地雷
概説
古典的な感圧起爆方式では、一定の重量が信管にかかることによって作動し、爆発することで通過した人や物を殺傷・破壊することを目的としている。この方式は構造の単純さから安価かつ信頼性があり、今でも配備・使用される地雷の多くを占める。
対人地雷には、前述の圧力式のほか、ワイヤでピンが抜かれることで爆発するもの（引張式）、赤外線センサなどを使用するものがある。中には地雷探知機の発する磁気を感知して爆発するものもある。
設置方法はさまざまで、人力で設置する、地雷敷設車両や専用ヘリコプターを使って敷設する、航空爆弾やロケット弾など、大型の弾殻の中に入れて遠隔地から散布するなどの方法がよく利用される。
踏むと瞬時に起爆するものが一般的である。第二次世界大戦中にドイツ軍が開発したS-マイン（ドイツ語読みではS-ミイネ）と呼ばれる対人地雷は、触角状の信管を踏むと火薬の爆発により地中から高さ1mほど飛び上がり、空中で鉄球をばら撒くことで踏んだ人物以外にも被害を与える。
対応する重量によって、対人地雷・対戦車地雷などに分類される。第二次大戦中の対戦車地雷の感知重量は、90-200kgに設定されており、人が踏んでも爆発しないとされている。
地雷の戦略上欠点として、一度通過すればそこは安全地帯になってしまうということが挙げられる。一度爆発すればそこにはもう地雷はないし、爆発しなければそこにはそもそも地雷がない。そのため過去においては、捕虜に前を歩かせ、その後ろを行軍するといったことも行われた。また、巨大なローラーのようなものを車両の前に取り付ける対地雷装備も開発されている。この欠点を補うために、複数回刺激が加わって爆発する地雷が造られた。これには、隊列を組んで行軍している部隊に対してより多くの被害を与えられるという効果もある（先頭を歩いている者が踏んで爆発するよりも後続の隊列中間で爆発する方がより被害が大きい）。一方で、このような地雷は残留地雷の問題をより厄介なものにしている。
広範囲に地雷が埋設された場合、その地域は地雷原と呼ばれる。地雷原に対しては、小型爆弾を大量にばらまき地雷ごと爆破させる、日本の92式地雷原処理車のような対地雷兵器なども開発されている（→地雷処理戦車）。
適切に敷設し、適切に管理された地雷原は比較的低コストで防衛ラインを設定できるため、国境線や海岸線の長い国にとっては、効果的な防衛に適している。また、進軍の阻止・遅滞だけでなく誘導を目的としたり、移動中の部隊が宿営地の周辺の要所に障害物と共に一時的に敷設して敵に備えることも行われる（この場合は宿営地の撤収時に全て回収、または処分される）。しかし、目印も付けずに手当りしだい埋めるなど不適切に敷設されたり、地雷が大雨で流されるなどした適切に管理されていない地雷原は敵だけでなく味方にとっても脅威となる。前線がいくつも独立しているような場合、内戦が長期化している場合など、地雷は敵・味方あるいは軍人・民間人を区別せず爆発する。そのため、地雷を敷設した場合は、記録した上でそのことを直ちに友軍へ連絡する必要があり、戦闘終結後には速やかに地雷を撤去することになっている。そのため、正規軍が敷設する地雷は敵対勢力の脅威になりこそすれ、民間人や友軍の脅威にはなり得ない場合が多い。
散布型地雷とスマート地雷
ベトナム戦争ではゲリラ戦が主だったこともあり、戦況が流動的で、地雷設置に時間を割くことが難しかった。そのため、航空機などから散布する散布型地雷が開発された。しかし、個々の散布型地雷の設置場所は散布部隊自身にもわからず、また、ゲリラ戦ゆえ戦場も流動的であるため、友軍が散布した地雷が行軍上の障害になるという事態が発生した。
この問題を解決するために開発されたのが「スマート地雷」である。最初のスマート地雷は、アメリカが1978年に開発したFASCAM（Field Artillery Scatterable Mines、ファスカム）で、散布後一定時間が経過すると自爆する。タイマーによる自爆・無力化以外に、暗号化された無線送信に対して応答して所在を知らせ除去を容易にするものなど、さまざまな技術が開発されている。しかし、自爆に失敗する確率が0.1-5%あるなど、完全ではない。
スマート地雷は、あくまで軍事上の必要性から生まれた兵器であるが、結果として、地雷の非人道性を減ずることとなった。つまり、今叫ばれている地雷の人道的な面での問題のほぼ全ては（コストは掛かるが）、技術で解決が可能なものである。しかし、昨今問題とされているのはこうした機能を持たない旧式の地雷および地雷を敷設する際のセオリーを守ることのない非正規交戦組織によるものであり、発展途上国では現在でも依然として安価且つ大量に製造販売が行われている。
戦略上の地雷
地雷は、原則として（自分から飛んで行ったり）能動的に攻撃を行うものではない。その意味で、日本国政府が標榜する「専守防衛」という戦術的観念には適合している。しかし、陸上自衛隊は対人地雷禁止条約（後述）に従い、2003年2月までに処理訓練用のものを除く対人地雷を廃棄した。もっとも、遠隔操作のみで爆破可能な指向性散弾は、条約の禁止する対人地雷に含まれないため、代用武器として使用している。
地雷による被害
地雷による被害は、車両などが破壊されたり人畜が傷つけられる直接的な被害と、地雷が埋まっているかもしれない土地が不動産価値を失ってしまう経済被害に大別できる。たった1個の地雷が埋まっているかもしれないというだけでその土地を活用することができなくなり、その土地を通行することはおろか、農地や宅地として使用することができなくなってしまう。通行できない土地が多くなると流通にも支障をきたし、外国資本だけでなく国内投資もその場所を避けるので多大な経済損害を受ける。またゾウや牛など人間以外の大型動物も被害にあっている。一方で地雷原化された地域は人間がまったく立ち入らないため、野鳥や野生動物の聖域になる例もある。
対戦車地雷
対戦車地雷（たいせんしゃじらい）は、主に戦車などの装甲戦闘車両を破壊する事を目的として使用される地雷である。
地雷防護のない軍用車両は底部の装甲が薄いため、地雷による攻撃は有効な手段となる。一般的には5-10kgほど、または2-9kgほどの火薬が内蔵されている。対戦車地雷を踏めば、主力戦車といえどもほぼ確実に履帯を切断され、足回りに損傷が生じて走行不能に陥る。戦車以外の車両への被害はより深刻で、装甲車や装甲兵員輸送車程度の装甲があっても、車体を破壊し収容人員を死傷させうる。ゆえに、機械化歩兵が対戦車地雷を恐れて車上に跨上するタンクデサントを行うことすらある。耐地雷性の高い車両を設計するには、高い車高や舟形の底板など、特別な配慮が必要で、低姿勢や軽量性という一般的な軍用車両に求められる要求を相反するものになってしまう。
70-130kgほど、または100-300kgほどの垂直加重で起爆するようにされており、これは、武器などを携帯した兵士が踏んだだけでは起爆せずに、車両が通過するときに爆発させて攻撃するためである。磁気吸着式により、車両に吸着させるタイプや、有人管制により手動で起爆させるタイプもある。地雷除去を防ぎ、殺傷力を上げるために対人地雷とセットで埋設されることがある。人間が踏んでも起爆装置の中心点を踏めば起爆しないが、少しでも中心点を外れた部分を踏めばテコの要領で起爆する重量に達してしまい起爆してしまう。そのため、現在の陸上自衛隊での教育時にも、対戦車地雷だからと言って踏んでも問題ないわけではないことを十分に教育している。
対戦車地雷に対抗するためには、車両底部の装甲を厚くしたり、二重にする、車両床を高い位置にし爆風を逃がすV字型にする、装輪数を増やすなどの方法がある。
爆薬が不足している軍・武装勢力においては、榴弾砲や迫撃砲の砲弾や航空爆弾を地面に埋め込み、対戦車地雷として利用した例がある。
第二次世界大戦中の日本軍の場合、兵士が地雷を背負って敵戦車の前に身投げしたり、タコツボ（一人用の壕）内で爆弾を抱えてうずくまり、敵の接近に合わせて信管を叩いて起爆させる「人間地雷」戦術を実行している。また、ソ連軍は、エンジンをかけた自動車の下で餌を与えることにより、条件反射で自動車の下にもぐりこむように訓練した犬に爆薬をくくり付けてドイツ軍の車両を破壊する地雷犬を実戦に投入している。さらに、各国でも地雷を埋めておくのではなく、兵士が自陣を蹂躙する敵戦車の履帯前に投げ出す、棒の先に付けて突き出す、時限式信管を取り付け機関部やハッチ上に載せるなどして破壊するという戦術も取られた。
パレスチナでは、重装甲で知られるイスラエル国防軍のメルカバ Mk.3戦車を、遠隔操作により地中に埋めた手製の爆薬で、イラクでは対戦車地雷を積み重ねることによりアメリカ軍のM1A2SEP エイブラムス戦車を、完全に撃破した事例がある。
対人地雷
近代の主な対人地雷（たいじんじらい）には、踏みつけた人間の足の踝（くるぶし）やすね程度を吹き飛ばす小型で低威力の爆風型地雷や、仕掛け線や踏圧などで信管が作動すると最初に少量の火薬で炸裂部を1-2mほどの高さに打ち上げ、続いてそれが炸裂することで内部の鋼球などを撒き散らして周囲数十mの敵を倒す方式の、対人地雷としては比較的大型の破片式の跳躍地雷と呼ばれるものなど、一般には地下に埋設する形式が多いが、これらとは別に、物陰などに固定しておき仕掛け線などを用いて信管が作動すると主に水平方向に扇状に鋼球などを撒き散らして殺傷する、破片式でも地上設置型のものがある。
炸裂した時、一定の方向に扇形に散弾を発射する性質（指向性）を持った地雷（クレイモア地雷など）を指向性対人地雷、または指向性散弾といい、危害範囲が非常に広いのが特徴である。これは地中に埋設するのではなく、付属した簡易な三脚や四脚に載った形で地上に設置され、水平方向に散弾や弾片を射出する。また、張られたワイヤーに兵がひっかかることで作動するだけでなく、遠隔操作で任意のタイミングで炸裂させることもできる。これにより兵が密集していた場合、一度に10名以上が殺傷されることもある。
安価で数多く使われる小型のものは、敵兵の即死による殺害ではなく負傷による無力化を目的としている。敵兵1人の即死はそのまま兵力の1減であるのに対し、1名が重傷を負えば看護や後送にも人員が割かれるため、前線兵力は2以上減となり、また、苦痛を訴え続ける味方兵の存在は、戦意高揚を困難にする要素となる。
小型の地雷は、空中投下によって散布することが可能である。しかし、正確な散布場所が分からなくなるので被害を出しやすい危険な方法である。広く流布した話に「小型地雷に子供の興味を引くぬいぐるみやおもちゃのようなものを取り付けてばら撒き、触れた子供の手足や生命を奪う」とするものがあるが、事実として確認されていない。
以上のように、対人地雷は敵味方・軍民を問わず被害を受ける危険があるため、厳格な運用が必要とされる。しかし、紛争国では無計画に埋設された結果、除去困難に陥り戦後の紛争の後遺症として住民を苦しめ続ける例が見られる。そのため、規制が議論されている。そのような観点からオタワ条約が発効した。ただし、主要な地雷輸出国が批准しておらず、紛争地帯での地雷被害は減っていない。中には、残留日本人が被害に遭う事例があり、日本国内にも影響を与えている。
除去方法
地雷の除去方法は未だに効率が悪く、地雷1個の除去に、その地雷の製造費の100倍は費用がかかるといわれている（3USドルで作られた対人地雷を探し出すには、200-1,000USドルほど掛かると言われている）。また、危険を伴う人力作業が一般的である。しかし、紛争の傷跡が残る国では失業率が高いことが多く、地雷除去作業は雇用対策としての側面もある。
世界的に地雷の問題が注目を集める中で、危険な人力による除去方法の代替となり得る機械を用いた除去方法が世界各国で研究されているが、貧しい国は機械を購入したり運用する負担に見合わないと考える事が多く、援助以外での普及は進んでいない。また、機械により物理的な外力で起爆を誘う対人地雷の除去方法は、人手より確実性に劣り、特に金属要素をほとんど含まなくなった性能向上型では、極めてローテクに属する人手に頼った除去方法以外に有効な手段がない。旧式の地雷は、長年土中に埋まっていることで金属筐体の腐食や信管/爆薬の劣化といった経年変化による機能喪失が期待できたが、近代的な地雷ではプラスチックの採用を含む兵器としての性能向上によって、意図的に有効期間を短くしない限り何十年経っても機能を保ち続けるという特徴がある。
マルチコプターを使って地雷を探知し処理まで行えないか、研究が進められている。
世界発の除去活動
戦後復興における地雷処理に関してのノウハウ蓄積は、周辺国との紛争をくり返してきた南アフリカに一日の長がある。『Mine Detection Vehicle (MDV)』と呼ばれる、ロードサイドの地雷を探査する耐爆構造の探査車両が開発されており、南ア製の『Meerkat』、『Husky』は、イラクとアフガンで米軍のIED探査に活用されている。
日本などの国では、地雷を除去するためのロボット開発が進んでいる。また、ブルドーザーやショベルカーを改造した地雷除去用重機も有り、一部高い効率で地雷を処理しているが、あまり普及していない。
アフリカのタンザニアでは、ベルギー人のバート・ウィートジェンスが創設したNGOであるAPOPOが、ネズミの嗅覚をトレーニングして地雷を発見するという活動を始めている。犬と同等の探知能力を誇りながら、より安価に地雷の有無を調査できるという利点がある。トレーニングされたネズミはヒーローラッツと呼ばれ、チェンジ・メーカー、世界一受けたい授業など、日本のメディアでもたびたび取り上げられている。
ノルウェーのNGOであるノルウェージャン・ピープルズ・エイド（NPA：The Norwegian People’s Aid）は、1992年に地雷除去の活動を開始し、カンボジア、モザンビーク、アンゴラ、ボスニアなどで不発弾処理、地雷回避教育、地雷犬訓練を実施するなど、重要な役割を果たしている。
対人地雷全面禁止条約
人道的な見地から、「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」（対人地雷全面禁止条約、オタワ条約などともいう）が作られ、1999年3月1日に発効した。この条約が作られる機運を盛り上げるにあたっては、1992年に結成された地雷禁止国際キャンペーンを支持したイギリスのダイアナ元皇太子妃も大きな役割を果たした。
日本は1998年9月30日に、この条約を受諾して締約国となり、対人地雷の製造の禁止及び所持の規制等に関する法律を制定して2003年2月8日に保有してていた対人地雷のうち、訓練用など一部を除いたすべての廃棄を完了した。この式典には小泉純一郎首相（当時）も出席した。
ただ、外国などからの侵略行為に対し日本の長い海岸線を対人地雷なしに（対戦車地雷を高感度で使用する方法もあるが）どのようにして守るかについては、自衛隊をはじめ新たな防衛方法が模索されており、かねてより航空自衛隊などが保有しているクラスター爆弾、ないしは新たに開発した対人障害システムを対人地雷の代替とするようであるが、これも極めて限定的な補完にしかならないため、防衛力の空白が懸念されている。また、クラスター爆弾を廃棄する動きも進んでおり、ますます代替手段の必要性が高まってきている。
さらには米中露といった大量配備/輸出国が批准していない現状では条約は象徴的で限定的な意味しかもっていない。むしろ先進国の撤去対策が施された対人地雷が廃棄され、紛争国が求める安価なおなそん地雷が野放しになり被害が拡大する一方という皮肉な事態を招いている。
埋火（うずめび）
地雷と同じコンセプトの火器（土中に埋め、踏むと起爆する兵器）は前近代の頃よりあり、日本でいえば忍者が用いた埋火（うずめび）がある。時代的に見て、対人・対戦車の分類はないが、騎兵にも有効と考えられる。ヒストリーチャンネル『古代からの発見S3』の番組内にて、『万川集海』（17世紀成立）の記述に基づいて実験が行われている。その記述によれば、道の下にトンネルを掘り、その道上に埋火を埋め、爆発と共に道を陥没させ、大名の暗殺に用いられたとしている。
「地雷」という語自体は、明代の中国兵書『武備志』（1621年）に記載された火の項の一つに「地雷火」の説明がある。この時代の日本の忍者が用いた地雷は「埋火」という名称である。
埋火の仕組みは、木製の箱に、導火線となる縄を、箱の内部、ふたの裏側に付け、人が踏んだ重みで直接火薬に発火させるというものであり、たとえ目標が踏まなくとも時限式で起爆し、確実に対象を暗殺した。縄の長さで起爆時間の調節も可能であり、したがって厳密には、「地雷」と「時限爆弾」の両方の性質をおびた兵器だった。デメリットとして、雨天時は（木板や導火線が漆塗りだったとしても）ふたが重みで下がる構造上、水がしみ込んで用いられなかったとみられる（従って、沼地や水辺での使用は好まれない）。