テレビ受像機
日本
1926年（昭和元年）12月、高柳健次郎がブラウン管を応用した世界初の電子式テレビ受像器を開発、片仮名の「イ」の文字を表示させることに成功した。そのブラウン管の走査線数は40本だった。この時のカメラは機械式のニポー円盤。
その後、1940年（昭和15年）に開催が予定されていた東京オリンピックのテレビ中継のために研究・実験が進められていたが、日中戦争によりオリンピック開催が返上され、その後も大東亜戦争が激化することに伴い、研究が一旦中断される。
終戦後、GHQにより、テレビ研究の禁止令が出されていたが、1946年（昭和21年）から再開され、1953年（昭和28年）1月にシャープから国産第1号の白黒テレビが発売される（サイズは14インチ、価格は175,000円）。 同年2月に日本放送協会がテレビ本放送を開始。発売当初は高価だったことから、購入者は富裕層に限られていたが、1959年（昭和34年）の皇太子明仁親王の成婚パレードを機に普及が進んだ。1950年代後半には、白黒テレビは電気洗濯機や電気冷蔵庫などとともに「三種の神器」の一つに数えられるようになった。
1960年（昭和35年）7月、東芝から国産初のカラーテレビが発売される（サイズは17インチ、価格は42万円）。カラーテレビは1964年（昭和39年）の東京オリンピックを契機に、各メーカーが宣伝に力を入れはじめ、1960年代後半には、カラー放送が大幅に増えたことによって普及が進んだ（カラーテレビはクーラーや自動車などとともに「新・三種の神器」（3C）の一つに数えられるようになった）。1973年（昭和48年）には、カラーテレビの普及率が白黒テレビを上回っている。
放送時術の進化に合わせて、1978年（昭和53年）頃からは音声多重放送対応テレビ、1990年代になるとハイビジョン放送対応テレビ、2003年（平成15年）6月には地上デジタルテレビ放送対応テレビがそれぞれ発売された。
約半世紀に渡って、ブラウン管テレビが大多数を占めたが、21世紀に入り、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイを使用した薄型テレビが主流になった。
2018年はHDR元年と言われ、より映像美を追求したハイエンドテレビが台頭した。
概要
放送局によって映像と音声を電気信号に変換され送信されたものをアンテナなどで受信しそれを再び映像と音声にするための装置。チューナーが内蔵されているものがテレビ受像機であり、内蔵されていないものはモニタないしディスプレイと呼ぶ。テレビ台やテーブルなどの上に置く形で設置されるか、壁掛け金具などによって吊り下げる形で壁に設置される。
現在、日本では主に地上デジタル、BSデジタル及び東経110度CSの4種のチューナーを搭載したものが家電販売店に並んでいる、東経124・128度CSデジタル（スカパー!プレミアムサービス）は外部チューナーが必要。
チャンネル切り換え/選択のためのリモコンがあるが、統一された仕様はない。別売されているリモコンの製品はメーカー設定を切り替えることにより多数のメーカー製品が操作可能であり、ビデオやDVDレコーダーの操作が可能なものも多い。
なお、日本では、2004年11月から自動車・オートバイを運転しながらの、車内でのテレビ受像機等の画面の注視が、道路交通法で禁止されたが、手に保持しないタイプの物（カーナビゲーションのモニター画面と共用のものなど）については、単純な注視は依然罰則対象にはなっていない（道路交通法第百二十条第一項第十一号）。
表示方式別のシェア
2005年の世界市場ではブラウン管テレビが2兆8426億9400万円とされるのに対し、液晶テレビが2兆371億1700万円(ブラウン管テレビ1億2700万台、液晶テレビ2000万台、プラズマテレビ580万台、リアプロジェクションテレビ463万台)と差が縮まり、既に液晶テレビがテレビを販売するメーカーの主力製品として販売されていた。また、販売台数も2008年にはブラウン管テレビと液晶テレビ等の薄型テレビ合計台数は逆転すると予想されていた。
2000年代以降、日本市場ではブラウン管テレビは急速にシェアを落とし、中古のみとなっている。
チャンネル設定の方法
昔のテレビはチャンネルつまみを回す（初期〜1980年代まで。UHFチャンネルについてはVHFつまみを「U」に合わせた後、もう一つのUHFつまみを回した）、あるいは放送チャンネルを設定してある本体のボタンを押して（1990年代まで。初期状態はVHFチャンネルが設定されていたため、UHFチャンネルについては1局ずつ手動で設定する必要がある）目的の放送局を1局ずつ手動で探す方法が主流だった。
のちにデジタルプリセット方式（受信チャンネル項の数字書き換えと同時に画面が変わる）が普及し、電波の弱い地域でも目的の放送が簡単に探し出せるようになった。やがて居住地域の電話番号の市外局番や地域番号（メーカー・によって異なる）を入力して全局自動設定する方法も普及し、引っ越し先での再設定が簡素化された（ただし市外局番や地域番号が登録されている地域は各県の県庁所在地の基幹送信所（親局などの大型送信所）の受信地域主体のため、未登録地域では1局ずつ手動で設定する必要がある）。
デジタル放送主体の現代では初期設定の段階で居住地域の郵便番号を入力することにより、チャンネルを含めた全ての地域情報がまとめて設定できるようになっている。
なお放送なしのポジションを省き、（順送り選局時に）放送ありのポジションのみを選択できる「チャンネルスキップ」機能はアナログプリセット時代から備わっている（表示書き換え時「0」表示にするとスキップ）。さらに最近ではこれに加え、外部入力の表示を「ビデオ」のみならず接続した機器（DVDなど）に適合する表示に書き換えられる機能が加わったり、「入力切替」ボタンを押した時に接続機器のない外部入力ポジションを省き、接続機器ありのポジションのみを選択できる「入力スキップ」機能も備わっている。
最近の動向
2000年以降の動向としては薄型テレビや地上デジタル放送（地デジ）対応などがある。
電子機器メーカーの業界団体、電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2003年に液晶・プラズマといった薄型の出荷額がブラウン管を初めて上回った。これは既に国内メーカーはブラウン管テレビの国内生産を打ち切っており、将来的にその生産自体を取り止める方針である事（後述）や、小型軽量かつ省エネ・省スペースである点が消費者に受け入れられている事などが挙げられる。
2008年までにアナログチューナーのみのモデルは全社が生産中止となった。その一方で、不況と少子高齢化に伴う低所得層の増大などから、アナログ停波の延期を求める声や、停波自体に反発する声も多く見られた。
デジタル放送化決定後もホームセンターやディスカウントストア、大型スーパーでは、低価格を売りにしたアナログ放送しか受信できない受像機（ブラウン管式ないし、近年一部の海外メーカーが大々的に売り出しを行っている低価格液晶テレビも含む）が依然として販売されていた。地上デジタル放送には対応するが、BSデジタル放送や110度CSデジタル放送に対応しないものもあった。アナログ放送終了後はデジタルチューナー（同機能搭載ビデオ機器類含む）と接続しないとテレビ受信ができなくなるため、展示している商品にデジタル放送への対応・非対応（2011年で使えなくなる）を表示するシールを貼る事が義務付けられた（2006年6月以降は、工場出荷の時点でアナログ放送終了告知シール貼付を義務化）。
この種の製品を生産している韓国や台湾などの海外メーカーでは、日本国内のデジタル放送に対応できる機種の開発能力が弱かった事などから、日本のデジタル放送対応機種はパナソニック・シャープ・ソニーなど、ほぼ日本のメーカーによって占めていた。しかし2010年代には海外メーカーとの競争で、日本メーカーが世界市場で不利な状況となり、不採算事業の清算として、テレビ事業から撤退、または他社へ売却などをするケースが見られた。
ブラウン管式のテレビ受像機は、2001年以降、冷蔵庫や洗濯機、エアコンとともに家電リサイクル法の対象商品とされ、廃棄する際に粗大ゴミとして出せなくなり、メーカーごとの窓口への有料（6000〜10000円程度かかる）引き取り手続きなどが義務付けられている。なお、2009年4月より、液晶やプラズマなどの薄型テレビ受像機も、家電リサイクル法の対象に追加された。ただし、廃棄にかかる時間や手間、費用がかかるためなのか、日本各地の森林や山奥に不法投棄されるなどし、大きな問題となっている。業界団体によれば、アナログ放送停波に伴い、6400万台のアナログ式受像機が廃棄されると予測されていた。
2010年代に入り、主要メーカーから、3次元ディスプレイ技術を応用した3Dテレビが発売された。しかしコンテンツ不足、3D映像を視聴するためには、専用眼鏡が必要などの理由であまり普及しなかった。若干画面が湾曲したテレビも一時流行したが同様にあまり普及しなかった。
2014年頃からは、4K8Kなどの技術の進歩により、テレビの更なる高画質、高音質化が進んでいる。また、メーカーはこの頃から初期の薄型テレビの置き換えに伴う需要を見込んでいるとされ、インターネットに接続可能であるのはもちろん、テレビでYoutubeなどのデジタルメディアを閲覧したりすることができるなど、インターネットとつながることができるテレビが普及している。
日本国内の全世帯のうちカラーテレビを保有する世帯の率（世帯普及率）は1982年の調査以来、98%を下回ったことがなく、2006年3月末現在の世帯普及率は99.4%となっていた。しかし、テレビ離れとブラウン管テレビが統計から排除されたことにより2014年以降落ち込みをみせた。
2015年、ブラウン管式のテレビ受像機の製造を日本国内のメーカーとして最後まで続けてきたシャープが、フィリピンで行ってきたブラウン管式のテレビ受像機の製造から撤退。なお、2014年12月現在ブラウン管式のテレビ受像機の製造を行っているインドのビデオコン(en)やOnida(en)も、同年をめどに撤退。