カイロプラクティック
概要
世界保健機関の定義では、「筋骨格系の障害とそれが及ぼす健康全般への影響を診断、治療、予防する専門職である。治療法として手技による関節アジャストメントもしくは脊椎マニピュレーションを特徴とし、特にサブラクセーションに注目している」とされている。厚生労働省の定義では、「カイロプラクティックは身体の構造（特に脊椎）と機能に注目した専門医療であり、施術法は主に脊椎やその他の身体部位を調整（矯正）することにより、ゆがみの矯正、痛みの軽減、機能改善、身体の自然治癒力を高めることを目的としている」とある。
カイロプラクティックの定義は団体や教育機関によりそれぞれ異なる場合が多い。過去、疾病の直接の原因が脊椎など椎骨（運動分節）の構造や機能の異常（サブラクセーション）であるとする説もあった。定義や解釈に差異はあるが施術はそれぞれの国や州の現行の法律に基づくものである。米国カイロプラクティック協会 (ACA)は「筋骨格系と神経系疾患に特化した医療」と定義している。カイロプラクターは薬物投与や手術療法はせず、独自の手技療法を治療の主な手段とし、検査、診断と治療を行っている。カイロプラクターは幅広い診断知識を有し、手技療法、理学療法、リハビリテーションのほかに、栄養と食事や生活習慣も指導する。州の法律に規定された業務範囲以外の治療や検査が必要な場合は他の医療機関を紹介する。アメリカでは社会的役割も果たしているが、日本は法的根拠が明白でないことからカイロプラクティック療法は自称であり、施術内容は差異がある。
カイロプラクティックの名称はギリシャ語の Chiro（手）と Prakticos（技術）を組み合わせた造語で、サブラクセーションを調整するためにアジャストメントと呼ばれる手技療法を用いることに由来する。
日本など法制化が未整備な国は、未熟な施術による受傷を避けるため、教育を受けたものと、そうでないものを区別するための明確な基準が急務である。国民生活センターは整体、カイロプラクティック、マッサージなどの重症事例を「手技による医業類似行為の危害の報告書」として2012年にまとめ、カイロプラクティックは法的資格制度がなく、施術者の技術水準や施術方法などの差異を指摘した。国民生活センターの要請に、業界の対応として日本カイロプラクターズ協会 (JAC) は「カイロプラクティックの安全性に関するガイドラインおよびカイロプラクティックの広告に関するガイドライン」を発表し、利用者の安全性を高める目的で、特定の対象者に対して安全教育プログラムを開始した。カイロプラクティックの施術者はカイロプラクターとしてアメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、EU諸国など約40カ国が資格として法制化しているが、日本やアフリカなど多くの国は公的資格等は定めていない。
WHOはカイロプラクティックを代替医療として位置付け、2005年に安全で有用な教育を目的に「カイロプラクティックの基礎教育と安全性に関するWHOガイドライン（指針）」を発行して日本語のほか10ヶ国語以上に翻訳されている。WHOは1997年に世界約80カ国からなるNGOの世界カイロプラクティック連合 (WFC) をカイロプラクティック団体として初めて認可した。WFCの日本代表団体は日本カイロプラクターズ協会 (JAC) である。2014年から自主規制として日本カイロプラクティック登録機構 (JCR) によりWHOの教育基準を満たしたカイロプラクターの登録制度が始まり、登録者名簿は厚生労働省医政局医事課へ提出されている。日本カイロプラクティック登録機構の登録試験に合格し申請することで登録カイロプラクターとして認定される。
施術資格
カイロプラクティックの法的資格がある国々では、一般的に国際カイロプラクティック教育評議会加盟の認証機関から認可を受けた教育機関で専門教育を履修し、国や地域が指定する資格試験に合格することでカイロプラクターの資格を取得することができる。
アメリカやカナダにあるカイロプラクティック専門大学では、ドクター・オブ・カイロプラクティック (Doctor of Chiropractic)（D.C）職業学位（First professional degree)が取得できる。学位取得後、各州の指定する資格試験に合格することが義務付けられている。
イギリス、オーストラリア、スイス、デンマーク、南アフリカ、ニュージーランド、マレーシアなどのカイロプラクティック学科のある大学では、卒業時に、DC号ではなく、修士号または学士号の学位が取得できる。卒業後、カイロプラクターとして働くには、各州もしくは各国のカイロプラクティック資格試験に合格しなくてはならない。ヨーロッパの多くの国では資格試験合格の後に数年間の研修期間が義務付けられている。
日本では法的資格が存在しないことからカイロプラクターを自称する開業は許認可や制限がなく、教育機関などの設立も同様である。海外のカイロプラクティック専門大学を卒業したが資格を取得しなかった者に対して日本カイロプラクティック登録機構が登録を目的に登録カイロプラクターの試験を実施している。
日本における扱い
日本には、1916年に河口三郎が伝えたとされている。河口は、パーマーの設立したパーマー・スクール・オブ・カイロプラクティック（現在のパーマー・カレッジ・オブ・カイロプラクティック）の卒業生である。同校初の日本人卒業生は森久保重太郎である。
日本は各府省により対応が異なる。厚生労働省医政局は民間療法＝無認可手技療法、厚生労働省職業安定局は医療・保健・福祉の職業やサービス業、経済産業省は医療・福祉に位置づけている。施術および開業については昭和35年の最高裁判決「医業類似行為を業とすることを禁止処罰するのは、人の健康に害を及ぼす虞のある業務行為に限局する」、また「職業選択の自由」により就業している状況である。
現在、カイロプラクティックを直接規定する法律が存在しないため合法、適法ともいえなく、厚生労働省も黙認している状況にある。無論、人の健康に害を及ぼすおそれがあればあはき法第12条違反や医師法第17条違反となり、処罰の対象となり得る。
日本での法的地位
上記にもあるが日本では法制化されていないため、法に定められる以外の民間療法行為となる。
政府は「カイロプラクティック療法は、脊椎を調整することにより、神経の回復を図ることを目的とする療法とされており、この点においてあん摩マッサージ指圧と区別されるものと考えられる」との見解を答弁している。
次の療法について、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師等に関する法律の適用上疑義が生じたので折返しご教示願います。
1 カイロプラクチック療法

この療法は一八九五年米国のダニエル・ダヴィッドパーマーによって創案され、手技により脊椎の不全、脱臼を矯正する方法で脊椎矯正療法ともいわれているが、これを指圧に含めてよいかどうか。
昭和四十五年六月二十四日医第三七四号をもって貴県衛生部長から御照会の標記の件について、次のとおり回答する。

1について
御照会のカイロプラクチック療法は、脊椎の調整を目的とする点において、あん摩、マッサージ又は指圧と区別され、したがって、あん摩、マッサージ又は指圧に含まれないものと解する。
 — 昭和四五年六月二四日 医第三七四号 厚生省医務局長あて宮城県衛生部長照会 (抜粋)
日本における問題点
未法制化であるため、誰もがカイロプラクターを自称することが可能である。
自称のカイロプラクターが多いため、頸椎アジャストメントによる事故も報告されている。それにより、前述の通り厚生省はカイロプラクテック各団体に「医業類似行為に対する取り扱いについて」を通知し、その中に禁忌対象疾患の認識や一部の危険な手技の禁止を指摘した。これにより各団体（ただし全団体ではない）により自主規制が設けられることになったが、法的にはカイロプラクティックが禁止されることはなく、問題が起きた時には個別の施術者が傷害などに問われることになる。海外では脳卒中、馬尾症候群、椎間板ヘルニアの増悪などの重大な合併症が数例報告されているが、これらの合併症と脊椎矯正との明確な因果関係は判明していない。2007年に英国で実施されたカイロプラクティック療法を受けた患者19,722人の治療転帰に関する研究では、頚椎矯正後の軽度の副作用が比較的多く認められたが、施術直後から7日目までに重篤な有害事象が発現する危険性は「低い、または非常に低い」という結果が得られた。2009年に実施されたカナダのオンタリオ州の住民に関する9年間の入院記録の研究では、椎骨脳底動脈（VBA）梗塞（脳後部に血液を供給する動脈が関与）818例を対象に分析を行い、カイロプラクターを受診した場合にかかりつけ医を受診した場合よりVBA梗塞の危険性が高まるという科学的根拠は得られなかった。研究者らは、かかりつけ医の受診とVBA梗塞に関連性が認められた理由について、VBA解離（動脈損傷）を生じた人は頭痛や頚部痛のために梗塞が起こる前に医療機関を受診する可能性があるためではないかと考察している。
業団体の意思の統一が図られることが急務ではあるが、現状ではかなり難しいと思われる。現在でも、厚生労働省はカイロプラクティックの法制化には消極的で、資格化の可能性は低い。平成16年度 保健所行政の施策及び予算に関する要望書（全国保健所長会）においては、「整体術（カイロプラクテック）やエステティック等の施術類似行為に対し早急に法的規制、管理指導を引き続き強化されたい」との要望が出されている。
法整備が未熟なため、数か月のものから2年制、パートタイム、4年制のものまで様々な養成施設が存在する。ただし教育期間が長いからといっても、必ずしも「技術」「知識」「倫理」「安全管理」が優れた業者とは限らない。現状の法解釈では、あくまでも人体に害をなさないことが前提である。
米国で州資格を取得した者もいるが、病院と提携しない限り、日本ではレントゲン等の検査ができない（レントゲン写真の読影を医師以外が行えば医師法違反となる）ため、日本国内での施術は米国のものとは異なる部分がある。また米国でD.C.学位を取得した学位取得者と、国家試験に合格し開業免許を取得した資格取得者を区別することは可能である。米国の国家試験に合格したカイロプラクターであれば、全米カイロプラクティック試験委員会（NBCE）の合格証明書、もしくはいずれかの州の開業免許を持っている。米国政府公認カイロプラクター、米国政府公認ドクターオブカイロプラクティックの肩書きをもつ者がいるが、米国連邦政府はカイロプラクターを認可することはしていないためこの表現には事実誤認がある。
「カイロプラクティック」、「整体」ともに国家資格等の規準が無く民間資格である。WHOは教育を認可することはしないが、WHOの基準に基づいた教育を受けた等も自由に名乗られる。まったく医学的知識のないものが自由に実施することが可能な状況にある。以上のことから基本的に行政はこれらの手技療法を、特別な専門知識を要せず、あくまで人体に害をなさないものであり、誰でもが行える危険性のない施術と認知していると考えられる。
WHO基準と日本国内のカイロプラクティック教育の現状
WHOは日本の様な「未法制化国」での教育は「正規には繋がらない、限定的な教育」と分類している。
日本の「WHO基準」「国際基準」を標榜する学校は高卒、又は高卒程度で入学が可能であるが、「WHO ガイドラインの正規教育」には入学前基準があり、およそ理系の大卒程度の基礎科学が必要とされている。これは 医学を学ぶにあたり、より高度な知識が必要となる為である。アメリカのカイロプラクティック大学では、就学前に一般教養、基礎科学の単位が必須であり、さらに4年間の学習となる。
日本にカイロプラクティック教育の多くは授業内容も自称であり、時間数だけで優劣は判断が出来ない。卒業後に民間資格が与えられることが多い。また、大学評価・学位授与機構に登録されているCCEはアメリカの認定機関であり、日本のカイロプラクティック学校を認定・認可した事実は無い。しかし、日本で国際カイロプラクティック教育評議会のうちの一つの南洋州カイロプラクティック教育評議会に認可された学校として東京カレッジ・オブ・カイロプラクティックが存在する。アメリカ合衆国においてカイロプラクティックに関する種々の試験を運営する、全米カイロプラクティック試験委員会（NBCE）によって、本校の卒業者は同協会による試験の受験資格を有するとされている。
日本以外の法制化国に留学し、職業大学を卒業した者は別に存在する。ただし法制化された地域では学位授与後に国家試験の受験などにより資格を取得し開業権を持つ。アメリカにあるカイロプラクティック大学の入学条件は、2学期制で90単位以上の自然科学を含むGPA2.50以上の事前教育（プレ-カイロプラクティック教育）が必要とされている。