位置を知らせてしまう危険を伴う。そこで通信内容をテープレコーダで一旦録音し、それを早送り再生して送信した。これで無線交信時間が最小限となり、また傍受されても敵には内容解読が困難になる。第二次世界大戦後、この高速再生通信のアイデアは世界各国の軍用・外交・諜報の分野で情報秘匿通信に広く用いられるようになった。（もっとも、秘話装置がその頃既に開発されており（秘話#歴史）、最重要な通話にはそれらが使われた。ここで述べている方法は時間軸方向の圧縮と、簡便な点が利点である）
ドイツの敗戦後、テープ録音技術がアメリカに移転され、民生用途に広く転用されるようになった。1947年には3M社が磁気録音テープを発売した。1948年のLPレコード開発と相前後して、高音質へのニーズが高まり、レコード会社は高音質化と長時間録音実現のため、相次いでテープレコーダーを導入する。各国の放送局でもその利便性を買われ、同時期から長時間放送や音声取材の手段として活用されるようになり、特に取材ではポータブル・テープレコーダーが広く用いられた。
以後テープレコーダーはLP・EPレコードと並ぶメディアの形態として、レコード制作会社や放送局だけでなく、個人・家庭でも容易に録音・再生ができる特性から一般化した。
日本の商品では1950年に東京通信工業（東通工、現ソニー）が紙テープ式のモデル「G 型」を発売したのが最初である（東京通信工業では長い間「テープコーダー」（Tapecorder）と呼んでいた（登録商標だった（登録番号?）））。1950年代の日本の民間放送の勃興と相前後して、ソニーは取材用の可搬型のものも先んじて開発、デンスケの商標は同社の業務用ないしそれに準じるレベルの携帯レコーダーに使われ続けている。これが放送用に普及した当時、「デンスケ」の呼称は関係者の間でポータブル機を一般に指すものとして、ナグラなど他社の製品も含めて呼ばれた。このため、現代において「当時のポータブルテープレコーダー」を指して、たとえば「私はあの時デンスケを担いで取材していました」のように使われることがある。
日本における交流バイアス技術をめぐる小史
東京通信工業（東通工、現ソニー）はいち早く交流バイアス技術の重要性を見抜き、上記の五十嵐悌二、石川誠、永井健三による特許（通称永井特許、安立電気（現アンリツ）が所有）を1949年に日本電気と共同で購入した（当時1946年に創業したばかりの東通工にとって非常に高額な投資だったので日本電気 (NEC) に半分出してもらった）。交流バイアス技術は現在のテープレコーダーにも使われているほど重要な技術で、この特許により他社は東通工製テープレコーダーの音質に全く太刀打ちできず、東通工は日本のテープレコーダー市場で高いシェアを占めることになった。
1952年、連合国軍占領下の日本を脱したその年に、東通工が、米国の貿易業者バルコム貿易が日本に輸入した米国製テープレコーダーが永井特許を侵害しているとして、輸入・販売・使用・陳列・移動などを禁止する仮処分を東京地方裁判所に申請し、9月15日に東京のバルコム貿易と日本橋高島屋、大阪心斎橋筋のミヤコ商会の三か所で米国製テープレコーダー数十台が一斉に仮差押えされるという事件が起きた。敗戦国の中小企業が戦勝国米国の企業を訴えたということで当時ニュースとなった。交流バイアス技術は米国ではイリノイ工科大学アーマー研究所 (Armour Research Foundation) のカムラス (Marvin Camras) の特許があり、米国らしくライセンスビジネスで儲けていたのである。それで米国アーマー研究所から弁護士がやってきたが、大変なことがわかってきた。
実は永井特許は米国にも出願されていたのだが、太平洋戦争が始まりそれはうやむやになってしまい、カムラスの特許が成立した。ところが永井氏の英語論文がカムラスの特許よりも早く米国で公表されていたのである。これが本当なら米国でのカムラスの特許は認められないことになり、日本国内どころか米国でのライセンスビジネス自体が崩壊してしまう。このことからアーマー研究所は大幅に譲歩し、東通工とアーマー研究所は「技術援助契約」を結ぶことで和解した。すなわち、日本国内では当然ながら永井特許が有効で、日本国内で販売される米国製テープレコーダーからは東通工と日本電気に永井特許の使用料が支払われる。また米国内で販売される東通工ならびに日本電気製テープレコーダーは米国のカムラス特許を無償で使用できる。他の日本メーカーが米国に輸出するテープレコーダーに関しては、東通工がアーマー研究所の代理人としてカムラス特許の実施許諾権を持ち、特許使用料の半分が東通工に支払われることになった。東通工は「名を捨て実を取る」和解をしたといわれる。
その一方で日本国内市場での東通工の姿勢は非常に強硬で、国内他社には決して永井特許を使わせなかった。そのため国内各社は相変わらず東通工製テープレコーダーの音質に歯が立たなかった。1954年、赤井電機が類似の「新交流バイアス」技術を使ったテープレコーダーキットを発売すると、東通工は告訴した（結果としては和解）。しかし1955年には永井特許の存続期間が終了するはずで、国内各社は交流バイアス技術を使用したテープレコーダーの商品化に向け準備を進めていた。ところが戦争により特許が充分行使できなかったという理由で特許期間が 5 年間延長されることになると国内各社は怒り狂い、東通工や通商産業省（現経済産業省）に対する反発を強めた。あまりの風当たりの強さに東通工は1958年から永井特許の実施許諾を与えるようになった（もちろん有償）。東京通信工業はこの年の1月1日に社名をソニー株式会社に変更した。
一般への普及
テープレコーダーは、人々の生活に多く影響を与えた。この機械の登場により、人々は音楽を録音したり、自分や家族の声を録音したりした。1960年代に開発されたカートリッジ式のコンパクトカセット普及と、これを組み込んだ一体型ラジオ（ラジオカセットレコーダー、ラジカセ）の出現で、ラジオやテレビの番組も容易に録音可能となり、またテープや録音再生ヘッドの性能向上やノイズリダクション技術などによる音質改善と相まって、一時はラジオの音楽番組を録音する「エアチェック」というカルチャーが広まった時期もあった。他にも、小ささを活かして自分で録音したテープを外出中携帯型プレーヤーで聴く、モバイルオーディオというスタイルを生みだし、定着させた。
近年ではほとんどICレコーダー等にとって代わられてしまったが、録音された音声などを書き起こす行為は2000年代でも一般にテープ起こしと呼ばれ、その名称に名残を見ることができる。