帝国クライス
概要
帝国クライスの治安維持活動により、弱小等族単独では対応が困難であった大規模な平和破壊活動に対処することが可能となり、いたずらな戦禍の拡大を防げるようになった。また、クライス会議を通じて地域行政の調整を行うことで、帝国の連邦的性格を決定づけた。帝国クライス制度は、いわゆる「アウクスブルクの宗教和議」で名高い1555年のアウクスブルク帝国議会で審議され、発令された帝国執行令で一応の完成を見た。しかしこの制度は、帝国等族と皇帝の中間で機能するシステムであり、両者の力関係から、その位置づけは帝国執行令以前も以後も、時代と共に変遷している。たとえば防衛は、創設時にはその管轄外であったが、帝国末期には防衛も担うようになった。特にフランスに隣接する地域では、ハプスブルク家の私兵と化した帝国軍に代わってクライス軍が帝国防衛の主戦力となった。
権限の拡充
1537年、対トルコ戦争への援助を取り付けたいローマ王フェルディナント1世は帝国クライス会議の開催を画策した。これは、帝国議会を開催した場合には、先の「ニュルンベルクの和約」の規定に従い、宗教問題を優先的に協議せねばならず、対トルコ戦援助協力を決議できなくなる可能性があることを考慮したものである。
これに対して、ヘッセン方伯フィリップは、対トルコ戦援助は帝国議会の管轄事項であって、帝国クライス会議での協議事項ではないと強く反発し、ヴォルムスで帝国クライス会議が開催された同じ日に、ラーデンベルクでプロテスタント諸侯を招集した会議を開催するという妨害活動を行っている。こうした宗教対立の中で開催されたヴォルムスでの帝国クライス会議では、帝国議会を早期開催することだけを決議して終了した。
これを承けてフェルディナントは、シュマルカルデン同盟に接近し、プロテスタント教徒の安全保障と引き替えに対トルコ戦への援助協力を取り付けた。帝国議会の替わりに帝国クライス会議を利用しようとする皇帝ではあったが、ここでもやはり宗派対立が大きな足枷となり、帝国クライスの体制整備は不十分な状態であった。
それでも、1542年に開催された帝国議会で、帝国一般直接税の徴収業務をクライスが行うこととなった。クライス毎に6人の収税官を設け、徴収した帝国一般直接税によりクライス軍の維持費をクライス毎に賄うことが定められた。
帝国クライスに対して抵抗姿勢を示す帝国等族の不満の一つは、クライスへの協力規模算定の基準となる帝国台帳の不正確さがあった。その見直しは、1541年の議会で諮られる議題となったのだが、対トルコ戦協力問題が優先された結果、棚上げとなっていた。強力な等族がおらず、中小規模の等族で構成されるオーバーライン・クライスは、その修正を特に強固に主張し、1544年、各クライスの代表者が招集され、その見直しのための会議が開催された。
ここに至りクライスは、皇帝や有力等族に利用される存在から、自らの財政基盤を持ち、帝国台帳の見直しという帝国レベルの問題に関する協議にその代表者が関わる自立的存在となっていったのである。
帝国執行令に向けて
1554年、クールライン、オーバーザクセン、フランケン、バイエルン、シュヴァーベン、オーバーラインの6つのクライスに対して、辺境伯戦争（いわゆる第二次辺境伯戦争）を引き起こしたブランデンブルク＝クルムバッハ辺境伯アルブレヒト・アルキビアデスに対する帝国追放令の執行命令が出された。その遂行にあたり、8月に6クライスの合同会議が開かれることとなった。
これに最も積極的に取り組んだのがシュヴァーベン・クライスであった。その最大等族であるヴュルテンベルク公クリストフは、クライス会議に先立ち自ら執行案を作成し、クライス会議内に委員会を設け協議をさせた。その結果、16条からなる具申がまとめられ、6クライス合同会議に提出された。
ところが、クールライン・クライスは、この問題を全クライスで協議すべき問題であると主張し、審議にはいることを拒否した。そもそもクールライン・クライスは、事実上、マインツ大司教、ケルン大司教、トリーア大司教、プファルツ選帝侯の4人のライン選帝侯からなるクライスであり、他のクライスに対して優越性を主張していた。シュヴァーベン提案は、その伝統的な選帝侯の優位性を無視し、他のクライスとクールライン・クライスとを同列に扱っていたことが、その反発を招いたのであった。
こうして10月に改めて全クライスをフランクフルトに招集して開催された帝国クライス会議には、しかし、オーバーザクセン・クライスが欠席し、ニーダーザクセン、ニーダーラインの両クライスはクライスの委任を受けていない代理人を出席させただけであった。クールライン・クライス以外の出席した8クライスは、シュヴァーベン提案に基づき協議を行い、「フランクフルト草案」をまとめ上げた。一方、クールラインはこの帝国クライス会議を無効とし、この問題を帝国議会で検討することを主張した。残る8クライスはこれに反対し、この結果、翌1555年にアウクスブルクで帝国議会と帝国クライス会議を両方開催することとなった。そして皇帝カール5世の判断で、帝国議会で審議されることとなった。
1555年のアウクスブルクの帝国議会は2つの重要な決定を行った。「アウクスブルクの宗教和議」と呼ばれる宗教平和令と帝国執行令である。1552年のパッサウ条約に従い宗教平和令が先に審議された。審議方法には、三部会別方式が執られた。この方式はプロテスタントには有利に働き、アウクスブルクの宗教和議が成立したが、帝国執行令の審議にも同じ方法が適用された。三部会別方式は伝統的な選帝侯優位の審議方式であり、この結果、最終的なその内容は、叩き台となったフランクフルト草案に較べ、選帝侯優位に配慮したものに改編されていた。
帝国執行令で規定されたクライス制度
帝国執行令とは、アウクスブルク帝国議会最終決定の31条から103条の73箇条をいう。以下、（ ）内は条文の番号を示す。
小規模の平和破壊活動への対処
帝国執行令では、平和破壊活動の危険因子として、特に傭兵への注意を喚起している。条文の中には、傭兵に対し宿や飲食の提供を禁じる項目（38条）があり、また、主を持たない騎兵や歩兵は帝国内に滞在してはならないとの規定（39条）もある。ただし、これらの兵力が糾合することを阻止する任務は、第一に帝国等族にあるとし、初期段階ではクライスの問題とする以前に等族がまず処置を行うことを求めている（40条、50条）。
その上で、これが不可能な場合に初めて所属クライスの長官・補佐官に援助を要請するよう定めている（51条）。クライス単位での援助が必要となった場合、当該クライスの長官・補佐官は、これを皇帝に文書で速やかに報告する（64条）。長官・補佐官の要請があった場合、等族は無条件にそれに応じなければならない（80条）。クライス等族は各自の評価額に基づき1単位分の騎兵・歩兵を派遣する（88条）。援助規模は帝国台帳に基づいて算出する（83条）。クライス等族は評価額に応じて定められた以上の援助を行う義務はない（80条）。最後の条項は、長官・補佐官の権限が突出しないように制限を設けたものである。
近隣クライスの協力
要請を受けた長官・補佐官が自らのクライス単独で対処することが困難であると判断した場合には最も近い2つのクライスに援助を要請できる（62条）。3つのクライスでも対処が困難である場合、3つのクライスから最も近い2つのクライスに援助を要請できる（63条）。いずれの場合も、援助を要請されたクライスは、これを拒むことなく、援助に関する協議に応じなければならず（62条、63条）、皇帝への報告が義務づけられる（64条）。この場合、遠征あるいは作業に要した全費用は帝国クライス全体で負担する（89条）。
さらに大規模な破壊活動への対処
5つのクライスでも対処が困難なほど大規模な破壊活動の場合、5つのクライスの長官・補佐官は、帝国大書記長マインツ大司教（選帝侯でもある）に文書で連絡する。マインツ大司教は、全選帝侯およびオーストリア大公、ヴュルツブルク司教、ミュンスター司教、バイエルン大公、ユーリヒ大公、ヘッセン方伯、ヴァインガルテン・オックハウゼン修道院長、フュステンベルク伯、ニュルンベルク市、ケルン市をフランクフルトに招集する（帝国代表者会議）。さらにマインツ大司教は、5つのクライスの長官・補佐官の報告および招集した会議について皇帝（不在の場合はローマ王）に報告する。
招集を受けた上記の帝国等族は本人または全権委任者を、皇帝は委任官を会議に派遣し、対応を協議する（65条）。会議に参加した帝国等族（またはその代理）は会議結果を具申としてとりまとめ皇帝の委任官と意見調整する。他の5つのクライスに援助を要請することが決した場合、要請を受けたクライスはただちにそれに応じる義務がある（66条）。援助要請が、5つ以上だが全クライスにまで及ばなかった場合は、出費の半分を帝国クライス全体で負担する（92条）。会議で全10クライスの兵力でも対応ができないと結論された場合、この事態を皇帝およびローマ王に報告する。皇帝およびローマ王は選帝侯の同意を得た上で帝国議会を直ちに招集する（67条）。
この部分は、フランクフルト草案から帝国執行令で大きく変更された場合で、大規模な破壊活動に対する対処では、選帝侯であるマインツ大司教に対策会議の招集権があること、皇帝は委任官を送ることしか権限を持たず、帝国議会の開催も選帝侯の同意が必要であることなど、選帝侯の権限の大きさに対して皇帝のそれがきわめて小さく抑えられている点が特徴である。
クライスの組織
クライスの組織として、長官（Oberst）、補佐官（Zugeordnete）、公示事項担当諸侯（Kreisausschreibenamt）が登場する。
長官・補佐官
各クライス1名が等族により長官に選出される。長官は、必要に応じて数名の補佐官を任命できる（56条）。長官が1人で職務を遂行できない場合は、代理を任命することができる（58条）。長官自らが平和破壊活動を行った場合あるいは職務不履行の場合は補佐官のうちの一人が長官の代わりに事態収拾にあたる（77条）。長官の免職・改選の権利はクライス等族が有する（74条）。これらの条文から明らかなように、帝国執行令では、クライス長官の任命・罷免権は完全にクライス等族が有していた。長官の報酬については、公示事項担当諸侯が長官となった場合は無報酬とすべきである（56条）。補佐官については、帝国等族以外から選出された場合には報酬を受け取るべきである（57条）と記されている。
長官はクライス内の平和破壊活動への対応を補佐官と協議してクライス等族に援助の詳細を通知する（60条）。長官・補佐官は、まだ攻撃が生じていないが、将来危機となる様な事態に対しても対処すべきである（70条）。長官・補佐官は帝国追放令の執行を行う（71条）。これらの条文から、長官・補佐官は将来起こりうる危機に対して予め対処することが可能な強い権限を持っていたことがわかる。ただし、73条では他の等族に対する優越性を不当に用いてはならないとも戒めている。
公示事項担当諸侯
公示事項担当諸侯の具体的な権限については帝国執行令では何も記されていない。実際にその任務は、皇帝や帝国議会とクライスの連絡を司り、クライス会議の招集権も公示事項担当諸侯が有していたと考えられている。クライスの中心的役割を担うポストであり、たとえば、シュヴァーベン・クライスではヴュルテンベルク公とコンスタンツ司教が世襲するといった具合に、常に有力な等族に与えられていた。また、公示事項担当諸侯と長官は同一人物であることが多かった。その上、1654年には長官に与えられていた権限が公示事項担当諸侯に与えられてもいる。
クライスにおける会議
クライス会議（Kreistag）は、公示事項担当諸侯が招集権を有するクライスの決議機関で全等族が参加し、身分毎の部会に分かれ協議を行った。部会の編成は、クライス毎に異なっていた。評決は各等族が一人一票と投じた。一方、クライス軍事評議会（Kreiskriegsratstag）は、有事の際にクライス軍の招集や他のクライスへの援助要請を協議する目的でクライス長官が招集した長官および補佐官の会議である。また、鋳貨問題制度整備のための鋳貨問題審議会（Münzprobationstag）が、各クライスで年に2回開催されることになっていた。
関税問題
1564年、プファルツ＝ノイブルク公ヴォルフガングは、自領を通過しニュルンベルクとアウクスブルクを結ぶ通商路の関税を突然3倍に引き上げた。この関税引き上げは1566年には皇帝の認可も得ていた。これにより、この流通路の経済圏は、流通が滞り、深刻な経済的打撃を受けた。基本的に貴族と兵士と農民からなる諸侯領に較べ、商工業を中心とする帝国都市で、その打撃は大きなものであった。とはいえ、帝国都市単独では有力諸侯のプファルツ＝ノイブルク公には対抗し得えなかった。そこで、この関税引き上げがラント平和を乱すものであり、帝国クライスの担当問題であるとし、帝国クライスに諮ることとした。
初め諸侯はこれをラント平和の妨害行為であるとすることに難色を示したが、帝国都市の熱心で粘り強い説得により、これをクライスの問題として採り上げるに至った。しかし、帝国クライスは、独自の裁判権を持たず、帝国等族領内の内政に干渉することはできなかったため、通商路沿線の帝国クライス、すなわち、ニュルンベルクが属すフランケン・クライス、アウクスブルクが属すシュヴァーベン・クライス、プファルツ＝ノイブルク公が属すバイエルン・クライスは、1566年4月に共同で、この関税引き上げが不当であると皇帝および選帝侯に訴え出た。これにより、帝国クライスは、治安維持の範囲を超え、政治的にラント平和維持に関わることとなった。
3クライスは1567年2月以降、頻繁に合同クライス会議を重ね、皇帝・選帝侯と粘り強く交渉を続けた。その結果、1571年4月に皇帝からプファルツ＝ノイブルク公の新関税に関する文書作成に過ちがあった旨の文書（シュヴァーベン・クライス宛）を引き出し、1576年のレーゲンスブルク帝国議会において不当な関税特権の乱用に対する警告が発せられた。こうして、クライス会議は徐々に帝国行政に関与していくようになった。
対トルコ戦争
1580年代にはトルコ戦争が激化し、戦費が逼迫したことから、皇帝ルドルフ2世は帝国等族に使節を派遣し、個別に資金調達を試みた。ザクセン選帝侯は、この援助要請をオーバーザクセン・クライスのクライス会議にかけた。また、ニーダーザクセン・クライスもクライス会議で戦費の提供に応じることとした。この頃、皇帝の側近であったヒュルゼンやザルツブルク大司教ディートリヒは、それぞれ異なる見地からではあったが、対外戦争に対し、帝国クライス会議を利用することを提言したが、いずれも実現はしなかった。
しかし、決定に時間がかかる帝国議会を避け、諸問題を帝国代表者会議や帝国クライス会議に移管する動きが現実にあり、同時に帝国クライスが対外戦争にも関与すべきだという風潮は確実に熟成されつつあった。1594年の帝国会議で、帝国議会では対トルコ戦争援助問題のみを議題とし、これ以外の議論を帝国代表者会議に移管することが決した。また、この帝国議会で決した対トルコ戦援助の一部について各クライスに提供要請がなされたが、対外戦争は管轄外とした帝国執行令を根拠に異を唱えた者はなく、バイエルン、フランケン、シュヴァーベン・クライスは合同会議を開催し、実際の援助提供を決議している。
1598年にはこれにニーダーザクセン、オーバーザクセンを加えた5クライスで合同会議を開き、危機的状況になった場合にはという条件付きでさらなる予備軍の派遣を決した。その上で、実際に派遣する際には帝国執行令に沿って、対トルコ戦争援助問題を協議することを取り決めた。ついに、対外戦争についても、その法的根拠の整備を行う方針が言明されたのである。
三十年戦争およびそれ以後
三十年戦争では、カトリック・プロテスタントが混在する状況にある帝国クライスは、クライス内の平和を最優先に掲げ、中立を保とうとした。そしてこの試みは、三十年戦争の中頃までは有効であった。しかし、スウェーデンが参戦し、その圧力を強め始めたことで状況は変わっていった。1631年、ザクセン選帝侯ヨハン・ゲオルク1世は新教派等族を集めたライプツィヒ同盟を結成し、スウェーデンにも皇帝にも荷担せず中立を保つことを宣言するとともに同盟軍を組織した。この同盟軍はシュヴァーベン、フランケン、オーバーザクセン、ニーダーザクセンの各クライスから帝国執行令に従うかたちで徴兵された。
しかし、カトリック教徒同盟軍がザクセン選帝侯領を侵攻し、選帝侯がスウェーデン軍を頼った時点で中立は破綻した。また、バイエルン・クライスは自衛のためのクライス軍を組織したが、1632年にはスウェーデンのミュンヘン侵攻を許してしまった。リュッツェンの戦いでのスウェーデンの勝利を承けて南ドイツ4クライス（フランケン、シュヴァーベン、オーバーライン、クールライン）のプロテスタントの帝国等族は、1634年にスウェーデンとハイルブロン同盟を締結した。ここでも兵の提供は帝国執行令に従って行われた。ネルトリンゲンの戦いでスウェーデン軍が敗れたことでこの同盟は解消された。
一方、1637年に皇帝が膨大な軍税を徴収しようと企て、これに対抗するためにケルン選帝侯フェルディナントを中心にクライスが共同戦線を張って中立を保とうという動きがあった。1648年のヴェストファーレン条約および1654年の帝国最終決定は、1555年の帝国執行令を再確認したに過ぎず、内容に新規性はみられなかった。しかし、1663年以降、帝国議会が単なる情報交換の場と堕し「永久帝国議会」と揶揄を含んで呼ばれるようになったのに替わって、クライス単独でラントの、あるいは合同クライス会議を介して広域の、さらには帝国全体の行政運営の実体を、帝国代表者会議と並んで担うようになっていった。
ルイ14世の治世（1643年 - 1715年）は、フランスからの圧力が強まり、地理的に近い帝国クライス、すなわちヴェストファーレン、オーバーライン、クールライン、シュヴァーベン、フランケンといったクライスに対外防衛力としての結束を強化する必要性を自覚させた。1651年以降これら、西部・南部のクライス間で防衛同盟を形成する動きが見られた。1680年代から1690年代に多くの同盟が結ばれ、1697年には上記5クライスにバイエルン・クライスを加えた6つのクライス間で永続的な連合が結成された。しかし、スペイン継承戦争（1701年 - 1714年）でバイエルン選帝侯国がフランスと同盟するなど、その求心力は低下していった。帝国クライス制度は、それでも1801年までは集団防衛力を維持したが、ブランデンブルク＝プロイセンの巨大化やナポレオン戦争に対応できず、その役割を終えた。