東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯
東京電力初の原子炉に沸騰水型が採用された経緯（とうきょうでんりょくはつのげんしろにふっとうすいがたがさいようされたけいい）では東京電力が原子力発電に関心を示し、最初に建設を決めた原子炉である福島第一原子力発電所1号機に沸騰水型原子炉を採用したいきさつについて説明する。
東京電力の社内調査着手
当時東京電力副社長で立地選定の途中で不祥事の責任を取って一旦降格し、その後社長に昇格することになる木川田一隆は元々原子力に対して否定的なスタンスの持ち主だった。アイゼンハワーの平和のための原子力演説が行われた翌年の1954年、日本でも原子力予算の大幅な増額が国会で可決されたが、この頃木川田は東京電力企画課長の着任したばかりの成田浩に向けて「原爆の悲惨な洗礼を受けている日本人が、あんな悪魔のような代物を受け入れてはならない」と語っていたという。
しかし、その翌年読売新聞社社主にして衆議院議員であった正力松太郎を中心とした導入推進運動が活発化し、その主導権を巡って日本発送電を分割民営化した9電力会社と電力を所管する通商産業省（及びその意向を汲む電源開発）との間で熾烈な争いが始まった。この件については両者の出資で原子力発電所導入のパイロット機関として日本原子力発電を設立し、イギリスからコールダーホール型を導入することで決着がついたが、その間の1955年11月1日、東京電力は社長室に原子力発電課を新設、木川田の内心がどのような経緯で変化したのかについては誰も分からなかったものの、以降は原子力発電を肯定する立場にシフトした。
当時、東電常務だった白沢富一郎によれば、木川田は田中直治郎を中心とした特別プロジェクトを編成し、社として調査を実施していた。
原子力発電ABC
その原子力発電ABCは後に付録や巻頭言を追加され、初の社報別冊として刊行された。同書より、当時の東京電力が各発電方式、炉型に下していた評価と見通しを知ることが出来る。
メーカーとの共同研究
1956年6月、関電に2ヶ月の遅れを取りながらも、東電はメーカーと共同研究に乗り出し、そのパートナーとして東芝グループ三社（東芝、石川島播磨重工、石川島芝浦タービン）と日立と組み「東電原子力発電共同研究会」(TAP)と称した。研究は期毎に区切ってテーマを高度化させていった。
第1期はいきなり実用炉を設計するのではなく、1万kWの発電炉の設計研究を取り上げ、要素別に分科会を形成した。当時はメーカー・電力各社とも端緒についたばかりの段階であるが、メーカーで頭一つ抜け出ているのは日立で、同社の拠点は中央研究所であった。東芝は他社より遅れており、第1期では炉内構造物の多さゆえ核計算が複雑になる軽水炉を避け、重水利用の均質炉を選択したほどであった。しかし、このことが却って東電と一緒に勉強していこうという連帯感を生んだという。日立は第1期より多少リアリティには欠けるもののBWRを設計した。1957年1月には各電力会社が設立したメーカーとの共同研究成果を一堂に集めて日本学術会議主催で第1回原子力シンポジウムが開かれ、TAPはBWRの研究成果を発表した。
第2期研究としては、BWRのドレスデン発電所（en）を東芝と、PWRのヤンキーポイント発電所（en|en）をモデルに実施した。この頃になると東芝も実力をつけて研究成果を出していたが、裏を返せば各社のレベルの差とはその程度のものだった。
第3期研究では原電が手掛けたコールダーホールについても日立と研究したが、当時からあまり興味を抱いていなかったという。
第4期では立地点に要求すべき地形と建設方式の研究を開始した。建設方式としては、地下式、崖を切り崩した半地下式、台地式の3つを俎上に上げた。
この他、三井、東芝グループは1958年、日本原子力事業を設立し、日本国内の民間企業唯一のNCA（臨界実験装置）を川崎市内に設置して実験を重ね、本発電所の建設に反映していったという。
なお、TAPの頃から東芝で原子力開発に従事していた深井佑造によると、GE社は1954年の米原子力産業会議でBWRの優位性に言及して以来、アルゴンヌ国立研究所よりS・ウンターメイヤーを招聘、BWRの開発に努め、1958年よりBWRの開発戦略として「オペレーション・サンライズ」をスタートさせ、3段階のステップを経て1970年に大容量経済性を達成したBWRプラントを建設することを目標とし、経済性での対抗目標は米国の石炭火力であった。同時期にAECにおいても経済性目標の達成時期を1970年とする旨が提案されている。
田中直治郎の回顧によるとTAPは1962年3月まで5期に渡って続けられ、関わった人数は各社約300名、合計約900名だったという。
留学と出向
東京電力は1957年に原子力発電課から英米に留学生を送ることを決め、5月に池亀亮（後副社長）がイギリスに、9月には佐々木史郎（後副社長）がアメリカに留学した。佐々木の場合はメーカーからの留学組と合同で計4名での渡米であった。渡米した4名は2グループに分かれ、佐々木は平田実穂と共にノースカロライナ大学に5ヶ月余りの留学を行っている。当時は英国のコールダーホールの全盛期であったため、ノースカロライナ大学での面接時には何故アメリカ行きを選択したかを問われ、原子力発電課長竹内良市と打ち合わせた想定問答に従い「東京電力は、新しいことを始めようという時、一方に偏した選択をやらないよう、いつも心がけている会社です。（中略）そういうやり方を大事にするという伝統があるからです」と答えている。ノースカロライナでの聴講修了後は、アルゴンヌ研究所での聴講を受けこれも5ヶ月続いた。この間佐々木は、原子力発電のため特別に組まれたカリキュラムを消化する一方で、機密解除されたアルゴンヌ所蔵の資料を次々と本国に送付していた。
また、TAPの活動と並行して、1957年11月には、原子力発電課の永野勇と関西電力から1名の計2名がデトロイト・エジソン（en）に私塾生扱いで招聘され、1959年2月まで滞在し勉強した。この時、高速炉の研究の他、AECの安全審査の議事録、GE社から聞いた技術情報を本社に送ったという。1958年9月になると、GE社とWH社は将来の受注を見据えて日本の電力各社から1名ずつを招聘し、3ヶ月の日程で原子力訓練コースを受講させた（WHが1ヶ月、GEが2ヶ月）。東電から派遣された住谷寛は帰国後社報でPWRの将来性に疑問を投げかけていたという。
一方で原子力発電課の日本残留組もその半数が1957年11月に新設された日本原子力発電に出向し、実際の原子炉導入の実務作業を担い、経験を積み重ねた。このメンバーには豊田正敏や石井敬二（後福島第一原子力発電所副所長）などがいる。池亀亮も帰国後、英国での経験を買われ出向した。佐々木史郎は帰国後は東京電力原子力発電課に戻り「留守番役」であった。
木川田の意向と東電常務会決定
上述のような経緯があったとはいえ、最終的に木川田がBWRを選択した理由については当時建設部長代理だった小林健三郎にも謎だった。この理由について田原は、1960年にアメリカ原子力委員会（AEC）が作成した通称「ピットマン資料」と呼ばれるレポートが出回ったことを材料としている。同レポートは、軽水炉が10年以内に石油火力と競争し得るようになる旨を予測した内容であった。また田原がある電力業界誌記者より得た情報によると、当時原子力発電を特殊法人化して官営主導で進める構想が通産官僚により練られており、その一端として1962年7月、コールダーホールの高騰で資金がひっ迫していた日本原子力発電に国家資金の導入を提案したことがあった。戦前から占領期にかけて日本発送電という国による経営一元化を体験し、電力民営論者であった木川田は関西電力と結託してこの動きを封じるため、コールダーホールの次に市場に登場した軽水炉の導入で先手を打ったものと田原は推測している。その動きは成功し、軽水炉においても国が主導する余地は小さなものとなったという。また、木川田一隆は日本の原子力発電について「敗戦の関係もあり世界的に遅れを取っているので（中略）官民協力して最も効果的な努力を結集する」「実証的経験を積み、問題点の解明を図りつつ、原子力の導入を図る」などと述べていた。
1960年に木川田は社長に昇格し、東京電力として正式に候補地と炉型としてBWRとする旨の言及がなされたのは国家資金の導入提案から2ヶ月余り後の1962年9月21日の常務会であった。木川田の口調は断定的であり、他の役員には寝耳に水だったという。
「冬の時代」の到来と炉型選択
炉型に関係する面でも1960年代前半になると優劣が分かれ始めた。
『とうでん』1993年11月号によれば1960年6月、イギリスが原子力開発計画を2年遅らせることを表明し、コールダーホールに対する逆風となった。更に他国も開発費の増大などを理由に、従来のペースを落すところが出てきたという。加えて、この頃から火力の主役に石油が躍り出し、コスト面で火力の発電原価が下がってきていた。佐々木史郎は「原子力は、どう計算してもそれ以上になってしまう。これは困った事になったな、と正直いって思いました」と回顧している。そのため、原子力発電課でも1960年から約4年ほどは「冬の時代」であった。また、池亀亮（当時原子力発電課課員、後東京電力副社長）は「福島地点の話は動き始めてはいましたが、仮に土地を取得しても、実際にいつ建設に着手できるか、まったく見通しがつかない時代でしたね」と回顧している。
また、パイロット機関である筈の日本原子力発電はコールダーホール型のコスト見積もりに失敗し、当時の火力発電より高いキロワット当たり7円に高騰していた。上述のように石油火力全盛期が到来しており、田原もこれらの要素を挙げて「こうしてみる限り東電が急いで原子力発電所をつくる必然性はどこにもなさそうである」とコールダーホール型を評している。
なお池亀亮は、1959年1月、上述の通り他の原子力発電課社員数名と共に日本原電に2年4ヶ月出向し、その間オークリッジ国立研究所のRactor Hazard Evarution Schoolに留学したが、そこで学んだのは軽水炉の研究であった。また、田原総一朗は触れていないが、日本原電も1961年2月の取締役会にて「第二発電所は低濃縮ウランを使用する軽水冷却炉を使用する」と決定していた。ただし、田原は日本原電がBWRの導入を決定したのは1963年5月であり、木川田が東京電力の常務会で言及するより後であった旨を書いている。
上述のように、軽水炉に対しても厳しい時期であったが、池亀や佐々木は将来的な逆転を確信しており、課員全体の士気を高めるために、原子炉理論の復習、最適化設計、安全評価の詰めをこの時期に重ねた。BWRとPWRについても入札に備えて研究の深化に余念が無かった。そのため、1964年12月に本店に原子力発電準備委員会、現地に福島調査所が設置された際には「実際に建設を進めるための研究はほとんど終わっていたし、必要な資料もほとんど揃っていた」という。
なお、国土が狭隘なことは東京電力としても意識はしており、その対策としてこの頃、工学的安全施設について入念な検討を実施したとしている。その一例として田中直治郎は1960年に米国に調査団を送りアメリカ原子力委員会に安全研究の梃入れを申し入れた事、日本における安全研究の草分けのひとつ、SAFEプロジェクトの呼びかけを行った件を挙げている。
冬の時代の終わりは、組織改正に表れた。東京電力は原子力発電課を当初社長室に所属させていたが、原子力発電準備委員会の発足より少し前、技術部の所属に移行し、1964年に原子力発電準備委員会も発足した。委員会の委員長は当時常務の地位にあった田中直治郎が就き、事務局は原子力発電課が担当、、技術分野を検討する「技術・プラント分科会」、実際のレイアウトや建設方針を検討する「土木建築分科会」の2つの分科会で構成、各分科会はそれぞれ10名ずつのメンバーより成っていた。更に「社内の世論を巻き込むため」メンバーは中堅の課長クラスから集められたという。北米の留学を終えた佐々木史郎は、技術・プラント分科会に配属された。
敦賀1号機選定の影響
上述したように日本原電は電力各社の出資により設立されたパイロット機関である。その定款では軽水炉の導入も実施する旨が決められていた。この目的を果たすため同社は2号炉を福井県敦賀地点に建設することとし、GE、WH両社と折衝の上、詳細資料と見積書を提出させて検討した末、1966年10月にGE社製のBWRを選定した。
この選定について、田中直治郎は1965年10月の『原子力産業新聞』で次のように評している。即ち「われわれの場合は、この経験を使って注文すれば非常に楽なわけです。仮にこんどはPWRをやるとしても、メーカーとの折衝や注文の仕方は変わるものではないし、どの範囲を注文するかも非常に見当がつけやすい。国産の範囲をどの位にするかも、判断がだんだんできてくる。そういう点で原電さんには非常に大きな意味があります。」と述べ、敦賀1号の計画が動き出す時期と東京電力の導入炉が動く時期との差をどうとるかについても「仮に一緒だとしますね。それでは原電の意味がないかというと、私はそうは思わない。契約までの二年間の先行の意味は大きいです」と捉えていた。これに応じる形で日本原電常務の嵯峨根遼吉は同社に後続する電力会社の着手時期を「二号炉（敦賀1号）の電気が出るまで待たなければいかぬという議論は必ずしも成りたたぬでしょう」と述べている。
その他
後に、内橋克人は、工期でニュークレノールより先行してしまった点や運転開始後発生した応力腐食割れ問題などを材料に「GEやウェスチングハウスの技術レベルを見誤った」という批判を紹介している。川上幸一は「まだ実証炉の域を出ていない原発技術を、すでに実用段階と思い込み、過去の火力発電プラントの導入と同じやり方で、安易に原発に対処した。（中略）日本側の認識の甘さは否定できない」とコメントしている。