F-2 (航空機)
概要
第4.5世代ジェット戦闘機に分類される航空自衛隊の戦闘機である。F-16を大型化した機体に空対艦ミサイルを最大4発搭載可能で、戦闘機としては世界最高レベルの対艦攻撃能力と対空能力を兼備する。当初はF-1と同じく支援戦闘機（実態は攻撃機）に分類されていたが、のちに「要撃」「支援」の区分が廃止されたため、F-2戦闘機と表記される。その性能や用途から、戦闘爆撃（攻撃）機やマルチロール機に分類される場合もある。ロッキード・マーティン社では『F-2 Support Fighter』と表記し、『multirole, single-engine fighter aircraft』と解説している。
本機の本開発が始まる以前の「FS-X（次期支援戦闘機）」の段階では国産機開発として計画されていたが、技術的・政治的問題によりアメリカとの共同開発となった。これによりロッキード・マーティン社のF-16多用途戦闘機をベースとし、三菱重工業を主契約企業、ロッキード・マーティンなどを協力企業として開発されることになった。
ベースとなったF-16からの大型化にともなう重量増を軽減するために、本機では炭素繊維強化複合材による一体構造の主翼を世界で初めて採用している。また、量産戦闘機として世界初となるアクティブフェーズドアレイレーダーを搭載し、CCV研究機T-2CCVにより蓄積された国産技術によるデジタル式フライ・バイ・ワイヤ (FBW) を飛行制御に用いる。
94機調達し、一機当たりの調達価格は約119億円と言われている。支援戦闘飛行隊の存在する三沢基地の第3航空団や築城基地の第8航空団を主に、松島基地の第4航空団など教育関係の部隊へも配備され、支援戦闘任務だけでなく要撃任務にも従事している。
開発経緯
F-2の開発は当時の日米貿易摩擦などに端を発するアメリカ合衆国との政治的問題が絡み、当初のエンジンの輸入（ライセンス生産）を前提とした国産開発から、F-16 戦闘機をベースとした日米共同開発へと推移した。米国は後部胴体と左主翼のみを生産。
次期支援戦闘機開発計画
1982年（昭和57年）7月、国防会議において「昭和56年度中期業務見積」（56中業）が了承され、この中に初めて「次期支援戦闘機 (FSX) 24機の整備」が盛り込まれた。F-1の後継機が昭和56年度より必要とされたからである。
日本における「支援戦闘機」隊の誕生は、F-104J/DJの整備により余剰となったF-86Fを再編制したことが始まりである。F-86Fは供与機180機とライセンス生産機300機の計480機を取得しており、供与機から45機を返還したほど過多であって、この問題に対処するために「支援戦闘機」隊が生まれたのである。最盛期の1965年（昭和40年）にはF-86F、F-86D、F-104J/DJあわせて19個飛行隊が存在し、このうちF-86Fは10個飛行隊を編成していた。
「支援戦闘機」の部隊としての「指定」は北部航空方面隊、中部航空方面隊、西部航空方面隊に各1隊ずつ行われたが、これらのF-86F飛行隊は支援戦闘飛行隊として再編制されたわけではなく、要撃戦闘飛行隊に「支援戦闘飛行隊としての任務を付与」する体裁をとっていた。つまり、あくまで本業は要撃戦闘であり、支援戦闘機部隊としての指定を受けていても対領空侵犯措置任務は継続して行っていた。この部隊数が1976年（昭和51年）10月に閣議了承された、平時における日本の防衛力を定めた「防衛計画の大綱」（防衛大綱）において決定された「支援戦闘機隊3個・所要機数約100機」の根拠となった。
また、同大綱において「要撃戦闘飛行隊10個・所要機数約250機」とされているが、オペレーションズ・リサーチ等の根拠のあるわけでもない支援戦闘機隊数3個を残したままで、要撃戦闘飛行隊数を最盛期の7割にも及ばない10個とする決定は、支援戦闘機部隊への対戦闘機戦闘や要撃任務の分担を継続して求める要因となり、F-1やF-2の調達に際して「攻撃機」だけでなく「戦闘機」としての能力を要求することにも繋がっていった。
もともと、F-1の耐用年数は3,500時間とされており、1990年（昭和65年：改元後平成2年）に最初の飛行隊が維持できなくなるとされ、56中業で後継機でFS-Xの調達が計画された経緯がある。しかし、それではFS-Xの国産には時間が足りなかった。そのため、1984年（昭和59年）12月、F-1の強度再検討より耐用年数が延長可能（4050時間まで）という報告がなされた。オイルショックの影響などにより、年間飛行時間が当初の見込みより少なかったこともあわせて、F-1の就役期間が当初の予定より延びて昭和72年（改元後平成9年：1997年）度となり、選定から配備まで10年の時間がとれることが見込まれた。
防衛庁は、F-1開発完了直後の1978年（昭和53年）から次期国産戦闘機を睨んで、運動能力向上機 (CCV)、コンピュータ支援による航空機設計システム、将来火器管制装置、戦闘機搭載用コンピュータ、5トン級戦闘機用エンジン等の研究を予算を計上し研究開発を進めていたが、F-1の退役時期寿命見直しにより、その開発成果を戦闘機として実現する目処が立った。
仕様策定の混乱
国産派の受注活動により、国内開発をすればどれほど素晴らしい戦闘機が配備できるかをPRすることはできていた。一方で運用サイドにおいては、「素晴らしい戦闘機」の定義で混乱が見られた。具体的には、「支援戦闘機」に要撃機としての性能をどの程度要求するのか、という事項である。
日本における支援戦闘機は、諸外国で一般的に言われる「攻撃機」ではなく、要撃機としての性能も要求される。「空対艦誘導弾4発装備した状態で戦闘行動半径450海里を有すること」は示されていたが、「支援戦闘機に要撃機としての性能をどれほど盛込むのか」、ということを決められないでいた。支援戦闘機としての低空侵攻速度の要求が毎年100kt単位で変更されていたように、仕様策定において大きな混乱をもたらしていた。
ゆえに、各社の案も富士重案のような支援戦闘機としての能力を重視し旋回性能を犠牲にした超音速巡航（スーパークルーズ、すなわちアフターバーナーに頼らない音速突破能力）案から、川崎案のような要撃機として高高度での旋回性能や低速性能を重視した案まで、様々なばらつきを見せていた。つまり、運用サイドは、支援戦闘機を要撃機として運用する際の性能をどの程度求めるのかを統一し示すことができなかったのである。
この混乱は、当初は航空自衛隊の戦力増強を歓迎してエンジンのみの販売を後押しするとしていた米空軍の態度を変えさせ、のちの日米共同開発の遠因となった。結果としては、旧海軍航空隊が「速度性能」を重視するのか「旋回性能」を重視するのか示せずに零式艦上戦闘機の後継機を配備できなかったのと同様の道をたどり、悲願であった国産の道を絶ってしまったのである。また、この仕様策定能力の低さは21世紀に入った現在に至ってもほとんど改善することができておらず、第4次次期主力戦闘機選定時にも影響を及ぼし、一旦は部内で内定したF-22Aを導入出来ない事態に陥らせた。
外国機輸入の検討
翌1986年（昭和61年）に外国メーカーに出された質問書への回答が寄せられ始めたが、内容の不備や、国内企業の示した（持たせられる能力などの）プランに対し海外企業が「『ペーパープラン』ならば何でも言える」という反論をした事と、10年後に採用する戦闘機を現代のスペックで測るという前提が強い反発を受けたため、2月と4月に再質問書を改めて送付した。7月には外国メーカーより「所要の改造を加えることで要求性能は満たすことが出来る」との回答を受けた。10月にF-16およびF/A-18は「能力向上型の共同開発」の提案が、トーネード IDSは「能力向上」の提案を受領した。
日本側も国産案で国論を統一していたわけではなかった。日本の国産兵器の能力に全幅の信頼を置く人間ばかりではないからである。特に生産数の少ない国産装備品は、価格面で輸入品に太刀打ちできない。今回のFSXの選定においても、外国機導入の検討も当然のことと認識されており、国外への調査団が資料の収集を重ねていた。
実際、F-1の開発の際にも防衛庁内部に強力に外国機導入を主張する一派が存在した。大蔵省（現財務省）とのパイプを持つ彼らは、アメリカのT-38練習機・F-5戦闘機の組み合わせ（両機は基本設計を共有している）こそがコストパフォーマンスに優れ、配備予定期日を守ることができる唯一の方法だと強力に主張していた。確かに当初の予定であればF-X導入までに超音速高等練習機を国内開発することは不可能であり、導入を決定したF-4EJが複座であることから、これを機種転換に充てるという手法で、運良く戦闘機パイロットの養成スケジュールを消化する目処が立ったために、T-X国内開発の時間的余裕が出来たようなもので、そうでなければ国内開発は時間切れで断念していた可能性もあった。
さらには、予算が付かない限り試作も出来ず、完成予想図しか出せない国産案が具体化するには、アメリカが「エンジンだけ」の販売認可を出すことが大前提であった。だが、100機程度（防衛庁の当初計画では141機。後述）のそれほど大きくない市場とはいえ、米国は当時の日米貿易摩擦の最中で、エンジンの販売だけで納得する航空メーカーもなければ、政府が政治的に対日譲歩を行う余裕があるはずもなかった。欧州製エンジンの導入についても、欧州機が毎回選定から外れる理由、すなわち根本的な性能の不足を甘受する気が自衛隊にない以上、今回も当て馬以上の存在となり得なかった。それらを撥ね除けて、「エンジンのみ」の調達を図る政治力を発揮できなかったことが、国産案の不幸であった。
FSX当時の世界情勢
日本がFSXの計画を進めている中、日本唯一の軍事同盟国であるアメリカ合衆国は、ロナルド・レーガン大統領のもと、ソビエト連邦との対決姿勢を打ち出しており、1981年（昭和56年）の「600隻艦隊構想」、1983年（昭和58年）の「戦略防衛構想（SDI構想：スターウォーズ計画）」などで軍拡競争を挑んだ。また、「欧州においても戦術核を使用した核戦争は起こりうる」と発言し、NATO諸国は改めて自分たちが冷戦の正面に居ることを認識した。
一方、アメリカは日本の置かれた環境や防衛努力が軽いとも感じており、アメリカのみならず西欧諸国からも「西側の一員」としての防衛努力への要求が高まった。1983年（昭和58年）の中曽根康弘首相の「不沈空母」発言や、1985年（昭和60年）の防衛費1%枠突破はそれに対する回答でもあったが、他の西側諸国と比較して少なすぎるとの批判は常に付きまとっていた。
日米貿易摩擦
だが、このような日本への防衛努力への要求が収まらない最大の理由は、当時の日本経済の「好調」を通り越した「一人勝ち」の状況にあった。日本は世界中にモノを売り、アメリカの対日貿易赤字は毎年更新を重ねていた。それでも、アメリカでは「アメリカは自由貿易の守護者」であらねばならないという意見が根強かったが、日本の商品がハイテク分野にシフトしていくと別の問題が浮上してきていた。1982年（昭和57年）の「アメリカのハイテク産業の競争力評価」報告書は、「先端技術産業の成長率は全産業の成長率の二倍であり、すべての技術分野の進歩に貢献するものであり、この分野は国家の安全保障と密接に関連する」とし、ハイテク分野の管理貿易が国益となる場合もあるとしていたからである。ハイテク分野での日本の伸張は、単純な対日貿易赤字の問題だけではなく、日本のハイテク技術がアメリカの国防をも左右するのではないかという反発が出てきたのである。
そもそも、レーガン政権の高金利政策がドル高を招いていたのであるが、結局日本はアメリカや世界の圧力には抗えず、1985年（昭和60年）の先進五カ国蔵相・中央銀行総裁会議のプラザ合意においてドル高是正に合意し、各国が協調してドル安への誘導を行うことになった。これにより、それまでの1ドル240円から1ドル120円に円が急騰し、一時的に円高不況も発生したが、アメリカ製品の質がもはや消費者のニーズと合わない場合が多々あり、結局アメリカの国際競争力は回復しなかった。アメリカは通貨レートが倍になっても対日赤字が減らないことで、日本への反発はますます高まった。
「レーガノミックス」という「軍拡による公共投資」による財政赤字拡大と、国内消費過多による貿易赤字の累積といういわゆる「双子の赤字」に苦しみ、アメリカ国内の経済学者にさえ「暴挙」「無法者の所業」と批判されたスーパー301条発動をちらつかせるアメリカと、それに抵抗する日本（対日報復関税措置のほとんどは後に撤回させている）との恫喝合戦へと向かっていく。
このように、経済面では、労組に支えられた上院・下院の対日過剰反応により、1985年（昭和60年）に対日制裁法案が可決されるほど険悪な日米関係であったが、日米同盟の軍事面においては共和党が政権を担当していることもあり比較的良好であった。1986年（昭和61年）4月に来日したワインバーガー国防長官は「FSX選定は日本が決定すべきこと」と発言をしていた。
日本のFSXの対艦ミサイル4発搭載という運用要求は、ソビエトの対日侵攻を想定した航空自衛隊のオペレーションリサーチの結果弾き出された数字であり、アメリカはF-15のペーパープラン以外に対艦ミサイル4発を搭載する戦闘機など考えたことは無かった。仮に、FSXに対艦ミサイルの4発搭載が出来ない場合、支援戦闘機隊の定数増加や新編、配備基地そのものの新設など自衛隊の組織自体をいじる必要があり、さすがにアメリカもFSXの運用要求を撤回させて、米国製戦闘機の輸入や改造無しのライセンス生産を公式の要求とすることは出来なかった。
しかし、1989年（平成元年）にブッシュ大統領に政権が交代すると、「ロン・ヤス」関係がベースにあった当時とは打って変わって、凄まじい対日圧力が展開されることになる。
試作
FSXは日米合意によって、1990年（平成2年）3月30日に支援戦闘機設計チームが三菱重工大江工場に設置され、開発が開始された。F-1は延命されているとは言え、1997年（平成9年）にも減数する見込みであり、実用試験などを考慮すると、時間的な余裕は全く無かった。
機体概観作りと設計が行われ、飛行性能向上や対艦ミサイル運用のために垂直尾翼以外は全て三菱によって再設計された。「その執拗なまでの徹底ぶりは、『国産』という意地の表れでもあり、エアインテークの形状まで設計し直すことに対し、ゼネラル・ダイナミックスのF-16設計チームが腹を立てた」という俗説があるが、エアインテークの変更は、国産レーダー搭載によって大型化した機首レドームのために改設計せざるを得なくなったことが理由であり、ロッキードは「超音速衝撃波の制御を日本でできるのか不安なのでやらない方がいいのではないか」と指摘しただけである。これに関しては、日本側から改設計した図面を送り、ロッキードでも検証するという作業が行われて設計の正しさが確認されている。
1992年（平成4年）に実物大模型（モックアップ）が公表された。続いて試作機4機の製作に入り、1995年（平成7年）10月7日に試作1号機 (63-8001) の初飛行に成功、XF-2と名づけられた。続いて単座2号機 (63-8002) と訓練用の複座1・2号機（63-8003・8004）が進空、1996年（平成8年）1月9日には単座型がF-2A、複座型がF-2Bの名称となることが決定し、3月に防衛庁へ納入されて技術研究本部 (TRDI) による試験に供せられた。7月には日米両政府間で「日本国防衛庁と合衆国国防省との間の支援戦闘機 (F-2) システムの生産に関する了解事項覚書」（生産MOU）を締結、F-2の量産が日米両政府間で承認され、航空自衛隊は平成8年（1996年）度から調達を開始した。この覚書により、開発分担比率である機体の40パーセントを米国内で生産するためロッキード・マーティンに生産ラインが開かれ、生産された部品は日本に輸出されて三菱で組み立てられた。
開発にはアメリカ空軍からもテストパイロットが派遣され、その中には後に宇宙飛行士となるマイケル・フィンクがいた。
初期不良と配備遅延
試作・試験飛行の段階において、日本が得意とする炭素系複合素材で製作した主翼構造部位に顕微鏡レベルの微小な「ひび」が見つかる、主翼の一部強度不足が見られる、特定の非対称運動を行った場合に垂直尾翼に予測値を超える荷重がかかる、装備品の特定の組み合わせによるフラッターの可能性、増槽装備時の増槽取り付け部分にかかる荷重、などの諸問題があったため、その原因究明と改修作業により遅れが発生した。先の日米交渉の影響もあり、XF-2の今後に対し懐疑的な報道がなされたこともあった。ただし、飛行試験時においてこのような不具合が見つかることは多くの国の機体開発において決して珍しくなく、たとえば翼の「ひび」はアメリカのF/A-18E/F開発時にも見られた。
部隊配備後のレーダーの不具合については、レーダーそのものではなく機体のマッチング、艤装に問題があったと言われている。レーダー自体に問題があれば、C-1FTBで試験しているうちに判明するが、マッチングは実機を使わないと判明せず、開発経験の問題であり、初期不良の範疇であると考えられる。レーダーの不具合についてはアラート任務（領空侵犯警戒任務）付与を延期するよう航空総隊が意見具申したと報道された。
これらの不具合に対してはその後対策が施され、アラート任務は2004年（平成16年）3月から第3飛行隊（三沢基地）、2007年（平成19年）3月から第6飛行隊（築城基地）に付与された。
F-2の量産初号機は2000年（平成12年）9月25日に航空自衛隊に納入された。56中業への記載から19年、当初の配備予定から13年遅れ、F-16改造開発決定以降の配備予定からは3年遅れであった。開発費は3270億円であり、米国による当初見積もりの6000億円には遠く及ばなかったが、日本側予測の1650億円は大きく超過した。F-2の配備の遅れにより、3個支援飛行隊体制が維持できなくなることが早期に予想されたため、老朽化が進む旧式のF-4EJ改を支援戦闘機に転用、その分のF-15を追加調達する処置がとられた。
初飛行から最初の10年間で1機も失われず（2011年における喪失は東日本大震災による損害であり、運用中の事故ではない）、単発エンジンながら信頼性の高い機体ではある。なお、主力戦闘機F-15Jは最初の10年で5機を事故で失っている（ただしF-2とF-15Jでは10年間での調達機数や総飛行時間に差があり、訓練内容の違いもあるので単純な比較はできない）。
配線の誤接続による墜落
2007年（平成19年）10月31日 - F-2B (43-8126) が、名古屋飛行場に隣接する三菱重工業の名古屋航空宇宙システム製作所小牧南工場における機体定期整備 (IRAN) の最終チェックである社内飛行試験を行うため離陸しようとしたところ、浮揚直後に意図した以上の急激な機首上げ動作が発生し、パイロットがそれを押さえようと機首下げ操作をしたところ今度は意図した以上の急激な機首下げ動作が発生したことにより急降下、機首部分より滑走路に激突、機体を破損させながら滑走路を左方向に逸脱、停止、炎上した。三菱重工社員のテストパイロット2名（共に、元・航空自衛隊パイロット）は脱出したが重傷を負った。この事故の発生を受け、空自では同日より11月16日までF-2全機の飛行が中止された。
事故の原因は、機体の縦方向の動きを感知するピッチ・レート・ジャイロと、横回転の動きを検知するロール・レート・ジャイロの配線を相互に誤接続してしまっていたことであった。これにより機体を制御するコンピューターに縦方向の動きと横回転の動きが誤って伝達され、パイロットの意図しない動作を機体に発生させてしまったことにより墜落に至ったものである。
操縦桿の折損
2008年（平成20年）1月21日 - 航空自衛隊三沢基地所属のF-2Aが青森県三沢市沖で訓練中に、操縦桿が基部から折れた。パイロットは長さ5センチで棒状のフォースセンサーを直接操作して（又は折れた操縦桿を差し込んだとも言われる）無事に帰還した。
津波による損傷・喪失
2011年3月11日、松島基地の第21飛行隊所属で操縦士訓練に使用されていた18機のF-2Bが、東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）によって発生した津波により水没した。これにより当時93機保有していたF-2量産機の20%、高等練習機を兼ねる複座型のF-2Bに限れば59%を一度に損失し、残存機数が75機と当初の調達予定数であった141機の半数程度にまで落ち込むと見られたが、防衛省は2011年第1次補正予算案に分解検査費150億（T-4などの修復費用も含む）を要求し、水没した18機の修理を決定、4月17日より修復作業に入った。また、第21飛行隊は同年4月に三沢基地に移動となり、同基地に配置されている機体で操縦士訓練を再開している。
当初の検査では修復可能な機体は6機程度であり、1機あたり50億円-60億円の費用が必要とされた。被災時点でF-2はすでに生産ラインを閉じ始めており、また折からの不況と緊縮財政による予算不足でラインの再開も難しいため、喪失した機体の追加調達は不可能に近かった。とくに複座型を一挙に多数喪失したことによって不足する訓練機の数は、教育プログラムの変更等（米空軍にてF-16を使用した訓練等）で補うこととした。修理費は1機あたり約130億円（総額約800億円）になり、被害が酷く修理は困難と判断された12機は部品取りの後、処分する方針とされていた。
2013年1月22日、上記の6機に加えて7機を修理する計画があることが防衛大臣・小野寺五典より発表された。あわせて18機中13機までの修復が実現・完了すれば、F-2量産機の保有機数は88機となり被災前の95%まで回復することになる。
2015年2月16日、修復された機体の初号機（03-8106）が名古屋飛行場で初飛行に成功、4月21日に愛知県豊山町の三菱重工業小牧南工場で修復第1号機の納入式が行われた。部品を再利用するなど1機あたりの修復費用は73億円で、2017年度までに13機の修復を終える予定であった。
2016年3月20日、修理を完了させた6機を含んだ計10機のF-2で第21飛行隊が三沢基地から松島基地に帰還した。
2018年2月28日、修復最終号機（33-8117号機）が松島基地に到着、修復作業を行った全13機の納入が完了した。
飛行訓練中の墜落
2019年（平成31年）2月20日 - 航空自衛隊 第8航空団 第6飛行隊のF-2B戦闘機1機が訓練で山口県沖の日本海を飛行中にレーダーから機影が消えて連絡が取れなくなった。機体は福岡県にある築城基地の所属で、後に墜落した事が判明し乗っていた隊員2人は現場付近で救助された。
特徴
単座のF-2Aと複座のF-2Bが存在する。当初支援戦闘機として開発された本機は、前任機F-1と同様に対地・対艦攻撃能力を重視した機体である。機体形状はベースとなったF-16とほぼ同じではあるが、航空自衛隊の要求を満たすための改造や再設計箇所が至る所に見られることから「パッと見た形状以外、すべてが違う」などとも言われることがある。
F-2AがF-16Cブロック40/42、F-2BがF-16Dブロック40/42をそれぞれベースとしている。F-2Bは機種転換及び高等操縦訓練に用いる機体で、後席スペースを確保するために搭載電子機器や燃料容量が減らされている以外はF-2Aと同様である。F-2の生産は三菱重工業のほか、ロッキード・マーティン、川崎重工業、富士重工業、IHI等の各企業が分担して機体の各ブロックや部品を生産し、それを三菱重工小牧工場にて組み立てるという形で行う。日米共同開発のため、米国分開発経費として1機当たり47億円が支払われているとも言われる。
F-1は機体形状から高速時の旋回に難があるなど要撃任務には不利とされていた。F-2ではこれらの反省を踏まえ制空戦闘機としての能力も考慮された結果、第5世代ジェット戦闘機であるF-22を除く次期主力戦闘機 (F-X)候補機を含めた全ての戦闘機に比肩し得る能力を持つといわれる。また、長射程の99式空対空誘導弾の搭載改修が進められており、それに伴いレーダー (J/APG-1) の探知距離も向上、一説ではF-X候補機のF/A-18E/F以上になるとされている。
機体
ベース機のF-16C/Dブロック40から胴体を0.5mほど延長し、さらには主翼面積を大きく拡張（主翼面積はF-16C/Dが27.9m²に対し、F-2A/Bは34.84m²）しており、重量増加による翼面荷重の増加を抑えて旋回性の向上を図っている。同時に主翼の操縦翼面や水平尾翼、ストレーキ（主翼の前方の機体張り出し）も面積を拡大している。細かな改修としては、本格的なステルス機の菱形翼ほどではないが、わずかに主翼や水平尾翼の後縁に前進角が付けられている。
全体構成はF-16と似ているが、大型化して下部を膨らませたレドーム、レドームの改修に合わせて形状を変更したエアインテーク、低高度飛行時のバードストライク対応等のためにフレームを2本に増やし3分割化した風防、面積を拡大しテーパー翼とした主翼、着陸滑走距離短縮のためのドラッグシュート搭載を収容するために延長した垂直尾翼付け根のフェアリング等、多くの相違点を見て取ることができる。
風防は2分割タイプのF-16とは異なり、低空飛行時のバードストライク対策として強化された3分割タイプが採用されている。複座のF-2Bには前後席用が一体となったキャノピーが採用された（F-16は前後が独立している）。
その他、ステルス性向上を狙った電波吸収材 (RAM) の導入、機内燃料容量の増大（F-16Cの約3,896Lに対しF-2Aは約4,750L）を受けている。
大型化による重量増加を最小限に留めるため、翼を炭素繊維強化複合材による一体構造とする等の措置により、機体規模拡大に伴う重量増は抑えられている。F-16Cと比較すると、空虚重量で900kg程度（F-2の9,527kgに対してブロック40の空虚重量は約8,627kg）、最大離陸重量では378kg（F-2の22,100kgに対してブロック50の最大離陸重量は21,722kg）となっているが、それでも双発のF/A-18のC/D型の空虚重量（約10,400kg）に迫るものとなっている。
エンジン
エンジンはF110-GE-129 ターボファンエンジン（クリーン時約75.62kN/アフターバーナー時約131.23kN）をIHIでライセンス生産して搭載している。
F-16ではEPUの燃料に70%のヒドラジン水溶液を使用しているため、取り扱いに細心の注意が必要だったが、F-2ではジェット燃料を使う物が採用され、対応機材が不用となり整備員の負担軽減に繋がっている。
アビオニクス
アビオニクス（航空電子機器）もF-16以降に登場した新技術を用いて改修がされており、最も特徴的なのはレーダーとして三菱電機が開発したJ/APG-1・AESA（アクティブ式電子走査アレイ）レーダー（Xバンド）を搭載した点である。AESAレーダーの装備は、量産機ではF-2が世界初となる。なお、このレーダーの搭載に合わせレドームが大型化され、エアインテークにも手が加えられている。
飛行制御にはF-16同様フライ・バイ・ワイヤ (FBW) を用いるが、飛行制御コンピューターのソースコードをアメリカ側が日本側に提供しなかったため、日本で独自のものを開発・使用している。なお、FSX計画には運動性能力向上技術 (CCV) も盛り込まれており、そのため、開発当初は胴体下面にカナード翼を搭載する予定であり、カナード翼による機動データを収集するためにT-2 CCV研究機が作られた。しかし、カナード翼装備による重量・空気抵抗の増加や整備性の低下といったデメリットを考慮した結果、カナード翼の装備は見送られた。なお、CCV機能については、飛行制御コンピューターのプログラムを工夫することでカナード翼装備時と同等の機動が行えるようにした。
F-1では自己防御用の電子機器を搭載しておらず無防備な状態で任務に就いていたが、F-2では国産技術も取り入れた統合電子戦システム (IEWS) も装備している。これはレーダー警戒装置 (ESM) 等による脅威識別・警戒機能とECM/チャフ/フレア等の脅威対抗機能を統合制御することで効率的な電子戦を行えるもので操縦士の負担軽減にも繋がっている。F-2Bではこのシステムが簡略化されているため、F-2Aとは機外ECMアンテナ等の配置に違いが見られる。
コクピットは表示装置が改良されており、液晶ディスプレイを用いた多機能表示装置 (MFD) が3基配置されている。また、操縦には現代戦闘機の主流であるHOTAS概念の導入によるサイドスティック式操縦桿を採用しており、操縦桿とスロットルレバーから手を離さずに各種操作が可能になった。しかしF-16同様、数mmだけ動くタイプが採用された事に加え、複雑なスイッチ類の操作パターンを習得する必要があるなど、従来型の操縦桿を持つ機体から機種転換を行う場合、操縦桿の扱いに慣れが必要だという。
兵装
航空自衛隊では支援戦闘機として対艦攻撃任務を念頭に置き『空対艦ミサイルを最大4基搭載』という要求を行ったため、単発戦闘機としてはかなりの搭載量を有する。
搭載ステーションとして翼端に各1箇所（空対空ミサイル用）、翼下に6箇所、胴体下面に1箇所の9ヵ所のハードポイントを設定している。兵装のサイズや重量の影響で実際に同時使用可能な翼下ハードポイント数は片側3-4箇所までだが、空自の要望である空対艦ミサイル4基はクリアしている。また誘導爆弾やミサイルにより翼下ハードポイントが埋まった状態でも増槽と自衛用の空対空ミサイルを搭載できるため、護衛の随伴を必要とせず柔軟な運用が可能となった。
支援戦闘機（攻撃機）として設計されているが機動性が良好で、固定武装としてF-15Jと同じくJM61A1 20mmバルカン砲を1門搭載しているため、格闘戦も可能である。
後にFLIRポッド（J/AAQ-2）や照準ポッド（AN/AAQ-33）などにも対応した。
カラーリング
塗装は、量産機では「洋上迷彩」が施されている。これは同じ航空自衛隊のF-15J/DJや米空軍のF-16で採用されている灰色の濃淡を参考とし、機体上面と側面には青の濃淡の迷彩を施し、機体下面には空と交じり合う明るい青一色という配色を施す迷彩パターンである。
ロシアなどの洋上迷彩は、地上では大変目立つ色合いであることもあるが、日本で採用されてる物の場合、渓谷など濃い緑色の土地にも効果があると思われる。洋上や空中では大変識別しにくいため、支援戦闘機の主任務である対艦攻撃の際にはかなりの効果を挙げると考えられている。日本以外の国では必要性が薄いことから非常に珍しい塗装でもある。量産機に対して試作型4機（XF-2A/B各2機ずつ）には、それぞれ1機ずつ異なるカラーリングの塗装を施されている。
XF-2の1号機が白地をベースに赤、2号機 (#502) が白地をベースに青と橙、3号機 (#101) は色は白地をベースに赤と青だが、スピン試験用機であるために機体の上下左右でそれぞれ異なる配色とされ、4号機 (#102) は上面が青（ただし洋上迷彩の青とは異なる）・下面が白となっており、いずれの機体も量産機に対して明るく鋭敏な印象を与えるカラーリングとなっている。
愛称
航空自衛隊においては1970年代以降、航空機に正式な愛称をつける習慣を持っておらず、F-2は単に「エフに」や「エフツー」と呼ばれる。しかし非公式に「バイパーゼロ (VIPER ZERO)」と呼ばれることがある。「バイパー」はF-2のベースとなったF-16の非公式の愛称で、「ゼロ」は量産機が納入された2000年から取った「ゼロ」（自衛隊装備品の制式名は制式化年の下2桁を取って「○○式」の名称が与えられるが、航空機は制式化されないため、F-2 に「〇〇式」方式の名称は与えられていない。さらに自衛隊では西暦2000年制式の装備品には「00式」（00の呼称は「マルマル」）の名称を使用している）と、最も有名な日本製戦闘機である零戦の「ゼロ」とを掛けたものだと言われている。ここから航空雑誌等ではF-2を指して「平成の零戦」といった呼び方もされることがある。
要撃型
当初F-2にはいくつかの改良・発展型の計画があり、その中の一つに要撃型の開発計画が存在し、F-4の後継として最有力とされていた。しかし、中期防衛整備計画で調達が打ち切られたため実現することはなかった。F-4の後継はF-35Aが選定された。
後継機
2030年代に退役が始まるF-2の後継機として将来戦闘機計画が進められている。2018年12月18日に30大綱と31中期防が策定され、中期防に「将来戦闘機について、戦闘機（F-2）の退役時期までに、将来のネットワーク化した戦闘の中核となる役割を果たすことが可能な戦闘機を取得する。そのために必要な研究を推進するとともに、国際協力を視野に、我が国主導の開発に早期に着手する。」と明記され、国際協力の可能性も含めた日本主導の後継機の開発が決定した。
2019年3月3日の日本経済新聞によると、2020年夏までに後継機の要求性能や協力国を決定し、2021年度に開発着手し、2030年度頃に初飛行、2035年度末（2036年3月末）の部隊配備を目指すとされている。