ヨドバシカメラ
概要
1960年に、藤沢昭和によって創業。創業当初はカメラや写真用品が主力であった。当初の出店形態（新宿・上野・横浜）は、交通至便なターミナル前の一等地の比較的小規模なビルにおいて、エントランスを開放し、フロア全体に多数の商品を同時に陳列・大量廉価販売する手法を採り、耳に残りやすい簡単な替え歌をテレビCMで流した。当時の宣伝では店名に「新宿西口」を冠し、地理不案内な客にも気軽に行ける店としてPRした。当時のカメラは1台数十万円もする高級品が多く、多少の電車賃・時間をかけたとしても、市価より数万円も安ければ十分メリットがあり、加えて商品の比較検討ができる優位性が消費者に浸透した。
その後は家電・パソコン・AV製品・玩具・ブランド品・雑誌類など取り扱い品目を大幅に拡大。仙台駅前の国鉄清算事業団の貨物ヤード跡地を買収し、従来の仙台駅前店・仙台東口店を統合し新築移転したマルチメディア仙台（1997年3月）を皮切りに、従来よりも店舗面積を大幅に増床したマルチメディア館と呼ばれる形態に移行する。
1998年からインターネットショッピングサイト「Yodobashi.com（当初はYodobashi.co.jp）」を開設し、2013年現在、送料は全て無料で指定地域では当日配送を実施している。インターネットショッピングでは、現在Amazon.co.jpに次ぐ日本国内2位である（ただし、1位Amazon.co.jpとの売上高の差は10倍以上ある）。また、電話による通信販売「テレフォンショッピング（旧:もしもしヨドバシ）」も展開している。
家電量販店として初めてポイントサービスを導入したとして有名である。ヨドバシカメラではポイントサービスを「ゴールドポイント」という名称で行っている。
2016年3月期売上高が6796億円であり、他の大手量販店とは異なり、企業買収・合併による規模拡大を行なわない、株式を上場しない、売上高より利益を重視するなどの経営手法をとっている。
ネットショッピング
ヨドバシカメラでは、ECサイトによる通信販売として、yodobashi.comを開設している。もとは1998年に「パーソナルストア」として開設され、8000品目を扱っていたが、2015年7月時点では370万品目となるなど規模の拡大を進め、売上高も、2010年3月期が337億7800万円、2011年3月期が355億円、2012年度は458億円、2013年度は650億円、2015年度には1000億円を見込むなど、急成長を遂げている。
成長の背景には、取り扱い品目数の増加のみならず、電池1本から配送料原則無料であることや、独自の物流網が大きな役割を果たしている。もともと実店舗でレールサイド戦略を取っていたことから、持ち帰りの機会が少なく地価の高い駅前店に在庫させる意味の薄かった大型家電について、物流センターから各家庭へと直送する態勢を構築していたが、通販部門でもそのインフラを利用することで大型製品の当日配送を実現し、さらなる規模の拡充を進めている。
ヨドバシカメラの店頭では、専用アプリで読み取れるバーコードを設置し、yodobashi.comでの販売価格と他ECサイトとの販売価格を比較して、容易に注文が可能な仕組みを構築しているほか、2015年にはヨドバシエクスプレスメール便と称し、自社物流網を活用し配送についても自社便とし、無料かつ発注から最速で6時間以内に届き、不在時でも郵便受けに投函するサービスを東京都の一部で試行的に開始。このサービスは2016年9月15日にヨドバシエクストリームサービス便として正式にサービスインした 。サービス地域は東京都23区全域、武蔵野市・三鷹市・調布市・狛江市の一部地域に拡大。このために13か所に専用サービス拠点を開設し、約300台の配達サービス車両と地域専任担当者が配送サービスを実施するほか、配送予定・完了をリアルタイムに電子メールで配信。小型の商品は受け取りサイン不要で、郵便受けに投函する。配送コストは効率化により吸収するという。
現在、ネット通販の利便性向上に伴って、店舗で調べてインターネットで注文するショールーミングという購買行動も行われるようになっているが、ヨドバシカメラにおいてはWi-Fiの無料開放とともに、スマートフォンでの店内撮影及びSNS投稿が公序良俗の範囲内で公式に認められている。ヨドバシカメラでの商品価格だけで見れば、他のECサイトに及ばず不利であるものの、実際には商品は安くても配送料が別料金であったり、入金・発送・配達まで時間や手間がかかったり、悪質な業者に当たり商品が届かない・アフターサービスが悪いなどのトラブルに巻き込まれる恐れがあるなどの問題点がある。ヨドバシカメラとしての信用とスケールメリットを最大限生かし、小規模ECサイトでは到底為し得ない配送部門の強化をすることで、迷惑でしかないとさえいわれたショールーミング客さえもヨドバシカメラの顧客として還流させる仕組みとなっている。さらには日用品・食品・書籍・医薬品などにまで扱い品目を拡大していることから、他大手ECサイト・ネットスーパー・ネット書店・ネットドラッグストア等のユーザー層への食い込みをも狙っている。
また、yodobashi.comでは、店頭お取り置きサービスを実施している。yodobashi.comサイト内の購入手続きで、宅配便の代わりに希望の受取店舗を指定すると、営業時間内で在庫があれば早くて30分以内に希望店舗の受取専用窓口に、在庫がない場合でも、他店舗から取り寄せ、取り置きするサービスで、手数料無料で利用できる。なお、店頭とyodobashi.comサイト内の販売価格に相違がある場合は、安い方の価格が自動適用される。Akiba・梅田・博多では、営業時間外でも専用窓口にて、24時間体制で店頭受け取りが可能である。
テレビCM
BGMにヨドバシカメラの歌を使用している。基本的に関東地区をはじめ店舗のある地域で放送されているが、民放BS・CS局では東京中心のスポンサーのため、関東向けバージョンを見ることができる（これはビックカメラでも同様）。CS放送のsky・A・sports+は大阪・朝日放送の子会社であるため、マルチメディア梅田のCMを放送している。
初期のCMはヨドバシカメラ本店が山手線と中央線の交差する新宿駅の西口に立地しているアニメーションを放映して利便性をアピール、その後各メーカとタイアップして、個別売れ筋商品の紹介を行っていた。当初は価格・割引率も放映していたが、値動きが激しくCMの修正対応が難しいこととオープン価格の普及に伴い、現在では商品・店舗紹介にとどまっている。
関東地区のテレビCMはすべて番組提供枠（30秒）で放送されている。ステーションブレイク枠のスポットCM（15秒）は制作されていない（関東地区以外では15秒のスポットCMが制作されている）。西日本地域では1980年代末期に、例外的にテレフォンショッピングのCMが広島県内の民放テレビ局で放送されたことがあった。2011年3月11日に東日本大震災が発生した直後は、ヨドバシカメラの歌がゆっくりめのインストゥルメンタルに差し替えられていた。
出演者に著名人を起用することはないが、例外としてマルチメディア博多のCMに福岡ダイエーホークス（当時）の選手が出演したことがある。さらにそのつながりで、2004年の川崎ルフロン店オープン告知のCMに川﨑宗則が出演した。
ラジオCM
BGMにヨドバシカメラの歌を使用している（インストゥルメンタルでテレビCMとは音源が異なる）。店舗のある地域での放送のほか、TOKYO FM系全国ネット「SCHOOL OF LOCK!」では、火曜・水曜に店舗のない地域も含めてヨドバシカメラインターネットショッピングのCMが放送されている。またかつてはラジオたんぱ（現・ラジオNIKKEI）でもインストゥルメンタルのCMが流れており、関東地区外へ進出する以前に日本全国でCMが聴けた。現在のラジオCMは、ラジオNIKKEIの局アナウンサーが読んだものが、局を問わずに放送されている。
また、NRN系列6局で放送されているヨドバシカメラ一社提供番組『細川茂樹の家電ソムリエ』（2009年4月 - 2010年6月）→『キャイ〜ンの家電ソムリエ』（2010年7月 - ）では、パーソナリティの細川茂樹→キャイ〜ンによるインフォマーシャルが流れており、各ネット局ごとに最寄りの店舗が紹介されている。
JFN時報にて、2009年4月から現在に至って、平日20時以降の偶数時に流れるようになっている。
マスコットキャラクター
ヨドバシカメラにおいては、独自のマスコットキャラクターの類は存在しないが、駅前立地をアピールするため設立当初からCMに電車のアニメキャラクターを登場させていた。
登場車両は時代によって変更され、放映開始から1984年までは101系電車（中央線）と103系電車（山手線）、（過度期には103系電車（山手線）と201系電車（中央線）が出演するCMもあった）1985年から2005年までは201系電車（中央線）と205系電車（山手線）、2005年から2008年まではE231系電車（山手線）、201系電車であったが、現在はE231系電車（山手線）とE233系電車（中央線）になり、さらに2017年4月放送のCMではE235系電車 (山手線) も登場している。
その流れで2000年代前半より各店舗においては、隣接している駅に乗り入れている鉄道会社の車両をイラストキャラクター化している（横浜店では1985年のCMに京急2000形電車、横浜市営地下鉄（当時最新型の2000形）、東急8090系電車、相鉄6000系電車、103系電車（京浜東北線・根岸線）、113系電車（横須賀線、東海道線）がCMの最後に横浜店を告知するCMもあった）。電車の方向幕の部分には愛称（京急くん、湘南新宿くんなど）が記され、店内の広告や案内表示にも多用されている。
関東圏以外でも同様に電車のキャラクターが設定されている（例：梅田店での103系電車・323系電車（大阪環状線）・大阪市交通局21系（御堂筋線）、過去には阪急8000系電車や阪神9300系電車をモチーフとしたキャラクターも存在した）。なお、京都ヨドバシでは電車のキャラクター（京都では321系電車）のほかに京都市営バスをモチーフにした「ヨドバスくん」も存在している。
ヨドバシAkibaでは2009年4月22日から独自のキャラクターを設定している。従来の電車の先頭車から手足が生えたものではなく、電車をモチーフにした服を来た2.5頭身に鉄道擬人化されたものである。設定当初は山手線のE231系500番台電車をモチーフにした女性キャラクター1種類であったが、その後女性キャラクターにはポイントカラーをピンクにしたものを始め、京浜東北線の水色や日比谷線の灰色、黄色、赤色などカラーバリエーションを増やしたほか、首都圏新都市鉄道TX-1000系電車/TX-2000系電車をモチーフにした男性キャラクターが加わっている。女性キャラクターには「ヨドちゃん」、男性キャラクターには「ヨドくん」という名前がつけられている。
ゴールドポイントカード・プラス
2005年よりソニーファイナンスインターナショナルとの提携クレジットカードである「ヨドバシゴールドポイントカードIC eLIO」が発行されていたが、2009年以降の同社の事業縮小に伴い、2010年11月1日より同カードに関わる全ての事業をヨドバシカメラが2010年春に設立した完全子会社ゴールドポイントマーケティング（GPM）へ吸収分割方式で譲渡し、カード名称が「ゴールドポイントカード・プラス」へ変更された。クレジットのプロセシング（決済）業務については三井住友カード、入会審査業務についてはセディナ（旧OMC）と丸井の合弁会社であるプロセントへ委託している。
カード発行会社についてもGPMへ変更されているが、承継前に入会した会員について、従来の「ヨドバシゴールドカード IC eLIOカード」のままで「ゴールドポイントカード・プラス」のサービスに移行された。
なお、2012年5月中旬以降発行のカードからEdyが廃止され、既存カードの更新または再発行に関しても、楽天Edyが付かないカードへ変更となる。
おサイフケータイ版ゴールドポイントカード
モバイルFelicaに対応する、「ゴールドポイントカードアプリ」を提供している。4キャリア（NTTドコモのiモードFelica、auのEZ FeliCa、ソフトバンクモバイルのS!FeliCa、ウィルコムのウィルコムICサービス）対応である。利用時は、POSレジスタに接続されたICカードリーダライターに、アプリをインストールした携帯電話をかざすことで、会員の認証を行う。また、ポイント残高等アプリ上で確認ができる。
電子マネー類の処理は、2015年10月以降はTFペイメントサービスのクラウド型決済プラットフォーム“Thincacloud”が採用されているが、それ以前はローソンで採用されていたNEC製の「複数の電子マネー・モバイルクレジット決済に対応するICリーダライタおよび、POSレジでEdyやiDなどの処理を行っていた。そのため、かつては取り扱いレジが限定されていたEdy等の電子決済が多くのレジに対応しているほか、ポイント管理から決済までを、同一リーダライタで、携帯電話を別装置に置き換えることなく処理できるようになった。
なお、付与されるゴールドポイントの付与率は、EdyやSuica等のプリペイド式電子マネー決済は現金と同率、iDなどのポストペイ式電子マネー決済は、クレジットカードと同率になる。ただし、ヨドバシのクレジットカードである「ゴールドポイントカードIC eLIO」は、同節記述の取り扱いとなる。
また、2009年11月26日からは、おサイフケータイでEdyをヨドバシカメラ及び他のEdy利用可能店舗で利用することでゴールドポイントが200円ごとに1ポイント加算される「Edyでヨドバシゴールドポイント」を開始している。
偽造カルティエ時計販売
「ヨドバシカメラマルチメディア横浜店」で、7年前に購入したカルティエのパシャCを直営店で修理依頼をした所、「他社製品のため修理できない」と断られた。ヨドバシカメラは、並行輸入品であり複数ルートからの仕入れのため「今回の品をどこから仕入れたのかが確認できなかった」と話している。
ヘルパー問題
家電量販店マルチメディア梅田にて、契約関係がなく、人件費も負担していない各家電メーカーの販売員、通称「ヘルパー」を、閉店後の棚卸しや店内改装に従事させていた。厚生労働省によると、棚卸しなどは本来、量販店の従業員が行うべき業務で、ヘルパーを従事させることは、職業安定法違反（労働者供給事業の禁止）にあたる恐れがある。
高校生に強力なエアガンを販売
2008年、マルチメディア梅田の23歳の男性従業員をはじめとした計3人の店員が、大阪府内の高校生の少年に対し、大阪府条例により18歳未満への販売が禁止されているエアガン・ガス銃計3丁を販売したとして、大阪府警が、3人の店員を大阪区検に書類送検。また、法人としてのヨドバシカメラについても書類送検した。以降、各店舗にてエアガン・ガス銃類の販売を順次取りやめている。