新古典派経済学
新古典派経済学の特徴
新古典派経済学は自由放任主義（レッセフェール）の理論であるとの見解がしばしば表明されてきたが、ジョン・メイナード・ケインズ以前あるいはケインズ以外の自由主義経済学派の系統と呼ぶのがより実体に近く、政治思想としての自由放任主義、とくにリバタリアニズムやアナキズム（無政府主義）とは大きく異なり、公共財の供給や市場の失敗への対処、あるいはマクロ経済安定化政策など政府にしか適切に行えないものは政府が行うべきであるとするなど、政府の役割も重視する。新古典派経済学の源泉は、道徳哲学の延長にあり、（新古典派経済学などの伝統的経済学では）社会的・文化的要素は基本的に重視されない。
自由主義の観点では、たとえばレオン・ワルラスはすべての国土の国有化を提唱しており、無条件で手放しの自由放任主義者ではない。ワルラスによればアダム・スミス流の経済学はむしろ応用の側面から経済学を定義したものであって、理想的な社会実現の夢を膨らませていたワルラスは「土地社会主義」を基礎として、そこから完全競争社会、ひいては完全な人間社会を描こうとした。
マーシャルが創設したケンブリッジ学派おいては、不完全な人間が作った経済が完全であるはずがないとの共通認識があった。マーシャルは自由放任主義に基礎をおく価格決定論（ワルラスの一般均衡）には批判的であり、不完全競争の世界を前提とした部分均衡分析を活用した。
失業
古典派あるいは新古典派とケインズ経済学との差異の一つは失業の取り扱いであり、新古典派はケインズの否定した古典派の第二公準を採用しており、長期における非自発的失業が存在しない状況を基本として考える点に特徴がある。
古典派経済学では、労働市場は「賃金が伸縮的に調整されることによって、労働の需要と供給は必ず一致し、求職者の失業者は存在しない」と考えている。新古典派の経済では、賃金・物価に対応して労働・財の需給が決まることを前提とする。市場では需給が一致するように価格が調整されるため、市場の調整機能が完全であれば、労働市場・財市場でも、失業・売れ残りはないとしている。
ただし、新古典派的な市場が成立するには、様々な仮定が必要であることが指摘されており、例えば新古典派的な市場では完全競争が前提とされており、「財・サービスの売り手と買い手が多数存在し、それぞれが価格を操作できない」という仮定が設けられる。また、新古典派的な市場では、「売り手と買い手双方が情報を持っており、提供できる財・サービスの質は同じ」という前提となっている。現実には、価格決定に影響力を持つ企業の独占・寡占は広汎に確認され、また労働市場でも失業者は普通に存在する。その後、「情報の非対称性」「労働市場・資本市場の硬直性」の導入、「独占的競争」の前提など、経済モデルは修正されている。
新古典派の立場では、政府の積極的な財政・金融政策は失業の役には立たず、むしろ政府による資源の浪費をもたらすだけで終わるとされている。
新古典派（ネオクラシカル）と新しい古典派（ニュー・クラシカル）
新古典派経済学と立場が似ているものとして、いわゆる新しい古典派（ニュー・クラシカル、New classical economics）というものが存在する。共に邦訳すると「新しい古典」となってしまうことから、しばしば日本においては専門家以外の間では混同される傾向にある。
ニュー・クラシカルは新古典派的な考え方を前提としてはいるが一方で期待という概念や合理的な代表的個人などを導入するなど、両者は異なる。成立としては新古典派よりもニュー・クラシカルのほうが新しく、マネタリズムの影響も受けている。
新古典派総合
新古典派総合学派とは、市場機能を重視する（新古典派）一方で、裁量的な財政・金融政策の有効性（ケインズ学派）を認める学派である。新古典派総合では、完全雇用でない場合、価格が硬直的であるためケインズ政策は有効であるが、完全雇用である場合、価格が伸縮的であるため新古典派経済学が有効であるとしている。
学者の見解
経済学者の飯田泰之は「主流派経済学=新古典派には、需要不足による不況の視点がないと指摘されることがあるが、現在（2003年）の理論研究の中心である最適化行動に基づく動学一般均衡理論から、十分需要不足による停滞・マクロ政策の効果を導くことができる。情報の経済学を応用したモデルなどがその例である。新古典派であるからいつでも適切な均衡にあるというのは、学部教育での便宜的な単純化に過ぎない」と指摘している。
経済学者の小林慶一郎は 「新古典派は自由主義的傾向が強い一方で、ケインズ経済学は設計主義的傾向が強い」と指摘している。
経済学者の小野善康は「ケインズ政策とは、純粋な効率化政策である。需要不足の是非を問うやり方が違うだけで、目的は新古典派と同じである」と指摘している。
中野剛志は市場の一般均衡とは、デフォルトの可能性が組み込まれてない、金融機関も適切な役割を与えられてはいない、貨幣ですら必要とされてない、物々交換経済を仮定した世界において成り立つものであり、その世界で用いられる貨幣とは、商品貨幣である。しかし、現実の貨幣は信用貨幣であり、現実の経済は貨幣経済である。したがって現実の貨幣経済における市場は、一般均衡を達成する自動調節機構を持っているとは言えない、と指摘している。2008年の世界金融危機によって、主流派経済学は、経済自体についてほとんど理解していなかったことが明らかになった。この世界金融危機を予想することができた主流派の経済学者は、ほとんどいなかった。というのは、主流派経済学の理論モデルでは、世界金融危機のような事態は起きえないと想定されていたからである。したがって、世界金融危機への対応にあたっても、主流派経済学は何の役にも立たなかった。
IMFのチーフ・エコノミストであったサイモン・ジョンソンは、2009年、世界金融危機によって経済学もまた危機に陥ったとして、主流派経済学とは異なる新たな経済理論が必要であると論じた。2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンは、過去30年間のマクロ経済学の大部分は「よくて華々しく役に立たなく、悪くてまったく有害」と言った。ローレンス・サマーズもまた、インタビューの中で、主流派経済学の理論モデルに基づく論文は政策担当者にとっては本質的に無益であったという趣旨の発言をした。ニューヨーク大学教授のポール・ローマーは2016年1月において行われた記念講演において、「主流派経済学の学者たちは画一的な学会の中に閉じこもり、極めて強い仲間意識を持ち、自分たちが属する集団以外の専門家たちの見解や研究にまったく興味を示さない。彼らは、経済学の進歩を数学的理論の純粋さによって判断するのであり、事実に対しては無関心である。その結果、マクロ経済学は過去30年以上にわたって進歩するどころか、むしろ退歩した」と、主流派経済学の有様を容赦なく批判した。
フランスの経済学者トマ・ピケティは「率直に言わせてもらうと、経済学という学問分野は、まだ数学だの、純粋理論的でしばしば極めてイデオロギー偏向を伴った憶測だのに対するガキっぽい情熱を克服できておらず、そのために歴史研究やほかの社会科学との共同作業が犠牲になっている。経済学者たちはあまりにしばしば、自分たちの内輪でしか興味を持たれないような、どうでもいい数学問題にばかり没頭している。この数学への変質狂ぶりは、科学っぽく見せるにはお手軽な方法だが、それをいいことに、私たちの住む世界が投げかけるはるかに複雑な問題には答えずに済ませているのだ」と述べている。
経済学者ティモシーテイラーは、需要が供給を生むというケインズの考え方は短期的な政策を考える時に力を発揮し、供給が需要を生むという新古典派の主張は長期的に見たときに重要であると述べており、時間軸で分ける捉え方をしている。