タカラトミー
概要
21世紀初頭、日本の玩具業界は1990年代後半から続く少子化の流れを受けて縮小傾向にあり、業界大手のバンダイが大手ゲームメーカーのナムコ（後のバンダイナムコエンターテインメント）と経営統合するなど、業界再編が進んでいた。
この頃、タカラはヒット商品を相応に出してはいたが、ベイブレードブーム終了の反動で過剰な在庫を抱えることが多発した事や、別途展開していたチョロQ実車化によるミニカー事業や家電品事業がそれぞれ失敗したことで経営危機に陥り、廃業倒産の危機にあった。
一方、トミーはバブル崩壊後の経営危機（自社ブランドによるヒット商品に恵まれなかった事に起因する停滞など）をファービーやポケモン関連商品のヒット、リストラなどの事業縮小で乗り切ってはいたものの、今ひとつ派手さにかける企業イメージの改善と更なる経営基盤の改善を求められていた。
この様な経緯により、共に葛飾区に本社を持つ両社は水面下で企業提携などを含めた交渉を図り、最終的には合併という形に落ち着いた。もっともこの合併は決して平坦ではなく、一時は物別れになりそうなところをインデックスグループ（当時）のCEOだった落合正美が間に入って合併にこぎつけている。なお、タカラトミーはインデックスの民事再生法申請前の2013年6月12日に、インデックスが「金融商品取引法違反容疑による証券取引等監視委員会の調査について」を公表したことを受けて、保有していたインデックス株全株を売却し、インデックスとの関係も、インデックスが保有していたタカラトミー全株式の売却、インデックスが行っていた事業が2013年11月1日にセガ（後のセガゲームス）の子会社であるインデックス（新社、後にアトラス〈新社〉とインデックス〈2代目、後のiXIT〉へ会社分割）へ譲渡されたことにより、2013年10月までに関係を解消している。
現在は旧トミー・タカラ両社の持っていた資産を活用して開発・発売される新商品や、タカラトミーのグループ会社間でコンテンツや版権ビジネスの相互活用を図る。
しかし、短期間で性急に合併した反動による数々の課題点（日本国外の現地法人社名が「TOMY」であることや、日本国内でもトミー興産やトミーテックに代表されるようにタカラトミーアーツなど一部の例外を除いてブランド統合が進んでいないこと、旧社同士で被る事業の整理や負債解消など）を抱えており、今後はそれらの解消と更なる発展が求められている。
合併後に発売された新製品は新ロゴ（青地に前身2社のロゴを組み合わせたもの）を使用しているが、一部の新製品は旧タカラ、旧トミーのブランドを使用している（ネオブロックスなど）。
特色
日本国外での販売に力を入れている。これは"Tomiyama"（トミヤーマ）のブランド名で知られた旧トミーの前身企業である富山商事時代からの流れを受けたもの。トミー時代にはハズブロと業務提携して代理店（実質的には子会社のトミーダイレクトが担当）となり、スター・ウォーズ・シリーズ関連商品などを扱ったり、ディズニーの関連商品をほぼ独占的に扱っていた。この様な経緯により、合併後の会社名も英語表記では「TOMY COMPANY,LTD.」となっている。キャラクターコンテンツ産業については先代のトミー社長・富山允就の方針もあり、ほぼ無関心で手を出そうとしなかった。允就がキャラクターの人気を利用したやり方を否定し、あくまでも玩具の出来あいで勝負という職人気質に近い持論を持っていたからである。ところが近年、玩具業界ではコンテンツ産業やキャラクタービジネスが重要視されるようになり、この分野に遅れをとっていたのでキャラクターに力を入れ始め、フィギュアや抱き枕などを作るようになった。
合併以前には、スター・ウォーズ・シリーズのキャラクターがビークルに変形するスター・ウォーズ・トランスフォーマーシリーズは国内での正規輸入販売が行えなかった。これはハズブロで製作されたその玩具シリーズは、スター・ウォーズとトランスフォーマーに関する版権を米国では共にハスブロが持っているが国内ではトミーとタカラで分かれていたためである。合併により国内での版権問題が解消され、同商品は基本的にスター・ウォーズのラインナップとして国内販売されている。同様にトランスフォーマーシリーズの一部トイはトイボックスの商品をハズブロが海外ラインナップに組み込んだために国内販売が出来なかったが、開発を行ったトミーが金型を持っていたことが判明したためにトイボックスの協力を得て復刻・初の国内販売が実現した。
前身のトミー時代から東京ディズニーランドおよび東京ディズニーシーの公式スポンサーの一つとして名を連ねている。これもトミー時代から受け継がれたもの。ただし2006年（平成18年）9月から11月のみ、約2ヶ月間のスポンサー非契約空白時期が存在する。
2015年6月、旧トミー創業家の富山家以外かつ日本国外の出身者としては初めてオランダ人のハロルド・ジョージ・メイが代表取締役社長に就任した。
ゲーム関連事業
合併当初はゲーム事業に力を入れる事を公言し、旧・タカラモバイルエンタテインメントを改組してインデックスとの合弁会社・タカラトミーエンタメディア（後のタカラトミーフィールドテック）を設立した。しかし、エンタメディア社はゲームソフト開発会社ではなくパブリッシャー（発売専門）会社であり、実際の開発は、ドリームファクトリーなど、設立以前と同様外部ソフトメーカーに完全に依存している。合併前は、タムソフトやE-GAMEやバーンハウスエフェクトなどが主に実制作を担当していた。
タカラトミー本体ではフロンティア事業本部・デジタルエンターテインメント事業部においてゾイドを題材にした初のオンライン戦略シミュレーションゲーム『ゾイドオンラインウォーズ』の有料サービスを開始（開発は翔泳社）。実際にポータルサイト『ゾイドユニバース』も開設したが、ベータ版ゲームに不具合が多発し、正式版配信開始は当初予定（2006年8月）から大幅にずれて同年11月7日となり、正式サービス開始から2ヵ月後に入会金及び月額利用料が無料化した後、最終的に2007年（平成19年）12月25日をもってサービスは終了した。
2010年代はAQインタラクティブ（マーベラスAQLを経て現在のマーベラス）と共同開発した『ポケモンバトリオ』（2012年より後継機種の『ポケモントレッタ』へ移行）、シンソフィアと共同開発した『プリティーリズム』および後継タイトルの『プリパラ』などのトレーディングカードアーケードゲームが好調であるが、2012年よりこれらのタイトルを含めたコンピュータゲーム関連事業の大半が子会社のタカラトミーアーツへ移管されている。ただし、タカラトミー本体にもゲーム開発部門は残されており2015年には『イジン爆闘!! ウデジマン』をリリースした。その後2016年に『WAR OF BRAINS』、2017年に『ZOIDS FIELD OF REBELLION』をリリースするなどゲーム事業を本格的に再開させており、2019年発売のNintendo Switch用ソフト『ゾイドワイルド キングオブブラスト』よりコンシューマゲーム市場にも再参入した。
コンピューターゲーム以外では、旧タカラから引き継がれたトレーディングカードゲーム『デュエル・マスターズ』が堅調な人気を維持している。
主な製品
※タカラトミーが商品化した主なマンガ・アニメ作品は、#関連項目の項を参照。
（旧トミー/タカラ社時代から引き継がれた物も含む。商品展開の一環として作られたマンガ・アニメ作品は除外）
OHaNAs
2015年、NTTドコモと共同でコミュニケーショントイ・オムニボット「OHaNAs」を開発した。ドコモのしゃべってコンシェルの技術を応用し円滑な会話が可能となっている。