世界恐慌の原因
ケインジアン
多くの経済学者がその活動を主張するところの自己修正機構が不景気に働かないことがある理由は複数あると1936年に経済学者ジョン・メイナード・ケインズが主張した。著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』においてケインズは、世界恐慌を説明するための概念を導入した。不景気時における不干渉主義政策に対する一つの主張として、もし貯蓄によって消費が落ち込むならば貯蓄は利率の低下をもたらすというものがある。古典派経済学者によれば、低い利率は投資の拡大をもたらし需要が持続的になるという。 
しかし、利率が低下しても投資が必ずしも活発にならないことの良い説明があるとケインズは主張する。利益を期待しての投資は事業によってもたらされる。それゆえ、消費の落ち込みが長期にわたるならば、事業の分析の傾向として将来の売り上げの期待は低いものとなる。そのため、低利率によって資本が安価になっても将来の生産量を増大させるような投資は最も関心が向かないものとなるのである。この場合、消費の減少によって経済は一斉安に陥る。ケインズによれば、この自己強化的活動こそが恐慌時に非常に活発になり、倒産が頻発して(将来に対する楽観的な期待が必要である)投資がほとんど起こらなくなったのだという。この説は経済学者によってしばしばセイの法則に反するものとして特徴づけられ、特にオーストリア経済学派に人気がある。
資本投資の減少が恐慌の原因であるという説は長期停滞論の中心的な主題である。
マネタリスト
1963年の著書『米国金融史 1867年-1960年』において、ミルトン・フリードマンとアンナ・シュウォーツは彼ら流の世界恐慌の説明を開陳した。彼らの考えによれば、本質的には、世界恐慌はマネーサプライの減少によってもたらされた。フリードマンとシュウォーツは次のように書いている: 「1929年8月の周期的な山から1933年の周期的な谷までの間に、通貨流通量は3分の1強にまで落ち込んだ。」 その結果がフリードマンいう所の「大収縮」―金融引き締めの窒息効果による収入・物価・雇用の減退―である。 この頃、連邦準備制度が供給するより以上に人々はお金を欲していたのだとフリードマンとシュウォーツは主張する。その結果人々は消費を減らすことでお金を貯蓄した。また、物価は即座に下落するほど融通が利かないために、結果として、雇用と生産の収縮が起きた。連邦の過ちは何が起こったのか分からなかったことや正しい対応を取らなかったことにある。
恐慌以降、その主要な説明はマネーサプライの重要性を無視する傾向があった。しかし、マネタリストによれば、恐慌は「事実上、金融の効果の重要性の悲劇的な証明である。」 彼らによれば、連邦準備制度の世界恐慌に対処する上での失敗は、金融政策が無力であることの表れではなく、連邦準備制度が間違った政策を実行したことの表れであるという。彼らは連邦が恐慌を「起こした」と主張しているのではなく、不景気が恐慌になるのを防ぐ政策を使い損ねたと言っているだけである。
南北戦争後から20世紀初期にかけて、アメリカ合衆国とヨーロッパは政府が規定する形の金本位制を採用していた。この時期のアメリカ経済は周期的な好不況の波を受けていた。不景気はしばしば銀行不況によって引き起こされていたとみられ、特に重要なものは1873年、1893年、1901年、1907年、1920年に起こっている。連邦準備制度が1913年に成立する以前のアメリカ合衆国では銀行システムが紙幣の兌換性を停止することでこうした(1907年恐慌のような)危機に対処していた。1893年に開始して以降、金融機関やビジネスマンによる成長努力がこうした危機に介在し、取り付けに喘ぐ銀行に流動性をもたらしていた。1907年の銀行恐慌の際、J・P・モルガンの招集したその場限りの連合がこの方法でうまく介入し、それによって恐慌が遮断されており、このため通常銀行恐慌に続いて起こる大恐慌がこの時には起こらなかったのだとされる。政府がこうした解決策をとることが要求されたために連邦準備制度が設立されることとなった。 
しかし1928年-1932年には、連邦準備制度は取り付けにあえぐ銀行に流動性をもたらすことはなかった。実際にはその政策はマネーサプライの急激な収縮を許すことで銀行危機に応えていた。狂騒の20年代には、中央銀行は第一の目標を「物価の安定」に定めていたが、これはニューヨーク連邦準備銀行の総裁ベンジャミン・ストロングが、物価の安定を金融目標とした非常に著名な経済学者アーヴィング・フィッシャーの弟子だからということもある。そういった事情から中央銀行は社会の物価が安定する程度にドルの流通量を保った。1928年にストロングが死に、彼の死とともにこの政策が終了し、全ての通貨・証券は背後に実際的な物品を裏付けとして持っているべきだという真正手形学説が取って代わった。この政策の為にアメリカ合衆国のマネーサプライは1929年から1933年の間に3分の1以上に減少することになった。
この通貨減少によって銀行への取り付けが起こっても連邦は真正手形学説を保持し、1907年恐慌を遮ったときの方法で銀行に貸し付けることを拒否し、代わりに各銀行を破滅的な取り付けにあえぐままにさせ完全に没落させた。この政策によって連鎖的な銀行の倒産が起こり、当時存在した銀行の3分の1が消滅した。。ベン・バーナンキによれば、続いて起こった信用危機によってさらに倒産の波が起こった。1907年と同じ政策が1930年終わりの銀行恐慌の際にも採用されていればこれによって物価下落時の資産の流動化の強制の悪しき連鎖が防げただろうとフリードマンは述べた。そうしていれば、1893年や1907年に兌換性停止によって当時の流動性危機がすぐに止んだのと同じく、1931年、1932年、1933年の銀行恐慌は起こらなかったであろうというのである。
マネタリストによる説明はサミュエルソンの著書『経済学』において否定されており、「連邦準備制度の金融政策を景気循環を制御する万能薬とみなす経済学者は今日ではほとんどいない。純粋に金融的なファクターは原因であるのと同じだけ徴候であると考えられる、悪化させる効果を伴っており完全に無視すべきではない徴候ではあるが。」と述べられている。ケインズ経済学者のポール・クルーグマンによれば、フリードマンとシュウォーツの著作は1980年代までに主流派経済学者の間で支配的になったが、1990年代日本の「失われた10年」の下に再考されるべきであるという。経済危機における金融危機の役割は世界金融危機 (2007年-)に関する活発な議論で扱われている。世界金融危機 (2007年-)の原因を参照。
オーストリア学派
世界恐慌は1920年代の連邦準備制度の金融政策の避けられない結果だったとオーストリア経済学派は主張している。彼らの意見では、この中央銀行の政策は持続不可能な信用によるにわか景気をもたらす「安直な信用政策」であった。オーストリア学派の考えでは、この時期のマネーサプライのインフレが資産価値(有価証券)と資本財の両者において持続不可能なバブルを引き起こしたという。連邦準備制度が1928年に遅れて金融引き締めを行うまでには、深刻な経済後退を避けるには手遅れになっていた。1929年の大暴落の後の政府の介入によって市場の調節が遅れ、完全な回復がより困難になる道が開かれたとオーストリア学派は主張している。
世界恐慌の主原因に関するオーストリア学派の説明を受け入れることはマネタリストの説明の否定を受け入れることと両立する。『アメリカの世界恐慌』(1963年)の著者でオーストリア経済学派のマリー・ロスバードはマネタリストの説明を否定している。中央銀行はマネーサプライを十分に増やすのに失敗したのだというミルトン・フリードマンの主張をロスバードは批判し、代わりに、1932年に連邦準備制度が11億ドルの米国債を買い入れて所有国債量を18億ドルとした際、連邦準備制度はインフレ政策を追求していたのだと主張する。中央銀行の政策に反してデフレが深刻化したのは「マネーサプライ総量が30億ドルに達したのに（民間）銀行の準備金の総量は2億1200万ドルに留まった」ためであり、これはアメリカの大衆が銀行組織に不信感を抱いてさらに多くの預金を銀行から引き出し退蔵したという、中央銀行の制御を大きく超える理由によるものだと彼は主張する。ロスバードの主張によると、銀行に対する取付のおそれの為に地銀は準備金の貸し出しにさらに消極的になり、このために連邦準備制度がインフレを起こせなかったということになる。
ロスバードがマネタリストの説明を批判したことに対して、もう一人の卓越したオーストリア経済学派のメンバーフリードリヒ・ハイエクは反対した。ハイエクは、自身が1930年に中央銀行のデフレ政策に反対しなかったことが誤っていたと1975年に認め、曖昧な態度をとったことに関して釈明した: 「当時私は、幾分短い期間におけるデフレの過程は、(経済が機能することと両立不可能だと私が考えていたところの)賃金の硬直性を破壊するものだと考えていた。」 1978年には彼は「一たび急落が起こると連邦準備制度は愚かなデフレ政策を追求するようになるということに関してミルトン・フリードマンに賛成する」と述べてマネタリストの見解に賛成し、デフレに反対してインフレに賛成することを明らかにした。この流れを汲んで、マネーサプライの強い引き締めを許すような金融政策とハイエクの景気循環理論は矛盾すると経済学者のローレンス・H・ホワイトが主張している。
マルクス主義
マルクス主義者は概して、資本主義モデルに固有の不安定性が世界恐慌を引き起こしたのだと主張する。
負債以外の原因によるデフレ
負債デフレに加えて、19世紀最後の四半世紀の大デフレ以降に起こった生産性デフレの構成要素が存在した 。第一次世界大戦によって起こったインフレを強める補正もおそらく継続していた。
48州で見つかった中でも最大の油田、東テキサス油田が操業して、1930年代には原油価格が歴代最安値に達していた。原油市場における過剰供給のため価格は10セント/バレルにまで低下していた。参照:  世界恐慌の原因#生産に対する衝撃
生産に対する衝撃
20世紀最初の30年には資本投資と経済生産高が電化・大量生産・輸送機関の電動化・農業の機械化とともに湧き起こり、生産性の急速な増加により、多くの工場の閉鎖や物価の下落とともに余剰生産能力の増大が見られた。結果として、世界恐慌の前の10年には一週の労働時間が僅かに減少していた。世界恐慌によってさらに多くの工場が閉鎖した。
「我々の述べる[生産性、生産高、雇用の]傾向が1929年以前に完全に明白だったことをあまり極端に強調することはできない。この傾向はこの恐慌の結果では決してないし、世界大戦の結果でもない。そうではなくて、この恐慌はこういった長期にわたる傾向の結果起こった崩壊なのである。」 マリオン・キング・ヒューバート
全米経済研究所の援助により出版されたジェローム『産業の機械化』(1934年)には、機械化が生産高を増大させる傾向を持つのか労働力を解雇する傾向を持つのかは生産物の要求の弾力性に依存すると述べられている。また、生産コスト現象は必ずしも消費者に還元されない。さらに、第一次世界大戦以降ウマやラバが非動物の動力に取って代わられるとともに家畜飼料の需要が減少して農業は不利な影響を被ったと述べられている。「技術的失業」という術語は世界恐慌時の労働環境を表すのに使われるとも『産業の機械化』に記されている。
「戦間期アメリカ合衆国の特徴である失業の増大の幾分かは非弾力的需要に応じた商品を生産する産業の機械化が原因であるといえるだろう。」 フレデリック・C・ウェルズ、1934年
1923年の景気循環の頂点からしばらく後、過剰な労働者が雇用創生と比較して生産性発展により取って代わられており、1925年以降の失業の拡大を引き起こした。
アメリカ合衆国の主要産業の生産性の劇的な拡大とその生産品、賃金、労働時間に対する影響が、ブルッキングス研究所の支援により出版された書籍の中で議論されている。
肥料、機械化、品種改良を通じた生産性ショックこそが農産物価格の低下を引き起こしたのだとジョセフ・スティグリッツとブルース・グリーンウォルドが主張した。農家は過剰な労働力供給を加えた土地に押し込められていたのだという。
農産物価格は第一次世界大戦後に低下し始めた。結果的に多くの農家が商売として農業を成り立たせられなくなり、数百の小規模な地銀の倒産を招いた。トラクター、肥料、雑種トウモロコシによる農業生産性は問題の一部にすぎなかった; 他の問題とはウマ・ラバから内燃力輸送機関への転換であった。ウマ・ラバの数は第一次世界大戦以降減少し始め、家畜飼料を生産していた大量の土地が余るようになった。 
自動車・バスが電車の発展を止めるようになった。
富と収入の不均衡
ウォディル・キャッチングズ、ウィリアム・トゥルファント・フォスター、レックスフォード・タグウェル、アドルフ・バール(、そして後にはジョン・ケネス・ガルブレイス)といった経済学者はフランクリン・ルーズベルトに幾分かの影響を与えた理論を普及させた。その理論とは、経済が、消費者に十分な収入がないにもかかわらず、消費者が購入できる以上の商品を生産してしまった、というものである。この説によれば、1920年代の賃金の上昇率は生産性の上昇率を下回っていたのである。生産性が増大したことによる恩恵のほとんどは利潤となってしまい、それは株式市場バブルを引き起こしたものの、消費者の購買行動には繋がらなかった。このように、1920年代を通じて富が不平等に分配されたことが世界恐慌を引き起こしたという。
この説によれば、世界恐慌の根本的な原因は、独立企業による賃金・収入の水準が十分な購買力を生み出すに達していないにもかかわらず行われた世界的な過剰投資である。また、政府は富裕層に対する課税を重くすることで収入をより平等にすべきだった、と主張される。政府は、歳入の増加を利用して公共事業を行って雇用を増加させることで経済を「蹴って始動」させられた、という。だがアメリカ合衆国では1932年まで、これとは正反対の経済政策が行われていたのである。大統領退任前年のハーバート・フーヴァーに紹介されフランクリン・ルーズベルトによって採用されることになった<1932年歳入法>や公共事業計画が、購買力を ある程度再分配することに成功したのである。
金融機関の構造
経済史家(特にフリードマンとシュウォーツ)が多くの銀行が倒産したことの重要性を強調する。倒産は主にアメリカの地方で起こった。地域経済の構造的な脆弱性によって地銀が非常に貧弱になっていたのである。農家は既に多額の負債を抱えており、1920年代に農場価格が急落するのと負債の予想実質比率が跳ね上がるのとを目にした。 
彼らの土地は(1919年の地価バブルの結果として)過剰に法的義務を負わされており、穀物の価格が低いために彼らは所有物を売り払うことを強いられた。小銀行、特に農業経済と結びついた小銀行は1920年代には突然の実質利率の上昇による顧客の債務不履行のために常に危機的状況にあった; こういった小銀行の間には20年代を通じて既に倒産の波が押し寄せていたのである。
都銀もまたショックへの弱さをもたらす構造的脆弱性に苦しんでいた。国内最大の銀行の中には適量の準備金を保持せずに、株式市場で大量の投資を行ったりリスクの高い貸し付けを行ったりするものもあった。ニューヨーク市銀によるドイツやラテンアメリカへの貸し付けは特に高リスクであった。つまり、銀行機構は大不景気のショックを低減するように十分に準備されていなかったのである。
ウォール街大暴落に関する事実をどれだけ特定できるか経済学者・歴史家が議論している。時期は明らかである。; 将来の利益に対する期待への衝撃は甚大であった。1928年-1929年の市場はファンダメンタルズによって定められたよりも極端に物価が高い「バブル」であったとほとんどのアナリストが考えている。そのことに何らかの点で責任があるが、どれだけ責任があるかを推量することはできないと経済学者たちは認めている。「1929年の株式市場の崩壊が最初の不景気に役割を果たしたことは片時も疑えない」とミルトン・フリードマンが結論付けている。 
議論は三つのグループに分かれている: 最初のグループは、急落が将来の予想の劇的な低下と大量の資本投資の撤退とによって恐慌を引き起こしたと述べる; 第二のグループは、1929年夏に景気がずり落ちて急落がそれを追認したと述べる; 第三のグループは、どちらのシナリオにおいても急落は不景気を引き起こす以上のことはなしえないと述べる。市場は1930年4月には一旦回復したが、それ以降物価は再び下がり続け、1932年7月にやっと最終的な底値に達した。これはどう計ってもアメリカ合衆国で最長期間の市場の衰退である。1930年の不景気から1931年-1932年の大恐慌への遷移の為に、全く異なる要因が役割を果たしたのである。
保護貿易主義
スムート・ホーリー法にみられるような保護貿易主義は、保護貿易主義政策をとってその結果近隣窮乏化政策に至った国々とともに、世界恐慌の原因としてしばしば挙げられる。スムート・ホーリー法は農家の債務不履行を招いており、特に農業に対して有害であった。この出来事により中西部や西部での取り付けが起こったか悪化したかして、その結果銀行機構が崩壊した。1000人以上の経済学者が署名した嘆願書が連邦政府に提出され、その嘆願書中でスムート・ホーリー法が経済に壊滅的な影響をもたらすという警告がなされた; しかし、これによってスムート・ホーリー法の議会通過が覆ることはなかった。
変動相場制ではなく金本位制をとる国で保護貿易主義が採用されたことを鑑み、保護貿易主義は恐慌の原因ではなく恐慌に対する「反応」であったと主張する経済学者もいる: 金本位制をとる国々は利率を切り下げたり最後の貸し手となったりすることができなかった、というのはそれらの国々はいずれ金を切らすが、金本位制を取らない国々は利率を切り下げて不換紙幣を印刷することができるからである。この解釈の下では、保護貿易主義は、金融政策が金本位制に縛られている国々の貿易条件を変化させるのに一役買ったといえる。
国際的な債権構造
1918年に終戦を迎えると、ヨーロッパの国でアメリカ合衆国と提携している国は全てアメリカの銀行から多額の借金をし、その借金の総額はそれらの国々の大戦で蕩尽された国庫では支払いきれないほどになった。これが、連合国がドイツやオーストリア・ハンガリーに対して(ウッドロウ・ウィルソンを驚嘆させたほどの)賠償金を要求した理由の一つである。連合国の信ずるところによれば、賠償金のおかげで連合国は負債を清算する目途がたつはずだった。しかし、ドイツとオーストリア・ハンガリー自身が戦後に深刻な経済危機に陥っていた; 連合国が負債を支払えない以上にドイツとオーストリア・ハンガリーが賠償金を支払えないという状況であった。
債務国は1920年代にアメリカ合衆国に負債の免除か少なくとも負債の軽減を行うことを強く要求した。対するアメリカ政府はその要求を拒否した。代わりに、アメリカの銀行が欧州諸国に対して大規模な貸し付けを始めた。そのため、負債(と賠償金)は古い負債を増額させて新しい負債を積み重ねることによってのみ支払われる。1920年代後半には、特にアメリカ経済が1929年以降に弱体化してからは、欧州諸国がアメリカからさらに金を借りるのが困難になった。同時に、アメリカの高い関税によって、欧州諸国が商品をアメリカ市場で売るのが非常に困難になった。借金を払い戻すために貿易によって収入を得ることもできず、欧州諸国は債務不履行を起こし始めた。
1920年代後半になると、ヨーロッパのアメリカに対する商品需要は減少し始めた。これは、ヨーロッパの産業・農業の生産性が増したからというのもあるし、いくつかの欧州諸国(最も顕著なのはヴァイマル共和制下のドイツ)が深刻な経済危機にあえいでいて外国の商品を買う余裕がなかったからというのもある。しかし、1920年代後半にヨーロッパ経済を不安定化させた主原因は、第一次世界大戦の余波の中で起きた国際的債権構造である。
スムート・ホーリー法のような関税障壁によって戦争負債の支払いが致命的に妨害された。アメリカ合衆国の高関税の結果、ある種の循環のみによって賠償金や戦争支払いの続行がなされた。1920年代に、かつての連合国は主にドイツの賠償金支払いによって得られた資金によって戦争負債を分割支払いし、ドイツはアメリカ合衆国とイギリスからの私的な借金によってのみ支払うことができた。同様に、アメリカが海外に投資したドルのみによって諸外国がアメリカの輸出品を購入することができた。
1929年の株式市場急落に続く流動性の奪い合いの中、ヨーロッパからアメリカへ資金が回収され、ヨーロッパの脆弱な経済が砕け散った。 
1931年までに、世界は近現代で最悪の恐慌によってがたつき、賠償金や戦争負債の構造全体が崩壊した。
新たな公的規制
著書『アメリカの世界恐慌』、『ハーバート・フーヴァーの恐慌』その他において、マリー・ロスバードは、フーヴァーが示した産業・農業・雇用といった分野における新たな連邦規制の一覧を提示したが、彼はそれを世界恐慌をもたらした連邦準備制度の干渉主義と結びつけて述べた。
税率の引き上げ
1932年にフーヴァーは歳入法を制定して税率を劇的に引き上げた。彼はあらゆる層に対する税を引き上げ、最貧困層に対する税を三倍にして富裕層に対する税率を25%から63%に上げた。この高率の税は会計年度であり長い不景気が終わった年に同調して支払われた。