丸井
概要
日本チェーンストア協会会員であり、新宿、渋谷といった都心部の鉄道駅至近を中心に店舗を展開している。
家具の割賦販売をルーツに持ち、戦後は月賦百貨店として「500円で5,000円のお買い物!」の宣伝文句の下に家具や家電といった耐久消費財の割賦販売により事業を拡大、1960年（昭和35年）1月に日本で初めて「クレジット」という名称を使用した「クレジット・カード」を発行した。1981年（昭和56年）2月には「丸井のキャッシング」という名称を使用した「消費者金融事業」も開始した。
1972年頃より若年層をターゲットにしたアパレル・ファッション中心の小売業態に転換し、DCブランドブームからはファッションビル形態の店舗を展開した。このため、店舗によっては、競合関係にあるパルコと類似した売場となっている。いわゆる百貨店に似た店舗運営であるが、日本百貨店協会会員でないことや、デパートの代表的な売場であるデパ地下と呼ばれるような食品売場を展開していない店舗が多いこと、自らも明確に百貨店という表現を用いていないことなどから、百貨店ではないとの見方をされることも多い。
一方で、日経流通新聞が「日本の百貨店調査」の中で注目企業として記事を組んだこともあるほか、「一つの事業者が複数の分野にわたる多種類の商品を一つの店舗で扱う大規模な小売店舗で、セルフサービス方式の売り場が50%以下のもの」に適合し経済産業省の商業統計調査における百貨店の定義に当てはまる（パルコなどの他のファッションビルも当てはまる）。
なお、会社概要では小売事業としており、百貨店事業とする他の百貨店とは異なる。
また、Yahoo! JAPANでは、デパートではなくファッションビルとしてカテゴリ分けされていた。
小売事業ではファッションを軸に、家具・雑貨・メガネ・宝石など、多くの商品を自前主義で展開してきた。小売事業には、食品やレストラン、通信販売、Eコマース事業も含まれる。若者をターゲットにした事業展開を行ってきたことから、首都圏では大きな若年層シェアを獲得している。
ファッションのイメージが強い丸井であるが、経営上は同等、あるいはそれ以上に金融業を重視している。元々月賦百貨店のため割賦販売のノウハウを蓄積し、小売と金融を一体とした事業を長く行っている。店舗においては自社カードによる分割払いを勧め、単に衣服を売る利益でなく、分割手数料を得ることができ、さらにカード会員によるキャッシングなどの融資事業からも収益をあげている。これにより流行や気候に左右されるアパレル販売だけでなく、カード・金融事業から安定した利益を稼ぎ出すことに成功している。現在は「エポスカード」としてグループのカード事業は持ち株会社への移行に伴い、株式会社丸井とは分けられている。
かつてはテレビコマーシャル「駅のソバの丸井」「赤いカードの丸井」のキャッチコピーのもと、駅前一等地に次々と出店することでブランド認知度を高め、かつてのDCブランドブームに乗って若年層を取り込んだ。店舗形態は、丸井、マルイシティ、マルイファミリー、モディなどがある（後述）。
本社は創業地である東京都中野区中野。中野駅北口の本社ビル、南口にグループ各社、マルイグループユニオン、マルイグループ福祉会、丸井健保組合などがある。
社名の由来は1931年、富山県出身の創業者・青井忠治が月賦商の「丸二商会」から暖簾分けして新しい店を構え、店名を「丸井」としたものだという。当時は「丸」に自分の名前や姓を加えると繁盛するというジンクスがあった。
なお、北海道にある百貨店の丸井今井との関係はない。
かつての丸井の店舗網拡大の経緯
かつては同業の緑屋（現・クレディセゾン）との「出店競争」があり、関東圏から東北方面へ店舗網の拡大を目論んでいた時期があった。その際「東北進出の足がかり」として、郡山店を開店させた。
また緑屋が当時進出していなかった東海道方面（静岡県）へは、緑屋進出前に先手を打つという考えから沼津、清水、静岡、浜松の順で4店舗を時期をおいて開店させたという経緯があったといわれている。そのうち静岡店においては、「商業活動調整協議会」の力がたいへん強かったことから、店舗面積にも大変厳しい注文がつけられた。結果として極めて狭小な店舗での出店を余儀なくされ、隣接する清水店（当時の清水市ではここまで過激な反応はなく、むしろ出店を大歓迎されたとも言われている）を増床し、静岡店で扱えない商品を清水店や後に開店する浜松店（こちらも静岡店と違いかなり余裕のある床面積であったといわれている）にて展開していたという。
しかし、東海道線エリアでは戸塚・藤沢・小田原といった神奈川県内の店舗を含んで、浜松、清水、沼津は既になく、東北エリア唯一の店舗であった郡山店も閉鎖するなど、かつての店舗拡大も大きく軌道修正が図られている。
このほか、首都圏都市部以外の出店として、熊谷、前橋といった高崎線エリアや、宇都宮などの栃木エリアにも進出の実績があるが、すべて閉鎖されている。
現在では本拠の首都圏において、南関東のターミナルを中心とした店舗展開を行い、同時に首都圏を脱し京阪神へ進出、また一時期は関連事業を名古屋においても展開するなど、西日本での店舗展開も進めるという「2つの流れ」を見て取れる。
外部専門店
2000年のTOKYO-BAYららぽーとへの出店を皮切りに、自社ブランドの専門店を丸井やモディだけではなく、グループ外のららぽーとなどのショッピングセンターにおいてテナントとして出店したり、単独店舗で出店したりするケースがある。
テナントにおいても出店や業態変更、あるいは撤退を頻繁に行っている。中でも、仙台フォーラスに展開していたテナント5店舗は2009年8月までに全て撤退したほか、初の出店であったららぽーとTOKYO-BAYのテナントも、業態変更等を経て2019年に撤退した。
日本初の「クレジット」
丸井を語る上で欠かせないのが、クレジットカード「赤いカード（初代）・1975年発行）」の存在である。
丸井はもともと月賦百貨店（割賦販売による月賦払いを中心とする小売店）であった。1960年（昭和35年）に日本で初めて「クレジット」という名称を用い、アメリカから機器を輸入し「クレジット・カード」「クレジット・プレート」の発行を開始した。これは今日のクレジットカードと同一のものではなく、上顧客への月賦払いの完済証明書のようなもので、完済すると発行され、次回の買い物時に回収された。したがってこのクレジットカードは、「クレジットカード」の名称は使用しているが、機能的にはクレジットカードではなかった。このカード、プレートは、販路拡大にも貢献した。ちなみに同じ1960年末に日本ダイナースクラブが設立され、1961年からJCBとほぼ同時期に本格的なクレジットカードを発行を開始している。丸井では1972年9月の「クレジットメンバーズ」制度発足と同時に、クレジットカード『丸井クレジットメンバーズ』の発行を開始。1975年9月に『丸井クレジットメンバーズ』に替わる、丸井の新しいクレジットカード『赤いカード（初代）』の発行を開始している。『赤いカード（初代）』発行開始当時の1975年～1976年頃は、既存の『丸井クレジットメンバーズ』も引き続き利用出来た。1977年夏頃から『丸井クレジットメンバーズ』→『赤いカード（初代）』へのお取替えが開始された。当時は口座振込みによる返済のシステムもなく、支払い方法は丸井の店頭で直接支払うか、集金員に直接支払うシステムのみであった。この集金＝「回収」作業において、支払い延滞者への督促行為が時に闇金融まがいの強引な手法となることがあった。当然、現在であれば大きな問題となりうるものであるが、当時はまだ「返せないならむしり取るのが当たり前」という解釈の下そういった行為が許されていた時代でもあった。振込みによる返済が一般的になった現在でも、百貨店のクレジットカード同様に、店頭のカードカウンターへ出向いての返済が可能である。
ハウスカードから国際ブランドへ
長らく丸井グループと丸井店舗周辺の加盟店のみ扱えるハウスカードの立場を固持してきたが、1990年代初頭にDCカード及びJCBと提携・一体化した「エムワンカード」（M1カード）を発行する。世界中のVISAまたはJCB加盟店で利用できるようになったが、その分リスクが大きくなることから入会審査が厳しくなり、また支払回数の制限などもあり、あまり発行されずに終息した。
1994年（平成6年）にハウスカードの名称を「マルイカード」に変更したが、2000年（平成12年）に元の「赤いカード」に戻した。
2001年（平成13年）にクレディセゾンとの提携によって、赤いカードとセゾンカードを合体した『赤いカード《セゾン》』を発行開始した。このカードはスイッチカードという提携カードの一種で、利用加盟店が赤いカードの加盟店か、セゾン及び付加国際ブランド（VISA・Master・JCB）の加盟店かによって、請求が丸井からの分とセゾンからの分に分かれて来るものであり、さらに支払方法や請求サイクルも全く別であるなど、悪い意味で「一枚二役」のカードであった。
2004年（平成16年）10月にはカード事業を分社化し連結子会社の株式会社マルイカードを設立し、VISAのスペシャルライセンシーを取得。2006年（平成18年）3月に長年に亘って親しまれた「赤いカード」に代わり、社内公募によって決定された「エポスカード」(EPOS CARD) を新ブランド名として採用。ハウスカードから脱し、VISA付帯で汎用性を高めたICクレジットカードへと衣替えした。同時に社名も株式会社エポスカードへ変更されている。
キャッシング
1981年に赤いカードでキャッシングサービスが開始。現在ほとんどの「赤いカード」・「エポスカード」で融資枠が設定されており（未成年者はショッピング専用カードとして発行）、グレーゾーン金利上限に迫る高利のキャッシング利息収益で長い間本業の（分社化した現在は連結）収益の一大部分を占めている。
丸井のカードは店舗従業員のノルマ達成のため、無職者や学生、低所得者層でも店頭で容易に発行されてキャッシングに使えることから、借り逃げなどの貸倒件数・金額によってはその年の業績にマイナス影響を与えるものとなり、「小売店の顔をした消費者金融」と呼ばれることもしばしばある。実際に、グレーゾーン金利撤廃以前のクレジット・消費者ローン事業の営業利益額は物販事業の営業利益額を大きく上回っていた。また、カード勧誘のための「丸井のカードはお持ちですか？」のフレーズは丸井店舗での買い物精算時のいわばお決まりの儀式となっており、その勧誘行為のエスカレートがカード嫌いの層等から丸井での買い物を遠ざける一因ともなっていた。
しかし最近では、提携カード化にともなう発行基準・与信の厳格化により以前のような無秩序なカード発行はなく、また、丸井内部での評価制度の見直しなどから、こうした行き過ぎ感のある勧誘などもほとんど姿を消した。
雇用体系
2003年に、管理職以外のプロパー社員ほぼ全員を丸井子会社に転籍させ賃金改定する大胆なリストラを実行。丸井の各ショップで働く従業員は、丸井に属さず取扱商品やサービスに応じた販売子会社から「派遣」（労働法上の人材派遣ではない：後述）される形態をしばらくとっていたが、現在は、一部の子会社でのプロパー採用社員を除き、持ち株会社「丸井グループ」に再び人員と雇用を集約したうえで、旧販売子会社を祖とする後述の社内カンパニーでの勤務（店舗での商品販売など）をする形となっている。
従業員の転籍施策に纏わる諸問題
在籍社員の95%（5,100名：当時）を子会社に転籍させ、消費者ニーズに応え専門性を高め、経営資源の選択と集中を図るという大英断は、実施当時、株主や経済界からは一定の評価を得、同時に人件費の高騰と売上減少に悩む小売業界関係者から大いにその成否が注目された。しかし、その一方で、この改革を前後に発生した出向と転籍を繰り返す雇用形態の変更、それに伴う人事制度・給与体系等の度重なる見直しによる混乱、及び、完全成果型報酬体系がもたらす極端な年収のアップダウンにより生活設計がたてにくくなったことなどを理由に、旧来の丸井時代から会社を担っていた正規従業員らのモチベーション低下と多数の優秀な人材の外部流出を招いたといわれる。
また、当時の運営形態は各販売子会社と丸井本体との「業務委託契約」によるアウトソーシングの形であったが、実体として販社社員に対し丸井本体の管理職（店長・副店長など）が直接指揮命令を行っており、これが、いわゆる偽装請負にあたっていた可能性がある。もっとも、これは派遣法の理解不足や見解の相違がもたらした結果であり、製造業等で多発していたような最初から故意に違反行為を承知で実施した施策ではなかった。また、実際に勤務していた販社社員にはこういったビジネスモデル的な説明は転籍に際して事前にほとんどされておらず、それまでの勤務形態と比較してなんら変化を感じるものではなかったため大きな問題にはならなかった。なお、事務代行を主なサービス領域とするマルイスマートサポートなど一部の子会社を除き、丸井本体及び販売系子会社は一般・特定を問わず労働者派遣事業の許認可取得・届出はしていない。
その意味では、今回の雇用形態の再転換は事業再編による組織力の強化という目的の他に、こういった諸問題の解消という狙いが含まれていると推測される。一部の革新系政党や労働団体まで巻き込んで議論がなされた一連の転籍騒動については、現在まで、当時の関係者も含め失敗であったと認める発言等は公式の場では見られない。一説には、この施策に不満を持ち早期退職していった人材数が会社側が当初想定していたものより遥かに多かったという現実に当時の青井忠雄社長が激怒し、施策の推進に大きく関与した関係役員を更迭したといわれるが、その因果関係は定かではない。
しかし、“失われた5年間”に浪費した貴重な時間・資金、そして何より従業員のモラールダウンにともなう販売力の低下という大きな損失を招いてしまったことは否めない。同業他社を含めた大手小売業でこの改革に追随した企業はなかった。
ゼロファースト
1991年（平成3年）に消費者金融専業会社「ゼロファースト」を設立し、都市部の駅近くや繁華街のビル1階もしくは平屋建てに店舗を構え、ゼロファースト・丸井のカードのほかにクレジットカード・信販会社・消費者金融・郵便貯金カードが扱えるATM（店舗によっては24時間稼働）を複数台設置するなど独自に事業を行うが、丸井のカードによるキャッシング・入金（弁済）も行う点から、丸井店舗が撤退した地域にゼロファーストを出店する傾向があった。
なお、社名の【ZERO-FIRST】からも分かるように、丸井の0101が由来とされている。また、同社は消費者金融事業の他に、以前は当時の中野本店内に入居していたボウリング場（マルイボウル）の管理運営も行っていた。その後、エポスカードの子会社となった。
2006年（平成18年）11月に、丸井がゼロファーストの事業を大幅に縮小すると発表した。これは「貸金業法の改正による逆風やグレーゾーン金利の撤廃により貸付上限金利が引き下げられると、有人店舗の採算がとれなくなる」との判断によるものあった。同社は2014年（平成16年）10月1日にエポスカードに吸収合併され、2015年9月末で新規顧客の受け付けを停止、さらに関東（静岡含む）に74あった消費者ローン店舗を段階的に閉鎖（有人店舗46店を順次無人化し、最終的に無人店舗をすべて閉鎖）していった。2018年現在は、エポスATM及びセブン銀行ATMにて返済を受け付けている。
海外展開
2007年（平成19年）12月に海外向け通販サイト、MARUIONE.JPが立ち上げられ、日本語、英語、フランス語の3か国語で運営されていた（2018年現在は閉鎖）。「クールジャパン」のコンセプトを基に、ロリータ、ゴシックを含む日本のストリートファッション、漫画・アニメグッズに加え、伝統工芸品なども取り扱っていた。また、同時に立ち上げられた姉妹サイトLiveJでは日本についての情報を提供していた。
テレビ
丸井はテレビを宣伝媒体として積極的に利用してきた。昭和40年代前後には在京キー局すべてで夜の「スポーツニュース」（当時は5分程度の短いものだった）に番組提供を行い、知名度向上に努めた。日本テレビの『スポーツニュース』（関東のみ、地方によって違うスポンサーが提供）や、『キャッチアップ』（後述）打ち切り後新たに編成された『スポーツホットライン』（TBS）への番組提供がその名残である。
知名度向上とイメージ重視の戦略から、1990年代前半までは在京局や関東独立局のミニ番組に各社延べ102本。 提供（すべて一社提供）していたほか、丸井が進出していた静岡・福島地区でも地元局のミニ番組（ニュースや天気予報など）に提供するケースがあった。
当初提供していた番組には30代以降をターゲットとしたものが多く、中高年の夫妻を紹介する『ある日の家族』『われら夫婦』『この店この味』（日本テレビ）をはじめとして、『あの日あの時』『ヨーロッパ発あなたへ』（フジテレビ）、『スポニチ芸能ニュース』→『世界あの店この店』（テレビ朝日）、『各駅停車世界の旅』（テレビ東京）『和気あいあい。』（東京12チャンネル時代）などがあったが、1980年代中頃に入ってからは20代を主軸に置いた番組（下記参照）へシフトしていくようになり、番組内での丸井とのタイアップ（連動企画）も多くなっていった（これらの番組の大半はスポニチテレビニュース社（当時）が制作を担当することが多かったことから、スポーツニッポンのテレビ欄での番組紹介が昭和50年代前半では多かった）。『われら夫婦』（日本テレビ)は1973年1月1日（元旦）に放送開始。開始当初は各社の提供で、丸井一社提供になったのは1973年9月または10月から。1979年3月31日で『われら夫婦』は放送終了。1979年4月から『ある日の家族』（日本テレビ)が放送開始。『ある日の家族』も丸井一社提供で、1980年3月末で『ある日の家族』が放送終了。1980年4月から『この店この味』（日本テレビ）が放送開始。『この店この味』も丸井一社提供で、1985年6月末で放送終了。『われら夫婦』『ある日の家族』『この店この味』は、日本テレビで放送されていた丸井一社提供ミニ番組として視聴者に親しまれた。
若者をターゲットにした主なミニ番組としては、トレンド情報番組『キャッチアップ』（TBS）、当時流行の洋楽ビデオクリップを紹介する『丸井サウンドロフト』（フジテレビ）、ニューヨークのトレンドを紹介する『ニューヨーク情報』（後にスポンサー降板）その他の提供番組は、アメリカのニュース専門CATV局・CNNの最新ニュースを10分弱のダイジェストにまとめて紹介する『CNNヘッドライン』（共にテレビ朝日）、丸井の旅行部門とタイアップした海外旅行のガイド的番組『Zip's』（テレビ東京）、そして最新の洋楽ヒットに乗せ世界のスポーツ映像を見せる「SPOPS」（テレビ神奈川）など。他にもフジテレビでは『丸井サウンドロフト』の後番組として、大学サークルの紹介番組『ライフサイズTV コンパス』、東京の街そのものをゲームの舞台とした『チキチキバンバン』、有名人が好きなものを10個選ぶ『パーソナル・カウントダウンTen』、東京で暮らす若者の部屋にスポットを当てた『ROOMS』など、意欲的かつ評判を呼んだ番組も制作されていた。
一般的な認知度が関東地区を越えて、全国規模になるのは1979年（昭和54年）にテレビCMで「好きだから、あげる。」が爆発的な反響を呼んだことで、当時春の商戦では高島屋や三越といった老舗百貨店にならぶ売り上げを記録した。ちなみに「好きだから…」のコピーを書いたのは、「コピーライターの神様」と称される仲畑貴志である。
丸井のCM展開は1990年代前半までは「番組提供」が主であり、その中で丸井オリジナルブランドやインテリア、そして季節商品の単独イメージCMや「赤いカード」の告知など、さまざまなジャンルのCMを効果的に組み合わせていた。また関東エリアのヤング館共通CMや池袋スポーツ館（のちの「フィールド」）、新宿インテリア館（のちの「イン・ザ・ルーム」）単独CMなども頻繁に流された。さらに4店体制が長く続いた静岡地区でも「静岡限定」として「静岡4店イメージCM」が作られたことがある。これは放送期間は短かったものの、TBS系の静岡放送では『静岡新聞ニュース』での番組提供時に頻繁に放送されていた。
新店の開店や既存店の新装開店などでは、それぞれの店舗立地のイメージに近い告知CMが多く作られた。例えば「京成百貨店」から経営譲渡を受け新規開店した上野店（マルイシティ上野を経て現・上野マルイ）では、近接する浅草の「三社祭」をイメージしたもの、浜松店（既に閉鎖）新装開店時には浜松まつりの「凧揚げ」をイメージしたもの、藤沢店（既に閉鎖）開店時には湘南をイメージしたものなど、凝ったCMが数多く作られた。
「丸井試写会」（後述）についての告知CMも提供番組内で流されていたが、丸井店舗があり、番組をネットで受けていた静岡・福島地区では丸井の別のCMに差し替えられていた。これは、招待券の配布店舗が東京周辺の南関東に限られていたことによる。
しかしバブル崩壊をきっかけに様々な事情が絡み、1990年代半ば、レギュラー番組への提供からはすべて撤退した。一部には「番組提供として出している費用が、本来の番組制作にあまり使われていない」という事実を知り、比較的費用が安く上がるスポットCMへほぼ全面的に移行したことが、番組提供撤退の理由ではないかとの推測もされている。その後、単発番組へ散発的な番組提供へ移行し、現在はスポットCMを放送するのみにとどまっている。その後は一時のようなセール告知だけを行う地味なCMばかりでなく、有名タレントを起用したり、シーズン特性や流行に応じたファッション性の高いCMも再び制作されるようになってきている。
東海地区ではインザルーム名古屋の単独CMが、同店が開店してしばらくの間だけ制作・放送されていた。関連事業であり丸井本体の進出ではなかったことから、OIOIロゴは一切表示されていなかった。
なお丸井のCMはラジオも含めほぼすべてが「エイムクリエイツ」（旧・丸井広告事業社）によって現在まで制作されている。
池袋スポーツ館（のちの「フィールド」）のCMソングは、大瀧詠一が制作し、歌唱もしている。この曲は当時、スポーツ館内でも常時BGMとして流されており、レコードやCDでは店内で流されていたものと同じくフルコーラスバージョンで収録されている。尚、大滝が笛吹銅次としてミックスしたオリジナルバージョンと吉田保のリミックスバージョンの二種類がある。
坂本龍一が初めて手掛けたCM曲は丸井のメガネである。
2012年（平成24年）からは通販サイト「マルイウェブチャネル」の宣伝を丸井未出店エリアを含む全国で展開するようになった。当初は新聞広告や、電車の車内広告が中心だったが、2013年（平成25年）よりテレビCMも製作・放映されている。
2018年には、以前からコラボをしていたテレビ東京のアニメ「銀魂」のスポンサーについている。
かつてはクリスマス3大（恋愛至上主義の観点から3悪という皮肉もある）媒体の1社（あとはJR東海（クリスマスエクスプレス）、POPEYE）と呼ばれた時代があり、1987～1991年のdip in the pool、1992～1994年のサザンオールスターズのCMも取り上げられたこともあった。
2019年の9月には、先行での9月20日の上映前からアニメ映画HELLO WORLD (アニメ映画) とのコラボでのスポンサーがスタートし、2019年9月19日から25日までのマルコとマルオの7日間のCMに使われた。
ラジオ
ラジオでの広告展開もFMを中心に行っており、関東地区での民放FM多局化以降、FMヨコハマ「MARUI 24CLUB」を始め、数局で番組提供を持った。
また、昭和50年代半ばに 文化放送にて「パンプキンパンプキン」（パーソナリティー：加藤タキ）という女性向け15分の深夜番組を提供していた。初期は試写会のお知らせ以外のCMなし。後期はプレゼントコーナーで尾崎亜美の「FOR YOU」（「好きだから あげる」キャンペーンソング）のBGMを使用しプレゼント商品を告知することにより実質CMにしていた。
映画試写会
宣伝活動のひとつとしての「丸井試写会」（会場：中野サンプラザ）も定期的に行われていた（試写会の告知CMについては前述）。チケットは都内主要店舗で配布されていたが、晩年は余程の話題作でもない限り話題になることは少なかった。しかし、会場のお膝元である当時の中野本店では、スパークリングセールなどの催事以上に、試写会チケット争奪のために長い列ができるといった現象が起きるほど人気を博していた。創業地でもあり地元に密着した中野本店ならではの光景であり、いったん閉店した同店を住民の声に応じて再開店させるという施策にもつながっている。
スポーツ
かつては社内に野球部を持ち、プロ入り前の大杉勝男などが所属していた。
1980年代、サーフィンの大会スポンサーに積極的に進出。千葉県・九十九里海岸で毎年開催されていた丸井プロサーフィン世界選手権は、多年度に亘って冠スポンサーを務め、「丸井プロ」の通称で非常に有名であった。また、他に開かれていたウィンドサーフィン大会にも後援や冠スポンサーとしてかかわることが多かった。
ちなみに、この時期には日本たばこ産業が後援するサムタイムワールドカップが静岡県・御前崎で開かれており、サーフィン愛好者からは（広義の関東エリア内での大規模サーフィンイベントとして）「西のサムタイム、東の丸井」などと持てはやされていた。
印刷媒体
丸井店内では1980年代まで、テレビでの宣伝活動と平行して月刊のフリーペーパーも配布していた。内容は、取り扱いブランドや商品の情報、着こなしの提案と丸井自体のお知らせなど。また当時店舗網の拡大を進めていた時期でもあり、新店情報や一部タウン情報的なものも掲載されていた。このフリーペーパーは1990年代に入り、通販カタログ（Voi・Men's Voi）やカード明細への添付パンフレットに形を変えていくこととなる。
その他
1980年代に活動していたコントグループ、コント赤信号の持ちネタとして、服装を一流ブランドで固めたリーダーの渡辺正行に「それだけ揃えるの高かったろう?」とメンバーの小宮孝泰が訊くと、「赤いカード」を出して「丸井よ!」（＝全て月賦）と答えるギャグがあり、月賦の丸井の名を高めることとなった。
九州進出
2013年、日本郵便がJR九州と手を組み博多郵便局と近隣地域を一体で再開発することを決定したが、その再開発ビルのひとつである「KITTE博多」に丸井が核テナントとして入ることとなり、九州への進出を果たすこととなった。この決定以降、福岡県内の民放テレビ5社でもテレビCMを放送するようになったが、店舗開業までまだ時間を要することから、当初は将来の顧客確保という観点も含めて、内容はハウスクレジットカードの「エポスカード」とネット通販のみとなっている。
2014年に入り、開店に向けた準備室を博多区の奈良屋町に設けた。またエポスカードがハウステンボスと提携し、「ハウステンボスエポスカード」を発行、これに先立ち2013年の段階から長崎地区でもエポスカードのCM放送を始めた。店舗名は、2015年7月23日に、コミュニティサイトで一番意見が多かった「博多マルイ」とすることに決定した。
なお、博多出店時の報道で、九州内ではほかに熊本市や北九州市への出店を検討していることを明らかにしている。