F-15J (航空機)
概要
航空自衛隊の第3次F-X計画により、米マクドネル・ダグラス社のF-15C/Dを導入。本機は航空自衛隊の運用に合わせてライセンス国産化された日本仕様機である。
三菱重工業を主契約社とし、単座型のF-15J165機と複座型F-15DJ48機の計213機が製造された。これは開発国アメリカに次ぐ保有数となっており、アメリカ国外での使用機総数356機の約6割を占めている。
2018年（平成30年）3月31日時点で201機を運用しており、90%以上の高稼働率を維持している。一機当たりの調達価格は約120億円。
基本性能の優秀さと高い拡張性を生かした独自の近代化改修により段階的に能力向上が図られ、導入から30年以上経た現在も日本の主力戦闘機として防空任務に就いている。
航空自衛隊とアメリカ空軍のF-15に外見的な大きな違いはなく、国籍標識（日の丸）や迷彩塗装の色調、電子戦関連アンテナ類の有無や形状の違い、操縦席後方右側面の空調用丸型排気口の有無（近代化改修機）などが主な識別点として挙げられる。
名称
三菱とボーイングの日本法人では『F-15J』と表記しているが、航空自衛隊では原型機と同じく『F-15』と表記している。
愛称は原型機と同じく「イーグル」。パイロットは『イーグルドライバー』と呼ばれる。
飛行停止措置
2007年（平成19年）11月2日にアメリカ合衆国ミズーリ州で、同州空軍に所属するF-15Cが空中分解し墜落した。このためアメリカ空軍は、11月4日に実戦参加機を除くF-15系（大部分の設計が異なるE型も含む）全機を機体構造の点検のために飛行停止とした。連絡を受けて防衛省も、11月5日には配備しているF-15J/DJ全機を飛行停止とした。墜落事故発生による原因究明までの間に同型機が飛行禁止となる事は珍しいことではないが、この時はF-2A/Bを飛行停止としていた事も重なり、同20日のF-15J/DJの飛行停止解除までの間、通常配備の日本の防空機はF-4EJ改だけとなった。
2011年（平成23年）10月7日には飛行中の小松基地所属機体に、左主翼の機外燃料タンクと模擬ミサイル弾が取り付け部分を残して脱落する事故が発生。スクランブル待機の機体以外全機が原因判明まで飛行停止となる。
非破壊検査システム
防衛庁装備本部が平成18年度予算で三菱重工業と契約、納期は2009年（平成21年）2月。これはX線透過検査及び超音波探傷機能検査を自動的に行うもの。従来に比べ高い精度で機体の状態（金属疲労の有無など）を正確に測定できる。
将来の運用
航空自衛隊が現在進めている近代化改修プログラムにより、F-15J/DJは将来の航空脅威に対処できる能力を得る。また、現在の改修計画には含まれていないが、AESAレーダー（AN/APG-63（V）3）、新型ミッションコンピューター（ADCPII）及び新型電子戦システム（EPAWSS）への換装、2連装AAMランチャー×4装備型コンフォーマル・フューエル・タンクの搭載や主翼下AAMランチャーの4連装化によるAAM搭載数増大など、更なる性能向上の余地もあり、ボーイング社からも売込みが行われている（但し、費用対効果などの観点から慎重に判断される可能性がある）。2016年（平成28年）10月にはF-15への国産レーダー等搭載化に関する検討役務として国産レーダー搭載に関する検討も実施されている。
防衛省から具体的な機体寿命や退役時期などに関する発表はないが、空自の年間飛行時間から換算すると初期生産分の機体が基本寿命である8,000飛行時間を迎えるのは2025年あたりとなる。アメリカ空軍のC/D型には8,000時間を迎えて更に10,000時間まで延長された機体もあり、当初の2倍以上になる18,000時間への延長も検討されていることから、J/DJ型にも同様の措置がとられる可能性がある。但し近代化改修に対応しないPre-MSIP機については、中期防衛力整備計画（平成26～30年度）において新戦闘機への更新を検討することが明記されている。
機体概要
F-15J/DJはF-15C/Dを原型とするが、アメリカ議会から批判を受けた国防総省の決定により提供されなかったTEWS（戦術電子戦システム）については、国内で独自開発したJ/TEWSで代替している。J/TEWSは国産のJ/ALQ-8電波妨害装置とJ/APR-4レーダー警戒受信機、ライセンス生産のAN/ALE-45J射出型妨害装置（チャフ・フレアディスペンサー）で構成される。アメリカ空軍向けF-15C/Dでは左の垂直尾翼先端にECM装置が内蔵されているため左右非対称だが、F-15J/DJの垂直尾翼は左右対称になっており、外見上の大きな識別点にもなっている。
原型機のF-15C/Dは、F-15A/Bに機内燃料タンクの増設やFAST PACKと呼ばれるコンフォーマル・フューエル・タンクの搭載能力付加といった改良を加えた機体であり、F-15J/DJも機内燃料タンクなどの配置はこれに準じている。しかしながら、航空自衛隊はコンフォーマル・フューエル・タンクを保有していない。
F-4EJ導入の際にも問題となった地上攻撃能力や空中給油能力について当時の国会で野党の追及を受けたが、「対地攻撃専用の計算装置などを有していない」「搭載装置から見ても、他国侵略的・攻撃的脅威を与えるものではない」、「空中警戒待機は有効ではあるがF-4が主力の時期では不要との判断だったが、航空軍事技術の著しい発展のすう勢から、F-15が主力となろう1980年代後半は、有事の際の空中警戒待機の必要が十分予想されるので撤去は望ましくない」などの答弁の結果、撤去はされていない。
アメリカ国防総省は当時F-15が主力機であったため日本に対する技術情報の開示を規制したが、これは段階的に解除された。日米装備・技術定期協議（S&TF）において旧防衛庁と国防総省の間で交渉が行われ、1981年にはTEWS以外の複合材料やF100ターボファンエンジンといった技術へのアクセスは許可された。なお、独自装備の一つとしてBADGEシステムから時分割データを受信する日立製作所製「J/ASW-10」を搭載している。
1992年（平成4年）10月17日、F-15J（72-8884）が飛行訓練中に操縦不能となり操縦士は緊急脱出したものの、脱出時に頭部を風防に強打して死亡する事故が発生した。対策として事故以降、射出時にキャノピーを破砕するキャノピーブレイカーを座席上部前端に追加装備している。
訓練用に調達した複座型のF-15DJは、コックピット後部に搭載するJ/ALQ-8などの一部機器を省略してあるため、電子戦能力を要する任務の際は胴体下にAN/ALQ-131電子戦ポッドを外部搭載する。
兵装は当初、F-15C/Dと同じく「AIM-9」及び「AIM-7」、固定武装として「JM61A1」を搭載していた。しかし、これらはいずれもライセンス生産での調達で、電子機器類の技術移転が少なかったこともあり、国内メーカーに割に合わないとの不満を生じた。但し、F-15と同時に国産化されたAIM-9Lは、F-4EJ及びF-4EJ改にも装備されている。その後、短距離空対空ミサイルについてはAIM-9の後継として開発された国産の「90式空対空誘導弾（AAM-3）」、およびその後継である「04式空対空誘導弾（AAM-5）」（改修機のみ対応、後述）を運用出来るように改装された。また、中距離空対空ミサイルは、AIM-120シリーズではなく、AIM-7の後継として開発された「99式空対空誘導弾（AAM-4）」に更新されることとなった。
エンジンはプラット・アンド・ホイットニー社製の「F100-PW-100」をIHI（旧石川島播磨重工業）がライセンス生産した「F100-IHI-100」2基を搭載している。生産末期には整備性・耐久性がより向上した「F100-IHI-220E」が標準搭載され、それ以前に生産された機体にも順次換装が進められている。
三菱重工による生産中に何度か機体仕様が変更されており、一般に導入初期の機体をPre-MSIP機（MSIP非適用機）、導入中期からの機体をJ-MSIP機（多段階改良計画適用機）と呼称している。
近代化改修
大きく分けて、F-15J/DJの中後期生産型にあたるJ-MSIP機（J：899-965、DJ：063-098）を対象とした近代化改修計画と、それより前の初期生産型のPre-MSIP機を対象にした近代化改修計画との2種類がある。