アメリカ連合国陸軍
編成
合衆国陸軍と同様、連合国陸軍でも兵科ごとの編成が取られていた。主要な戦闘兵科は歩兵(infantry)、騎兵(cavalry)、砲兵(artillery)であった。
常設されている最小の編成は将兵100名から成る中隊(company)で、分隊(squad)や小隊(platoon)などのより小規模な編成は作戦上必要な場合に臨時に設置された。連隊(regiment)は10個中隊から構成される。連隊の定員は理論上1,000名だったが、実際の戦力はほとんどの連隊でこれを下回っていた。連隊は連合国陸軍における作戦上の運用基本単位であり、戦力の補充は既存連隊の増強ではなく新規連隊の設立によって行われた。各連隊は州当局が指揮および監理を管轄しており、「第1テキサス」(1st Texas)や「第12バージニア」(12th Virginia)といったように、部隊番号と州名だけで呼ばれる事が多かった。連隊とほぼ同規模の部隊を指す名称として、大隊(battalion)という語も一部で使われた。旅団(brigade)は本来4個連隊から構成されるが、南北戦争末期には多くの連隊の戦力が大幅に定員を下回っていた為、しばしば4個以上の連隊から旅団が構成されることがあった。また、複数の旅団間で連隊の所属が移される事もあった。師団(division)は2個から4個旅団から構成され、軍団(corps)は2個から4個師団で構成される。そして最大の編成である軍(Army)は2個から4個軍団から構成された。また、作戦上の理由から単一の軍団が軍として活動することもあった。
中隊は大尉(captain)が率い、通常2名以上の中尉・少尉(lieutenant)が副官として配置される。連隊は大佐(colonel)が率い、中佐(lieutenant colonel)が副連隊長として配置される。また、1人以上の少佐(major)も連隊付下級指揮官として配置される。旅団は准将(brigadier general)が通常率いたが、実戦では将官の負傷ないし戦死が多発し、また昇進の通達が遅延することも多かった為、先任連隊長やより下級の士官に率いられた旅団も多かった。師団は少将(major general)が、軍団は中将(lieutenant general)が率いたが、旅団と同様の事情からより下級の士官に率いられた師団および軍団も多い。1個以上の軍団から構成される軍は大将(general)が率いた。
供給および兵站
連合国陸軍の兵站事情は、彼らが優勢を保っていた時ですら劣悪であった。連合国陸軍では、かつてアメリカ独立戦争を戦った大陸軍のように、兵員の供給は中央政府よりも州政府がその責任の大部分を負っていた。中央政府の権威の欠如、貧弱な鉄道網、しばしば起こった州政府の軍資金調達の失敗など、様々な要素が連合国陸軍を崩壊へと導いた。こうした劣悪な兵站状況に加え、連合国内の縫製工場不足と合衆国による海上封鎖の成功により、連合国軍では制服の調達すらままならなかった。連合国軍の行進やパレードでは標準制服に加え、傷んだ標準制服を自前で仕立て直したもの、自家製の染料で染め上げた手織りのもの、さらには何の変哲もない平服すらも代用制服として使用された。また戦闘の後に回収された合衆国軍の遺棄物資を漁ったり、合衆国軍将兵の死体や捕虜から奪うことで軍服を調達する者も多く、これはしばしば些細な小競り合いや衝突を引き起こした。兵員の調達を各州政府が担当していた事も、このように多くの異なる軍服が用いられる原因となった。さらに各州政府は独自の服装規定や記章を定めていた為、連合国陸軍の「標準制服」ですら州ごとに多種多様な差異が生まれる事につながった。連合国軍将兵は軍服以外にも軍靴やテント等の様々な軍装品の不足に悩まされ、集落からの徴発品やありあわせのもので作成した代用品で間に合わせる事が多かった。将校の多くは下士官兵よりは恵まれた立場にあったものの、彼らはしばしばその特権を捨てて自らの部下と苦労を共有する事を選んだ。
戦争が進むにつれて、連合国軍では十分な食料の配給を達成することができなくなった。1863年に下されたリー将軍の命令により、連合国軍の指揮官らは食料調達任務に多くの時間を費やすようになる。彼らの調達活動は「物乞い、借りる、盗む」(beg, borrow or steal)という言葉で表現され、占領した合衆国軍の陣地や集積所、南北双方の集落がこの対象となった。リー将軍が指揮したゲティスバーグおよび南ペンシルバニア農業地域への攻勢も、食糧を始めとする各種物資の供給事情を解消することが主な目的だった。こうした連合国軍の略奪に対する合衆国民の報復感情は、ウィリアム・シャーマン将軍の総力戦戦術への支持につながった。以後、合衆国軍はしばしば焦土作戦を展開し、海上封鎖と共に連合国の軍民を共に飢えさせた。南北戦争を通じた連合国軍戦死者のうち、多くが餓死者あるいは食料不足に基づく戦病死者であった。戦争末期には食料不足を理由に無数の脱走兵が生まれた。
連合国陸軍における先住民族
南北戦争中、インディアンを始めとする先住民族は南北両軍に参加していた。先住民族の多くは、自分たちが暮らす地域が敗北した場合、自分たちの文化や自由、そして祖先から受け継いだ土地が脅かされると考えて軍に志願した。南北戦争中、両軍あわせて28693名の先住民族が従軍した。クリーク族やチョクトー族を始めとするいくつかの部族は奴隷制を採用しており、その点から連合国との政治的・経済的共通性を見出していたという。
1861年2月21日の陸軍省設立に関する法律第2部に基づき、陸軍長官がインディアン部族との間に最も有利な責務の移譲を行うため、インディアン業務局を設置する事が望ましく、議会がこれに同意した場合、私は名誉を持って局長を指名し、一介の事務官として彼の職を支援しなければならない。
—ジェファーソン・デイヴィス、1861年3月、ハウエル・コブ議長に宛てた手紙より。
南北戦争の開戦にあわせて、アルバート・パイクが連合国の先住民特使に任命されている。彼は実際にいくつかの条約に関して交渉を行った。例えば1861年7月に発効したチョクトー及びチカソーとの条約(Treaty with Choctaws and Chickasaws)が知られている。この条約は64項から成り、その内容はチョクトー族およびチカソー族の主権の承認、連合国市民権の取得許可、連合国下院の代表団派遣など豊富な内容が含まれていた。インディアンのうち、チェロキー、チョクトー、セミノール、カトーバ、クリークなどは連合国軍側のみで戦った。1862年、連合国はミシシッピ川東側のインディアン部族から志願兵を募集するべく、アラバマ州モビールにて徴兵キャンプを設置した。これに合わせて次のような広告が掲示された。
兵役に就くチャンスだ。陸軍長官はミシシッピ川東の全てのインディアン部族に対し、連合国の偵察兵として従軍する事を承認した。インディアンに加えて、射撃に自信のある全ての白人男性もまた受け入れている。全ての志願者に50ドルの報奨金、衣服、武器、家具を含む野営装備を与える。武器はエンフィールドライフルとなる。
—Jacqueline Anderson Matte、They Say the Wind is Red
連合国陸軍における黒人
多くの白人男性が徴兵された結果、連合国では社会的に重要な職務の多くが黒人奴隷たちに委ねられる事となった。またジョージア州知事ジョセフ・E・ブラウンも、「今や国家と軍は奴隷労働者による貢献に大いに依存している」と述べている。
奴隷らを徴兵の対象とする構想は開戦当初から存在していたものの、デイヴィス大統領ら政府高官が難色を示していた為に実現していなかった。しかしパトリック・クリバーン将軍による「解放を提供することで黒人兵の増加を図ってはどうか」という提案により議論が再燃し、後にリー将軍もこれを支持する書簡を連合国議会に送った。
1865年3月13日、黒人の入隊を認める一般命令第14号(General Order 14)が連合国議会を通過し、デイヴィス大統領による署名が行われた。同命令は3月23日より発効したが、これにより入隊した黒人はおよそ1個中隊程度でしかなかった。この黒人部隊は補強戦力として包囲を受けつつあったリッチモンドへと派遣された。ある連合国陸軍少佐は、1865年にリッチモンドで戦った小規模な部隊こそが「我が方における最初にして最後の黒人部隊である」と語った。しかし実際には他の部隊にもいくらかの黒人兵が所属していたとされ、例えば1863年7月11日の『ニューヨークヘラルド』紙が報じたところによれば、ゲティスバーグの戦いで捕えた捕虜の中に南軍の制服を着用した黒人兵数名が含まれていたという。実際に何人の黒人が連合国陸軍に参加したのかは明らかではないが、1890年に合衆国が行った統計調査では3,273名の黒人が連合国陸軍の退役軍人であったとしている。
規模
公的な記録は多くが不完全かつ損傷しており、連合国軍の正確な兵力を知ることは不可能である。現在では600,000人から1,500,000人の範囲にあったと推測されており、より正確には750,000人から1,000,000人程度であったと言われている。当時の合衆国軍による記録も残されているが、これもまた信頼しうるものとは言いがたい。合衆国軍の規模は1,550,000人から2,400,000人程度、さらに正確には2,000,000人から2,200,000人程度とされており、少なくとも連合国軍はこれに対抗する必要があると考えられていた。合衆国軍による記録には連合国軍将兵2,677,000人以上の一覧名簿が残されているが、この名簿には明らかに複数名の重複が含まれている。なお、いずれの数字も常備軍たる職業軍人を前提としており、短期徴兵者などは含まれていない。またいずれの数字も連合国海軍の将兵は含まれていない。
連合国軍将兵の死傷者数もまた信頼しうる数字が明らかになっていない。最良推定値では、およそ94,000人が戦死、164,000人が戦病死、26,000人から31,000人程度が捕虜収容所において死亡したというものである。または死傷者合計194,026人という説もある。一方、合衆国軍将兵の死傷者の最良推定値では110,100人が戦死、224,580人が戦病死、30,192人が捕虜収容所において死亡したとされている。ただし、この数字もいくつかの論争の対象となっている。合衆国軍側の最大推測値は275,175人である。また、終戦時には174,223人が合衆国に投降した。