自動販売機
自動販売機（じどうはんばいき、英: vending machine）とは、不特定多数の人間が通貨（貨幣）もしくはそれに代替するカードなどを投入して対価を払うことで自動で商品（物品）の購入やサービスの提供を受けることができるようにした機器。自販機（じはんき）とも略される。乗車券や食券などの券を販売する機械については「（自動）券売機」とも言う。
概説
自動販売機とは、お金を支払うと（たとえば現金（硬貨や紙幣）や電子マネーのカードを入れたりするなどして）押しボタン操作等をする事により、自動的に（＝人手を介さずに）商品（物品や情報やサービス）を購入することができる機械である。代金を投入し、機械を操作すれば、商品を受け取り、（釣りを用意する機構が伴う機械では）釣りを受け取ることができる。
ただし、公衆電話機や娯楽機（ジュークボックスやアーケードゲーム機など）は（サービスを無人で自動で提供しているものの）自動販売機の範疇には含めないのが一般的である。
商品の販売者の側から見れば、自動で販売を行ってくれる機械である。人手不足や人件費高騰の対応策として効果があり、休日や夜間も営業できる利点がある。自販機はロボットの一種であるとも言える。自動販売機は、商品の買い手の側から見れば、有人の店が閉まっている休日や夜間でも商品を提供してくれるわけである。
世界最古の自動販売機は、アレクサンドリアのヘロンの著書に記述されている古代エジプトの聖水販売機だった、とされる。近代の、硬貨で煙草が買える自動販売機としては1615年のイギリスのものが現存している。日本では、1890年に、小野秀三、俵谷高七それぞれが自動販売機の特許を得た。→#歴史
自動販売機は大別すると物品自動販売機と自動サービス機に分けられる。→#分類・種類
現代の自動販売機は、一般的には、「金銭装置」「指示装置」「貯蔵・加工装置」「販売装置」から構成されている。→#構成と構造
自動販売機の多くは電気式、もしくは硬貨の重量や購入者による操作による機構で作動する。
近年では、電子マネーカードで購入時にカードにポイントを加算する機能を持つものもある。また最近では、災害時に飲料を無償で提供する機能や、AEDの機能、無線LANのアクセスポイント機能など、特殊な機能を追加したものもある。→#多機能化
自動販売機は、消費電力の大きさ、光害問題、未成年の喫煙や飲酒への影響、窃盗問題 等々、様々な問題に直面し、だが問題に対処すべく対策が打たれ、進化した機種の新登場を繰り返してきた。現在もキャッシュレス決済に対応した機種の開発や導入が徐々に行われている。→#自動販売機の問題点と対策
最初の自動販売機
世界初の自動販売機は、古代エジプトの寺院に設置された聖水を販売するための装置である。この装置は完全自動で5ドラクマ硬貨を投入すると、硬貨の重みで栓が開き、蛇口から水が出る構造であった。この記述図解はアレクサンドリアのヘロン著『気体装置（Pneumatika）』にある。しかし、ヘロン自身の発明なのか彼の師の発明を記述したものかは分かっておらず、この装置の発明者は不明である。また、どのくらい広く用いられていた装置なのかもよくわかっていない。
イギリス
現存している最古の自動販売機は、1615年のイギリスの煙草自販機で、居酒屋や宿屋に設置されていたものである。
イギリスでは1857年にデンハムの郵便切手自販機に対して、初めて特許が付与された。
アメリカ
アメリカ合衆国では1884年にフルーエンの自動引出装置に対して特許が与えられた。
1888年にはThomas Adams Gum Companyによってニューヨークの駅プラットフォームに初めて設置され、ガムを販売していた。販売を促進するゲーム性を自動販売機に付加するアイデアは、1897年にPulver Manufacturing Companyによって小さなフィギュアのオマケ付きのものが設置された。このアイデアは売買活性機(trade stimulator)として知られる新しい仕組みとして広まってゆき、スロットマシーンやピンボールの誕生につながることになる。
1925年にはウィリアム・ロウによって異なる価格の多品種の商品を販売できる煙草自動販売機が開発され、一般にはこれによって近代自販機の歴史が始まったとされている。
日本
日本では、1890年（明治23年）に、小野秀三による自動販売機の特許（1888年3月出願、特許第848号）と俵谷高七による自動販売機の特許（1888年12月出願、特許第964号）の2件の特許がなされた。このうち俵谷高七は、郵便局からの依頼を受けて器具類を製作していた下関の指物師で、1890年の第3回内国勧業博覧会への出品を果たした。俵谷の自動販売機には既にスラグリジェクター（偽貨排除）やコインリターン（売切時の硬貨返却）の機能が搭載されており、当時の欧米の機器にも見られない先駆的なものであった。俵谷が1904年（明治37年）に発明した「自働郵便切手葉書売下機」は、現存する日本最古の自動販売機とされ、逓信総合博物館に所蔵されており、また前述の煙草自動販売機が博覧会に出品されたことから、日本最初の自動販売機発明者としては俵谷の名前が広く知られている。
明治時代には様々な自動販売機が製作されたが、単発的・実験的なものがほとんどで、一般に定着するレベルのものではなかった。
1924年（大正13年）には中山小一郎が、袋入菓子の自販機を製作し、これが日本初の普及型の自動販売機とされている。
昭和30年代前半になると、自動販売機は物珍しい機械から本格的な実用化の時代へ移行した。
自動販売機は昭和40年代に急速に普及した。その要因として、1967年（昭和42年）に100円・50円新硬貨（白銅貨）が発行されたことが挙げられている。
特に1967年に、国鉄が合理化の一環として、都市部で近距離乗車券発行用自動券売機の全面的な導入に踏み切ったことが、大きな影響を与えたといわれている。
日本全国の自動販売機設置台数は、20世紀中は増加の一途を辿り、2000年（平成12年）には560万台とピークを迎えた。21世紀に入ってから減少傾向に転じ、2007年（平成19年）末には日本自動販売機工業会の調査によれば540万5,300台でうち48.8%が飲料販売用、2008年（平成20年）12月末には526万台とその傾向が続いている。自販機による売上も、2000年の7兆円から2008年（平成20年）には5兆7,000億円へと減少した。日本での購買者の比率は男性9:女性1とされる。日本国内で自動販売機の工業製品出荷金額が最も高いのは、三重県である。自動販売機の生産台数が最も多いのは四日市市で、年間で約12万台が生産されている。
駅ではキヨスクなどが閉店した後に利用客の不便を減らすため、または人件費カットを目的にキヨスクを自動販売機に置換している事も多い。また近年ではSuicaなどの交通系電子マネー支払い専用とした自動販売機も登場した。これは貨幣を扱う可動部を省く事で、機械の維持コスト低下に貢献している。
分類・種類
自動販売機は大別すると物品自動販売機と自動サービス機に分けられる。
国際的なHSコードでは、自動販売機はほとんどが物品の自動販売機（847619）に分類され、飲料の自動販売機、その他の自動販売機、部分品に分類される（以下は加熱機能または冷蔵機能を自蔵するか否かのみの分類となっている）。
日本標準商品分類では非常に細かく分類されており、自動販売機及び自動サービス機（58）のうち自動販売機（581）に分類される。自動販売機は物品等自動販売機（5811）とサービス情報自動販売機（5812）に大別され、さらに以下に細かい分類が設けられている。
物品等自動販売機
一般には、冷やしたり温めたりした様々な容器（缶・瓶・ペットボトル・紙パッケージ・カップ）入り飲料、カップめん、菓子パン・菓子類、煙草、雑誌・新聞など保存の簡単なものが多い。また特殊なところでは、その都度に豆から挽いて抽出するコーヒー、冷凍食品（焼きおにぎり、焼きそばなど）を内蔵電子レンジなどで温めて提供する自販機もある。麺類では、茹でられた麺を湯がいてからスープを入れて提供するタイプがある。カップ麺の場合は、湯で戻して提供され、箸がついてくるものもある。
交通機関の乗車券や特急券、遊園地やテーマパークなどの入場券、各種プリペイドカードなど、券の形をした商品を販売するものは特に自動券売機ともいう。
近年では、ガソリン等の油脂類を顧客自らが給油機で注文を行い、給油までの操作をすべて自分自身で行う「セルフ式」といわれる方式を採用するガソリンスタンドが多くなった。これも、給油機そのものが一種の自動販売機といえる。
手動式の自動販売機で取り扱われる商品はチューインガムやチョコレートなどの駄菓子や新聞などが多い。
新聞の販売機（上記画像参照）は、硬貨を金額分投入するとケースの鍵が開くので、手動でケースを開けて、中に積んである新聞の束から一部をつかんで取り出す方式である。新聞の一面を陳列するために、一部だけはケースの透明な窓を内側から覆う形で置いてあるので、最後の購入者はその新聞を取り出す。以降はケース内が空であることがわかるようになる。一度に複数部を取り出す不正行為を防ぐための機構はない。電気を要さないこともあり管理コストがほとんどかからず、また販売機も商品原価も安価であることから窃盗被害の影響もあまり受けず、市街地の路上に多数設置されて新聞の主要な販路の一つとなっている。
販売制限・設置制限
商品によっては自動販売機に制限が設けられている場合がある。日本では、タバコ、ビールなどアルコール飲料類の自動販売機については販売時間や設置場所の制限がある。また、紙コップ式の飲料自動販売機は、上水道に直結していることなどもあり、所轄の保健所の営業許可（喫茶店営業）が必要である。近年スーパーマーケットなどに設置されている水の自動販売機も同様である。牛乳などの乳製品も、やはり保健所の営業許可（乳類販売業）が必要となる。
商品をお客に渡す構造
ものによって種類は多々あり、一概にこれだけが自動販売機とは呼べない。
ポイント加算機能
商品を購入した際にカードのポイントを加算する機能のある自動販売機が存在する。ダイドードリンコでは磁気カードにポイント加算する「CLUB DYDO」というシステムを設置している自動販売機がある。ほかに、Tポイントの加算ができる自動販売機もある。
災害時対応
災害時には炊き出しの一種として、自動販売機の中の飲料を無料で提供可能なフリーベンド機能も導入が始まっている。これは、地域で災害が発生し自治体などと設置業者の間に結ばれた協定に基づいた状況になった時に、徒歩などで帰宅する者（→帰宅困難者）や断水などにより飲料水を絶たれた地域住民の急場の需要を満たすもので、内部スイッチを手動・遠隔操作・自動で切り替えることで内蔵された飲料を無料で提供することができる。中には電光掲示板を設置したタイプもあり、インターネット回線を介してメッセージの変更が可能となっており、災害時に情報提供を行えるようになっている。商品の提供方法については、通常の販売と違って金銭を投入しなくてもボタンを押すだけで商品が出るというだけに過ぎず、基本的に停電の場合には自動販売機そのものが動作しないため、飲料提供は困難となる。
ただこういった停電により停止した自動販売機内の商品も、メンテナンス業者や店舗側の好意で被災者に提供される可能性もある。南海電気鉄道は2007年9月1日に同社の管理する自動販売機のうち、なんばCITYにフリーベンド機能付きのもの13台を設置したほか、同社が商品として各売店などに一定量在庫している計約1万本の飲料を災害発生時に提供する意向を発表している。
また自家発電設備のある施設以外に設置するためのフリーベンド対応機種として、バッテリーなど内部電源をもち、外部電源が切断した場合には電力消費の激しい飲料の冷却・保温と表示用照明を停め、飲料提供機能のみ動作させる自動販売機も登場している。
自動体外式除細動器(AED)
自動体外式除細動器を搭載した自動販売機も増えている。
無線LANアクセスポイント
公衆無線LANアクセスポイントを搭載した自動販売機も増えている。愛知万博で試験が行われ、タケショウはFree Mobileの名称でアサヒ飲料の自動販売機への無線ルーター搭載をすすめている。
防犯カメラ
東京都足立区では、防犯カメラを内蔵して街頭を撮影する飲料自販機が設置されている。キリンビバレッジが警視庁西新井警察署と協力して運用している。
待機電力
飲料の自動販売機は消費電力が大きく、ひとつの家庭に匹敵するほどの電力を要する。省エネルギーの観点からは問題があるため、エネルギー効率の改良も続けられている。
筐体上部にソーラーパネルを設置して日中に太陽光発電を行い、夜間照明電力を賄う自動販売機もある。
景観問題
光害の問題や景観に対する悪影響も指摘されている。特定商品の自動販売機では製品の宣伝を兼ねる関係から色彩や形態に意匠が凝らされる傾向もあるが、この意匠が景観を損なうことがある。このため景観に配慮した自動販売機も見られ、設置の際に目立たないように工夫される場合もある。
通行障害
自動販売機は私有地から公共地である道路にはみ出して設置してある場合があり、通行の障害となることがある。これに対しては、設置者側の対応や機器メーカー側も薄型の販売機を開発し導入している。
ごみ問題
飲料の自動販売機では周囲に空缶などが散乱してしまう問題がある。空缶回収ボックスの設置と回収管理と共に利用者のモラル向上が大変重要となる。
煙草・酒類の販売
煙草の自動販売機による販売は、日本・ドイツ以外のほぼ全ての国で規制されている。酒については、自動販売機で売られているのは世界で日本だけである。
日本では、煙草、ビールなどアルコール飲料類の自動販売機の販売時間や設置場所に制限を設けている。煙草やアルコール飲料の販売機は国税庁の認可や免許が必要なほか、成人識別自動販売機以外の自販機では、自主規制で23時から翌朝5時まで販売停止されており、市町村や都道府県レベルの自治体による条例で、設置場所や販売時間に制限が課されていることが多い。
アルコール飲料の自動販売機の場合、成人識別自動販売機以外の自販機については、深夜から翌朝の間の販売停止については罰則がある。タバコの自動販売機は2008年7月以降、全部成人識別自動販売機となったことで、1996年4月1日より行っていた屋外設置のたばこ自動販売機の深夜（午後11時から午前5時まで）稼働自主規制について、2008年8月1日から解除された。なお、販売停止されていた場合は、押しボタンが全て「売切」の点灯状態になっていた。
煙草自販機は、設置を禁止する旨の提言がなされた。これらの問題点に対して、日本はWHOなどから名指しで批判されていることから、たばこ自販機は2008年より社団法人日本たばこ協会（TIOJ）らはtaspoによる成人識別自動販売機の導入を開始した。しかし、カードの貸し借りや無断使用の可能性もある。実験的に導入した種子島では補導数が減少と増加の両面が見られたことから、同カードによる効果に疑問が呈されている。
煙草自動販売機については、地方税法上は設置業者から日本たばこ産業とその関連会社が発注を受け、設置業者（店舗か自動販売機かは問わない）の所在する自治体に対し市町村たばこ税を納税することになっている。これについて、大阪府泉佐野市など一部の自治体が、企業誘致条例に基づき、自動販売機設置業者が別の自治体内で大量に販売した煙草]を、行政区域内に1台のみ設けられた煙草自販機から発注したように書類操作し、多額の税収を得ていたことが判明している。該当の自治体が、見返りに業者に対し奨励金を支払っていることも判明している。地方税法上、この手の書類操作には罰則規定は無いが、総務省では、「地方税法上の趣旨を逸脱している」としており、実態調査を実施したいとしている。
多様な決済やキャッシュレス化への対応
（現金目当ての窃盗対策も兼ねている面があるが）
2010年代ころから、現金やクレジットカード以外の支払方法として携帯電話やFeliCaを利用した決済方法Cmodeや、Edy・Suicaなどの電子マネー、iDやPiTaPaなどのポストペイで支払う販売機も登場した。特に酒や煙草の自動販売機では、年齢認証付きの電子マネー専用とすることで、20歳未満への販売を防止できる効果もある。
中国では2010年代後半になり（有人販売だけでなく）自動販売機も急速なキャッシュレス化が進み、現金を受け付けない自動販売機も増えた。
他
上記の犯罪以外にも、販売商品の中身を毒物に入れ変えた瓶飲料を取り出し口に置き去りすることによる殺人事件も過去に発生している。