OPPO
概要
中国の大手電子機器メーカー、歩歩高電子工業（通称：BBK）のAV部門を分社化して2003年に設立された。かつてはDVD・ブルーレイ再生機器やオーディオ再生機器などのAV事業も手掛けていたが、現在はスマホ事業のみとなっている。
OPPOのスマホは、自撮り用カメラや急速充電など中国の若者の要求に迅速に対応して来たことと、（ネット店舗やネット宣伝ではなく）リアル店舗やリアル宣伝を利用した中国の地方都市まで広がる強固な販売網があることで、中国の地方民に人気があり、2017年現在、スマホの販売台数でアジア1位・世界4位のシェアを持つ。
欧加ホールディングス、旧・OPPO電子工業
OPPOとOnePlusの持株会社である欧加ホールディングス(中:广东欧加控股有限公司、英:Guangdong Oujia Holdings)は、当時中国のDVDプレーヤー市場でトップシェアを誇っていたBBKのAV部門を分社化する形で、2004年にOPPO電子工業（中:广东欧珀电子工业有限公司、英:OPPO Electronics Corp.）として設立された。OPPO電子工業のCEOには、BBKのAV部門責任者であった陳明永がそのままついている。なお陳明永は、BBK創始者であり後に投資家として中国のウォーレン・バフェットとの異名を取る段永平の、BBK設立前からの部下であった。
中国では2002年に端を発するDVD特許問題により低価格帯のDVDプレーヤーの製造販売が厳しくなったため、OPPOは国内においては当初液晶TVやMP3プレーヤーなどを手がけていたが、MP3プレーヤーがメモリ価格の下落で汎用品・消耗品化する中OPPOは製品デザインに注力、また、音源チップも高性能なものを搭載することで再生音質にも手を抜かず、その結果同社の製品は中国の若い世代から大きな支持を受けるようになった。一方で、2009年の時点での評価は、広東省に大量に存在するオーディオメーカーの中では多少は高級とされているという程度で、中国国外のメーカーの製品とは比較にならず、公式サイトで海賊版音楽の配信などを行っていたこともあった。
子会社のOPPOモバイルを通じてフィーチャーフォンに進出した辺りで、OPPO電子工業におけるMP3・MP4プレーヤーなどの民生向け機器の生産は終息し、その後は単なる持株会社となった。
2011年に携帯電話開発部門の子会社のOPPOモバイルを通じてスマホ市場に進出。2013年にはさらにスマホ開発の子会社としてOnePlusを設立。OnePlusはスマホの販売に当たって招待制を取るなど、OPPO本体とは違ったプレミアム部門と位置付けられていたが、招待制を廃止して普通に売るようになったOnePlus3あたりから販売数が拡大して、次第にOPPO本体との区別が微妙になる。2015年11月には、OPPO部門とOnePlus部門の存在を明確にするため、実質的に持株会社となっていたOPPO電子工業の社名を、OPPO（欧珀）とOnePlus（一加）を合わせた欧加ホールディングスに変更した。
OPPOモバイル
OPPOのモバイル部門であるOPPOモバイル（中:广东欧珀移动通信有限公司、英:Guang Dong OPPO Mobile Telecommunications Corp.）は、2003年に設立された。2008年に中国の格安携帯電話製造ブームに乗じてフィーチャーフォンへ参入。とはいえ、携帯電話製造ノウハウが少ない同社の製品は当時ウォークマンケータイが人気だったSony Ericssonや、女性に人気の日本の折りたたみスタイルのデザインを真似たものが多く、携帯電話では他社との差別化に苦しみヒット商品は出せなかった。
だが、2011年にスライド式のQWERTYキーボードを備えた新しいスマートフォンブランド「Find」をひっさげてスマートフォン市場に参入。広告にレオナルド・ディカプリオを使うという思い切った戦略で「OPPO＝ハイエンドスマートフォン」のイメージを一気に広めることに成功した。ちなみにディカプリオに払われたギャラは500万ドルと言われている。
2012年6月に「世界最薄」を謳う6.65mmのデュアルコア、Android4.0搭載機「Finder」（約3万1000円）を発売し、話題となった。クアッドコア搭載で6.9mmの世界最薄スマホ「Find5 X909」の情報もリークされ、2013年1月29日より発売された。
2013年12月には100パーセント子会社のスマートフォンメーカー、OnePlusを設立。また2013年12月10日より206度まで角度変更が可能な回転するカメラを搭載した大型ファブレットサイズ5.9インチスマートフォン「N1」を発売した。
2014年10月にはわずか4.85mmの厚さの5.2インチスマートフォン「Oppo R5」を発表した。
スマホをネット専売とする戦略で大都市の若者の支持を集めたシャオミとは逆に、OPPOのスマホはリアル店舗専売とし、地方にリアル店舗網を広げる戦略をとった結果、地方都市の若者の支持を集め、2016年には中国スマホ市場1位となった。
2017年現在、OPPOはスマホ市場で中国1位・世界4位のシェアを持つ。
海外展開
中国以外にも東南アジア、欧州、米国でスマートフォンを販売している。また2014年からはインドにおいても販売を開始した。
2014年7月にはインドネシアのジャワ島西部に工場を設立し、現地でスマートフォンの生産を行っていくと報じられている。OPPOは2013年4月にインドネシア市場に進出し、毎月20万台のスマートフォンをインドネシアで販売しており、OPPOにとっては中国市場に次いで2番目に大きな市場である。
OPPO Digital（AV部門）
OPPO Digital社は、OPPO電子工業のアメリカにある子会社として2005年にカリフォルニア州で設立された。アメリカ、ヨーロッパ、日本、オーストラリアの各地域（つまり中国以外の地域）で「OPPO Digital」の名称でOPPOブランドのAV機器の展開を行っていた。当初は低価格帯のDVDプレーヤーなどを発売していたが、2009年発売のBDP-83でハイエンドブルーレイプレーヤーに参入。以降はブルーレイプレーヤとオーディオの高級機、およびオーディオアクセサリが主力商品になっていた。中国の親会社であったOPPO電子工業が2015年に持株会社の欧加ホールディングスとなったため、それ以降のOPPOブランドのAV機器の開発はすべて米国法人のOPPO Digitalが行っていた。OPPOブランドで携帯電話の製造・販売を行う中国のOPPOモバイルとは、会社としては別組織ということになっているが、同じ欧加グループであり、同一の「OPPO」のロゴを使用していた。
なお、米OPPO Digitalの本社はBBKのアメリカ支社であるBBKUSAと同一の所にあった。OPPO Digitalの本社機能や製品開発などは米国法人が独立して行っているとしているが、OPPO DigitalはOPPO Mobileと同じくBBKグループであるため、どちらの製品も生産は東莞市長安にあるBBKグループの拠点で行われている。特にスマホメーカーでは、自社では製品の開発のみを行い製造は外部のEMSに任せる企業が多い中、BBKグループは自社工場での製造にこだわることが特徴である。
中国以外の国ではOPPO Digitalの製品は米OPPO Digital社の現地会社を通じて展開されているのに対し、中国では携帯電話と同じOPPOモバイルによって展開されていた。ただし、一般消費者向けの「OPPO」ブランドとは別の「OPPO影音」ブランドとして、販売チャネルは携帯電話とは別になっていた。高価格で、アメリカで開発されていることや世界的な高評価を前面に出した、いわゆる「オーディオファン」向けの商品展開であった。
売り上げは好調だったものの、ネット配信の一般化による物理メディアの衰退と、BBKグループの方針転換によりFABのキャパが確保できなくなったため（ブルーレイプレーヤと同一のFABでスマホを製造しており、スマホの生産が優先された）、2018年にブルーレイプレーヤの生産から撤退した。
日本ではOPPO Digital社製品の総輸入元・販売元である法人、OPPO Digital Japanが2013年に設立されており、AV機器の展開を行っていた。OPPOがAV事業から撤退した2018年の時点では、日本のハイエンドブルーレイプレーヤー市場でシェア1位だった。