年寄名跡
概要
元力士が引退後も協会に残り、かつ運営に携わるには、年寄名跡を取得する必要がある。名跡の名称は創設者の四股名中同一に由来しており、既に名跡を取得している年寄はその名で活動する。
年寄名跡は、江戸相撲の勧進元の一人であった雷権太夫らが組織した株仲間がその原型とされている。江戸幕府の認可を得て勧進相撲の公許興行が行われた1684年（貞享元年）当時、名跡の数は15名前後だったとみられているが、相撲興行が軌道に乗るにつれて、名跡の数が増えてゆくこととなった。
その後1691年（元禄4年）には20人、1780年代（天明から寛政年間）にかけて36名、1830年代から1840年代（天保から弘化年間）にかけて54名、1905年（明治38年）には88名、東京と大阪の相撲協会が合併した1927年（昭和2年）には、大阪の頭取（年寄）17名を加え、105名に増員された。
年寄名跡所有者は、常に協会から比較的高額かつ安定した収入を得ることができ、刑事事件を起こすなどのよほどのことがない限り「失業」の心配もない上に、年寄は現役関取よりも立場が上である。選手寿命が短い（30歳代で引退）相撲界においては、年金的な要素も持っている。
年寄襲名条件は、基本的に現役時代の実績が必要な傾向にあるが、昭和の中頃までは、養子縁組や職務能力等の要素を有していれば、実績・最高位が他の力士より劣っていても年寄襲名の際に有利に立てる傾向にあった。例として、1961年1月1日付で年寄65歳停年制が施行されて以降、昭和の内に停年を迎えた年寄43人の内25人が三役以上未経験者であり、その内最高位・平幕2ケタ台が6人、最高位・十両が4人であった。ところがそれ以降は現役時代の実績を重視する傾向が顕在化した。平成に入って初めて年寄として停年退職した大田山（元前頭20枚目、停年時点で年寄・錦戸）から停年制導入以降114番目に年寄として停年退職（退職後に再雇用された者を含む）となる大錦（元関脇、停年時点で年寄・山科）までの平成年間の退職者71人の中で最高位が平幕以下の年寄は23人であり、停年退職を迎えた年寄の比率として三役以上の経験者が増えた。特に1998年に名跡取得要件の変更により、三役未経験の力士の要件到達が格段と難しくなった。
名跡は勝手に創設することは出来ないため、年寄となるためにはすでにある名跡の中から1枠を確保する必要がある。名跡の譲渡の有無は当事者間の交渉に委ねられているため、名跡の所有者と襲名の希望者との間で閉鎖的な市場が形成されており、名跡の所有権や襲名権が金銭で売買される慣行が生まれた。協会が財団法人になって以降もこのような慣行が続いていたため問題視されるようになり、協会側も名跡を執行部で一括して管理するべく対策を行っているが、慣習を一掃するには至っていない。
1998年には貸株の実態の公開と今後の貸株の禁止を打ち出したが、数年で有名無実化し、なし崩し的に貸株が再解禁となり、改革の一環として創設された準年寄も廃止された。また、2014年の公益財団法人移行に合わせて、名跡は協会管理とされ、全年寄が協会に名跡証書を提出し、借株および金銭授受は禁止された。しかし、その後も借株の年寄は存在しており、例として、2018年11月23日に年寄・佐ノ山を襲名した里山は、「年寄名跡及び相撲部屋の新設・承継規程」第6条に基づく年寄名跡一時的襲名として、借株で年寄名跡を襲名している。
年寄名跡は一門内でやり取りするのが常識的な方法であり、一門外へ株を売却することは理事選での票数の減少を意味するため好ましくなく、一門制度を軽んじる行為として取得する側も批判される。過去には阿武松が押尾川から、光法賢一が宮城野から、両者とも門外の株を襲名したという理由で、前者は押尾川部屋から、後者は立浪一門から破門された。『相撲』2013年11月号は、1961年1月1日より施行された年寄の65歳停年退職制度の影響で、後継者探しに苦労する親方衆が増えた結果として、一門外まで奔走して後継者を求めるようになり、このことから停年制が名跡が所属していた一門外へ流出する原因となったと解釈すべきであるという内容の主張をしており、近年になって一門制度の実質が弱まっている点との関連が指摘される。
また、年寄名跡を一人で複数所有することは禁止されている。そのため、借株の貸主は必然的に、現役力士と退職した元年寄になる。
襲名条件
日本国籍を有することと、現役時の成績が要件として求められる。現行の規定では、部屋の継承などについて複数の基準が設けられている。
襲名手続
従来は力士の引退に際して理事会が開かれ直接年寄襲名の承認を得ていたが、2014年1月30日をもって日本相撲協会が公益法人に正式移行した以降は新設された年寄資格審査委員会で過半数の承認を経て、理事会で最終承認を得るという形式をとるようになった。この手続き形式で年寄襲名を果たした初の例が琴欧洲（大関3年）である。
相撲協会在籍者以外の保有
年寄名跡の所有者が退職、停年、死去などの理由で相撲協会の籍を外れた場合、その後本人や夫人等の近親者が名跡を所有することが可能である。但し、年寄名跡の取得者が不祥事などを起こして日本相撲協会から解雇などにより事実上破門された場合、所有者本人から年寄名跡を没収され次第、別の協会員の手に渡る運びになる。一例として大相撲八百長問題の責任を問われ引退勧告を受けた霜鳳典雄の場合、所持していた年寄株（錦島）の保有が不可能になったと報道されたが、自身の逮捕により日本相撲協会から解雇された16代熊ヶ谷の金親和行の場合は、株が没収されたという報道・情報はなく、2018年4月に玉飛鳥大輔が取得するまで株の所有者は金親のままとされていた。
現役名での年寄
例外として、正規の年寄名跡を襲名せずに年寄として活動できることがある。この時には、現役時の四股名を年寄名として使用する。一般には、後述の一代年寄のことを指す。
功績顕著によるもの（一代年寄）
現役時代の功績が著しかった横綱が引退した際、協会理事会がその横綱一代に限って認める年寄名跡である。退職まで有効。一代限りのため譲渡・継承は出来ないが、その代わり一代年寄の名跡と別に一般の年寄株を一つ保有することが認められる（一代年寄以外に認められている年寄株譲渡・貸株の権利を制限しないため）。目安としては、幕内最高優勝20回が挙げられる。
歴代の権利取得者は、大鵬幸喜、北の湖敏満、千代の富士貢、貴乃花光司の4人。この内大鵬・北の湖・貴乃花が権利を行使し、それぞれ自前の部屋を構えた。千代の富士は九重部屋を継承する予定であったため、「部屋の名前は一代限りで無く末永く続くものにしたい」と辞退した。この他、朝青龍明徳は25回優勝したが、モンゴル国籍のまま親方希望という野望もあって日本国籍を取得しなかったのと度重なる不祥事により、一代年寄になれず相撲界を去った。現役力士では白鵬翔が42回優勝しており、もともとは朝青龍と同様にモンゴル国籍のまま親方になる野望を持っていたが、北の湖理事長時代に、一代年寄であっても国籍要件の優遇措置はとらない方針を示し、八角理事長に代わってもその方針は変わらなかったため2019年に日本国籍を取得した。
引退後、年寄として初めて番付に載る際は、上の名前が変わらないにもかかわらず一般の年寄と同様、氏名の上に「（四股名）改メ」と書かれる。また、審判委員に就任した場合、本来場内アナウンスでは「正面・審判長、『伊勢ヶ濱、元・旭富士』というように、年寄名跡と現役時代の四股名がアナウンスされるが、一代年寄の場合、「正面・審判長、『貴乃花』」というように一度だけアナウンスされる。
現役名年寄
引退時に年寄名跡を取得していない横綱や大関は、横綱5年・大関3年（1998年新設）に限り、現役時の四股名のまま年寄を名乗ることが出来る。引退後、年寄として初めて番付に載る際は、一般の年寄や功績顕著の一代年寄とは異なり、氏名の上に「（四股名）改メ」とは書かれない。委員待遇の正年寄であり、過去には「現役名年寄」のまま審判委員に任命された者もいる。一代年寄と同様、一般の年寄株を一つ保有することが出来る。過去には、自分の名跡を人に貸していたためこの規定を利用した例もある。
1998年の大関3年の規定の追加は、同時に定められた借株禁止の救済措置であった。同時に関脇以下の力士についても、上限2年、最大10名に対して同様の特例が定められた（この枠を特に「準年寄」といった）。しかし借株禁止の規定が程なく空文化したため、準年寄の規定は1年・5名への減員を経て、2006年に廃止された。
公益財団法人日本相撲協会の定款（財団法人時代は寄附行為施行細則附属規定）には、これらの基準に満たなくても理事会に諮り承認された場合は年寄になれることが明記されているが、2015年2月現在、この適用例はない。
横綱特権（廃止）
過去には、横綱になればその後の成績にかかわらず、引退後に自由に一代年寄を襲名したり返上したりすることができる時期があった。年寄名には引退時の四股名をそのまま用いる者もいれば、新たな名称を名乗る者もおり、その点についても横綱の自由だった。この特権は成績不振を続けながらも年寄名跡を所有していないために土俵に上がり続けていた男女ノ川を引退させるために協会が考案した制度と言われている。
この最後の例となったのが、吉葉山である。