TikTok
使用方法
アプリでは音楽クリップの視聴のみならず、短い動画クリップの撮影および編集、さらに動画クリップへの特殊効果の追加が可能となっている。
BGMをリストから選択し（BGMリストにはヒップホップやテクノなど多種多様なジャンルの楽曲が収録）、撮影した動画にBGMを組み合わせて編集することで、オリジナルの動画が作成できる（撮影時間は最大60秒）。
作成した動画はTikTok上に公開することができ、また動画を端末内に保存することも可能である（簡単な動画編集アプリとしても使える仕様になっている）。
また、アプリがインストールされていない環境・及びアプリがリリースされていないWindows・Macなどのパシコン環境でも、各動画に付与されるURLにアクセスすることでブラウザから投稿された動画を視聴・ダウンロードする事が可能な仕様となっている。
なお、2019年1月現在、ブラウザからは投稿された動画の視聴・ダウンロードなどの一部の機能のみ可能であり、投稿機能などは用意されていない。
安全性
ユーザーはアカウントを個人アカウントに設定すると、ユーザーが許可した相手にしかその内容を閲覧できないようになる。不適切な内容の動画を投稿した場合、運営によって動画が削除される。また、その他にも規約違反を行った場合はアカウントが凍結される。
青少年保護措置
不適切な内容の通報、承認したユーザーのみが閲覧または特定のユーザーをブロック、アカウントの非公開設定ができる。
危険性がある動画や、適切でない可能性がある動画を機械的検出ならびに人的確認の上、危険性があると判断された場合に「動画を視聴する上での注意喚起文」が表示される。
技術
人工知能を使用してユーザーの興味や好みを分析し、各ユーザーにパーソナライズされたコンテンツフィードを表示している。
musical.lyと合併
2017年11月9日、TikTokの親会社であるByteDanceは、米国の10代をターゲットにした人気のソーシャルメディアプラットフォームを所有するmusical.lyを買収。買収額は最大で10億ドルを費やした。
2018年8月2日、TikTokがmusical.lyと正式に合併。既存のアカウントとデータを1つのアプリに統合し、大規模なビデオコミュニティとなった。
統合に伴い、アプリ名も「TikTok」で統一された。また、musical.ly、TikTokでそれぞれ人気の高かった機能が盛り込まれ、新機能も追加された。musical.lyの共同創業者で現在はTikTokのシニアバイスプレジデントであるAlex Zhuは「musical.ly とTikTokは、誰もがクリエイターになれるようにする共通のビジョンを持っており、統合されることは自然な流れです」とコメントしている。
他市場への拡大
2018年現在、150か国以上・75の言語で利用が可能。TikTokは、Appleが発表した「2018年ベストアプリ」のランキングによると、LINEやGoogleMapなどの代表的なアプリを抑え、日本の無料アプリの年間人気ナンバーワンとなった。
ユーザーデータ
2018年6月、TikTokは世界中で5億人のアクティブユーザに到達。
2018年には、ダウンロード数が推定1億400万ダウンロードを記録し。世界的に人気が高いPUBG Mobile、YouTube、WhatsApp、Instagramの同時ダウンロード数を上回った。
版権協力
TikTokと華納音楽グループ、環球音楽グループ、日本の音楽版権管理団体JASRACと提携関係を結んだ。
Avexと提携
2018年10月19日にAvexは、TikTokの親会社Bytedanceと提携すると発表した。
社会問題
注目を集めるために公共の場で動画を撮影する、撮影目的で大音量の音楽を鳴らす、店の許可なしに勝手に動画を撮影して迷惑をかけるなどのケースが存在する。
また、個人情報となる素顔や自宅付近の映像などから住所や個人が特定されてストーカーに発展したり、自身の顔が映った動画がYouTubeなどの動画配信サイトに無断転載されるなど、様々な社会問題の発生が危惧されている。実際に、海外ではTikTokの使用に起因するトラブルが多発している。
中華人民共和国の事例
2018年5月6日、中国の重慶市で、列車の屋根に乗り動画を撮影していた男性が、高圧線に触れ感電死する事故が発生した。
男性が電車の屋根に乗っていた理由について、「TikTokに投稿する動画を撮るため」と報道され物議を醸したが、その後男性の恋人がTikTokへの投稿目的での動画撮影を否定した。
しかし、中国のネット上では女性の供述を疑問視する声や、アクセス数目的の過激な行為への批判的な意見が相次いでいる。
インドネシアの事例
2018年7月3日から、インドネシア政府は一般市民へのポルノや冒涜などの違法コンテンツの蔓延を懸念し、一時的にアプリをブロックした。
その後、Bytedanceが不適切なコンテンツの削除、政府の連絡窓口の開設、年齢制限とセキュリティーメカニズムの導入などの対策を実施したため、1週間後にはブロックが解除された。
日本の事例
日本では、一部ユーザーの迷惑行為が問題視されるようになっている。
Twitter上には、公共の場であるにもかかわらず、大音量で音楽を流したり大騒ぎする様子を撮影しているユーザーに対して苦言を呈する意見が出ているほか、人気アーティストのコンサートにおいて、ステージの様子を撮影し投稿する盗撮行為について問題視する意見が挙がっている。また、いじめ、スーパーやコンビニなどで購入する前の飲料水を飲む、公共の場の物を破壊する、線路の上や道路の中心などに降りてダンスをするなどの犯罪に当たる行為が撮影された動画が投稿され、問題視されており、アプリのサービスを中止すべきという意見が広がっている。
職務質問の際にダンス等で警察官を挑発する動画が投稿されており、公務執行妨害や威力業務妨害に当たるのではないか、という意見が上がっている。
2019年7月17日、TikTokに投稿されていた児童ポルノを拡散した高校生と大学生9人が書類送検された。
インドの事例
2019年4月6日、インド南部タミル・ナードゥ州都チェンナイの高等裁判所は、インド中央政府に対しTikTokのダウンロードを禁止するよう命じた。裁判所は、アプリがポルノを助長し、青少年の精神の健全性を損なうと裁定した。
裁判所の暫定命令は、チェンナイを拠点とする弁護士Muthu Kumarの申し立てによるもので、他にも同命令では、TikTok経由で共有されたビデオを放送しないよう現地メディアに要請している。
2月にもタミル・ナードゥ州政府の情報技術代表が、中央政府宛ての書簡にて、TikTokが「文化的な劣化」を促し、ネット上のいじめ、児童ポルノの温床となっていると主張し、アプリの禁止を求めていた。
報道を受けて、Bytedanceは「裁判所からの正式な命令を待って、内部調査の後に対応する」とのコメントを発表した。また、アプリの運用方針について「現地の法的規則を順守する」と述べている。
アメリカ合衆国の事例
13歳未満のユーザーの割合が高いことを把握しながらも、ユーザーの個人情報を収集するだけでなく、プロフィールを公開状態にしており、さらに2016年10月までユーザーの居所までわかる状態となっていた。この状況をFTC（連邦取引委員会）が問題視し、COPPA（Children's Online Privacy Protection Act：児童オンラインプライバシー保護法）に違反すると指摘した。FTCによれば数千件の苦情が寄せられていたにもかかわらず、Bytedanceは必要な対応を講じていなかったとされる。
その後、ユーザーの年齢制限が導入され、13歳未満の子供は他のユーザーのフォローのみを可能とし、自分から動画の投稿やシェアを行うことは不可能となった。また、ユーザーに安全な使用方法を指導する動画も公開した。
2019年2月、FTCとBytedanceとの間で和解が成立し、和解条件として同社に罰金570万ドル（約6億3000万円）の支払いが命じられた。