元号
総説
紀年法のうち、西暦やイスラム紀元、皇紀（神武紀元）などが無限のシステム（紀元）であるのに対して、元号は有限のシステムである。皇帝や王など君主の即位、また治世の途中にも行われる改元によって元年から再度数え直され（リセット）、名称も改められる。元号の元年は「1年目」に当たる。英訳すると、元号は「regnal era name」などとなる。
元号は、古代中国の前漢の武帝の時代に始まった制度で、皇帝の時空統治権を象徴する称号である。『春秋公羊伝』隠元年では「元年者何。君之始年也」とあり、これは皇帝権力の集中統一を重視する「大一統」思想の国制化であった。時の政権に何らかの批判を持つ勢力が、密かに独自の元号を建てて使用することもあった。
元号は漢字2字で表される場合が多く、まれに3字、4字、6字の組み合わせを採ることもあった。最初期には改元の理由にちなんだ具体的な字が選ばれることが多かったが、次第に抽象的な、縁起の良い意味を持つ字の組み合わせを、漢籍古典を典拠にして採用するようになった。日本の場合、採用された字は現在の令和の時点でわずか73字であり、そのうち21字は10回以上用いられている。一番多く使われた文字は「永」で29回、2番目は「天」「元」のそれぞれ27回、4番目は「治」で21回、5番目は「応」「和」で20回である。なお、近代以降の元号のうち令和の「令」や平成の「成」、昭和の「昭」はそれぞれ初めて採用されたものである。また、平成の「平」は12回、大正の「大」は6回「正」は19回、明治の「明」は7回使われている。
独自の元号が建てられた国家には、以下の項目に挙げる他、柔然、高昌、南詔、大理、渤海がある。また遼、西遼、西夏、金は中国史に入れる解釈もあるが、いずれも独自の文字を創製しており、元号も現在伝えられる漢字ではなく、対応する独自文字で書かれていた。
中国
元号制度が始まるのは前漢の武帝の時代のことである。武帝の治世・紀元前115年頃に、統治の初年に遡って「建元」という元号が創始されて以降、清まで用いられた。
中国の元号は、中国王朝の冊封を受けた朝鮮、南詔、渤海、琉球などでもそのまま使われた（南詔、渤海は独自の元号も使用した）。
武帝以前は王や皇帝の即位の年数による即位紀元の方式が用いられていた。当時の紀年法では新しい天子が即位した翌年を始めの年とする認識がとられていることが多い。例えば『資治通鑑』によれば周の威烈王23年の翌年が安王元年、高祖12年の翌年が高后元年となっている。また『史記』の孝武本紀では孝景の崩じた翌年を元年としている。このように王暦において即位の翌年から次の天子の元号を始めることを「踰年称元」という。ただし『史記』でも孝文本紀と孝景本紀とでは記載に混乱がみられ、史書によっても混乱がみられる部分がある。そのため史書の編纂の過程で『資治通鑑』のような体裁に整えられていったとする説がある。
元号制度が始まるのは前漢の武帝の時代からだが、明の洪武帝（朱元璋）により一世一元の制がとられるまでしばしば改元された。武帝の時、「元」は祥瑞によって決めるべきで、即位の年を「建」、彗星出現の年を「光」、一角獣（麒麟）捕獲の年を「狩」とすることが献策された。これによって「建元」「元光」「元狩」といった元号が作られ、以後、このような漢字名を冠した元号を用いる紀年法が行われるようになった。
中国では元号制度が正式に設けられた後も、即位改元の場合は原則として前皇帝が亡くなった年のうちは改元を行わず、新皇帝は翌年正月に改元する方式がとられた（踰年改元）。伊藤東涯は『制度通』において「先君崩薨の後、明年を元年と云、踰年改元すと云、是なり。」としている。ただし、王朝交替時には新皇帝の即位とほぼ同時、政変・譲位の時は新皇帝の即位と同時か間をおいて改元されることが多かった。
明の太祖（朱元璋）は、皇帝即位のたびに改元する一世一元の制を制定した。これにより実質的に在位紀年法に戻ったといえるが、紀年数に元号（漢字名）が付されることが異なっている。また元号が皇帝の死後の通称となった。
1911年に辛亥革命によって清が倒れると元号は廃止された。各省政府は当初、革命派の黄帝紀元を用いていたが、これもまた帝王在位による紀年法であり、共和制になじまないという理由で、中華民国建国に際し、1912年を中華民国元年（略して民国元年）とする「民国紀元」が定められた。1916年に袁世凱が帝制（中華帝国）を敷いた時には「洪憲」の元号を建てた。ただし、清室優待条件によって宣統帝溥儀は紫禁城で従来通りの生活が保障されており、宮廷内部（遜清皇室小朝廷）では「宣統」元号が引き続き使用されていた。このことが溥儀の「復辟（帝制復活）」への幻想を生んだ。
満州国が1932年に建国すると「大同」と建元し、1934年に溥儀が皇帝に即位すると「康徳」と改元され、1945年の満州国の滅亡で再び元号は廃止された。
中華人民共和国が大陸を制覇すると、「公元」という名称で西暦が採用されるもキログラムが「公斤」と、キロメートルが「公里」と表記されるのと同じで、これは元号ではなく、中国語表記である。一方、中華民国（台湾）では民国紀元が現在に至るまで用いられているが、これは黄帝紀元と同じ紀元であって元号ではない。西暦2019年は、中華民国108年（民国108年）である。
元号の字数
日本の元号は伝統的に「二文字」であるが、元号に用いることのできる文字数は明確に制限されていない。この例外は聖武天皇・光明皇后の時代から約四半世紀、天平感宝、天平勝宝、天平宝字、天平神護、神護景雲の5つ（四文字）のみである。
元号使用の歴史
一般に難波宮で行われた大化の改新（645年）時に「大化」が用いられたのが最初であり、以降、日本という国号の使用が始まったとされる。なお、即位改元は南北朝以後から江戸時代前半期の数例（寛永など）を除いて確実に実施されている。
前史
『日本書紀』の王暦は原則として王の即位の翌年を元年とする記述で整理されている。ただし『日本書紀』は後世に編纂されたもので各王の時にどのような紀年法だったかは別問題である。
『日本書紀』の王暦は前王の崩御と同じ年に即位したか翌年に即位したかにかかわらず原則として即位の翌年を元年とする記述で整理されている。例外的に孝徳天皇と文武天皇の王暦は即位年が元年となっているが、いずれも譲位により即位した例で、諒闇即位の時は翌年を元年とし、譲位即位の時は同年を元年としている。『日本書紀』の王暦における即位翌年に改元する越年称元（踰年称元）は那珂通世によって指摘された。元号制度が確立されてからも即位翌年に改元する踰年改元の例は江戸時代までみられた。
飛鳥時代〜江戸時代
一般には「大化」が日本最初の元号とされている。
元号制度が安定的にみられるのは文武天皇5年（701年）に「大宝」と建元してからで、以降、独自の元号制度が展開されている。飛鳥時代の「大宝」から江戸時代末期の「慶応」までは一代の天皇の間に複数回改元しうる制度であった。
平安時代末期、源頼朝は、寿永二年十月宣旨によって朝敵認定を赦免され東国支配権を認められるまで、養和ついで寿永への改元をいずれも認めず、それ以前の治承の年号を使い続けるなど、元号は強い政治性を帯びていた。
南北朝時代には、持明院統（北朝）、大覚寺統（南朝）が独自に元号を制定したため、1331年から1392年まで2つの元号が並存した（建武元年、同2年は、南北共通）。
室町時代には、朝廷が定めた新元号を、将軍が吉書として総覧して花押を据える「吉書始」と呼ばれる儀式で改元を宣言して、武家の間で使用されるようになった。そのため元号選定には武家の影響力は強いものであった。特に足利3代将軍の義満以降、改元に幕府の影響が強まった。一方で京都の室町幕府と対立した鎌倉府が改元を認めずに反抗するという事態も生じた。また応仁の乱などで朝廷と幕府が乱れると朝廷による改元と幕府の「吉書始」の間が開くようになり、新元号と旧元号が使用される混乱も見られた。
戦国時代末期、織田信長は元亀4年7月、将軍足利義昭を京都から追放した直後に元亀から天正への改元を主導し、織田政権の開始を象徴する出来事となった。
江戸時代に入ると幕府によって出された禁中並公家諸法度第8条により「漢朝年号の内、吉例を以て相定むべし。但し重ねて習礼相熟むにおいては、本朝先規の作法たるべき事（中国の元号の中から良いものを選べ。ただし、今後習礼を重ねて相熟むようになれば、日本の先例によるべきである）」とされ、徳川幕府が元号決定に介入することになった。また、改元後の新元号を実際に施行する権限は江戸幕府が有しており、朝廷から連絡を受けた幕府が大名・旗本を集めて改元の事実を告げた日（公達日）より施行されることになっていた。これは朝廷のある京都においても同様であり、朝廷が江戸の幕府に改元の正式な通知をして、幕府が江戸城で諸大名らに公達を行い、江戸から派遣された幕府の使者が京都町奉行に改元の公達を行い、町奉行が改元の町触を行った後で初めて施行されるものとされた。京都の役人や民衆はたとえ改元の事実を知っていても、町触が出される前に新元号を使うことは禁じられていた。
広く庶民にも年号が伝わるようになったのは、江戸時代になってからのことである。
江戸時代まで元号は一代の天皇の間に複数回改元しうるもので後世になるほど祥瑞や辛酉年での改元が増えた。即位改元では9世紀以降は践祚の翌年に改元する踰年改元、江戸時代には即位儀の翌年に改元するのが通例であった（ただし中国のように改元の月は正月に固定されなかった）。また、南北朝以後から江戸時代前半期にかけて即位改元が実施されなかった例がいくつかある（後水尾天皇の時に改元された「寛永」は明正天皇が即位しても改元されなかった例など）。
明治時代以後
慶応以前は、在位した天皇の交代時以外にも随意に改元（吉事の際の祥瑞改元、大規模な自然災害や戦乱などが発生した時の災異改元など）していた。しかし、戊辰戦争の結果として全国政府の座を奪取した明治政府は、明治に改元した時に一世一元の詔を発布し、明治以後は、現在に至る、新天皇の即位時に限定して改元する「一世一元の制」に変更された。これにより、辛酉改元や甲子改元も廃止された。さらに、1872年（明治5年）には、西洋に合わせて太陽暦（グレゴリオ暦）へと移行することになり、「旧暦（太陰太陽暦）に代わる暦として永久にこれを採用する」との太政官布告により採用された（詳細は「グレゴリオ暦#日本におけるグレゴリオ暦導入」を参照）。それに伴い、元号や干支、神武天皇即位紀元（皇紀、神武暦）に加えて、キリスト紀元（西暦、西紀）の使用も始まったが、第二次世界大戦時には西暦はむしろ敵性語扱いされた節もあった。その後、太陽暦に移行しても、1910年代までは旧来の太陰太陽暦（天保暦）での暦が併記されていたように、年数を数えるにおいて民衆には浸透しづらかった側面もある。そして、1889年（明治22年）に公布された旧皇室典範と1909年（明治42年）に公布された登極令（皇室令の一部）に「（天皇の）践祚後は直ちに元号を改める」と規定され、元号の法的根拠が生じた。
第二次世界大戦敗戦後に、日本国憲法制定に伴う皇室典範の改正をもって、元号の法的根拠は一時消失した。しかし、官民を問わず「昭和」の元号が使用され続けた。だが、第二次世界大戦終結の翌年に当たる1946年（昭和21年）1月には、尾崎行雄が帝国議会衆議院議長に改元の意見書を提出した。この意見書において、尾崎は、第二次世界大戦で敗れた1945年（昭和20年）限りで「昭和」の元号を廃止して、1946年（昭和21年）をもって「新日本」の元年として、1946年（昭和21年）以後は無限の「新日本N年」の表記を用いるべきだと主張した。これに対して、石橋湛山は、『東洋経済新報』1946年（昭和21年）1月12日号のコラム「顕正義」において、「元号の廃止」と「西暦の使用」を主張した。1950年（昭和25年）2月下旬になると、国会参議院で「元号の廃止」が議題に上がった。ここで東京大学教授の坂本太郎は、元号の使用は「独立国の象徴」であり、「西暦の何世紀というような機械的な時代の区画などよりは、遙かに意義の深いものを持って」いる上、更に「大化の改新であるとか建武中興であるとか明治維新」という名称をなし、「日本歴史、日本文化と緊密に結合し」ていることは今後も同様であるため、便利な元号を「廃止する必要は全然認められない」一方で「存続しなければならん意義が沢山に存在する」と熱弁をふるった。
1950年（昭和25年）6月に朝鮮戦争が勃発すると、元号の議題は棚上げされた。以来、元号の廃止や新たな元号に関する議論は低調にとどまり、現在に至るまで元号と西暦の双方が使用され続けている。一方で、皇紀（神武天皇即位紀元）に関しては（文化的な場での使用を除き）公文書でも使用されなくなった。
その後、論争を経て1979年（昭和54年）に元号法が制定された。これは昭和天皇の高齢化と、1976年（昭和51年）当時の世論調査で国民の87.5%が元号を使用している実態に鑑みたものである。元号法では「元号は皇位の継承があった場合に限り改める」と定められ、明治以来の「一世一元の制」が維持された。ここで再び元号の法的根拠が生まれ、現在に至っている。
最も期間の長い元号と短い元号
日本の元号で最も期間の長い元号は「昭和」の62年と14日。最も期間の短い元号は「暦仁」の2か月と14日である。昭和は日本だけでなく、元号を用いていた全ての国の元号の中でも最も長い元号である。
年数で最も長い元号も「昭和」で、64年まである。逆に元年だけしか使われなかった元号は「朱鳥」と「天平感宝」がある。暦仁は期間内に元日を挟んでいるため2年まである。
切手における元号
日本で発行されている切手には元号および西暦で発行年が記載されている。ただし歴史的にみれば大きな変遷がある。なお、記念切手には万国郵便連合（UPU）によって原則として西暦で発行年を入れるように規定されている。
日本の切手で発行年が入るものに記念切手があるが、記念切手の印面に戦前までは元号が入る場合と全くない場合が混在していた。ただし国立公園切手の小型シートには皇紀（西暦）とアラビア数字で記入されたものがある。戦後、発行された記念切手には「昭和二十二年」といったように漢数字で表記されていたが、経緯は不明であるが1949年（昭和24年）頃から西暦のみで表記されるようになった。ただし、年賀切手の中に一部例外があるほか、皇室の慶事に関する記念切手は元号のみの表示の場合があった。また年賀小型シートなどには「お年玉郵便切手昭和三十一年」といった元号による表記があるほか、切手シートの余白には元号で発行年月日が入っていたが、1960年（昭和35年）頃からなくなった。
1979年（昭和54年）に施行された元号法による政策のためか、1979年（昭和54年）7月14日に発行された「検疫制度100年記念切手」から西暦と元号で併記されるようになった。ただし、毎年発行される国際文通週間記念切手については西暦しか表記されていない。また切手シートの余白に1995年（平成7年）頃から「H10.7.23」というローマ字による発行年月日が、さらに2000年（平成12年）からは「平成12年7月23日」という元号表記が入るようになった。なお、令和に改元された2019年5月から9月までは切手面・余白の発行年月日ともに西暦のみの表記で、令和の使用は10月からとなっている。
なお、世界的に見ると切手に記入される年号としては西暦のほかには仏滅紀元、イスラム暦、北朝鮮の主体暦、中華民国（台湾）の民国紀元などがある
元号と商標
日本においては、元号としてのみ認識される商標（例えば「平成」）は、識別力がないとされ商標登録を受けることはできない。また、元号と普通名称等の識別力のない文字（例えば饅頭についての「まんじゅう」）とを組み合わせた商標（例えば「平成まんじゅう」）等も、同様に商標登録を受けることはできない。
ただし、その商標を使用し続けたことによって、識別力が生じた場合（例えば「平成まんじゅう」という商標を長年使い続けた結果、だれもが「平成まんじゅう」といえばその饅頭のことだと分かるようになった場合）には商標登録される場合もあるとしており、実際に食品会社の「明治」や「大正製薬」は商標登録されている。
特許庁では、以前から旧元号も現行の元号と同様に取り扱われるとの解釈であったが、商標登録できないのは現元号に限られ、旧元号は商標登録できる（例えば改元後には「平成」も商標登録できる）とも解釈される可能性があり、実際にそのような報道もなされていた。そのため、特許庁では2019年1月30日に審査基準の改訂を行い、現元号以外の元号（旧元号や改元前に公表された新元号）も原則、登録を認めないことを明確化した。