メンタルヘルス
世界保健機関
Mental health is not just the absence of mental disorder. It is defined as a state of well-being in which every individual realizes his or her own potential, can cope with the normal stresses of life, can work productively and fruitfully, and is able to make a contribution to her or his community.

精神的健康とは、単に精神障害でないということではない。それは、一人一人が彼または彼女自らの可能性を実現し、人生における普通のストレスに対処でき、生産的にまた実り多く働くことができ、彼または彼女の共同体に貢献することができるという、十全にある状態であると定義されている。
 — 世界保健機関、2007、引用文の出所
世界保健機関の世界保健機関憲章前文には「健康」の定義があり、単に病気ではないだけでないとし、達成しうる水準の健康を共有することは基本的人権であるとしている。そして平和と安全の基礎となるとしている。
さらに憲章には目的として、第1条において人々が可能な限りの健康水準に達することを宣言しており、第2条の機関の任務における各種の宣言において、その(m)項では、精神的健康（Mental health）、特に人間関係の調和に焦点を当てることを宣言している。
最良の健康に到達することが基本的人権であるため、世界保健機関の目的とするところでもあるということである。それは精神的な健康においてもである。
さらには、1999年には憲章の健康の定義に、身体、精神だけでなく、スピリチュアルにも健康であることを追加するという提案がなされ賛成過多であったが、現行の憲章で適切に機能しているということで採用には至らなかった。
日本の精神保健福祉法
日本の精神保健及び精神障害者福祉に関する法律においては、第1条に目的が示され、国民の「精神保健」を向上させるという狙いのために、精神障害者における医療と保護、生活とまた社会復帰と自立の促進に必要な支援、また発生を予防し、国民の「精神的健康」を保持し、増進すると宣言されている。さらに第3条でそれは義務だとしている。
行動的健康
Behavioral Healthcareについて、米国の雇用主団体であるNational Business Group on Healthは、精神障害、行動障害、あるいは嗜癖障害に関する医療サービスだと説明しており、アメリカ連邦政府の「アメリカのメンタル・ヘルス・ケアの変革について。連邦行動指針」においても、behavioral health を含んで mental health が語られている。対象は、ICD-10と同じような範囲である。
その他
アメリカ国立精神衛生研究所は、「The National Institute of Mental Health」である。心の健康を表現する方法には、様々な言い方がある。
日本では精神科という言葉を使わずに「メンタルヘルス科」という名称を用いる病院もある。日本において、「メンタルヘルス」とあえてカタカナで呼ぶのは「精神病」「精神障害」「精神が病んでしまって」という言葉につきまとう偏見、スティグマ（烙印）を避けるための、ソフトな表現にしたいという意見もある。
受診までの期間
Duration of untreated psychosis（精神病未治療期間、DUP）とは、精神障害発症（first episode psychosis、FEP）から初回受診までの期間のこと。DUPが長いほど障害が長期化すると言われている。英国保健省の精神保健政策ガイドラインならびに世界的コンセンサスではDUPを3か月未満とすることを目標としているが、多くの国々では非常にDUPが長い現状であり、ある研究では平均10年以上と言われている。とりわけ若年者については、多くのOECD諸国では未治療率が最も高く、かつ治療されるまでの待ち時間も最長であった。
たとえば、豪州においてはDUPは平均8.7週間、米国においては1-3年、日本の統合失調症患者においては平均34.6ヶ月（中央値10.5ヶ月）と報告されている。
DUP短縮のため、メンタルケアへの受診につなげる取り組みは重要であり、特にプライマリケアに注力すべきとOECDは勧告している。たとえば英国ではIAPTプログラムの実施により、2010-2012年間に一般的な精神障害を持つ110万人に加療を行い、回復率は45%であったと報告されている。同様に、豪州ではEEPIC（The Early Psychosis Prevention and Intervention Centre）、ノルウェーではTIPS、デンマークではOPUSといった早期介入の取り組みが進められている。
反スティグマ・キャンペーン
OECDは精神障害の偏見に対してへの反スティグマ・キャンペーンを提案している。その対象は、市民全体でもあれば、労働者、医療提供者、教育者、若年者、賃貸大家なども対象に挙げている。OECDにおいて、とくに英国、カナダ、豪州は国家レベルにて市民を対象とした反スティグマ・キャンペーンを実施している。またフィンランド、ノルウェー、スウェーデンでは学校授業として若年者に直接反スティグマ教育を実施している。
たとえばOECDは英国スコットランドにおける「See Me」キャンペーンを取り上げており、「4人に1人が精神障害を経験する」として、映画、テレビ広告、ポスター、ウェブサイトで展開され、またマザーウェルFCは試合期間中に「Let's Stop the stigma of mental illness」Tシャツを着用していた。SeeMeサイトでは、約3人に2人（61%）の人が身近に精神障害の経験者がいることを知っているし、最も多い障害はうつ病、パニック発作、重度ストレス、不安障害であり、長期的な精神障害について3分の2以上の人が回復するというスコットランドのデータが示されている。これにより精神障害者は危険だと思う人の割合は2002年の32%から2009年には19%に減少した。
またOECDは、欧州委員会が3年計画で実施したThe Anti Stigma Programme: European Network (ASPEN)を取り上げており、これはEU28ヶのうつ病を対象としている。それにおいてASPENは、非ヨーロッパ諸国（特に米国と豪州）ではうつ病への反スティグマキャンペーンが欧州よりも頻繁に行われており、これは製薬会社の資金が理由であると述べている。ASPENはキャンペーンの質的評価の欠如を示唆している。
老年期
認知症は70歳以上人口において2番目に多数を占める障害疾患であり、95歳以上では約半数が罹患している。全世界で440万人が認知症を抱えて生活を送っており、その経済的コストは全世界で毎年0.5兆米ドル以上とされる。
個人における精神の充足
個人において、精神的な健康を維持し増幅させるためには、大部分には、身体における生活習慣病の予防策と同じであり、食事や運動、またストレス管理によって、心身ともに対処することが可能である。
ジャンクフードのような認知機能を低下させる食事よりも、ビタミンB群やオメガ3脂肪酸に富んだ食事は、認知機能を高め維持し、気分を良く保つ影響を与える。運動には、軽症から中等度のうつ病の治療として推奨されうるほどの効果があり、その予防にも効果がある。また運動は脳卒中後の認知機能の回復も高める。
呼吸法によるリラクセーションは、怒りの管理や心理療法でも用いられる。睡眠や、笑うことも自律神経のバランスを整えるとも言われる。
否定的な影響を感じる相手とは適切な距離を保つという方法もある。また心理学は、アサーションと呼ばれる自己主張の方法も重視しており、自己の理想願望が過剰であることによってそれが達成できずストレスを感じていることを是正したり、あるいはそうして相手に対する期待を無理のないお願いに是正した上で、適切な方法で主張するということである。そうしてそれが不可能である場合には、肯定的な影響を感じる人々との接触を増やすことである。重要な人々とのコミュニケーションは、ストレス解消ともなる。
対して、不適切なストレスの発散方法は、怒りを爆発させることによって問題を引き起こしたり、不適切にアルコールなどの薬物を摂取すること（セルフメディケーション）によって、精神的健康また身体的健康にわたって悪影響をおよぼすことがある。
自然とのふれあいは、認知機能や幸福感を高める。
考え方のクセと呼ばれる認知的な方法も可能である。「せねばならない」という思い込みや、「黒か白か」といった二分思考は認知行動療法によって修正可能な思考のクセの焦点の一部である。否定的な思考を過剰に繰り返す状態を是正することでいくらか気分が改善されることもある。
しかしながら、精神的な変調は、更年期障害や甲状腺機能低下症の症状であったり、アルコールなどの薬物、気管支喘息に対する医薬品といったことも原因となりえ、過度に個人的な努力やストレスを強調すれば、判断を誤りうる。また現在病気喧伝といった問題があり、正常に近い健康状態に対して、過剰に多剤大量処方が行われることがあり、これが原因となって逆に体調がすぐれないこともある。
イタリアの精神保健
イタリアは脱施設化の先駆者であり（バザリア法）、人口あたり精神病床数は明らかにOECD諸国にて低水準を達成している。イタリアは20年かけて病床数削減を達成し、コミュニティベースに移行した。自殺率も2000-2010年の間に -13.4%も削減できた（OECD平均は -7%）。イタリアは予定外の再入院率（双極性障害と統合失調症）も削減できており、これは外来診療とコミュニティケアがよく機能している指標だとOECDは評している。
フィンランドの精神保健
General Health Questionnaireに基づく30歳以上人口に対しての調査によれば、フィンランドの精神障害の罹患率は17.4%で、うち男性14.8%、女性19.5%であり、50-64歳が最も高かった。障害別では不安神経症（6.2%）、神経症性うつ病（4.6%）が上位であった。
医療制度については、OECDは脱施設化の成果を上げており、若年者の精神障害リスクと遠隔地医療に焦点を当てた注目すべき制度であると評している。フィンランドでは2000-2010年の間、プライマリケアにおける精神保健支出を倍増しているが、一方で施設入院費用は削減を達成した。また若年者に重点的な施策がなされ、学校にて精神保健教育プログラムが整備されている。また遠隔医療が整備され、ビデオ会議のような形でプライマリケア医を支援する仕組みがある。しかしフィンランドは高い自殺率が長年の課題であり、自殺率削減は進んでいるものの依然に高水準である。
スウェーデンの精神保健
スウェーデンでは、市民の24%が、精神保健問題で医療機関を受診している（OECD平均は14%）。とくに若者市民の20%以上が精神障害を持っていたため（2000年末）、子どもの精神保健に重点が置れている。政府は精神保健対策の必要性を認識しており、フィンランドやノルウェーと同様に、学校教育において精神保健への反スティグマ・プログラムを設定している。
ノルウェーの精神保健
ノルウェーの精神保健制度は良好であり、人口全体に対して幅広く適切なケアを提供できているとOECDは評している。軽～中等症の障害については他のOECD諸国と同様、総合診療医(GP)が中心となって治療を行い、GPは認知行動療法(CBT)の研修を受けており保険適応される。深刻な障害についてはGPの紹介状をもとに専門医が治療する。またウェブベースのCBTプログラム（MoodGYM）が無料で提供されたり、イギリスに類似した心理療法アクセス改善(IAPT)プログラムの試験実施が行われている。
人口あたりの病床数はOECD平均を上回るが、過去10年間で病床削減を成し遂げており入院から外来へのシフトが進んている。しかし再入院率が高いため連携が今後の課題であるとOECDは評している。またノルウェー統計庁によれば15-24歳市民の16.5%が深刻な心理的ストレスを抱えているとされ、適切な治療なしには学力低下・就労困難をまねくため、児童青年層に注意を払うべきであるとOECDは勧告している。
日本の精神保健
OECDは「日本の精神医療には、緊急の行動を要する課題がある。高い自殺率、精神科病床数の多さ及び平均入院期間の長さによって、日本の精神医療制度は良くない理由で注目を浴びている。現在入手可能なデータや情報が現状を評価するのに十分ではなく、全体像が不明瞭であり、これらの指標から、精神医療の質における主要な弱点がいくつか示唆されるが、日本の精神医療制度は徐々に変わりつつある。過去10 年間のコミットメントと努力が、制度に前向きな変化を生み出しつつある。」と報告している。
また精神障害の治療は、OECD諸国においては主に総合診療医が担っているが、日本のプライマリケア制度の整備は発展途上である。OECDは、日本の地域医療を担う医療関係者は須らく精神保健の技能を身につけるべき、具体的にはすべてのプライマリケア医の研修過程に軽中程度の精神障害に対する診断・治療技能を組み込むよう勧告している。厚労省は「G-Pネット」としてプライマリケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている。
途上国における精神保健
WHOは中所得国において、精神保健サービスを必要とする人のうち、5人に4人が適切なケアを受給できていないと推定している。2008年にWHOは低中所得国を対象とした改善計画 Mental Health Gap Action Programme (mhGAP) を開始し、精神、神経、薬物乱用を対象としたクリニカルパスおよび診療ガイドラインを公開している。
病気喧伝
精神障害の増加の一端には、製薬会社による病気喧伝がもたらしてきたものがある。日本におけるうつ病、注意欠陥多動性障害、社会不安障害、双極性障害の診断の乱発もそうである。2012年にも、アメリカ国立精神衛生研究所（NIMH）所長であるトーマス・インセルは、医薬品の売上とは反対に、うつ病、統合失調症、双極性障害といった一般的な障害を含む重篤な精神障害を有する人々の障害の罹患率や死亡率が減少していないことを報告している。
2013年には『精神障害の診断と統計マニュアル』第4版（DSM-IV）の編集委員長であるアレン・フランセスは、精神障害の数が急増しているというよりは、粗雑な診断が増え、安易に薬が処方されているため、流行の診断名による診断と過剰診断を減らすことが必要だとしている。
製薬会社が新しい薬を販売することによって、病気喧伝がなされ、発売以前の2倍にも診断が下されるようになるという現象が各国にて起きている。軽症のうつ病を説明する「心の風邪」というキャッチコピーは、2000年ごろから日本で特に抗うつ薬パキシルの市場を開拓するために、グラクソ・スミスクラインによる強力なマーケティングによって用いられた。薬の売り上げは2000年からの8年で10倍となり、協力したアメリカ人医師は、節操などなく下衆な娼婦だった、と明かしている。後に、軽症のうつ病に対する抗うつ薬の効果に疑問が呈され、安易な薬物療法は避けるよう推奨された。
日本における新型うつの流行と議論
「心の風邪」の宣伝文句により人々にとって精神科が身近になる中、樽味伸は2004年にうつ病のディスチミア親和型を提唱した。うつ病の患者の中に、仕事熱心でなく、他罰的で、抗うつ薬が効かない患者が増えていることに気づいたからである。後に、新型うつ病のステレオタイプ、仕事では元気がないがプライベートは元気という言説につながるが、これは樽味の意図したことではない。これは古くは、「退却神経症」あるいは「逃避型抑うつ」とか、近年では樽味のディスチミア親和型の他に、阿部による「未熟型うつ病」、松浪による「現代型うつ病」などによって異なる病理が描かれていたが、共通した特徴としては、典型的なうつ病よりも抗うつ薬が効きにくく、軽症かつ難治ということである。一方、「非定型うつ病」とは『精神障害の診断と統計マニュアル』（DSM）においては、特定の症状を持つうつ病を指しているが、この用語はマスコミなど一般に、典型的ではないうつ病を指して用いられている。2012年には、テレビ番組のNHKスペシャルにて、「職場を襲う"新型うつ"」が特集され、同様の特徴が報道されている。
日本うつ病学会は、2012年のうつ病の診療ガイドラインにおいて、「現代型（新型）うつ〔ママ〕」について、若年者の軽症の抑うつ状態の研究の一側面を切り取ったマスコミ用語であり、精神医学的な深い考察も、治療のための根拠も欠いているとしている。日本うつ病学会は、ウェブサイト上にて、その概念も学術的に検討されたものではないとしている。