エマニュエル・トッド
来歴
エマニュエル・トッドはフランス人作家のポール・ニザン(1905 - 1940)の次女アン・マリーと、ジャーナリストのオリヴィエ・トッド(Olivier Todd)の間の息子として、1951 年にサン＝ジェルマン＝アン＝レーで生まれた。父方の祖父はオーストリアとハンガリーにルーツを持つユダヤ人の建築家であったが、彼はオリヴィエが生まれる前に妻子を捨てたことや、両親が第二次世界大戦中にカトリックに改宗したことから、ユダヤ人としての教育は受けていない。
1967年から1969年までフランス共産党員 だった。
ソルボンヌ大学の学部生の頃、単位を取る必要から歴史人口学を履修し、ジャック・デュパキエの授業を受けた。パリ政治学院を卒業後、父の友人であるエマニュエル・ル・ロワ・ラデュリの勧めでケンブリッジ大学に入学した。1971年から1975年まで家族制度研究の第一人者であるピーター・ラスレットの指導を受け、1976年に『工業化以前のヨーロッパの七つの農民共同体』と題する博士論文を提出し、博士号を取得した。当時ラスレットは、アングロサクソンが工業化以前から核家族であったことを発見していた。続いて核家族が世界に普遍的な家族構造であることを示そうとしていたが、博士論文において家族構造の多様性を見出していたトッドはそれに反対し、ラスレットの下を去った。
『最後の転落』
同じ 1976 年、最初の著作である『最後の転落』 (La Chute finale) において、10年から30年以内のソビエト連邦崩壊を人口統計学的な手法で予想し、注目された。この本は 7 か国語に訳され、25歳にして国際的に知られるようになった。前年にベトナム戦争が北ベトナムの勝利で終結し、ソビエトの威信が高まる中、フランスでは、ソビエトでは全体主義に順応した新しいソビエト的人間が生まれ育っているので体制崩壊はない、という主張があった。これに対しトッドは、ロシア人女性が識字率上昇の後に出産率が下がるという人類の普遍的傾向に従って近代化していることを示し、ソビエト的人間説を否定した。また通常は下がり続ける乳児死亡率が、ソビエトでは 1970年から上がり始めたことを指摘し、体制が最も弱い部分から崩れ始めたと主張した。ソビエト連邦は実際に 1991年に崩壊し、トッドは予言者と見なされることとなった。
共同体家族システムの起源
トッドは当初、家族型の分布は偶然であり、何ら環境的要因はないとしていた。すなわち、ドイツと日本が似ているのは同じ直系家族だからだが、両民族が直系家族なのは偶然の一致だと見ていた。しかし後に、言語学者のローラン・サガールの指摘により、家族型の分布が、中心から革新が伝播して周辺に古形が残るという周圏分布をなすことを示した。これは言語地理学の重要な原則であり、日本では柳田國男の『蝸牛考』でよく知られている。ユーラシア内陸に外婚制および内婚制の父系共同体家族があり、その外側のドイツや日本に直系家族があり、さらにその外側のイングランド、フランス、東南アジアに核家族が存在する。これは、父系共同体家族が最も新しく、次に直系家族が新しく、核家族が最も古い残存形態であることを表している。
トッドとサガールによれば、ユーラシア中心部で生まれた父系共同体家族は、兄弟の連帯に基づく巨大な集団を作る点で軍事的に優位であり、征服を通して広まり、集団主義と女性の低い地位をもたらした。かつてバッハオーフェンが主張した母権制から父権制への移行は歴史的事実ではないが、父系社会のほうが新しいという直感は正しかったのである。アングロサクソンの自由主義や女性の高い地位が、近代性ではなく辺境の古さに由来するという結論には驚くべきものがある。
トッドらは、いつ父系共同体家族に変わったかをいくつかの地域について示している。中国が共同体家族になったのは秦による中国統一からである。秦の軍事的優位の一因として共同体家族制を挙げる。東方六国は儒教に明示される直系家族であった。これに対し、共同体家族の価値観を反映するのは法家思想である。秦以降の儒教は共同体家族の価値観によって変化し、兄弟の序列を重視しなくなった。
エジプトでは、ローマ帝国時代においてもまだ父系的でなく、イスラム帝国によるアラブ化により共同体家族となった。
『移民の運命』
1994年、トッドは『移民の運命』 (Le Destin des immigrés) において、西欧の四大国であるアメリカ、イギリス、フランス、ドイツにおける移民の状況を調べ、家族型が移民問題に決定的な影響を与えていることを示した。この中でトッドが活用したのが外婚率である。すなわち、移民が受け入れ民族と結婚する比率を用いることで、移民の隔離状況を定量化した。特に、女性の外婚率が重要である。男性の外婚率は高いことがあるが、これは受け入れ民族の女性が移民社会に入るのも含まれ、必ずしも統合を意味していないからである。
移民の受け入れに最も影響を与えるのは、社会の家族型が普遍主義か差異主義かということである。平等主義核家族と外婚制および内婚制の共同体家族は普遍主義であり、移民を本質的に異なる人間とは見なさない。一方、絶対核家族、直系家族、非対称共同体家族は差異主義であり、移民を異なる民族と見なす。普遍主義が混血を許容することは、アテネに対するローマ帝国、アングロアメリカに対するラテンアメリカ、香港に対するマカオで明瞭に見て取れる。
アメリカ
アメリカは絶対核家族であり、差異主義である。人間や民族はそれぞれ異なっていると見なす。ロイド・A・トンプソンが示したように、ローマ帝国では黒人に接するにつれ敵意が減り混血が増えたのに対し、アメリカではそのようなことは起きていない。1992年の統計では、アメリカの黒人男性の外婚率、すなわち白人と結婚する率は 4.6%、黒人女性では 2.3% に過ぎない。また 1990年の乳児死亡率は、白人が 8.1‰、黒人が 16.5‰ であり、黒人が劣悪な環境に隔離されていることが分かる。これに対し、フランス本国とマルティニークの乳児死亡率はそれぞれ 7.5‰ と 9.0‰ であり、本国から遠く離れたほぼ黒人だけの海外領土でも乳児死亡率はそれほど悪くない。アメリカ黒人の高い乳児死亡率は放置されているのである。
差異主義のアメリカ人が民主主義を実現したのは、まさに黒人を排除することで白人の平等を実現したからである。ピエール・ファン・デン・ベルヘはこれを領主民族の民主主義 (Herrenvolk democracy) と名付けた。アメリカではユダヤ人を含むヨーロッパ人は互いに自由に結婚する。アメリカ先住民およびアジア系アメリカ人は戦前は外婚率が低かったが、戦後は上がっており、白人に統合されたことが分かる。1990年のアメリカ先住民女性の外婚率は 54%、1980年のカリフォルニア州の日系人女性は 36% であり、拡散段階に到達している。
かつてアメリカ黒人は奴隷であり、識字率が低かったが、20世紀に入ってから 50% を超え、同時代のイタリア人より高くなった。しかしイタリア移民が白人として受け入れられる一方で黒人が隔離され続けることで、隔離の理由が低教育ではなく肌の色であることが明らかになり、絶望が黒人を家庭崩壊と自殺的行動に追いやった。
アメリカでは、受け入れ社会の万能とトッドが名付けた現象が明瞭に見える。ドイツ人、スウェーデン人、その後のユダヤ人、日本人などの直系家族民族は、アングロサクソンの絶対核家族に対して教育上有利であり、急速に中上層に入り込むことになるが、数世代が経つと絶対核家族に移行し、急上昇は止まる。いかなる移民も、受け入れ社会の家族型に移行するのを阻止できない。
イングランド
イングランドもアメリカと同じ絶対核家族である。主要な移民として、シーク教徒、パキスタン人、ジャマイカ人がいる。
シーク教徒は直系家族であり、アメリカのユダヤ人や日本人と同じく、急速に中流に入り込んでいる。イギリスの乳児死亡率が 7.5‰ であるのに対し、母親がインド生まれの乳児死亡率は 7.4‰ である。また出産率は 1990年に 2.2 にまで落ち、西欧化を果たしている。インド系二世の男性の外婚率は 16% であり、いずれ統合されると見て良い。
一方、パキスタン人は内婚制共同体家族であり、いとこ婚を優先するため、元々隔離されやすい。1990年の在英パキスタン人の出産率は 4.0 であり、近代化が及んでいない。また乳児死亡率は 14.2‰ に達する。二世の男性の外婚率は 19% であり、シーク教徒より高いが、高い出産率のため純粋なパキスタン人は増え続ける。このような隔離がイスラム原理主義の温床となる。
ジャマイカ人は母系寄りの絶対核家族であり、キリスト教徒である。家族型と宗教から言えばイングランド人に最も近い移民である。また 1960年前後の識字率を比べると、イギリス白人 99%、ジャマイカ人 82%、インド人 31%、パキスタン人 15% であり、移民の中では最も近代化されている。しかし受け入れ社会の差異主義により、黒人に分類される。シーク教徒やパキスタン人は差別されても自らの文化に守られるが、ジャマイカ人は内面はイギリス人とほとんど変わらないため、何にも守られず、アメリカ黒人と同様に家庭崩壊が起きる。しかしアメリカのような完全な隔離には至らない。1987年・1989年のジャマイカ人男性の外婚率は 15%、女性は 13% であり、アメリカと全く異なる。これは、イギリスでは階級が強く、白人の平等がないからである。下層の白人は、ジャマイカ人と同様に中上層から疎外されているので、両者間の結婚が起こる。
ドイツ
ドイツは直系家族であり、アングロサクソンの絶対核家族よりも粗暴な差異主義である。直系家族は兄弟の不平等を特徴とし、人間は互いに異なると認識するが、同時に父親の権威は中心的権力の下にまとまることを求める。この緊張が、しばしば暴力的な反応を生む。
直系家族社会は、同じ文化の小集団を被差別民として指定することがある。日本における部落民や、南西フランスにおけるカゴ (Cagot) がこれに当たる。カゴは、村から離れて住み、墓地が別であり、非カゴとの婚姻が許されず、教会では特別の席が定められていた。職業は建具職人や大工であり、南西フランスの人口の 1% から 2% を占めていた。18世紀前半には、平等主義核家族のパリの支配によりカゴは解放され、消滅した。
これと似た立場にいたのがドイツのユダヤ人であるが、宗教が異なるため一層疎外されていた。19世紀にドイツの直系家族は病的に硬直していく。プロイセンでは、1816年-1820年期から 1871年-1875年期までで、乳児死亡率が 168‰ から 224‰ に悪化する。同時期、同じ直系家族のスウェーデンでは 176‰ から 134‰ へと健全に低下する。ドイツの高い乳児死亡率は、社会の硬直性による私生児の増加と、権威主義による母乳育児の否定によるものである。この病的な権威主義の結果がナチズムであり、ホロコーストである。
戦後はもはや病的な権威主義は見られないが、直系家族の価値観が消えて無くなったわけではない。ドイツ人にとって重要な差異は外見ではなく、宗教である。アメリカが人種別統計を作成するのに対し、ドイツの統計では人間をプロテスタント、カトリック、ユダヤ教徒、イスラム教徒に分けるのである。ドイツへの移民のうち、トルコ人は肉体的にはイタリア人、ギリシア人とほとんど変わらないが、外婚率が低いのはトルコ人だけであり、新たな被差別民として指定されていることが分かる。1990 年には、トルコ人を父とする子供のうち母がドイツ人なのは 4.4%、トルコ人を母とする子供のうち父がドイツ人なのはわずか 1.2% である。トルコはイスラム世界の中ではむしろ世俗的であり、近代化している。在独トルコ人の1984年の出産率は 2.5 に過ぎない。ほぼ同時期、1985年の在仏アルジェリア人が 4.2、在仏モロッコ人が 4.5、在仏チュニジア人が 4.7、在英パキスタン人が 5.3 であるのと比べると、近代性は明らかである。しかしその後、1990年になると、在独トルコ人の出産率は 3.4 に上昇している。これは隔離に対する防衛反応である。トルコ人に対する暴力も散発し、ネオナチによるトルコ人女性の放火殺人も起きている。ここでも差異主義が現れている。普遍主義の犯罪者は、スペインのコンキスタドールのように強姦するはずだからである。
しかし逆説的に、トルコ人の隔離が別の平等を実現している。アメリカと同様に、少数派の隔離が多数派の平等をもたらすのである。ユーゴスラビア人は家族構造も宗教もドイツ人と異なるが、統合が順調に進んでいる。また、1989年のベルリンの壁崩壊以降の東西ドイツ人の対立を緩和する働きもしている。
多文化主義と同化主義
トッドは以上の観察から、絶対核家族のアメリカやイギリスで盛んな多文化主義を移民隔離だとして批判し、フランスの積極的な移民同化を、移民問題の唯一の解決策として提示した。また、イギリス、フランス、ドイツの移民に対する態度が全く異なることから、心性としての欧州統合は失敗すると予測した。
旧世界と新世界の文明の衝突
トッドは家族構造と人口統計に基づいて世界を認識している。このため、サミュエル・P・ハンティントンの『文明の衝突』を全くの妄想と見なしている。
ハンティントンは同書で世界を 8 文明に分け、カトリックおよびプロテスタントからなる西欧文明が、イスラム文明および中華文明と対峙しているとした。これに対しトッドは、イスラム圏で着実に識字率が上がり、出産率が下がっていることを示し、イスラム圏はむしろ西欧に近付きつつあることを指摘した。この近代化の過程では必ず伝統の崩壊による混乱が生じるのであって、イスラム圏は現在この移行期危機を経験しているに過ぎず、他の地域と本質的な違いは無いと述べた。また、世界の歴史は主に先進国で形作られるのであって、イスラム圏はそもそも最重要の地域ではないとした。
またハンティントンは、日本は単独で日本文明を構成し、現在は西欧文明に従っているが、いずれ中華文明に従うだろうと予想した。このような日本特殊論は以前から一般的であり、日本人を本質的に異質な民族と見なす主張は多い。しかしトッドは家族構造の研究を通じて、日本が非常にヨーロッパ的であり、特にドイツやスウェーデンに近いことを見出し、日本特殊論を否定した。トッドは、この発見は生涯最大の衝撃の一つであったと述べている。トッドは頻繁に日本に言及するが、それは日本がヨーロッパと同類であるという確信に基づいている。
日米欧は世界経済の三極であるが、ヨーロッパ経済の中心はドイツであり、社会的、長期的、工業的である点で日本経済とよく似ている。これに対しアメリカ経済は個人主義的、短期的、脱工業的であり、資本主義の形態が異なる。また日欧は長い農業の歴史を持ち、資源の希少性を十分に認識しているが、アメリカは技術を持った人々が未墾の土地に作った社会であり、資源の希少性に一度も直面していない。トッドはこれらから、特殊なのはアメリカであって、真の文明の衝突は旧世界と新世界の間で起きており、現在の問題は日欧の連係の弱さにあるとした。この点で、欧米を一つの文明にまとめたハンティントンを根本的に否定した。
『帝国以後』
1991年のソ連崩壊以降、アメリカが唯一の超大国になったという認識が一般的であった。そのアメリカの中枢で起きた 911 テロから一年後の 2002年9月、トッドは『帝国以後』 (Après l'empire) を出し、アメリカも同じ崩壊の道を歩んでおり、衰退しているからこそ世界にとって危険だと述べ、衝撃を与えた。同書は 28 か国語に訳され、フランスで 12 万部、ドイツで 20 万部を売る世界的なベストセラーとなった。またその後のフランス、ドイツの外交の理論的な支えとなった。
『文明の接近』
イスラム圏を専門とする人口学者のユセフ・クルバージュとの共著である『文明の接近』 (Le rendez-vous des civilisations) において、トッドは『帝国以後』で示したイスラム圏分析を深化させた。この中で、イスラム圏は着実に近代化し、識字率が上がり、出産率が下がり、欧米に近付いていること、現在のイスラム圏の暴力は移行期危機に過ぎず、いずれ沈静化すること、そしてこの近代化の先頭にいるのはトルコではなくイランであることを示し、イスラム脅威論を否定し、イランを正しく見るべきだと主張した。またキリスト教が欧米の近代化を妨げなかったように、イスラム教にも近代化を妨げる力は無いとした。
日本と周辺諸国間における歴史認識問題について
日本と周辺国における歴史認識問題については、「欧州でもユダヤ人虐殺の贖罪意識が大きすぎるため、パレスチナ民族の窮状を放置しがち」としてヨーロッパの状況をふまえたうえで、「日本は戦争への贖罪意識が強く、技術・経済的にもリーダー国なのに世界に責任を果たせないでいる。過去を引き合いに出しての"道徳的"立場は、真に道徳的とはいいがたい。」として日本の態度を批判した。