広島のサッカースタジアム構想
広島のサッカースタジアム構想（ひろしまのサッカースタジアムこうそう）は、広島県広島市内におけるサッカースタジアム建設にむけた関係者によるさまざまな試みのことである。
概要
広島は戦前からサッカーが盛んな土地であった。広島高等師範学校(現・広島大学)開校4年後の1906年（明治41年）に行われた運動会で初めて広島でサッカーが行われ、1919年（大正8年）第一次世界大戦後似島の似島検疫所捕虜収容所にいたドイツ人捕虜と広島高師で初の国際試合が行われた記録が残っている。1960年（昭和35年）11月30日全広島対ロコモティフ・モスクワ戦から5度にわたり、広島市民球場（旧広島市民球場）でサッカーが行われたこともある。
この状況にサッカースタジアム建設構想が挙がり、1950年代以降数度にわたり具体化していったものの、広島は太田川水系下流の三角州に形成された狭い平野という地理的要因、地元財界の財政的要因、神社仏閣の他に被爆建物と広島特有の多様なコントロールポイントがある都市計画的要因もあり、なかなか進まないでいる。
なお、2012年現在での地元TV局が調査したアンケートでは86%が建設賛成に票を投じている。一方で2013年10月中国新聞による電話世論調査では、賛成38.2%、どちらとも言えない42.6%、反対16.5%となった。
マッカーサースタジアム構想
戦後、広島市への原子爆弾投下からの復興の最中、1949年（昭和24年）広島平和記念都市建設法制定され、広島市中心部に広島平和記念公園建設が計画された。
この中で浜井信三市長は平和公園構想の他に、基町の広島城から旧太田川に挟まれた一帯を都市公園あるいは運動公園とする構想を持っていた。
1951年、丹下健三グループが計画した当初の平和公園計画にもこの構想が盛り込まれており、その中で球技広場を現在のひろしま美術館付近（右写真参照）に配置し、その北側の現在中央公園がある場所には陸上競技場を配置する計画が立てられた。なお、戦後一時期まで紙屋町交差点から広島城までの鯉城通りはGHQのダグラス・マッカーサーにちなみマッカーサー道路と呼ばれ、その上端に計画されたスタジアム構想（陸上競技場のほうであり球技広場ではない）のことを「マッカーサースタジアム」構想とも呼ばれていた。
同時期に全国大会で台頭し始めた東洋工業蹴球部(現サンフレッチェ広島、以下サンフレ)も決まったグラウンドを持っておらず、交通の便の良さから広島県立広島国泰寺高等学校をメインに市内高校グラウンドを転々とした。1957年（昭和32年）天皇杯決勝・東洋工業対中大クラブはこの国泰寺高校で行われた。
1965年（昭和40年）、日本サッカーリーグ（JSL）が開幕してからも市内高校グラウンドで公式戦を開催する状況は続き、国際試合や国内主要大会も1967年（昭和42年）JSL東西対抗戦まで5度も広島市民球場で開催された。この状況にサッカースタジアムの建設論議されるようになり、浜井構想の場所も候補地の1つとしていた。しかし、当時のJSLは集客が見込めないこと、構想を持っていた浜井が1968年（昭和43年）に急逝したこともあり、実現には至らず、結局広島スタジアムを主に使うことになった。
1970年代以降、オイルショックの影響により広島経済の地盤沈下が進みサッカー界にも影響して停滞していった ため、その後建設論議は再燃することはなかった。
広島市民球場活用
広島東洋カープの本拠地がMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島に移転するのを機に、市は民間に向けて跡地利用の提案募集を行い、さまざまな専門家で構成する委員がそれを判定する「広島市民球場跡地利用検討会議」を設置した。
その中でサッカー関係者としては念願であり、野球ファン含めたそのほかの市民には「戦後の広島復興の象徴としての市民球場」を保存・活用できる、財界や地元商店街もある程度の集客が見込めるとして、提案に挙がったのがサッカースタジアムにすることだった。一方でこの地は世界遺産である原爆ドームに近接しており、新たに大型施設を建設することにより危機遺産に登録されるのではないかと一部で懸念されていた。
2006年（平成18年）4月、原爆ドーム（高さ約25m）からわずか200m先に高さ45mのマンション建設が発覚、これに建設反対運動が活発化したことにより、周辺の景観保全への意識が高まることとなった。結果、同年5月21日広島市民球場跡地利用検討会議第3回にて、スタジアム案がすべて「閉鎖された空間が新たに出現し、大規模施設によって広島平和記念公園と広島市中央公園が分断される計画であるため望ましくない」と評価され、没案となった。
その後、財政的な問題や他の大型公共工事計画などにより後回しとなり、スタジアム推進プロジェクトは事実上止まっている状況となった。2007年（平成19年）1月、今西は事務局長を退任した。
ただ球場跡地利用も決定したわけではなかった。そもそも民意を反映することが目的であるはずの検討会議が委員を選抜する段階から不透明であること、その後に決定した優秀案では集客力が不足すること、球場の保存・活用の可能性が薄いこと、など不満が続出した。
2008年（平成20年）9月、市が球場整備の基本方針のたたき台をまとめ、意見を募った。これに対し、折り鶴保存・展示施設建設の是非および球場の保存・活用が盛り込まれていないことに市民が再検討を要望し、解体反対署名を集めたり、独自でシンポジウムを開いた。その中でサッカースタジアムに改修する案を再び話し合われるようになった。これに県サッカー協会も動き、2009年（平成21年）1月8日市に対し跡地にスタジアムを建設する要望書を提出したが、市は「サッカー専用では年に約20試合しかできず、難しい」と否定的な見解を示した。
なおこの跡地開発は以降も二転三転しており、そのたびにサッカースタジアム建設候補地として挙がる状況である。
サッカースタジアム検討協議会
2013年6月、県・市・広島商工会議所・県サッカー協会の4者は具体的に進めるため協議会を設置し、有識者による検討委員を置き、翌2014年3月に最終報告書をまとめる方針となった。
検討委員会での協議は長引き都合18回も会合を重ね、2014年11月最終的に絞り込めないとして「旧市民球場跡地」と「広島みなと公園」の2案にまとめ、上記4者に提出された。一時は中央公園の広場と旧市民球場跡地が一体で「中区広島中央公園敷地内」として候補にされていたものの、その敷地内の「中央公園自由広場・芝生広場」は立地上東西に長く、ピッチの理想方向である南北方向への拡張が難しく、さらに市営住宅等の周辺住民への騒音などの悪影響も考えられ、中央公園の広場は候補地から外され「中区広島中央公園敷地内」は部分除外した「旧市民球場跡地」として候補地にされた。
さらなる混沌
検討協議会（2015年1月解散）の答申を受ける形で、県・市・商議所は「作業部会」を設け（ここにサッカー協会及びサンフレは加わっていない）、旧市民球場跡地と広島みなと公園の比較検討を行う。2015年7月、湯崎英彦広島県知事、松井一実広島市長、深山英樹広島商工会議所会頭（広島ガス代表取締役会長）によるトップ会談が行われ、「検証結果から旧市民球場跡地は、多機能化・複合開発、スタジアムの規模に課題がある。広島みなと公園が優位と考える」（湯崎知事）との認識で一致し、「最終判断にはさらに詳しい調査を行い、宇品地区を中心とする物流拠点の交通対策などを検討する必要がある」とした上で年度内にも結論を出す方向性が固まったと報じられる。具体的には、3万人規模のスタジアムを旧市民球場跡地に建設しようとすると、周辺の高さ制限の関係から地盤の掘り込みが必要になり、結果的に旧市民球場跡地では約260億円、広島みなと公園では約180億円の建設費用となり、広島みなと公園に作った方がコスト的に優位である、とするものであった。この動きに対し、広島みなと公園周辺の物流業者でつくる広島みなと振興会が「（サッカースタジアムが建設されることで試合開催日に広島港周辺で渋滞がひどくなることで）物流が滞り、港湾運送事業だけでなく県内経済に重要な影響が出る」などとして強く反発している。
一方、県・市・商議所の動きに対し、サンフレの久保允誉代表取締役会長（エディオン代表取締役社長）は2016年3月3日に記者会見を開き、旧市民球場跡地への独自のスタジアム建設案「Hiroshima Peace Memorial Stadium」（ヒロシマ・ピース・メモリアル・スタジアム、仮称）を発表する。旧市民球場跡地にサンフレが当初より主張していた「2万5000人規模」のサッカースタジアムを建設するというもので、これにより「作業部会」が想定していた地盤の掘り込みが不要となることから建設費用は広島みなと公園の180億円（インフラ整備費を含まず）に対して140億円にまで押さえ込むことが可能になってコスト面で逆転するというものであり、加えて旧市民球場跡地に建設する場合はエディオンと久保会長個人が建設費のうち30億円を拠出し、残りは寄付金とtotoの助成金を充当した上で「スタジアム建設のための公募債を発行し償還原資はサンフレが負担する」または「建設主体となる特定目的会社（SPC）が金融機関とエディオンから建設資金の借り入れを行う」ことで県・市の負担を実質無くすことが出来るスキームを想定していること、仮にサッカースタジアム建設予定地が広島みなと公園に決まった場合、サンフレはスタジアム使用料や観客の輸送コスト負担などで供用開始後2年で債務超過に陥るとして広島みなと公園のスタジアムを本拠地として使う予定がないことを明言した。
この発表を受けて、県・市・商議所は2016年3月29日、「この案（サンフレ案）はこれまで作業部会が検討している内容とは収容人数等の前提が異なり、また、整備費の起訴となる仕様の内容等が示されていない」「（作業部会がサンフレッチェ広島へ）依頼した確認事項へのご回答をいただいていないなど、現状では確認作業、意見交換ができていない」とサンフレッチェの対応を批判した上で、年度内にも開催するとしていた県・市・商議所による結論を出すための三者トップ会談を延期し、結論の判断を先送りすることを発表した。サンフレ側は事態の打開に向け、県・市・商議所にサンフレを加えた4者での公開トップ会談を開催して大まかな方向性を定めるべきだとしており、トップ会談の必要性については4者で認識が一致しているが、県・市・商議所はトップ会談の前に事務レベルでの意見のすりあわせが必要だとして、サンフレと三者の考え方の隔たりがなかなか埋まらなかった。
中央公園案の再浮上、基本方針策定
膠着状態の打開に向けて深山商議所会頭が調整を行った結果、サンフレのスタジアム案発表から5ヶ月経過した2016年8月10日にようやく県・市・商議所・サンフレによる4者トップ会談が実現（ただし非公開で行われた）。会談後に記者会見した深山会頭は、県・市・商議所が優位と位置づけた『みなと公園案』とサンフレの推す『旧市民球場跡地案』では「4者が納得する結論を得るのは難しい」とした上で、両案にこだわらず、検討委員会で示された他の候補地を含めて再検討することで4者が一致したと説明した。久保会長は「旧市民球場跡地がベストとの考えは変わらない」と主張しつつ「まちづくり全体を考え、広島にとっていいと理解できれば、協力したい」とある程度歩み寄る姿勢をみせている。
その後、9月14日に行われた2回目の4者トップ会談の席で、検討協議会で一旦候補地から除外された中央公園自由・芝生広場を「第3の候補地」として加えることを深山会頭が提案。湯崎知事はこの案に同調し、久保会長も従前からの主張は変えないながらも、利便性の高い市中心部にあることから容認する意向を示した。一方で松井市長は、検討協議会で中央公園が候補地から除外された要因の一つである「基町住宅への悪影響」について「隣接する団地の住民の理解や協力を得ることが必要。騒音や観客、車の導線など検討しないとならない」と指摘している。
一方、当の基町地区住民からは中央公園への建設に反対する要望書が提出されるなど不透明な情勢が続いていたが、2019年2月6日、3回目の4者トップ会談で、建設候補地を中央公園自由・芝生広場に一本化する方向で認識が一致、同年5月30日には県・市・商議所の3者トップ会談で、中央公園自由・芝生広場をサッカースタジアムの建設地とする「サッカースタジアム建設の基本方針」をとりまとめた。
基本方針では、広島市長・広島県知事・広島県商工会議所会頭を構成員とし、サンフレッチェ広島会長をオブザーバーとする「サッカースタジアム建設推進会議」を設置した上で、広島市が建設と管理運営の主体となることを想定。「中央公園広場と平和記念公園が一体となった平和発信の拠点となることを目指す」こととし、周辺への環境対策として、全周囲を囲む屋根への防音壁の設置、指向性の高いスピーカー等の採用、周辺道路の混雑対策などを検討するとしている。概算額で190億円と見込まれる建設費については、企業や個人からの寄付金、国の交付金、市債などを充当（サンフレの示した「Hiroshima Peace Memorial Stadium」の資金スキームに準拠）するとし、2019年度中の基本計画の策定、2023年度までの完成、2024年の開業を目指すとしている。