筑波大学筑波キャンパス
概要
筑波大学の中核施設である筑波キャンパスは、東京の北東約60キロメートル (km)、筑波研究学園都市中心市街地の北方およそ数キロ地点に位置し、南北約4 km、東西約1 km、総面積257ヘクタール (ha) ある。本キャンパスと併せて文教系・建設系の各研究機関が集積し団地化されている。キャンパスは、東・北・中・南・西および春日の6地区に区割りが行われており、さらに単独の建物である「春日プラザ」が加わる。最南端の春日地区（旧図書館情報大学）から一番北に所在する施設までは、直線距離に換算して5キロメートルにもなる。
隣接地に対して開放的に設計されている。周囲を取り囲む塀や柵などを設置しておらず、公道と同じように車道が縦横に通る。面積の広さ故に路線バスが通っており、実に19もの停留所がキャンパス内に設置され、通学など外部とのアクセスのみならず内部の移動手段としても活用されている。
建設時の体制
筑波キャンパスの建設や環境整備は、筑波大学の施設部（主に建設・管理を担当）と、それとは独立した施設環境計画チーム（主に企画・計画を担当）によって実施された。日本の国立大学の施設建設は大学の施設部が一元的に行うことが多いが、これとは異なった形態である。
筑波キャンパス建設に関する意思決定機関としては、筑波大学開学以前に前身の東京教育大学に設置された「筑波新大学開設準備委員会」の下に置かれた「施設専門委員会」が担当した。文部省に設置された「筑波新大学創設準備会」の中の施設部会が審議を担当した。1973年11月の大学開設と同時に、大学に「施設環境委員会」が設置され、翌年には「施設環境計画審議会」となり、建設時の中核的な役割を果たした。
施設環境計画チームは、筑波大学の建設が実質的に決定された1971年8月に発足した。メンバーは東京教育大学の専門分野の教官、大学施設部のスタッフおよび文部省教育施設部工営課のスタッフであった。メンバーは最多時期で10名程度の少人数であった。
キャンパス内の交通
筑波キャンパスは単一のキャンパスとしても極めて広大であるため、一般的な日本国内の大学のように、キャンパス内の各施設・建物間を移動する際に徒歩のみを用いると時間がかかる。そのため、以下のように交通を効率的に行うことができるように考慮されている。
ペデストリアンデッキ
南北を貫通する形で、ペデストリアンデッキ（歩行者専用道路）が敷設されている。学生や教職員には「ペデ」という略称で親しまれている。ペデストリアンデッキには歩行者および自転車のみが進入することができ、四輪自動車やバイク、原付などの通行は禁止されている。
キャンパス内の移動には、自転車が最も多く利用されている。ペデストリアンデッキは、特に学生の移動量が増加する、講義時間同士の間にある休み時間に、自転車による渋滞が発生するほどに混雑することがある。
ループ道路
筑波キャンパスの内部にはループ道路と呼ばれる環状の学内道路が敷設されており、その長さは一周すると約7.1km程度（支線など、すべての道路の距離を足すと約13.0km）である。元来このような1つのループ道路を建設する計画であったが、非常に南北の距離が長いため、ループ上の3箇所に東西を結ぶ通り抜けタイプの補助道路が追加された。
交通規制
ループ道路の規制速度は、すべて30km/時である。ループ道路内の至るところには「30」と書かれた道路標識等が掲示されている。しかしながら、実際には制限速度を超えて走行する自動車は多い。ループ道路は、前述の公道との接続部分10箇所以外には信号機は設置されておらず、またメインループは曲がり角部分を除くとほぼ一直線となっているなど、速度が出しやすい構造となっている。ただしペデをまたぐ部分の前後は意図的な段差が設けられており、スピードを落とさなければならないようにして交通事故防止を図っている。
駐車場
筑波キャンパスに自動車で通勤・通学・訪問することができるようにするため、学内には合計59箇所の駐車場が設置されており、7,213台を収容することができる（内、24箇所の駐車場はゲートが設置されており、合計収容台数は4,911台である）。
駐車場の利用
筑波キャンパス内の駐車場を利用する者は、筑波大学交通安全会から駐車証の交付を受ける必要がある。
原則として常勤形態で筑波キャンパス内に勤務する者や学生は、筑波大学交通安全会に年会費を支払い、指定駐車場の利用許可を取得する必要がある。ただし、筑波大学では広大なキャンパスにおける防犯上の観点から、毎日午後4時から翌日午前9時までの間（夜間・早朝）は駐車場の利用許可が無い場合でも駐車を認めている。
来訪者など、臨時に駐車する必要がある者は、案内センターに立ち寄ることにより、1日あたり100円でその日のみ利用可能な駐車証を購入することができる。
駐車に関する取締りの実施
駐車証無しで駐車したり、駐車可能区域以外に不当に駐車した場合は、国立大学法人筑波大学構内駐車違反車両取扱要領に基づき、自動車ごとに違反点数が記録される。違反点数が7点を越えると、自動車に車輪施錠措置の警告書が貼り付けられ、さらに違反を続けると車輪施錠が貼り付けられる。このような場合、筑波大学生の場合は所属する各支援室に、学生宿舎居住の学生は学生生活課に、職員は人事課に、その他は資産管理課に出頭し、指導を受け、誓約書を提出しなければならないことになっている（学生の場合は併せて反省文を提出し、クラス担任等の指導を受ける必要があることとなっている）。
高速バスの乗り入れ
東京と筑波研究学園都市との間を運行する高速バスつくば号（関東鉄道・ジェイアールバス関東の共同運行）が、2006年10月より本キャンパス内に乗り入れるようになった。なお終点は筑波大学中央ではなく「筑波大学」と称する。詳細はつくば号参照。
インフラストラクチャー
筑波キャンパスおよびキャンパス内の施設・設備における大学業務や教育研究活動を維持するためのインフラストラクチャーのうち、特に特色のあるものについて述べる。
サブステーション
サブステーションはキャンパス内に合計全396箇所あり、エネルギープラントからのエネルギー供給を受け、これをキャンパス内の多数の施設・設備に供給する。
エネルギープラントからサブステーションまでの配管・電線、およびサブステーションから各施設・設備までの配管・電線は、いずれも共同溝と呼ばれる地下道に収容されている。
共同溝
筑波キャンパスの共同溝は、南北約4kmの幹線をはじめとして、合計約14km以上の長さをもつ地下道である。内部には水道・ガス・冷暖房・電気等を供給するための配管や配線が敷設されている。
これにより、工事の都度、道路や地面を掘り返す必要がなく、通行への支障をきたすこともない。筑波キャンパスには電柱や送電線がなく、景観上良好な環境が実現されている。
構造
共同溝は、幹線および支線から構成されている。幹線はメインループ道路および一部のサブループ道路の西側ルートに沿って、北は農業技術センターから南は都市部との接点まで、約4kmの南北幹線および2つのエネルギープラントとを接続する短区間の幹線からなる。支線はこの幹線共同溝から東西に分岐して各サブステーションを結ぶものおよびサブステーションと各建物・施設を結ぶものとからなっている。
共同溝には原則として上水道管、中水道管、都市ガス管、ヘリウム回収管、高温水供給管、蒸気供給管、高温水回収管、蒸気回収管、高圧電線、低圧電線、電話線、監視制御ケーブル、放送ケーブル、同軸ケーブル、コンピュータネットワークケーブルが収容されている。排水系は一切収容していない。
消費量
筑波キャンパスにおける電力の消費量は、年間約113,600,000kwh（金額約14.7億円）である。これは、一般家庭約3万世帯分程度の消費量に相当する。
引き込み
筑波キャンパスで使用されるガスは筑波学園ガス株式会社より都市ガス用中圧管によって供給されている。まずエネルギープラントのガスガバナー室に引き込まれ、次にこれを学内に共同溝を用いて供給する。
消費量
筑波キャンパスにおけるガスの消費量は、年間約5,700,000立方メートル（金額約2.9億円）である。これは、一般家庭約1.6万世帯分程度の消費量に相当する。
水道（市水）
筑波キャンパスで扱われている給水の種類には市水（飲用水）と中水（生活水）の2種類がある。以下、市水（飲用水）について解説する。
引き込み
筑波キャンパスで使用される水道はつくば市営水道を使用し、200Aの圧力で供給されている。まずエネルギープラントにある受水槽に引き込まれ、次にこれを学内に共同溝を用いて供給する。
消費量
筑波キャンパスにおける水道の消費量は、年間約1,264,000立方メートル（金額約3.0億円）である。これは、一般家庭約6,500世帯分程度の消費量に相当する。
中水（生活水）
筑波キャンパスにおける実験によって排水された実験排水は、キャンパス内にある実験排水処理施設によって浄化され、中水となり、学内に供給されることになる。ただし、市水と中水は分離された配管により供給されているので、混合する恐れはない。
電話システム
筑波キャンパスで使用される電話は東日本電信電話株式会社（NTT東日本）および楽天コミュニケーションズ株式会社によって公衆電話網と接続されている。
筑波キャンパス内の電話機数は約4,000程度であり、事業所集団電話方式 (PBX) によってサービス提供している。エネルギープラントに電話交換機室が設置されており、ここに電話会社から電話回線が供給されている。これを各電話機へは再び共同溝を経由してサービスされる。
使用量
筑波キャンパスにおける電話サービスの消費量は、金額においては約5,200万円である。
冷暖房システム
冷暖房システムは主に中央機械室の高温水ボイラを熱源とする大規模集中方式となっている。しかし、2006年度から高温水ボイラの縮小化が開始され、今後は順次ブロック別集中方式および個別方式へ転換される予定である。
放送システム
通知、時報、火災報知等の学内一般放送システムは、本部棟にあり、共同溝によってキャンパス内の全建物に配信される。大学の有線テレビは教育機器センターのUTV放送局から、同様に共同溝によって全学に配信されていたが、1995年に廃止された。
コンピュータネットワークシステム
「学内LAN」または「キャンパスネットワーク」と呼ばれる筑波キャンパス内のLANは、学術情報メディアセンターにより管理されており、学内での通信およびインターネットへの高速アクセスが提供されている。
インターネットとの接続
学術情報メディアセンター内に設置されたインターネット接続装置を経由し、国立情報学研究所の提供するSINET3、および筑波研究学園都市に敷設されたつくばWANにそれぞれ10ギガビット・イーサネットで接続されている。
学生宿舎
筑波大学の学生宿舎は一の矢（いちのや）・平砂（ひらすな）・追越（おいこし）・春日（かすが）の4つの宿舎地区からなる。入居定員は単身用4010人、世帯用186世帯で、「学生に良好な勉学の環境を提供し、自律的な市民生活を体験させること」を目的に設置されている。2009年度から改修工事が行われており、壁面をモノトーンからカラフルに塗り替え、2011年11月27日に公共の色彩賞を受賞した。未改修棟と改修棟が存在しており、新入生は原則改修棟入居となるが、決して良好な環境であるとはいえない。2017年度から、未改修棟では約13%、改修棟では約30%の値上げが実施される。
かつては、ほぼ全員の１年生・２年生が学生宿舎に入居した。現在は、１年生のみになった。この点で、筑波大学は全寮制に近く、日本の大規模な大学では珍しい形態である。筑波の学生は通学するのではなく、大学内に居住するのである。また、学生宿舎では、１年に１日だけ電気・水道・トイレが使用できない日がある。
管理・運営
国立大学法人筑波大学が直接管理しているわけではなく、関連団体の一般財団法人筑波学都資金財団により管理されている。実態は部屋貸しに近いもので、学生による宿舎の自治は行われていないが、新入生に助言を行う「コミュニティリーダー」と呼ばれる上級生が複数任命されている。日常の運営業務は各地区の管理事務所が担当する。ただし、2016年度より運用開始となった短期・ショートステイ専用宿舎（一の矢地区）はつくばグローバルアカデミックサービス株式会社が、2017年より運用開始となったグローバルヴィレッジ（平砂地区）はPFI事業者の大和リース株式会社がそれぞれ管理を行っている。
宿舎祭
やどかり祭（やど祭）とも呼ばれる。毎年5月最終週の金曜日と土曜日に筑波大学宿舎祭実行委員会の主催で行われる。大学の公式行事ではないものの、公認は受けている。目玉行事として、各学群で制作した御輿と、ゆかたコンテスト（ゆかコン）がある。ゆかコンは各学群から1名ずつ代表者（女子）が出場し、パフォーマンスを行う。
グローバルヴィレッジ
平砂地区南東部にPFIを導入して新たな宿舎「グローバルヴィレッジ」が2017年（平成29年）4月に運用を開始した。従来の宿舎とは異なり大和リースが運営を手掛け、日本人学生と留学生が5人で1ユニットを共有するシェアハウス形式を採用している。従来の宿舎の共用棟（生活センター）に相当するものとしてコミュニティステーションも建設されている。2017年（平成29年）度は62ユニット310個室を運用し、2018年（平成30年）度よりさらに38ユニット190個室が追加運用される。
特徴
キャンパス内は、各地区毎に施設配置が行われている。北地区には学生宿舎（留学生宿舎も含む）・基盤施設を、中地区には研究および教育関連施設の多くを配置。南地区に学生会館・運動施設・体育科学系施設・芸術学系施設を、西地区に医学系施設と学生宿舎を配置。春日地区はかつての図書館情報大学であり、図書館情報学関連の施設のほか体育館や学生宿舎など、一通りの施設が置かれている。
筑波研究学園都市建設前の地形を生かしているため、学内には池や丘（地元では山というらしい）などがあり、その周辺を散策できるようにもなっている。