シュナイダーエレクトリック
概要
戦前は軍需産業として有名であったが、戦後は総合メーカーとなり、後に電機専門のメーカーとなった。吸収合併した会社名であるAPC (エーピーシー)、メランジェラン、テレメカニック、スクエアディーをそのままブランド名として使用している。
100カ国以上で、公共事業、インフラ、産業・機械製造、ビルディング、データセンター、ネットワーク、さらには住宅用アプリケーションまで、多様なマーケットを網羅した統合ソリューションを提供している。グループ全体で17万人以上の従業員を擁し、2015年の年間売上は266億ユーロであった。2017年1月現在、販売網へインダストリアルIoTとブロックチェーンの導入を進めている。
旧社名はシュナイダー社 (Schneider et Cie)で、創業地からシュナイダー・クルーゾ (Schneider-Creusot) とも呼ばれた。社名は仏語読みに基づくと「シュネデール」であり、かつて日本法人も「シュネデールエレクトリック」としていた時期がある。現在も東芝シュネデール・インバータ株式会社などにこの名称を使っている。
代表者の執行役会長は、ジャン=パスカル・トリコワ（Jean-Pascal Tricoire）。彼は1985年にアルカテルでキャリアをスタートし、のちにシュルンベルジェに移り、それからサンゴバンで活躍した。その次にメランジェラン（Merlin Gerin）という電気会社に入り、それがシュナイダーに買収されて、ジャンは1988年から1999年に帰国するまでシュナイダーの渉外を担当した。
ヴァンデルのクルーゾ
1836年、ドイツ系フランス人のシュネデール（シュナイダー）兄弟はル・クルーゾの製鉄所クルーゾ鋳造所 (Creusot Foundries) を買収して再生し、2年後シュナイダー社 (Schneider & Cie.) を創立した。
クルーゾは1784年200家族のヴァンデル（Famille de Wendel）がつくった。クルーゾは交錯した国際関係の産物である。往時フランスはアメリカ独立戦争で植民地軍を支援し英国と交戦しており、性能が高い武器を切望していた。そこで、産業革命を主導しアイアン・マッドの二つ名を手にしたジョン・ウィルキンソン（John Wilkinson）の弟、ウィリアムがフランス政府の要請でアンドル島に王立火砲鋳造工場を建てた。この工場へ原料を供給するため、クルーゾが設立された。このとき着工されたサントル運河は1792年に開通した。以後、運河はクルーゾのホームグラウンドに利用された。ロワール川とソーヌ川の間を船で往来できるようになり、地中海と大西洋の間にミディ運河よりずっと長い内陸水運が拓かれた。開削途中のフランス革命でヴァンデルがドイツへ追放されていた。クルーゾは経営者を次々と変えたが、やがてイギリスのマンビー・ウィルソン社（Manby Wilson & Co.）が買収した。1830年代の不況でマンビーが破産しクルーゾは競売にかけられ、1836年12月21日シュナイダー兄弟が268万フランで落札した。この資力がどこから来たかであるが、シュナイダー兄弟は2ヶ月前200家族セイエール（Famille Seillière）が設立した合資会社の支配人であった。
銀行家らしい事業拡大
1838年には機械工場を設置して国産第一号の蒸気機関車を製作した。翌年シャロン＝シュル＝ソーヌ造船所を吸収合併した。石炭採掘高は1837年の5800トンから1847年に10万トンへ躍進した。銑鉄は5000トンから1万8000トンに、錬鉄は2500トンから1万6000トンに、機械は1000トンから4500トンにそれぞれ生産量を増やした。1853年と1855年にクルーゾから約20km北方のクレオ（Créot）・メズネ（Mézenay）・シャンジュ（Change）の鉄鋼山を買収した。これらの鉱山は年間30万トンの鉄鉱石を供給した。この間1854年にフランス銀行へ理事を輩出した。1860年に英仏間に通商条約が結ばれて、自由競争に耐えうるよう資本集中が進んだ。1867年で工場敷地120ヘクタール、建坪20ヘクタールの規模であった。普仏戦争のころになると大砲や装甲鋼板などの兵器の生産を初め、一定の評価を得た。1879年ドイツのヴァンデルと共同出資によりトーマス製鋼法の特許を80万フランで買収し、ミネット鉱が豊富なロレーヌへ進出した。1882年ボルドー付近でジロンド造船所（Forges et Chantiers de la Gironde）の創立するときに巨額を出資、また1897年には地中海性鉄造船（Forges et Chantiers de la Méditerranée）を買収した。19世紀末には現在の事業の基盤となる重電機分野にも進出した。ベル・エポックにパリが国際金融市場としてもてはやされる中で、サンゴバンと並ぶ大企業となった。具体的にはテール・ルージュ（Terres Rouges）の製鉄所を支配してアーベッド（現アルセロール・ミッタル）株を保有するようになった。1919年、ユニオン・パリジェンヌと合弁の持株会社、ユニオン・ユロペンヌを介し、ドイツと東ヨーロッパへシュナイダー製品を輸出するようになった。後者についてはシュコダ財閥などに手広く利権を獲得していた。その後、大手グローバル電気グループのウェスティングハウス・エレクトリックと提携し、発電所を建設したり、電気機関車用電気モーターやその他電気装置を製造したりするようになった。
親ベルギーのプロテスタント
ミュンヘン会談と1941年の間に、シュナイダーは東欧企業の株式を損失なしに売却した。ユニオン・ユロペンヌはロスチャイルドやハンブローズ（現ソシエテ・ジェネラル）が参与してインドシナ銀行などに次ぐ有力な事業銀行となった。戦後シュナイダー本体は軍需産業から手を引いて、建設・製鋼所・電気の分野へ転換、アーベッド株保有率を戦前の10％から25％に増大させ副社長シャルルを送り込み、ベルギー総合会社などと参与した。1949年には多様化した新規市場を開拓するためクルーゾに工場管理権を譲り、持株会社シュナイダー・グループ (Group Schneider SA) とユニオン・ユロペンヌを中心とする組織となった。
1960年代になると、ベルギーのアンパン財閥が経営に介入するようになり、エドゥアール・アンパンが経営権を奪取。シュナイダー・アンパン (Schneider-Empain)と呼ばれるようになり、重工業を柱としながら事業を多角化し電話・土木・不動産・銀行も手がけた。1980年代になりアンパン財閥が経営から離れると、不採算事業を売却する傍ら、電気系で力を持つ海外企業の買収を行った。他にも数多くの戦略的資本提携を重ね、電気業界への集中を図った。1999年、シュナイダーエレクトリック（Schneider Electric) と社名変更。2000年代に入ってからは、エネルギー関連の専門企業として発展している。
2001年、ルグランとの株式持ち合いを形成したが、欧州委員会から競争環境を損なうとして、翌年阻止された。2010年3月、ルグランと電気自動車充電プラグの規格に関する協定を結び、事実上の欧州標準規格とした（スマートグリッド）。
日本での展開
日本には、「シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社」、「シュナイダーエレクトリック株式会社」、「シュナイダーエレクトリックシステムス株式会社」（旧社名インベンシスプロセスシステムス、「シュナイダーエレクトリックソフトウエア株式会社」、「東芝シュネデール･インバータ株式会社」、「富士電機機器制御株式会社」などのグループ会社がある。
日本統括代表（兼シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社代表取締役社長）は、白幡晶彦（2018年1月1日就任）。