自作パソコン
概説
自作パソコンとは、ユーザ自身がパソコン用の部品（マザーボード、CPU、メモリ、電源、ハードディスクやソリッドステートドライブ、光学ドライブ、各種拡張カード、それらをおさめるケースなど）を自身で調達し、組み立てた物のことである。
「自作パソコン」という用語・概念は、主に大手コンピューターメーカーや電機メーカーなどによって製造されたメーカーブランドのパソコン、組み立て済みの状態で販売されているパソコンと対比する意味で用いられる。
自作パソコンにはユーザ自身の好みで仕様（スペック）を決められる、（一旦使い始めた後でも）個々の部品ごとに好みで「アップグレード」できる（さらに高性能・高機能な部品に交換できる）などのメリットがある。また、かつてはメーカー製パソコンより自作パソコンのほうが安かったが、現在ではネット通販で直接販売されるパソコン（特にデル社などによって広められ、その後に他社も模倣・追随した製造・販売方法）や、パソコン販売店独自のブランド（ショップブランド）などが広まって、価格面でのメリットはほとんどなくなった。
様々なタイプの自作パソコンがあったが、自作パソコンが世に広まったのはパソコンに占めるIBM-PC互換機のシェアが大きくなり、それの部品が広く、安く出回るようになったことによるところが大きい。
自作パソコンのデメリットとしては、メーカー製のパソコンとは異なり、組みあがったパソコンの動作保証がないことである。
世界の自作パソコン市場
世界的には趣味的な自作パソコンとホワイトボックスパソコンを区別せずに、DIYパソコンとして語られることが多いようである。日本で自作パソコンと言えば趣味的なものであり、市場規模は小さいがハイエンド志向である。例えばCore i7やRyzenは世界で一二を争う売り上げ規模があり、斬新なデザインのPCケースに対する関心も高い。
一方、中国で「兼容機」、すなわちDIYパソコンと言えば、小売店が店頭で組み上げて販売する「ショップブランドパソコン」が一般的である。これは実用本位のパソコンで、ケースのデザインを選ぶこともできない。ハイエンドなゲームPCもあるが基本的にインターネットカフェ用である。またパソコンにはステータスシンボルとしての価値があり、性能よりも見栄やメンツが優先される傾向が根強く、メーカーブランドの製品ではないDIYパソコンは、同レベルの性能でも格下のものとして扱われる風潮がある。
1990年代前半（流通史）
日本ではPC/AT互換機は国内大手電機メーカーの独自アーキテクチャのパソコンと比べて割安だったが、当初はアメリカなどから組み立てキットを個人輸入するしか入手の術はなかった。
秋葉原に「DOS/Vショップ」が登場し、店舗ごとにパーツの輸入を手掛けるようになると、ホビーユースでは海外製ゲームのマニア、ビジネスユースでは英語ソフトを駆使する国際派のビジネスマンが利用した。オウム真理教が事実上経営するパソコンショップ・マハーポーシャも開店したが、一連のオウム真理教事件が発覚したことから、結局は20世紀の間に姿を消した。
1990年代後半（流通史）
1995年11月23日に『Windows95』の日本語版が発売された。ソフマップなどのゲームソフト販売や国内大手電機メーカーのパソコン・関連商品の販売を中心としたショップや、元々パーツショップ的な一面を持つ電子部品やアマチュア無線のショップからの転換店などが参入した。
秋葉原や日本橋の電気街では世界中から自作パソコン向けの部品を輸入する店舗が相次いで登場、中小の販売店が廻りきれないほど林立した。自作パソコン全盛期の秋葉原電気街では小さなショップでも1日に1000万円以上の売上を上げることもあったという。新製品やバルク品など品質・性能が不確かな物を含めてマニアの人柱達が体当たりで試用し、その結果をインターネットの電子掲示板などに報告してコミュニケーション活動を活発に行った。また、自作パソコンの早組み立てを競う賞金を懸けたコンテストも開催された。
価格.comを始めとする価格比較サイトで最安値を徹底的に出す販売戦略で知られたPCサクセスが起業したのもこの頃である。また、OA機器販売店の中からも、自作パソコンと同様の形で自社内でオリジナルのパソコンを組み立てて顧客に納品し、オフィス向け複合機の様に保守・メンテナンスまでをトータルに手掛けるところが現れ、これらの中にはパソコンショップ的な形ではないが個人客へのパーツ単体での販売を始めたり、サイドビジネスとしてホビー性の強い自作パソコンのショップを手掛けるものが現れた。
1990年代半ばからは世田谷区で創業したクレバリーや、埼玉県春日部市で創業したマウスコンピューターが電気街へ参入した。薄利多売攻勢を仕掛けるものも現れ価格破壊が起こり、薄利多売と低粗利率の業界体質という禍根も長く残すこととなった。大阪でも地元資本のスタンバイが台頭した。
1990年代後半からDOS/Vパラダイス（現ドスパラ）、PC DEPOT、T-ZONE、パソコン工房が全国各地の地方の中核都市を中心に空き店舗を活用したチェーン展開を本格化し、他にもアプライドなどのローカルチェーンが登場した。しかし、これらの取り扱いの中心は完成品パソコンやいわゆる売れ筋パーツであり、地方都市の住人が特殊なパーツを入手するには通信販売に頼るより他なかった。
家電量販店チェーンにおいても一部の店舗で自作用パーツやホワイトボックスパソコンの取り扱いが始まった。
2000年代前半（流通史）
21世紀に入るとインターネットバブルが崩壊した。アニメーションのマニアが全国で11万人・市場規模が200億円（2004年）、コミックが35万人・830億円、ゲームが16万人・210億円に対して、組立PCは19万人・360億円で少数派に転落した。しかし自作パソコンの売り上げも伸びていた。たとえば秋葉原には2002年当時、約170のパソコン店があり、そのうち約7割が自作パソコンを取り扱っていて、秋葉原での市場規模は1200〜1800億円だったという説がある。秋葉原自体は集客を伸ばしており、自作パソコン市場も新規顧客を集めていたがマニアより一般人・初心者が増え、低価格に注目があつまるようになった。他方では、2005年のつくばエクスプレス開業や再開発計画の進捗が要因となり家賃が高騰し、薄利多売の価格競争で経営を疲弊させ耐え切れなくなった自作パソコン店が相次いで閉店やさらには経営破綻に追い込まれた。大阪でも他社との価格競争の激化や出店戦略の失敗から、地元資本のスタンバイが2001年に日本橋に残った最後の店舗を閉鎖し自主廃業した。
地方都市でもPC DEPOTやパソコン工房の出店は続いたが、T-ZONEは当時の親会社の創業者の死去などの影響も重なり経営が迷走し、やがて長い凋落に陥ってゆく。またweb通販が急激に台頭・充実し、それまで店頭小売を行なっていたパソコンショップでも通信販売を主体・専業に切り替えるケースや、パソコンパーツ販売以外に業態転換するケースも相次いだ。
この時期、ソニーのような国内メーカーパソコンが低迷してゆく一方で、ホワイトボックスの組み立てと直販メーカーの大規模化・産業化が進む。デルのシェアが一時的に急伸し、BTOやホワイトボックスパソコンが急激に伸長した。パソコン専門店のBTOも好調だったが、2004年、それまで様々なホワイトボックスパソコンメーカーの製品を扱ってきたヤマダ電機がフロンティア神代を子会社化しこの方面を一本化した。この家電量販店業界最大手の本格参入という事態により、既存の専門店はその専門性の度合いを問われた。量販店も大規模化し、ソフマップ（2003年度38店舗、秋葉原17店舗）やT-ZONE「本店」（3775平方メートル）やラオックス「ザ・コンピュータ館」（2725平方メートル）と比べても数倍の販売規模となるヤマダ電機（2003年度は直営193店舗）やヨドバシAkiba（3万3000平方メートル）が参入してきた。Amazonが電気製品のネット通販に参入したのもこの頃であり、ネット上の競争も激化した。
MCJ（マウスコンピューター）は2003年に家電量販店やパソコンショップチェーンなどへのOEM供給を本格的に開始すると一気に規模を拡大させ、2004年6月には東証マザーズに上場を果たした。この様な、マイクロソフト、インテル、その他パーツメーカーと上位パートナーシップを結びOEM版ソフトウェアや各種パーツを大幅な格安価格で大量一括調達することが可能となるなど、規模の経済の効果をより大きく享受できる大規模な国内組立業者が出現した。中小零細企業や個人商店どころか、パソコンショップチェーンの店舗単位でパーツを組み立てる規模の独自商品、またユーザーにとっての自作パソコンは、相対的に割高に付くようになった。
また、『ファイナルファンタジーXI』『大航海時代』『リネージュII』などといった本格的な3Dオンラインゲームが登場し、パソコンメーカー・パーツメーカー各社はオンラインゲームの運営会社とタイアップして、安定動作と快適なゲームプレイを保証する「推奨パソコン」「推奨グラフィックボード」の販売を始めた。元々、黎明期のオンラインゲームでは快適なプレイにはハイエンド構成のパソコンが必要で、その頃のプレイヤーには自作傾向が根強かったが、運営会社にとってはプレイヤー層拡大のためには自作パソコン以外でも対応するハイエンドPCを幅広く普及させる必要があったためである。
パソコンパーツの販社からは「玄人志向」（CFD販売）や「挑戦者」（アイ・オー・データ機器）などといった、ユーザーサポートや日本向けローカライズを最小限度に切り詰めた低価格自作パーツブランドが登場した。
2000年代後半（流通史）
2000年代半ばになると、自作パーツは複数のパーツ販社による類似スペック品が店頭に氾濫し差別化が難しく、粗利率も10%未満とその低収益体質が常態化していた。これも一因となり低価格パソコン市場では自作向けパーツ単体と比べればトータルの販売単価が若干低くてもまだ利益率が高く、初心者・中級者相手にも売りやすい完成品ホワイトボックスの販売にシフトする傾向が色濃くなった。一方で台湾のパーツメーカーの多くも日本法人や国内の販売代理店を通じて本格的に完成品市場に参入を始め、そちらへの比重を高めていく。同様にパソコン専門店も一般人・初心者に低価格の単体自作パーツを売るよりも、より販売単価が高いBTOへと舵を切った。秋葉原は集客が増えたので自作パーツの販売量こそ増えたが、結局は単価が下落し価格競争に巻き込まれて、新しいOSが出るなどの特殊な要因がない限り売上げの増加が期待できなくなっていた。
この様な状況に対して、一部の小売店関係者からのパーツ小売業界への不満が表面化したことに見られる様に、業界黎明期から続く各社の価格競争路線や低粗利率が恒常化した業界体質は、ここに至り自作パソコン用パーツ小売業界の数多くの企業の経営を深刻な苦境に追い込んだ。電気街でさえ2007年1月のPCサクセスの倒産、同年9月のLAOX THE COMPUTER館の閉店など、多くのショップが姿を消してゆく。その中でも2008年1月高速電脳が経営破綻したことは、秋葉原界隈の同業者にとってもショッキングな出来事であったという。
大手家電量販店では自作パーツコーナーの撤去が相次いだ。また、それらと並行して独立経営の小規模パソコンショップもOA機器販売業に近い業態のものを別とすればほとんどが姿を消し、地方の中核都市のみならず大都市圏の外郭部においても、地元から自作パーツ取扱店が消え自作パーツの店頭購入が困難になる“空白地域”が拡大していった。地方都市への積極的な展開を続けてきたPC DEPOTやパソコン工房も通信販売や直販メーカーとの価格競争の激化に晒され新規出店ペースは鈍化傾向となる。PC DEPOTは既存店舗のスクラップアンドビルドによる大型化に軸足を移し、パソコンと並行して情報機器化が進展している液晶テレビや携帯電話の取り扱いを拡大し、やがてこれをパソコン関連商品と並ぶ販売の主軸に据える店舗を増やすなど、パソコン以外にも経営安定化の方策を求めていった。パソコン工房の運営会社アロシステム（現ユニットコム）は2007年にMCJの傘下に入った。ドスパラは不採算店の整理を図りインターネット直販に注力してゆく。
2010年代前半（流通史）
デスクトップパソコンの販売不振、メーカー製PCの低価格化、BTOパソコンの台頭などの要因により、「小さなショップでも1日1000万円以上売れた」という1990年代に比べ自作パソコン市場は低迷している。2010年11月29日にはT-ZONEの運営会社が親会社の経営問題などもあり廃業。一時は全国に展開した同社も、親会社が二転三転し店舗の閉鎖が相次いだ末、最後には秋葉原にT-ZONE PC DIY SHOPの1店舗のみを残す状態となっていた。
さらに2008年に発生した秋葉原通り魔事件による影響以外にも、2011年にはSandy Bridge対応マザーボードのリコール問題、タイの大規模洪水によるハードディスクの価格暴騰が発生。2012年初夏になると、秋葉原電気街でも老舗パーツショップとなっていたクレバリーの経営破綻、T-ZONEの元スタッフが立ち上げた新ショップPC DIY SHOP FreeTも2011年春の店舗オープンからわずか1年足らずで親会社のグッドウィルと共にユニットコムへ事業譲渡、秋葉原のユニットコム運営の4店舗が統合し、BUY MORE 秋葉原店にリニューアルするなど、自作ショップの閉店・統合・合併が相次いでいる。
2008年から2009年に行われた日経WinPC誌の読者アンケート集計結果によると、自作ユーザーの平均年齢は30代や40代が中心（53.4%）で、次いで多いのが50歳以上（24.7%）であり、30歳未満の若者は2割ほど（21.8%）である（ただし当該雑誌の読者傾向であることにも注意）。現在、サービスを向上させて若い初心者を増やそうとしたり、自作市場以外分野を成長させるなど、様々な取り組みがなされている。
一方、2010年9月には、自作PC関連が金額ベースで復調傾向との報道もあったが、前年同月比でプラスと言うだけに留まった。