イギリスの死体盗掘人
死体盗掘人（したいとうくつにん、）は、18世紀から19世紀のイギリスにおいて、死んで日が浅い遺体を掘り出すため解剖学者に雇われた人物のことである。1506年から1752年の間、解剖学用に使える遺体はそう多くなかったが、死刑による抑止力を高めるためイギリス議会が通過させたが、解剖用の遺体供給を増やす一因となった。同法は処刑された遺体の処理法として、公共の場所にさらすか、あるいは（一般に恐怖をもって見られていた）公開解剖の検体とすることを定めていた。これにより解剖学者が合法的に入手できる死体の数が大きく増えた。しかしながら、これは18世紀に開設された病院や教育施設の需要を満たすには不十分だった。死体や体の一部は商品として取引されるようになったが、盗掘が広く忌み嫌われる一方で、死体が法的には誰の財産ではないことも明らかだった。こうして死体盗掘人は言わば法的な抜け穴になったのである。
それでもやはり、盗掘人には仕事の最中に物理的な攻撃を受けるリスクがあった。彼らに仕事を辞めさせるためには墓場の警備強化も必要だった。夜警による墓場の巡回が行われたほか、富裕層は自分のために堅固な棺を用意するようになり、またモートセーフや厚い石板などの物理的対策もあって、死体盗掘はどんどんと難しくなった。非難に晒されるのは死体盗掘人だけではなかった。世間では、1752年法によって、解剖学者は法の執行者、そして死刑の「執行者」（推進論者）になったと認識されていた。死刑場は解剖学者が合法的に死体を入手できる場所だったが、同時に暴動が多発していたのも確かだった。
1828年のバークとヘア連続殺人事件は死体収集を危機に晒した。国会は1828年に解剖に関するを設置することでこれに対応し、一方の委員会は解剖学の重要性を説き、貧民の遺体は解剖用に引き渡されるべきだとする報告書を発表した。バークとヘアの事件を模倣していた「ロンドン・バーカーズ」と呼ばれるギャング団の存在が1831年に発覚した後、国会は特別調査委員会の報告書を書いたの議案を審議した。議案そのものは死体盗掘を不法とはしていなかったが、翌1832年に通過したは、解剖学者が救貧院（ワークハウス）から遺体を引き取ることを認め、結果として死体盗掘人の存在意義を無くしたのである。