第五福竜丸
被爆事件
1954年3月1日、第五福竜丸はマーシャル諸島近海において操業中にビキニ環礁でアメリカ軍により行われた水爆実験（キャッスル作戦・ブラボー〈BRAVO〉、1954年3月1日3時42分実施）に遭遇し、船体・船員・捕獲した魚類が放射性降下物に被曝した。実験当時、第五福竜丸はアメリカ合衆国が設定した危険水域の外で操業していた。危険を察知して海域からの脱出を図ったが、延縄の収容に時間がかかり、数時間にわたって放射性降下物の降灰を受け続けることとなり、第五福竜丸の船員23名は全員被爆した。のちにアメリカは危険水域を拡大、第五福竜丸以外にも危険区域内で多くの漁船が操業していたことが明らかとなった。この水爆実験で放射性降下物を浴びた漁船は数百隻、被曝者は2万人を越えるとみられている。
予想以上に深刻な被害が発生した原因は、当初アメリカ軍がこの爆弾の威力を4 - 8Mtと見積もり、危険区域を狭く設定したことにある。爆弾の実際の威力はその予想を遥かに超える15Mtであったため、安全区域にいたはずの多くの人々が被曝することとなった。
乗組員は約4 - 5時間も放射性降下物を全身に被りながら作業を行い、船体や人体を十分洗浄もしないまま、強い放射能汚染のある状態で帰港までの2週間船上で生活をした。放射線による火傷、頭痛、嘔吐、眼の痛み、歯茎からの出血、脱毛など急性放射線症状を呈し、「急性放射線症」と診断された。23名の被爆線量は個人により異なるが、全身線量で最低1.7グレイ、最大6.9グレイと評価された。体の表面に付着した放射性降下物によるβ線皮膚照射で、皮膚に紅斑、炎症、水泡、びらん（ただれ）、潰瘍が認められたが、数か月で治癒し、がん化するようなことはなかった。造血器障害は初期にはリンパ球の減少が全員に見られたが、被爆第8週から回復し始め、白血球数は約8年後に正常に戻った。生殖細胞は2 - 3か月後にはほとんど消滅したが、数年後には完全に回復した。染色体検査では、現在も異常の増加が認められているが、臨床的症状に結びつくものではなかった。甲状腺については、1965年の検査で1例甲状腺腫が認められたが翌年の検査では消えていた。その後も甲状腺腫は認められていない。その他の症例は正常な甲状腺機能を示した。
第五福竜丸がアメリカ軍による水爆実験に巻き込まれて被爆した出来事は、日本国内で反核運動が萌芽する動機になった（→#被爆の影響）。反核運動が反米運動へと転化することを恐れたアメリカ政府は、日本政府との間で被爆者補償の交渉を急いだ。一方の日本政府も、復興のためにアメリカ経済に依存せざるを得ない状況であり、かつ平和的利用のために原子力技術をアメリカから導入できる可能性も出てきた時期でもあったことから、アメリカを刺激したくないという思惑もあった。結果、両者は「日本政府はアメリカ政府の責任を追及しない」確約のもと、事件の決着を図った。1955年に200万ドル（当時約7億2,000万円）が支払われたが、連合国による占領からの主権回復後間もなかったこともあり、賠償金でなく「好意による (ex gratia)」見舞金として支払われた。また事件が一般に報道されると、焼津では「放射能マグロ」による風評被害が発生した。
これに対してアメリカ政府は、第五福竜丸の被爆を矮小化するために、4月22日の時点でアメリカ国家安全保障会議作戦調整委員会（OCB）は「水爆や関連する開発への日本人の好ましくない態度を相殺するためのアメリカ合衆国連邦政府の行動リスト」を起草し、科学的対策として「日本人患者の発病の原因は、放射能よりもむしろサンゴの塵の化学的影響とする」と嘘の内容を明記し、「放射線の影響を受けた日本の漁師が死んだ場合、日米合同の病理解剖や死因についての共同声明の発表の準備も含め、非常事態対策案を練る」と決めていた。実際、同年9月に久保山無線長がC型肝炎で死亡した際に、日本人医師団は死因を「放射能症」と発表したが、アメリカ政府は現在まで「放射線が直接の原因ではない」との見解を取り続けており、またこの件に対する明確な謝罪も行っていない。
米公文書が放射能が直接の原因ではないとの見解を出している理由は、そもそも、久保山無線長の死因の直接原因は重度の急性肝機能障害であること、日本医師団が診断した放射能症（放射線障害）のおもな症状は白血球や血小板と言った血球数の減少、小腸からの出血、脱毛などで、肝機能障害は放射線障害特有の特徴的症状ではないこと、被爆が原因で肝機能障害が起きたなら、同様に被爆したはずのマーシャルの被爆者にも多数の肝機能障害を起こした被爆患者がいるはずであるが、実際はマーシャルの被爆者に重度の肝機能障害の患者はまったく発生せず、第五福竜丸の被災者17名でのみ発生し、治療中の死亡にいたっては久保山無線長のみだからである。
重度の肝機能障害を起こす肝炎、肝癌、肝硬変の原因因子はそのほとんどが肝炎ウイルスの感染であり、アルコールやNASHは肝癌、肝硬変の原因としては全体から見れば少数派である。放射線被爆での発症率はアルコールよりも低く、放射線被爆が原因での肝炎肝癌発症の症例はほぼ皆無である。また、事件当時は医療器具、特に注射針に関してはディスポ（使い捨て）はほとんど行われず、消毒して使い回しされることもしばしばであり、各種法定予防ワクチンの集団接種で使い回しされた注射針が原因でB型肝炎ウイルス感染が引き起こされ集団訴訟になったのは周知の事実である。第五福竜丸乗組員17名が重度の肝機能障害を引き起こした原因は、ウイルス感染した売血による輸血であるという指摘も存在する。1950年代当時、輸血用血液の多くは売血によって集められており、この事件の10年後である1964年に駐日アメリカ大使エドウィン・O・ライシャワーが襲撃を受け、日本国内で輸血を受けたところ肝炎に感染、これをきっかけに売血廃止に向かうまで輸血のリスクは高かった。
第五福竜丸被爆者22名の事故後の健康状態調査は、放射線医学総合研究所により長期継続的に行われている。また、2004年度の明石真言博士らの研究所報告によれば、2004年までに12名が死亡、その内訳は、肝癌6名、肝硬変2名、肝線維症1名、大腸癌1名、心不全1名、交通事故1名である。また、生存者の多くには肝機能障害があり、肝炎ウイルス検査では、A・B・C型とも陽性率が異常に高い。
第五福竜丸は被曝後、救難信号 (SOS) を発することなくほかの数百隻の漁船同様に自力で焼津漁港に帰港した。これは、船員が実験海域での被爆の事実を隠蔽しようとする米軍に撃沈されることを恐れていたためであるともいわれている。
被爆の影響
焼津の漁船・第五福竜丸の水爆実験による被爆は、長崎への原爆投下に次ぐ「日本を巻き込んだ第三の原子力災害」となり、日本は原子爆弾と水素爆弾の両方の兵器による原子力災害（被爆と被曝）を経験した国となった。
そして、第五福竜丸の被爆、特に久保山愛吉無線長（当時40歳）が「原水爆による犠牲者は、私で最後にして欲しい」と遺言して死んだ出来事（1954年9月23日）は、日本で反核運動が始まる動機になった。東京都杉並区の主婦による反核運動や、1955年に設立された原水禁に代表される反米色が強い反核兵器運動も、この第五福竜丸の被爆が動機である。
第五福竜丸の被爆により、焼津や東京では「汚染マグロ」が大量廃棄された。特に3月15日に築地市場にマグロやヨシキリザメが水揚げされた際にはセリは中断され、行政の指示により流通する前に場内の地中に埋められた。また、ほかの水産物も軒並み相場は値つかずとなった。埋めた地点には第五福竜丸の事件を後世に伝えるため「原爆マグロ」の塚が建立された（市場再整備の際東京都立第五福竜丸展示館（夢の島）に移設され、市場にはプレートが設置された）。
第五福竜丸が浴びた放射性物質とその被害は、映画「ゴジラ」が制作される動機にもなった。
汚染マグロは、第五福竜丸以外の太平洋上で漁をしている漁船でもあったが、アメリカ政府からの見舞金は第五福竜丸だけに支払われた。当時としては破格の金額（一人あたり200万円）だったためにほかの漁船からのやっかみがあり、また放射能が伝染すると間違った情報で、第五福竜丸乗組員は将来の病気の恐怖を抱えながら焼津と漁師の仕事を離れなければならなかった。
室戸など遠洋漁業中心の港では、風評を恐れて被曝は公にならなかった。焼津港で「原爆マグロ」の放射線調査を行った放射線生物物理学が専門の西脇安（当時大阪市立大学教授）は、第二次世界大戦中に日本の原子爆弾開発に参加し、戦後は日本の原子力政策に関わった人物である。
記念碑、展示館
1976年、東京都立第五福竜丸展示館が開館した。
「原爆マグロ塚」の石碑が「マグロ塚を作る会」によって全国の子どもたちの10円募金をもとに作成されたが、築地市場は整備中を理由に設置を認めず、石碑は東京都によって展示館敷地内の屋外に暫定的に設置された。作る会はその後も築地市場内への石碑の設置を検討したが、市場の通行の邪魔になるという理由で許可は下りなかった。その後1999年に、市場内の壁に金属製の記念プレートが新たに設置された。
1985年、焼津市歴史民俗資料館内に第五福竜丸コーナーが開設される。串本町古座には「第五福竜丸建造の地」の碑が立てられている。
他の漁船の被爆
高知県の高等学校教諭山下正寿は、アメリカが1946年 - 1958年にビキニ環礁やエニウェトク環礁で計67回行った一連の核実験で被爆したとみられる県内の船員への聞き取り調査、アメリカの公文書の分析、厚生労働省への情報公開請求に取り組み、被災の実態を明らかにしてきた。山下がビキニ核実験から34年後に第五福竜丸以外の漁船員204名を調べた結果は、癌などの病気で3割（61人）がすでに死亡。約13,000人に1人発症するとされる白血病で3人も亡くなっていた。
厚生労働省は、ほかの漁船では船体と漁獲物のみ放射能を測定し、乗組員を測った記録は存在しないとしてきた。しかし、外務省を通じてアメリカ国立公文書記録管理局に保管され国家機密が解除された文書からアメリカに提供したデータには乗組員の被爆の記録もあったことから、外務省に情報公開を求めたところ発見された。2014年9月19日厚生労働省からもビキニ被爆のほかの船体や船員の文書が見つかっている。
水産庁は他の日本漁船の被爆記録の存在を否定し続けていたが、2015年2月22日、約40点の行政文書の存在が明らかとなった。1954年11月30日付の水産庁文書の別紙には、被災漁船総数が1,423隻になると記載されていた。また、「毎分100カウント以上の放射能が検出された漁獲物は廃棄処分とした」として、汚染魚を廃棄した漁船は992隻と記録されていた。