石見銀山
概要
鉱脈は石見国東部、現在の島根県大田市大森の地を中心とし、同市仁摩町や温泉津町にも広がっていた。日本を代表する鉱山遺跡として1969年（昭和44年）に国によって史跡に指定。2007年（平成19年）6月28日にニュージーランドのクライストチャーチで開催されていた第31回世界遺産委員会でユネスコの世界遺産（文化遺産）への登録が決まり、7月2日に正式登録された。一般に銀山開発においては銀の精錬のため大量の薪炭用木材が必要とされたが、石見銀山では適切な森林の管理がなされたことにより環境への負荷の少ない開発がなされ、今日に至るまで銀山一帯には広葉樹などを含む森林が残されてきている点が特に評価されている（後述の「登録までの経緯」の節参照）。2007年には日本の地質百選にも選定されている。
初期には仙ノ山(別名：銀峰山）山頂付近で銀鉱石の露頭の採掘が行われた。石見銀山では銀鉱石は福石（ふくいし）と呼ばれた。開発が進行するにつれ鉱脈に沿って地下深くに採掘が進んだが、江戸期の採掘で良質な銀鉱石は枯渇し後年には黄銅鉱、黄鉄鉱、方鉛鉱など鉱石を主体とする永久鉱床（えいきゅうこうしょう）の採掘に移行した。
石見銀山の発見
石見銀山の発見について『石見銀山旧記』は鎌倉時代末期の1309年（延慶2年）に周防の大内弘幸が石見に来訪して北斗妙見大菩薩（北極星）の託宣により銀を発見したという伝説について記しており、この頃からある程度の露天掘りがなされていたと考えられている。
その後、大内氏が一時的に採掘を中断していた石見銀山を再発見し、本格的に開発したのは博多の大商人、神谷寿貞（博多三傑・神屋宗湛の曽祖父。姓については神屋、名については寿禎・寿亭とも表記される）であるとされている。海上から山が光るのを見た神屋は、領主・大内義興の支援と出雲国田儀村の銅山主・三島清右衛門の協力を得て、1526年（大永6年）3月、銀峯山の中腹で地下の銀を掘り出した。
義興の死後、大内義隆が九州経営に気を取られている間、1530年（享禄3年）に地方領主・小笠原長隆が銀山を奪ったが、3年後に再び大内氏が奪回した。大内氏は山吹城を構えて銀山守護の拠点とした。
1533年（天文2年）8月、神谷寿貞は博多から宗丹と桂寿を招き海外渡来の銀精錬技術である灰吹法により精錬された。この技術でより効率的に銀を得られるようになり、全国の鉱山に伝えられ、日本における銀産出に大きな貢献をすることになる。灰吹法確立以前は、鞆ヶ浦（仁摩町馬路）・沖泊（温泉津町）から鉱石のまま積み出され博多湊などで取引された。灰吹法が広まることにより、酸化鉛の粉塵を吸い込んだ作業員は急性または慢性の鉛中毒を発症した。鉱山での劣悪な環境も相まって、当時の鉱夫は短命であり、30歳まで生きられた鉱夫は尾頭付きの鯛と赤飯で長寿の祝いをしたほどであった。大森地内には若くして死んだ鉱夫たちの慰霊を目的として各宗派の寺院が多数建てられ、鉱夫たちの家族構成はその多くが独身もしくは夫婦のみであったと伝えられている。
銀山争奪
1537年（天文6年）、出雲の尼子経久が石見に侵攻、銀山を奪った。2年後に大内氏が奪還したものの、その2年後に尼子氏が石見小笠原氏を使って再び銀山を占領、大内氏と尼子氏による争奪戦が続いた。
義隆の死後、毛利氏が大内氏に代わり台頭すると、毛利元就は尼子晴久との間で銀山争奪戦を繰り広げた。だが、1556年（弘治2年）の忍原崩れ、1559年（永禄2年）の降露坂の戦いといった戦いでは尼子氏の勝利に終わり、晴久の存命中に元就は石見銀山を奪取しえなかった。
だが、1561年（永禄4年）に晴久が急死すると、後を継いだ尼子義久は家中の動揺を抑えるため、1562年（永禄5年）に毛利氏と「石見不干渉」を約した雲芸和議を結んだ。これにより、最終的に毛利氏が勝利を収めて石見銀山を完全に手中に収めた。そして、山吹城には吉川元春の家臣・森脇市郎左衛門が置かれた。同年12月には石見銀山を朝廷の御料所として献呈する。
1576年（天正4年）以降、毛利輝元は足利義昭を擁し、織田信長との戦いを長期にわたり繰り広げたが、それを可能にしたのはこの石見銀山からの富のおかげであった。
その後、1584年（天正12年）に輝元が豊臣秀吉に服属することになると、銀山は豊臣秀吉の上使である近実若狭守と毛利氏の代官である三井善兵衛の共同管理となり、秀吉の朝鮮出兵の軍資金にも充てられた。
1591年（天正19年）、輝元は豊臣秀吉の命により石見銀山を始めとする領国の銀山を治めるため、林就長および柳沢元政を奉行に任命した。
1597年（慶長2年）には、輝元から秀吉に銀3,000枚（129貫、約480キログラム）が、関ヶ原の戦い直後の1600年（慶長5年）の割当では毛利家と徳川家の折半となり各々銀13,000枚ずつが、それぞれ運上されている。
商業への影響
石見銀山が開発された時期は日本経済の商業的発展の時期と重なっていた。このため、製錬された灰吹銀はソーマ銀と呼ばれ、そのまま日本産銀の銘柄のひとつとして商取引に利用され、またこの灰吹銀を譲葉状に打ち伸ばし加工された石州丁銀およびその後の徳川幕府による慶長丁銀は基本通貨として広く国内（主に西日本、東日本の高額貨幣は金）で流通したばかりでなく、明（中国）、16世紀以降に来航するようになったポルトガル、オランダなどとの間の交易で銀が持ち出された。特に明は大口の商取引、兵士への給与などのため広く秤量銀貨が使用され、その経済規模の為に銀需要は大きかった。また、私貿易を禁止する明の海禁政策にもかかわらず、日明間の密貿易が活発となった。当時の日本の銀産出量は世界全体の三分の一（その生産量の平均は年間200トン程度、内石見銀山が38トン（10000貫）程度であったと推測されている）に達し、スペイン王国ペルー副王領ポトシ（現ボリビア）のセロ・リコと並ぶ銀産出地として西洋でも有名になった。石州丁銀は秤量貨幣（額面が無く重量で価値が決定。取引の際は必要に応じ切り分けて使用）のため、原形をとどめる物は希少であるが、島根県は2007年までに石見銀山の銀で製作されたとされる御取納丁銀（おとりおさめちょうぎん）、文禄石州丁銀、御公用丁銀を購入し、これらは島根県立古代出雲歴史博物館における企画展などで展示される。
その殷賑ぶりは、当時のポルトラーノ地図にも記載されている。スペイン国王はイスラム圏から入手した地図を大量に持っており、自らも地図を作成した。銀山を手中にした大名家（大内氏、尼子氏、毛利氏、豊臣氏、徳川氏）の利益は大きく銀10000貫は米に換算すれば100万石を下らない収入となる。なお、イギリス船やオランダ船は日本で産出される銀を「ソモSomo」あるいは「ソーマSoma」と呼んでいたといわれるが、これは銀鉱のある大森地区の旧名である「佐摩」に由来するとされる。
石見銀山領の設置
関ヶ原の戦いに勝利した徳川家康は、1600年（慶長5年）11月に石見銀山の接収のために大久保長安と彦坂元正を下向させ、石見の江の川以東を中心とする地域（石見銀山の所在地、邇摩郡大森を中心に安濃郡・邑智郡・那賀郡の4郡146か村と、美濃郡・鹿足郡で6か村の飛地）を幕府直轄領（天領）とし、翌1601年（慶長6年）8月に初代銀山奉行として大久保長安を任命した（なお、初代奉行については『石見銀山旧記』や『石見銀山紀聞』などで大久保長安とされているが、『石見国名跡考』では彦坂元正であるとされている、石見銀山奉行衆から両人宛への書状では大久保長安の宛名が先となっている）。銀山開発の費用・資材（燃料など）を賄うため、周辺の郷村には直轄領である石見銀山領（約5万石）が設置された。大久保長安は山吹城の下屋敷のあった吉迫の陣屋で支配を行ったが、後任の竹村丹後守により大森に奉行所が置かれた。
幕府による銀山開発
大久保長安は山師（鉱山経営者）安原伝兵衛らを使って石見銀山開発を急速に進め、家康に莫大な銀を納め朱印船貿易の元手にもなった。1602年（慶長7年）に安原伝兵衛が釜屋間歩を発見して産出された銀を家康に献上すると、家康は非常に喜び、安原伝兵衛に「備中」の名と身につけていた辻ヶ花染胴服を与えた。
安原伝兵衛の釜屋間歩の発見などにより17世紀初頭(慶長年間から寛永年間)に銀の産出はピークに達し、『当代記』によれば1602年（慶長7年）の運上銀は4-5千貫に達したといわれる。その後、銀産出量は次第に減少し、1675年（延宝3年）に銀山奉行の職は大森代官に格下げされた（大森の奉行所は大森代官所となる）。
海岸部には炭生産のノウハウを有するたたら経営者の製鉄工場が林立し、たたら経営者の中には銀採掘に使われる道具などで消費される鉄と銀製錬のために消費される炭とを本年貢や鍛冶年貢の代替として供給する者もあった。
2017年5月には町年寄を務めた家系の家屋から江戸時代の鉱物資料標本が発見されている。
銀の輸送
当初、産出した灰吹銀は現大田市の鞆ヶ浦や沖泊から船で搬出されていた。冬の日本海は季節風が強く航行に支障が多いため、大久保長安は大森から尾道まで中国山地を越え瀬戸内海へ至る陸路の「銀山街道」（大森-粕淵-九日市（美郷町）-三次-甲山-御調-尾道）を整備し、尾道から京都伏見（1608年（慶長13年）に洛中の両替町に移転）の「銀座」へ輸送するようにした。大森町にある熊谷家は幕府に上納するための公儀灰吹銀を天秤で掛け改め勘定を行う掛屋として任命され、現在、この熊谷家住宅は内部が見学可能である。幕府（代官所外では沿道各藩）により領内の郷村に対する人的・物的負担や、街道各村の銀輸送にあたる人馬の負担が割り当てられたが、これらの賦役は民衆から嫌気される傾向にあった。時として訴え出る者や争議が起こったが、この輸送は幕末まで続いた。
井戸平左衛門
1731年（享保16年）、大岡忠相の推挙により任ぜられた第十九代代官、井戸平左衛門正明（いどへいざえもんまさあきら）は、60歳の高齢と2年というの短い任期にもかかわらず、領民から「いも代官」として慕われ、現在の島根県だけでなく鳥取県・広島県にも功績を称える多くの頌徳碑が建てられている。井戸は享保の大飢饉に苦しむ領民のため、他の地域に先駆けて薩摩国から甘藷（さつまいも）を導入して普及させ、自らの財産や裕福な農民から募った寄付で米を買い、幕府の許可を得ぬまま代官所の米蔵を開いて与えたり、年貢を免除・減免した（後年、備中国笠岡で没した原因として病死説と切腹説があり、前者が概ね定説となっているが論議も続いている）。
1977年（昭和52年）には杉本苑子が井戸を題材にした小説「終焉」を発表している。
川崎平右衛門
武蔵国で開拓や施しなどを行って来た川崎定孝（川崎平右衛門）は、1762年に石見国大森代官となり、石見銀山の開発に子・孫三代で携わった。
幕府による銀山支配の終焉
石見銀山は江戸時代前期にも日本の膨大な銀需要を支えた（銅も産出）が、元禄期になると次第に産出量が少なくなり、江戸末期には深く掘らなければ銀を産出できなくなり地下水にも悩まされ採算がとれなくなっていった。
1866年（慶応2年）6月の第二次長州戦争において、幕府は石見国に紀州藩・備後福山藩・浜田藩・松江藩の藩兵を出動させたが、長州軍の進発を食い止めることができず、7月に浜田藩主・松平武聡は浜田城を脱出しその後落城した。これにより長州軍の石見銀山領への進撃は不可避なものとなり、最後の大森代官・鍋田三郎右衛門成憲は7月20日の夜に銀山付の役人を引き連れて備中国倉敷へと逃亡し、石見銀山の幕府支配は終焉を迎えた。以後、旧石見銀山領は長州藩によって支配されることとなり、鍋田成憲が逃亡したのちに発生した一揆は長州藩などによって鎮められた。そして、1869年（明治2年）8月に大森県が設置されたことによって長州藩による支配は終わった。
明治期以降の石見銀山と終末
石見銀山は1868年（明治元年）の太政官布告による民間払い下げにより田中義太郎が経営権を取得したものの、1872年（明治5年）の浜田地震の被害を受けてしばらく休山となった（1873年（明治6年）頃に松江市の安達惣右衛門が別の鉱区を経営していたともいわれるが記録が少なく詳細についてはわかっていない。）。その後、1886年（明治19年）からは大阪の藤田組（後に同和鉱業から現在はDOWAホールディングス）により再開発の試みが続けられた。藤田組は採鉱施設・事務所などを大森から柑子谷（仁摩町大国）の「永久鉱山」に移したが、その頃主に採掘されていた銅の価格の暴落や坑内の環境の悪化などにより1923年（大正12年）には休山するに至った。その後、日中戦争、太平洋戦争の最中、軍需物資としての銅の国産化を目論んで、1941年（昭和16年）より銅の再産出を試みるものの、1943年（昭和18年）の水害で坑道が水没する大打撃を受け、完全閉山となる。鉱業権はDOWAホールディングスが保有している。DOWAホールディングスは大久保間歩周囲などでボーリング調査を実施したが、採算が取れる鉱脈は無いと判断され採鉱は実施されていない。
「間歩」の広がり
2015年現在、銀山採掘のために掘られた「間歩」（まぶ）と呼ばれる坑道や水抜き坑が700余り確認されている。主な坑道としては、釜屋間歩、龍源寺間歩、大久保間歩、永久坑道などが挙げられる。大久保間歩は、江戸時代から明治時代にかけて開発され、大久保長安が槍を持って馬に乗ったまま入れたとされる。大久保間歩の下方に位置する金生坑は、明治時代に作られた水抜き坑道であり、大久保間歩内部より金生坑に通じる階段を見ることが出来る。大久保間歩は、坑道周囲に住む住民の通路としても使用され山を抜けて反対側の学校に通学する子供たちの通学路ともなった。大久保間歩は江戸時代は手掘りであったが、後にドリルによって坑道が拡大され、木製軌道が敷かれてトロッコを用いて鉱石の搬出が行われた。釜屋間歩は大久保間歩の更に上側に位置する坑道で、安原伝兵衛によって開発されたとされる。周囲には現場で精錬を行った遺跡も発掘されている。これらの坑道は内部で互いに接続しており、最深部は永久坑道の標高400mのところから200m掘った坑道が確認されている。山頂部には露頭を掘った跡や集落の跡が残っており、当時高価だった海外製の陶器の破片などが発掘されている。坑道から搬出された鉱石のうち、不要な石（ズリ）は、周辺の谷を埋め平地を作るのに使用された。電灯が導入されるまでは、サザエの殻に、菜種油を満たした灯りが長く使用されていた。このサザエの殻を使用した灯りは、石見銀山のマスコットキャラクターのデザインにも用いられている。
坑道の観光
石見銀山資料館から徒歩圏内の龍源寺間歩は、通年で一般公開され内部を見学できる。2008年より、大久保間歩の内部も一般公開されたが、ツアー形式で週末のみ限定公開となっている。大久保間歩の見学ツアーは予約が必要だが、空いて入れば予約なしでも参加可能である。冬季はコウモリの越冬のために開催されていない。見学ツアーは、石見銀山世界遺産センターよりバスで10分ほど移動し、その後しばらく山中を徒歩で登る形式で開催されており、釜屋間歩や金生坑の坑道口なども見学できる。
市・県・国による文化財指定と保護
石見銀山にある歴史的な建造物や遺構は市・県・国などによって文化財に指定・選定され保護されてきた。1967年（昭和42年）に石見銀山は島根県から「大森銀山遺跡」として県指定史跡に指定され、さらに1969年（昭和44年）には国から「石見銀山遺跡」として史跡に指定された。さらに、大森銀山地区の町並みは1987年（昭和62年）に重要伝統的建造物群保存地区（種別 鉱山町）として選定され、銀の積出港であった温泉津地区の町並みは港町・温泉町として2004年（平成16年）に重要伝統的建造物群保存地区（種別 港町・鉱山町）として選定された。また、大森銀山伝統的建造物群保存地区は2007年に、温泉津伝統的建造物群保存地区は2009年に、それぞれ選定区域を拡大している。
登録までの経緯
日本政府は「東西文明交流に影響を与え、自然と調和した文化的景観を形作っている、世界に類を見ない鉱山である」として、「石見銀山遺跡とその文化的景観」の世界遺産登録を目指し、2001年に世界遺産登録の前提となる「暫定リスト」に掲載し、2006年1月にユネスコ世界遺産委員会に推薦書を提出した。
2007年5月、各国から推薦された世界遺産登録候補を審査するユネスコの諮問機関である国際記念物遺跡会議（ICOMOS）が、遺跡の「顕著な普遍的価値」の証明が不十分であることを理由に「石見銀山は登録延期が適当」と勧告した。それを受け、日本政府や地元は「世界遺産への登録は極めて厳しい」と判断したが、ユネスコの日本政府代表部は、委員会構成国の大使や専門家に、勧告に反論する110ページにわたる英文の「補足情報」を送るなどして、石見銀山の特徴である「山を崩したり森林を伐採したりせず、狭い坑道を掘り進んで採掘するという、環境に配慮した生産方式」を積極的に紹介し、巻き返しのための外交活動を展開した。
結果、「21世紀が必要としている環境への配慮」がすでにこの場所で行われていたことが委員の反響を呼び、6月28日、世界遺産委員会の審議により、世界遺産（文化遺産）としての登録が満場一致で決定された。日本の世界遺産登録としては14件目であり、文化遺産としては11件目、産業遺産としてはアジア初の登録となる。
石見銀山が世界遺産に登録された際、海外ではその価値を疑問視する報道が相次いだ。例えばイギリスの『インデペンデント紙』は、1970年代まで廃屋が建ち並んでいた大森地区は地元企業中村ブレイスの中村俊郎らによって作られた街並景観であることや（アダプティブユース#例を参照）、イコモスは登録基準のいずれも満たしていないとしたが外交官を巻き込み金銭を惜しまない凄まじいロビー活動を展開したことを指摘した。
石見銀山の登録に向けて日本側の代表として外交活動を率いた、近藤誠一ユネスコ大使は、2007年9月8日に、島根県大田市で開かれたシンポジウムの中で、銀山周辺に残る自然が逆転登録の決め手になったことを明かしている。近藤大使はICOMOSによる登録延期勧告を受け、各国の政府代表などに対し、石見銀山が伐採した分だけ植林していたことなど、推薦書に記載していた自然に対する配慮の歴史（自然と人間の共生）を積極的に説明したところ、政府代表らの反応が良く強い手ごたえを感じたという。なお、石見銀山における植林史に関しては脇田晴子の研究によるところが大きい。
また、採掘→精錬→運搬→搬出という産業としての一連の流れを表現している点も評価された。
登録対象
和名は島根県教育庁文化財課世界遺産室による公式サイトの表記、英語表記と数字はユネスコ世界遺産センターによる世界遺産登録物件名と世界遺産登録ID。
環境保全と観光
2004年6月26日、住民を主役として官民一体で石見銀山遺跡の保全・活用を議論するための石見銀山協働会議がおこなわれた。そこでは、石見銀山が世界遺産に登録されることによる地域経済の活性化を期待する声が上がる一方で、観光地化による生活環境への影響を懸念する声も上がった。このように世界遺産の活用に関して住民が初めから参加しての取り組みが行われたのはアジアで初めてのことであり、この会議への公募に対して120人の応募者が集まった。2005年5月23日には、官民の連携のために「石見銀山維持・保全活動連絡会」が組織され、民間団体主導での石見銀山の清掃活動などが行われてきた。ICOMOSによる登録延期勧告が行われた直後の2007年5月28日に近藤誠一ユネスコ大使が石見銀山の視察に訪れた際には、地元住民たちが石見銀山の世界遺産登録に向けた熱意を持っていると報道され、世界遺産登録後も、登録1周年の2008年に行われた清掃活動である「クリーン銀山」のような地元住民らによる活動が続けられている。このような積極的な地元住民の活動の一方で、石見銀山は単なる「穴」だとして世界遺産登録に困惑しているという地元住民の声も取り上げられた。
登録翌年の2008年には観光客は81万人に達した。しかし、石見銀山が世界遺産に登録されて以降、観光ルートに暮らす住民らは観光客の殺到による治安悪化や騒音などの観光公害に直面し、不安の声が上がっていた。そのため、バスでの乗り入れの制限を行うなどの対応がとられたが今度は観光客の減少が起こり、観光振興と地域生活のバランスも課題となっている。ただ、地元の関連団体などでは産業遺産には理解が難しいところがあるためガイドが重要であり、観光客の満足度を上げるためにも観光客数は30万〜40万人がキャパシティ的には適切とみている。
持続可能性
2012年に開催された「世界遺産条約採択40周年記念－世界遺産と持続可能な開発：地域社会の役割」（京都ビジョン）において、世界遺産存続のためコミュニティの存在の重要性が確認された。世界遺産を維持するためのコミュニティの課題は持続可能性となる。都市部の世界遺産を除くと、人口減少によるコミュニティ自体の存続低下が危惧される。そうした中で石見銀山を含む大田市では、世界遺産登録後からUターン・Iターンによる人口増がみられ、宝島社の『田舎暮らしの本』（2015年2月号）で移住したい町の一位に選ばれるなど、世界遺産登録地域におけるコミュニティ存立のモデルケースとなっている。
一方で、ユネスコは持続可能な保全のための費用捻出方法として、世界遺産を観光資源として活用するという方針（遺産の商品化）を提示しているが、石見銀山では登録当初に比べ訪問者数が減っており、銀山柵内・宮ノ前地区にはほとんど宿泊施設がないことから観光客は日帰り訪問が多く、滞在型観光がもたらすような収益は得られていない（温泉津温泉街泊は除く）。また、前述のように移住者は増えているものの、観光関係への就業率は低いのが実状となっている。緩衝地帯を含む世界遺産範囲内では石見銀山景観保護条例によって新たな店舗の建築が制限されており、土産物屋やカフェを営むにも大森地区の伝統家屋の外観を維持しつつの開業となり、そもそも空物件は滅多に出ることなはく、文化循環・資本の循環はまだ確立していない。さらに追い打ちをかけるように、上記の損壊の節で触れた地震により間歩の崩落はなかったものの立入禁止措置が採られたこともありツアーのキャンセルが相次ぐ事態となった。
持続可能な観光
上記2節の取り組みを受け、遺産の価値を維持するため観光客を受け入れる側がNPO法人を立ち上げ観光の在り方を模索し、単なる物見遊山ではなく観光客にも一役買ってもらうような観光、すなわちサステイナブルツーリズムとして、世界遺産エリア内の山林を侵食し景観を害する竹（竹は植林史の対象外）の伐採に参加してもらうなどの試みが行われている。また、大森町界隈では史跡探訪ではなく自然観察に軸足を置き、農家民宿に泊まりスローフードを味わい地産地消するグリーンツーリズムも試行されている。
他方、銀山柵内までの行程は徒歩に限られ、清水谷から先、龍源寺間歩までは舗装されていない道もある（史跡指定で景観・環境への配慮と往時の風情を醸成する）ため、障害者のためのバリアフリー化が求められるが、高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律でも遺跡は対象外であり、アクセシビリティの実現が課題となっている。
登録時の指摘事項
イコモスは石見銀山の世界遺産登録に際し、文化的景観のさらなる精査と保護の確立、観光地化対策、未発掘の考古遺跡の調査と木々に覆われている史跡の保全、今なお自然流出する鉱毒による環境汚染（主として水質と生態系への影響）、国道9号（仁摩温泉津道路）と山陰自動車道の仁摩・石見銀山インターチェンジ整備に伴う影響（環境アセスメント）などに配慮するよう指摘した。
しかし、銀山街道の温泉津沖泊道で温泉津に至る途中に位置し石畳が敷かれた梨ノ木坂が2008年に仁摩温泉津道路の整備に伴い破壊され消滅した（発掘調査による記録保存と、風土工学に基づき石畳を側道の石段として再利用はしている）。同遺跡周辺は絶滅危惧種のオオタカ・ミサゴ・サシバの生息域でもあった。
地震による損壊
2018年（平成30年）4月9日に発生した島根県西部地震により、銀山柵内の佐毘売山神社で狛犬の台座が崩れ、大安寺跡では石垣の一部が崩落するなど遺跡内の計12か所で石垣に被害が発生したしたほか、大森地区でも古民家の土壁が崩壊し屋根瓦が落下するなどの被害が出た。
世界遺産センター
世界遺産条約第5条にある「文化遺産及び自然遺産の保護、保存及び整備の分野における全国的、または地域的な研修センターの設置」という条文に基づく「来訪者施設（ビジターセンター）の整備及び個々の資産における説明と情報提供を行う場所」として、2008年10月20日に石見銀山世界遺産センターを銀山柵内の東部に開設した。