中国の貨幣制度史
概要
中国の歴史を通じて使われた主な貨幣は、銅貨・紙幣・銀貨だった。銅貨は小額面で日常の支払いや取り引きに使われ、紙幣は主に高額面であり、銀貨は納税や貿易で使われた。銅貨や紙幣は表示された金額や刻印をもとに使う計数貨幣であり、銀貨は19世紀までは重量をはかって使う秤量貨幣だった。各時代の主な貨幣をあげると、殷〜周の時代は貝貨・青銅貨、秦〜漢の時代は銅貨・金・布、後漢〜唐は銅貨・布、宋は銅貨・鉄貨・紙幣、元は紙幣・銀貨、明〜清は銅貨・銀貨・紙幣、中華民国は銀貨・紙幣、中華人民共和国は硬貨・紙幣となる。銅貨はつねに不足しており、金銀・布・穀物などの秤量貨幣や、鉄や鉛の硬貨、さらには紙幣や手形でおぎなわれた。16世紀までは、地域市場では竹や布などの物品貨幣も取り引きされた。貨幣の機能には、支払い・価値尺度・蓄蔵・交換があり、それぞれ異なる歴史的起源をもつ。時代によって貨幣の素材と機能の関係は変化し、異なる機能の貨幣が組み合わせて使われた。
貨幣の形態
古代から、「銭」と呼ばれる中心に穴の空いた硬貨が作られた。銭の形は円形方孔といって穴が四角く、方孔銭や方孔円銭とも呼ばれる。これは円形が天、方形が地を表すという古代の宇宙観である天円地方の思想にもとづいている。この穴は、鋳造後にバリを削るときの道具を通すために用いたほか、紐を通して大量の硬貨をまとめるためにも活用された。
高額の取り引きにおいては現金の運搬が負担となり、紙幣や手形の普及を後押しした。初期の紙幣は縦長であり、文字が縦書きであったことに由来する。中国史上で最大の紙幣は大明通行宝鈔（縦338ミリ・横220ミリ）、最小の紙幣は人民幣1分券（縦41ミリ・横88ミリ）である。
貨幣の単位
貨幣の名称は、重量単位を由来とする貨幣（五銖銭など）から、象徴的な意味をもつ貨幣（開元通宝など）に移り、皇帝の治世に関わる年号銭（永楽通宝など）へと変化していった。唐の開元通宝から王朝や年号を刻銘にした貨幣に変わっていき、貨幣単位は銭から文へと移っていった。現在中国で採用されている単位は元（圓）であり、日本の円や大韓民国・朝鮮民主主義人民共和国のウォンと同じく、かつて世界的に流通した貿易銀に由来する名称である。そのほかに陌・貫・両などの単位があり、同じ単位でも時代や国家によって重量が異なった。たとえば秦の1銖は約0.67グラムだが、唐の1銖は1.55グラムだった。重量を計って使う秤量貨幣については、各王朝で軽量用の天秤と分銅が定められた。秦の法律である金布律では、金軽量用の分銅は半銖（0.325グラム）以上の誤差は罰せられた。
銭の孔にひもを通してまとめたものを省陌や短陌と呼ばれる方法で数えた。これは100枚未満の銭を100文の価値があるとみなす方法であり、同様の習慣は日本やベトナム等にも広まった。省陌を用いずに100枚で100文と数える方法を調陌（ちょうはく）や丁陌と呼んだ。省陌や短陌は、宋の紙幣などにも使われた。
貨幣の発行者・発行益
貨幣の発行費用と額面の差額で利益を得る貨幣発行益は、古代から政府や民間で注目されていた。大きな利益になる場合は発行者となり、発行費用が負担となる場合は軽減のために民間や地方官署に発行を任せた。前漢を創始した劉邦（高祖）は、鋳造費の節約のために民間に半両銭の発行を許可し、他国の貨幣の駆逐も進めた。文帝期では民間の申告納税によって銅貨の切り替えを行った。武帝期では帝室財政の改善のために鹿皮と白金を貨幣として年9000万銭ほどの発行益を得た。新は地方各郡に発行させたことに加え、宝貨制という貨幣制度によって名目価値が5倍以上の貨幣を発行して財政収入を得ようとしたが失敗した。貨幣の流通量が不足すると、民間や自治体が自発的に貨幣を発行した。元の末期には、店舗や地方の独立政権が独自に貨幣を発行した。清では店舗や民間の金融機関が紙幣を発行して、20世紀まで続いた。
殷・周
紀元前15世紀の殷や、紀元前11世紀の周では、南方の海から入手したタカラガイの貝殻を貨幣としていた。このような貨幣を貝貨という。タカラガイは熱帯や亜熱帯の海で生息しており、殷にはベトナム方面で採取したものが運ばれていた。タカラガイを糸でつないだものを朋と呼び、王朝では儀礼における贈与や下賜など互酬の行為としてタカラガイを使ったとされる。また朋は物品の価値を示すためにも使われた。周時代にはタカラガイのほかに鼈甲などの亀甲が貨幣に使われた。現在、貨、財、販、買、貸、貴、賎、費、贈、賑といった漢字に貝が含まれるのは、当時貝貨が使われていたためとされる。貝貨は青銅貨が広まる春秋時代まで使われたとされ、雲南地方では中世においても流通した。
周の後期には礼制が改革され、賜与品はタカラガイに代わって官服・佩玉・旗・轡などになった。周王の権威の低下により、宗教的な品よりも実用品が求められたのが原因とされる。周代の後期に青銅器の大量生産が可能となり、需要の高い農具（銅鋤）や武器（銅剣・銅刀）が農民や兵士に普及した。青銅器それ自体の使用価値（実用性＋呪術性＋保存性）を担保に、物々交換の基準・物の価値を計る尺度として、青銅器が貨幣として使われるようになった。貝貨のタカラガイを模して骨や銅による倣製貝も作られ、西周ではタカラガイをかたどった青銅貨として銅貝も作られた。銅の重量を表す単位として寽（りつ）があり、青銅秤量貨幣の単位にも使われた。たとえば銅十寽を王の臣下が手当として受け取ったという記録があり、この銅の用途について臣下の特別報酬、裁判の罰金や手数料などの説がある。
古代の貨幣論・貨幣の記録
春秋戦国時代から漢代にかけて多くの貨幣論が書かれた。春秋戦国時代の出来事をもとに書かれた『国語』に登場する穆公は、基準通貨と補助通貨の2種類の貨幣で調整をするという子母相権論を説いた。子母相権論は、のちに宋や元の貨幣政策に影響を与えた。『墨子』では刀貨と穀物価格の関係を論じており、『孟子』では一物一価の法則への反論がなされている。『荀子』では貨幣として刀貨と布貨をあげており、貿易の利益を説いた。司馬遷は財政や貨幣について『史記』平準書に書き、貨殖列伝では范蠡の逸話を通して物価の変動を説いている。なかでも貨幣についての記述が多いのは『管子』で、市場の価格形成、金価格と物価の関係、君主による価格統制、天災時の雇用対策として公共事業の賃金労働などを論じている。貨幣論の多くは国家の財政や物価に関するものが多かったが、魏の政治家である李悝は、農民生活の赤字について記しており、農村が貨幣経済によって困窮しやすい問題を論じている。
貨幣についての記録は、『史記』平準書、『漢書』食貨志に記録があり、物価については『史記』、『漢書』、『後漢書』などから確認できる。前漢時代には、塩と鉄の専売をめぐる討論の記録として桓寬が『塩鉄論』を書いた。中国最古の数学書とされる『九章算術』には、租税の計算や、金と銅の比価、利息の計算などの例題が書かれている。文芸作品では、西晋の魯褒が当時の社会を風刺した『銭神論』を書いた。
紙幣の成立
世界初の紙幣は宋の交子とされる。唐の時代から飛銭と呼ばれる手形が流通していたが、宋になると鉄貨が流通する四川において鉄貨の預り証である交子が発行された。交子は民間によって発行され、銅貨に比べて重く銭価の低い鉄貨の流通が強制された四川・陝西では、全国一律で同じ価値を持つ交子が他地域との交易に欠かせないものとなった。四川での成功を知った宋政府は、仁宗期に交子の発行を官業とし、民間の発行を禁止した。交子は手形から紙幣に変わり、政府は本銭（兌換準備金）や発行限度額を定めて官営の交子を流通させた。会子は南宋になってから発行された。北宋・南宋ともに紙幣は界制によって有効期限が3年と定められ、1界ごとに125万貫が発行され、界が異なる紙幣は異なる貨幣と見なされた。
南宋では銅貨の発行が減ったため、紙幣である会子の発行が急増した。地方によって紙幣が異なり、行在会子（東南会子）、淮南交子、湖広会子、四川の銭引などがあった。会子の発行は1界ごとに増加し、宋金戦争の時代には1億4000万貫、モンゴル・南宋戦争の時代には6億5000万貫と大量発行された。当時は茶の専売や塩の専売が行われており、茶引や塩引と呼ばれる手形が紙幣の代用品として流通し、生産地では専売品との引き換えに使われた。
金
北方の王朝である金は、北宋を倒したのちに宋や遼の銅貨を流通させた。銅貨の不足により、海陵王の時代には交鈔と呼ばれる紙幣が発行された。交鈔は7年の有効期限があり、期限をすぎると紙切れと化した。のちに交鈔の期限は撤廃されたが、大量発行によるインフレーションが発生し、銅貨と紙幣がともに流通しない状況で銀が普及した。紙幣制度は、のちの元や明清などの政権に引き継がれた。
紙幣の基本貨幣化
モンゴル帝国のオゴデイは、江南が勢力外だった当初は銅が不足したため紙幣の交鈔を50万貫発行した。オゴデイの時代には、他のモンゴル族や漢人も紙幣を発行した。モンゴル帝国はクビライの時代に元が成立して、 クビライは即位すると中統元宝交鈔（通称・中統鈔）を発行した。交鈔は宋の紙幣と異なり有効期限を持たず、補助貨幣ではなく基本貨幣とされた。交鈔は金銀との交換（兌換）が保障されている兌換通貨であり、元は決済上の利便性から紙幣の流通を押し進めた。交鈔の流通を拒んだり、偽造をする者は死罪となった。中統鈔は年間350万貫の発行を15年間続けたのち、南宋の征服後は江南に紙幣を流通させるために年間6000万貫に急増した。同時に元は江南で銅貨の使用を禁止して没収した。
中統鈔が次第に増えたため、インフレーション対策として中統鈔の五倍の価値に当たる至元鈔の発行と旧紙幣の回収が行われ、紙幣価値は一旦安定に向かった。しかし、次第に紙幣が大量発行されてインフレーションを引き起こし、金銀との兌換も中止された。元では交鈔の価値を維持する為、生活必需品である塩の専売制と結び付け、塩の売買には交鈔を用いなければならないと定めた。国内の治安悪化にともない紙幣の価値は下がり、民間の店舗で貨幣を発行するところも現れて、塩を包む紙や塗油した木片が使われた。紙幣に代わって銅貨が流通するようになり、地方に独立政権が成立して独自に貨幣を発行した。のちに明を建国する朱元璋も独立政権の1人であり、朱元璋は明の建国前から銅貨を発行して、元の紙幣との比価も定めて流通させた。
モンゴル帝国の紙幣は元以外にも影響を与え、モンゴル帝国の地方政権であるイルハン朝では西アジア初の紙幣としてチャーヴ（鈔）が発行された。しかしチャーヴの流通は長続きせず、2ヶ月で廃止された。日本では後醍醐天皇が乾坤通宝という新貨を銅貨と紙幣で発行を計画したが、政権の崩壊で実現しなかった。朝鮮王朝では太宗期に楮貨という紙幣が発行され、朝鮮王朝が発行した最初の貨幣となった。
中世の貨幣論・貨幣の記録
宋の時代には、王安石によって農民への青苗法や市易法などの改革が行われるが、新法・旧法の争いという論争も起きた。当時の貨幣の記録は、正史にあたる『宋史』食貨志・『元史』・『明史』のほかに、宋の諸制度を集めた『宋会要』、南宋の洪遵による『泉志』、趙汝适による地誌『諸蕃志』、鄭和の遠征に随行した馬歓による『瀛涯勝覧』などからも確認できる。
中国以外の地域では紙幣の存在が珍しく、特に元の交鈔は国外から訪れた旅行家や商人に注目された。マグリブの旅行家イブン・バットゥータは『大旅行記』、ヴェネツィア共和国の商人マルコ・ポーロは『東方見聞録』で交鈔について語った。フィレンツェの商人であるペゴロッティは商業書『商業実務』を書き、元との貿易や紙幣（bilisci）、貨幣レートについて記している。
銀貨の普及
16世紀後期からは陶器や絹などの輸出品が銀と交換されて、中国に大量の銀の輸入が続いた。ポルトガルは倭銀と呼ばれる日本産の銀をマカオ経由で中国へ運び、スペインはアメリカ産の銀をマニラ経由で中国へ運んだ。こうした貿易は各地の商人を集め、福建商人（閩商）の他に日本、琉球、占城からも商人が参加した。明が海禁の政策を行なっている頃から牙行と呼ばれる仲買人の集団が活発となり、海禁が緩和されると、貿易や徴税の特権を得る牙行も現れた。
ポルトガルやスペインに続いて、オランダ東インド会社やイギリス東インド会社も東アジアに進出した。日本では江戸幕府が朱印状で貿易を許可し、朱印状は日本を拠点とすれば国籍に関係なく発行されたので、中国人、ポルトガル人、スペイン人も受け取った。明は民間の富の蓄積を抑えるために銀の採掘を規制したが、スペインがマニラへ運んだ銀が5000トンほど中国へ持ち込まれ、貿易商人の豪華な生活が民衆の反発も招いた。中国からは福建商人（閩商）がルソン島に進出し、のちに鄭芝龍が福建商人の首領となり、息子の鄭成功は台湾に進出した。スペインが運んだ銀貨は円形であり、貨幣単位の元（圓）の語源となる。
明の紙幣は金銀と兌換できず価値が下落したために、貿易で増加した銀が通貨として使われるようになった。商業の増加とともに銅は不足して、日本からの銅の輸入が重要となった。金銀の貨幣利用を禁止していた政府も民間の流れに沿い、銀による納税を認めた。明は一条鞭法という銀本位制を定め、銀と紙幣が普及して銅貨発行が衰えた。商業の拡大は農村にも及び、各地に市鎮と呼ばれる市場町が生まれた。また、個別分散的だった商人が集団を作るようになり、商幇（シャンバン）と呼ばれた。
華僑
ガレオン貿易の影響で、16世紀からルソン島でスペイン人と商売をする華僑が急増して、17世紀初頭にはマニラが中国船寄港地のなかで最大の華僑人口を抱えた。そのほかにも東南アジアに商業移民が増加して、華僑の商人である華商は国外の貿易や金融も手がけるようになり、政治的な影響力も持った。華僑は幇と呼ばれる同族集団をもち、寧波幇、福建幇、潮州幇、広東幇、客家幇の五大幇が成立した。華僑はのちに送金によって本土の経済にも影響を与えた。
台湾
台湾は中継貿易の拠点として栄えた。オランダはマカオの戦いでポルトガルに負けたのちに台湾に拠点を築き、中国の生糸を日本の銀と交換した。鄭芝龍が廈門や杭州で財をなし、息子の鄭成功はオランダを台湾から撤退させて鄭氏政権を建国した。オランダ東インド会社は退去を許されたが、約40万グルデンの資産を鄭成功に渡した。清が攻撃をするまで鄭氏政権は繁栄を続け、貿易で大量の銀を蓄えた。年間に10隻の船が往復して銀40万〜50万両を得たという記録もある。
北方の貿易と貨幣
山丹人とも呼ばれるニヴフやウリチは、清の統治を受けつつ樺太アイヌと山丹貿易を行った。山丹人の商品は清に朝貢をして得た絹織物（蝦夷錦）や大陸の産物で、アイヌの商品はクロテンなどの毛皮や江戸幕府から得た鉄製品だった。取り引きにおいて金属貨幣は使われず、清で重宝された樺太産のクロテンを価値尺度の貨幣として使った。山丹側の商品はクロテンの枚数で計算されたのちに、毛皮や鉄製品を混ぜて交換された。クロテンの毛皮1枚＝銀2両、高級とされたカワウソの毛皮はクロテン2倍の比価だった。ニヴフやウリチと取り引きをする漢人の商人は、ヤ、ジハ、ツィクリタ・ジハと呼ばれる3種類の価格単位を使い、それらは清の貨幣単位に対応していた。最大のヤは銀貨1両、最小のツィクリタ・ジハは清の銅貨1枚にあたり、ニヴフはヤのみを使った。清の貨幣は商品を交換する時の計算単位に使うのみであり、ニヴフは清から金属貨幣が流入しても装飾品として使った。
近世の貨幣論・貨幣の記録
正史である『明史』のほかに、商業書に貨幣についての記述がある。明代の中期から客商が活発化し、商人のための実用書が多数書かれた。内容としては商人の心得、地理や旅行方法、各地の商品や貨幣、取り引きや官憲対策などが含まれていた。貨幣や商業に関係する算術を扱った書もあり、出資、利益配分、賃借、両替などが計算の例題となった。
管理貿易と貿易銀
清の成立当初は遷界令による海禁政策がとられたが、鄭氏政権の降伏によって清が台湾支配を始めると、展界令によって貿易が解禁される。ポルトガルとスペインに代わってオランダやイギリスの影響力が強まり、清は中国の伝統的な貿易である朝貢にのっとって朝貢を求める夷狄に物品を賞賜するという形式をとった。清は江蘇・浙江・福建・広東清に海関を設立して入港税と貨税を徴収して、政府ではなく宮廷の収入とした。欧米商人との取り引きをする貿易港は広州に限定され、広東貿易体制と呼ばれた。外国の商人は陸上居住を禁止され、広東十三行と呼ばれる特権商人のギルドが取り引きを独占した。こうした特権商人は公行と呼ばれ、のちにイギリスと対立した。銅貨の素材となる銅は引き続き日本から輸入され、杭州の乍浦と寧波が貿易港となった。
銀貨が世界的な貿易の支払いの中心となり、貿易専用に発行された銀貨を貿易銀と呼んだ。メキシコドルは国際貿易の決済通貨となり、ドルの語源となった。それまでは銀が秤量貨幣として使用されていたが、清末に広東造幣廠が設立されて本位銀貨として光緒元宝が発行された。これが銀元と呼ばれる貿易銀となった。中国では圓の同音で元と呼ばれ、のちの東アジアの通貨単位である円、元、ウォンなどの由来にもなった。のちに香港でも貿易銀をもとにして銀貨を発行し、香港ドルの成立につながる。
列国の経済進出
17世紀からヨーロッパとの茶貿易が始まり、イギリスは中国茶の輸入が続いて中国へ銀が流出したため、解決策としてアヘン貿易を行った。イギリス東インド会社は、自国の工業製品の販売、銀を対価としない中国茶の輸入、植民地インドの財源という3つの目的を解決するためにアヘンによる三角貿易を確立した。アヘン貿易の中継地としてシンガポールの商人が活動し、インドからのアヘン輸出が対中国貿易黒字の3分の1を占めてイギリスは赤字を解消した。これに対して清では1827年頃から貿易で入超となり、銀の流出とアヘン中毒の拡大が問題となる。清はアヘンを禁止したがイギリスは密貿易でアヘンを運び、アヘン戦争の原因となった。
アヘン戦争終結のための南京条約により、清の統治原理からはヨーロッパ諸国は互市国として位置づけられた。香港島の割譲、5港の開港、貿易自由化が決定して不平等条約につながったが、それまで非公認だった華僑の存在が認められるという変化も起きた。特許商人制度は廃止となり、広東十三行も停止されて、広東に代わる中継地として香港で南北行を結成する者も出る。南京条約の影響で上海や香港が急拡大を続け、イギリスは香港上海銀行を設立した。香港は中継貿易や金融で栄え、上海は最大の貿易港となる。銭荘などの伝統的な金融機関に加えて国外の銀行が相次いで進出して、上海の外灘地区は東洋のウォール街とも呼ばれた。欧米商人との仲介業者は買弁とも呼ばれ、成功した買弁は欧米型の企業家のはしりとなった。上海の通貨は銀両だったが、外国人は決済の数字を書類で目にするのみであり、現金を不潔と見なす者もいた。外国の銀行が進出するようになると、上海の銭荘や広東の銀号の中には欧米式の銀行業務を行うところも現れた。マカオは中葡和好通商条約によってポルトガルの領土となり、ポルトガル植民地の発券業務を行なう大西洋銀行が通貨としてマカオ・パタカを発行した。
清は開港によって朝貢とは異なる貿易を行うことになり、同時期に開港した朝鮮王朝や日本の明治政府、東南アジアと取り引きを盛んにした。貿易によって沿岸地域の経済力が増し、税制に重要な変化が起きる。中国の歴代王朝では土地税が財源の中心となってきたが、これに代わり、太平天国の乱の平定時に導入された流通税と、関税や外国借款が主な財源となった。東アジアの利益をめぐる各国の競争は戦争の原因にもなり、朝鮮王朝には日本と清が進出をして対立して日清戦争が起きた。清が日本に敗北すると、朝鮮は朝貢を終えるとともに、中国はヨーロッパや日本による分割が進んだ。
辛亥革命から近代的制度へ
中国国民党の政治家である孫文は1913年に銭幣革命を提唱した。この思想は金本位制や管理通貨制度を含んでおり、蒋介石によって引き継がれた。辛亥革命で清が倒れ、1927年に成立した蒋介石の南京国民政府は、銭幣革命の思想にもとづいて中央銀行の設立、通貨発行権の集中、廃両改元を進めた。これにより秤量貨幣である銀両が廃止され、新たに1円銀貨として孫文像幣が発行された。南京国民政府は関税自主権を主張し、金融機関としては四行二局を設立した。これは中華民国中央銀行、中国銀行、交通銀行、中国農民銀行の四行と、郵政預金為替管理局、中央信託局の二局である。中央銀行の権限は(1)兌換券発行、(2)国幣の鋳造と発行、(3)国庫の経理、(4)内債・外債の募集と経理だった。南京政府は四行をはじめとして商業銀行にも介入して支配力を強めた。全国の164銀行に占める四行の資本総額は42パーセント、資産総額は59パーセントに及んだ。
南京国民政府は共産党軍や日本軍との戦闘によって軍事費が増えたため、税制改革を行って関税・塩税・統税（流通税）を定め、旧来の7000以上の租税項目を廃止した。内債・外債の整理も行い、33種類の内債を統一して14億6000万元の公債を発行した。浙江財閥系の銀行が公債を引き受けたが、財閥系銀行への依存を強める結果となった。
満洲・日本占領地
日本は日清戦争、日露戦争ののちに満洲事変で中国東北部に進出して、傀儡政権である満洲国を建国した。張作霖政権下にあった東三省官銀号などの銀行を合併して満洲中央銀行が設立され、日満経済の一本化が目標とされた。満洲国の紙幣は銀本位制となり、旧銀行が発行していた貨幣は回収された。のちに世界恐慌が起きて銀が高騰した際に、銀本位制から離脱して日本円とリンクした。南満州鉄道（満鉄）をはじめとして国策会社が設立され、東北地方への投資は増加を続け、1932年は9100万円、1934年は1億4363千万円となった。満洲国は五族協和を理念としていたが実際には差別があり、経済面でも賃金や食料などに差があった。
占領地では、日本は中国銀行や中央銀行をはじめ50以上の金融機関を接収して金融支配をはじめる。占領地に傀儡政権を設立し、金融機関として中華民国臨時政府下の中国聯合準備銀行、汪兆銘政権下の中央儲備銀行、中華民国維新政府下の華興商業銀行などを設立して通貨を発行した。占領地で合弁会社も多数設立し、華北には北支那開発株式会社、華中には中支那振興株式会社が設立された。
満洲国や蒙古聯合自治政府はアヘンの栽培と専売を行って華北にアヘンが流通し、満洲国はアヘン専売によって一般会計の1割以上をまかなった。ペルシアやトルコ産のアヘンは、鈴木商店や昭和通商などの日本企業が上海や大連に密輸した。
世界恐慌と法幣
世界恐慌によって銀価格も暴落し、銀本位制をとる中国の為替は安くなったため恐慌の影響を緩和した。このため1927年〜1929年の間に世界の輸出総額は42.7パーセント減少したのに対し、中国は10.5パーセント減少で比較的被害が少なかった。その後、アメリカが金本位制から離脱して銀の国有化政策を行うと銀価格は暴騰し、中国の銀は1934年の1年間で推定2億6000万元が流出した。銀不足は中国に物価の下落と恐慌を招き、各地で銀行や銭荘などの倒産や営業停止が相次いだ。南京国民政府は銀の流出を防ぐために幣制改革を行い、中央銀行・中国銀行・交通銀行の紙幣を法幣と認定した。納税や公金は法幣によって扱われることになり、銀の使用は禁止された。政府は各地から銀を供出させて法幣と兌換させ、銀を国有化した。この政策により、四行には3億元の銀が集まったといわれる。こうした政策はイギリスの大蔵省顧問であるフレデリック・リー・ロスの指導のもとで実施され、中国はイギリスのスターリング・ポンドに法幣をリンクさせた。法幣は経済の復興に貢献し、国民政府の金融支配を確立した。
辺区券
中国共産党は江西省で中華ソビエト共和国を建国した。ソヴィエト区時代の主な政府財源は地主の資産没収と土地分配、富農や商工業者への徴税であり、共和国時代には財務機関が設立されて累進課税の税制や公債が定められた。ソヴィエト区時代の銀行は共和国においては辺区銀行となり、公営商業機関のための貨幣として光華代価券（辺区券）を発行した。各地の辺区（解放区）政府は紙幣発行のほかに預金、貸付、為替などの業務も行った。辺区券は法幣に対して下落してインフレーションが起きた。用紙が不足した地域では、工農銀行券をはじめとして布鈔と呼ばれる布製の紙幣も発行された。
近代の貨幣論・貨幣の記録
清の時代には、銀が不足した17世紀後半と19世紀前半に貨幣をめぐって活発な議論があった。17世紀後半には台湾の鄭氏政権や緊縮財政による銀不足があり、19世紀前半にはアヘン貿易による銀の流出が問題となった。銀不足の対応について、国家が不換紙幣を発行するべきとする統制論と、民間経済の動きに合わせるべきとする自由経済論、そしてその中間に大きく分かれた。
国共内戦と東西冷戦
第二次大戦後は、国民党と共産党による国共内戦となった。アメリカ合衆国とソヴィエト連邦の冷戦によって、アメリカ政府は国民党政府を経済支援する。1945年下半期から1948年6月までの援助額は51億400万USドルで、国民党歳出の73パーセントに達した。こうした援助はアメリカとの条約と引き換えに行われたが、国共内戦が激化すると国民党政府は軍事費をまかなうために法幣を大量発行してインフレーションを招いた。国民党政府は法幣に代わって金円券を発行したが、正貨準備の裏付けなしで増発されてインフレを引き起こし、金円券ののちに発行された銀円券は、中国共産党の人民幣（人民元）との競争に破れた。国共内戦は中国共産党の勝利に終わり、共産党政権は金円券を回収するために人民幣1元＝金円券10万元で交換した。
人民元と計画経済
中華人民共和国の成立により、中国人民銀行幣（人民元）を通貨として社会主義体制のもとで計画経済が始まった。国民党系の資本は国有化され、基本通貨は人民元に統一された。続く1万分の1のデノミネーションで通貨は安定し、民間金融機関は公有化が進んで人民銀行に統合された。賃金は高インフレーションの影響もあって一部が現物支給のかたちで始まり、やがて現物給は賃金制度に統一されて賃金総額や所得分配が管理された。
価格や流通は政府によって決定され、買い物の際には通貨とともに配給切符を出す必要があった。配給切符は職場で配布されており、自転車や家電など当時希少な物品は切符が少なかった。価格統制は鄧小平の改革開放から緩和され、市場で決定される割合が増えていった。最後の配給切符である糧票と呼ばれる食糧切符も廃止され、価格と流通の自由化が成立した。工業化をすすめるにあたって大型工業設備の導入に外貨が必要となり、国外からの直接投資や融資を受けることが改革開放政策の一因でもあった。
改革開放
人民元は改革開放によって大きく変化する。それまでは外貨兌換券用の公定為替レートと市場の為替レートに格差があったが、改革開放によって二重相場制を廃止し、管理フロート制を導入した。これにより人民元は実質的にドルペッグ制となった。国際通貨基金（IMF）の8条国となったのちは経常取引の自由化が義務づけられるが、中国は資本取引の規制を続けて、銀行の国際取引も外貨管理局が統制した。この規制はのちのアジア通貨危機においては有利に働いた。
マネーサプライ（M2）の上昇は実質GDPを上回り、内陸部と沿海部では通貨の流通が異なる動きを見せた。内陸部では現金取引が多く預金が少ないため流動性が不足し、中央銀行が資金割当にそって現金を供給した。対する沿海部では経済開発が進んで金融システムが整備され、預金量も豊富であった。このため比較的生産性が低い内陸部の現金は、生産性の高い沿海部へと流出した。1984年〜1994年の間にマネーサプライは8.1倍となり、高額紙幣として50元や100元が新たに発行されて、紙幣の最高額面がそれまでの10元から拡大したために紙幣枚数の増加は落ち着いた。しかし次は2元以下の小額面の紙幣が不足して、釣り銭用の小銭が不足する時期があった。外貨管理のためには外貨兌換券として兌換元が発行されて1995年まで流通した。
人民元の国際化
経済成長にともなう資源確保のために、1990年代からはアフリカ諸国との貿易が増加した。中国・アフリカ協力フォーラム（FOCAC）を3年ごとに開催し、第1回の開催地である北京では30億ドルの優遇貸付と20億ドルの輸入業者向け優遇貸付を約束した。そして重債務国と低所得国に対する債務免除として、合計190億元の債権を放棄した。以後、中国政府はアフリカ諸国の政府に貸付を行っており、貸付の内容は建設などの経済インフラであり、中国は欧米と異なり内政不干渉の援助を行うので歓迎された。中国の援助は商務部の対外援助司が担当しており、2011年の発表によれば、2009年までに2562.9億元の援助を161カ国・30機関に供与している。開発途上国向け融資は、国際復興開発銀行（IBRD）の開発途上国向け融資額を超える年もある。東南アジアにおいては、カンボジア・ラオス・ミャンマー・ベトナム（CLMV）諸国と2000年代から貿易関係強化・インフラ整備・技術支援などの協力を進めた。南寧を会場として中国ASEAN博覧会（CAEXPO）を開催し、貿易成約額は第1回（2004年）の10億8400万ドルから第7回（2010年）の17億1000万ドルと増加した。
世界貿易機関（WTO）加盟以降は、石油をはじめとする資源や農産物輸入のために貿易を拡大させた。走出去政策のもとで対外投資ガイドラインが作成されて投資支援策も行われた。民間による外貨の保有、グローバルな資金流入、海外への投資が増えるにつれて投機的な資金流入も起きた。投機への対策として、政府は対ドルレートを2パーセント切り上げ、ドルの単独ペッグ制から通貨バスケット制へと移行した。これを人民元改革と呼ぶ。2006年には外貨準備高が世界最高の1兆ドルとなった。貿易による人民元決済は2014年時点で輸出入の25パーセントとなり、人民元建てのオフショア人民元市場も開設された。人民元建てのオフショア市場は香港、マカオ、台北、シンガポール、ソウルなどアジア各都市のほかにオーストラリアやヨーロッパにも開設されている。
通貨危機と国際機関
アジア通貨危機の際は、東アジア各国の通貨が切り下げを行う中で、中国は人民元を切り下げない方針を示して安定化に貢献した。通貨危機後には、アジアの金融セーフティネットとしてチェンマイ・イニシアティブが合意された。世界銀行と中国は対アフリカ融資を中心として協調が進み、北京大学教授の林毅夫（ジャスティン・リン）はアジア初の世界銀行チーフエコノミストとなった。経済協力開発機構（OECD）の開発援助委員会（DAC）では、中国スタディグループ（The China-DAC Study Group）も設置された。
世界金融危機が起きると、中国は対策として法定金利を引き下げ、4兆元・10項目の財政出動による景気刺激策を発表した。中国人民銀行は公開市場操作や流動性供給を行い、マネーサプライは1999年以降の最大伸び率となった。財政政策と金融緩和のポリシーミックスが行われ、世界最速のV字回復で金融危機を脱出した。中国は人民元の国際化をさらに進め、人民元はIMFの特別引出権（SDR）の構成通貨に加わり、中国外貨取引センター（CFETS）は通貨バスケットを24ヶ国に拡大した。そして中国はドルを基軸としているIMFの改革を提案し、新興国への拠出金の増額や新興国の外貨準備をSDR建てにすることを提案した。しかしIMFの改革は進まず、中国は国際機関として新開発銀行やアジアインフラ投資銀行（AIIB）を設立した。経済圏構想である一帯一路のルートに必要な建設費は8兆ドルともいわれており、AIIBやシルクロード基金が資金の供給源とみられている。
仮想通貨（暗号資産）
ビットコインをはじめとする仮想通貨は中国で急速にユーザーを増やした。中国のビットコイン交換所である比特幣中国（BTC China）は腾讯と契約をして、中国でもビットコイン交換所に直接送金できるようにした。ビットコインは史上最高値を更新するが、中国政府は暗号通貨ビジネスへの直接送金に警告を発し、腾讯は比特幣中国のサービスを停止した。しかしその後も仮想通貨のユーザーは増加して、中国の交換所である火幣と幣行でビットコイン取引の92パーセントを占めるようになる。ビットコインの大規模なマイニング（採掘）を行う上位4社は中国にあり、この4社で2016年には世界の処理パワーの76パーセントに達した。
資産・所得格差
資産・所得の格差は中国でも問題とされており、沿岸部と内陸部の格差、都市部と農村の格差、国有企業と非国有企業の格差などがある。改革開放以降の1980年代から1990年代にかけては、地方財政請負制度によって財政自主権が拡大した反面で全国規模の再配分の低下が課題となった。中央と地方の税制については、副首相で人民銀行の副行長だった朱鎔基のもとで分税制改革が進められて中央政府の再配分の強化をはかり、各地域を開発する地域協調発展などの政策も行われた。北京大学の「中国民生発展報告2014」によれば、2012年時点で1パーセントの富裕層が中国の全財産の約3割を占めている。改革開放以後の中国についてのトマ・ピケティ、リー・ヤン、ガブリエル・ザックマンらの研究では、資産保有額の格差は北欧諸国に近い水準からアメリカ合衆国の水準に近づきつつある。
現代の貨幣論
WTO加盟によって貿易黒字が拡大すると、人民元の切り上げを求める声がアメリカ・日本・ヨーロッパで高まり、切り上げについて論議を呼んだ。主な論点は(1)人民元は割安か。(2)切り上げのメリットとデメリット。(3)望ましい為替制度の3点となる。それぞれの論点をみると、(1)中国社会科学院によれば、人民元レートが6〜10パーセントほど割安だと推計されている。(2)メリットとしては効率的な為替レート・金融政策の自由度・購買力の上昇・市場に対するアナウンス効果がある。デメリットとしては国外の需要と輸出の減少・海外からの直接投資コストの上昇・短期的な失業問題などがある。(3)ドルペッグには限界があり、代わりとなる為替制度が求められる。しかし完全な変動相場制には賛成論者は少ない。世界金融危機後は、いち早く中国が回復したために人民元の切り上げを予想した投資資金が流入して、再び人民元切り上げが論議された。論点には、米中間の貿易不均衡によるグローバル・インバランスも含まれるようになった。
香港・マカオ
香港ドルは、香港金融管理局が運営してドルペッグ制をとっている。中国返還前の硬貨にはエリザベス2世の肖像も使われていた。香港政庁は香港ドルを1USドル＝7.8香港ドルの固定相場にすると発表した。マカオは本国のポルトガルでカーネーション革命が起きた際に大西洋銀行が国有化され、中華人民共和国への返還後もマカオ・パタカの発行を続けた。マカオではパタカでの決済が義務化されているが、パタカは香港ドルにペッグしているため香港ドルも流通している。マカオのマネーサプライはM1の30〜40パーセント、M2の50パーセントを香港ドルが占める。
台湾
国民党政府は台湾へ移転して、銀本位制を維持して銀元を通貨としつつ、台湾で発行されていた新台幣を流通させた。また、国民党政府は金門県、馬祖島、大陳島の各地域用の通貨として金門馬祖大陳専用紙幣を発行した。国民党政府の台湾移転にともない中華民国中央銀行も台湾へ移転したが、通貨発行は台湾銀行が行った。2000年以降はニュー台湾ドルが正式に通貨となり、中央銀行の発行となった。
厭勝銭・冥銭
災いを防ぎ祓うための呪力や霊力を与える貨幣として厭勝銭があり、祝事に使う慶祝銭もある。これらは花錢とも呼ばれる。副葬品として使う貨幣には冥銭があり、紙錢とも呼ばれる。殷時代の墓にはタカラガイが大量に副葬されており、死者の安寧や復活を願ったとされる。秦や漢においては死者は冥土でも生活すると考えられて、死者も貨幣が必要とされた。漢の時代には銭の副葬品が増え、瘞銭（えいせん）とも呼ばれた。明の時代には、金の冥銭が発見されている。四川を中心とする習慣では、銭が実った木をかたちどった揺銭樹という青銅器を墓に入れた。このほかに陶銭や紙銭も素材となった。葬儀社などでは、冥国銀行券といった名称の葬儀用紙幣が用意されている。1930年の中国では額面が5円となっているが、その後に高額化が進んだ。死者があの世での生活に困らないようにという意図から、一般には存在しない額面となっている。類似の習慣は日本、韓国、台湾、ベトナムなどにある。中華人民共和国の建国時には、冥銭や紙錢は迷信商品として取り締まりの対象にもなった。