アスベスト関連肺がん
アスベスト関連肺がん（アスベストかんれんはいがん、石綿関連肺がん）は、アスベストを吸入したことを原因として発生した肺がんである。日本では医学者の研究にもとづいて1970年に初めて発生していることが報道された。石綿を産出しない国の研究者たちによって、アスベスト関連疾患の診断基準やさまざまな疾病とアスベストのリスクに関して開催された1997年のヘルシンキ国際会議では中皮腫1人に対して、2人にアスベストが原因の肺がんが発生しているとした。同会議は2014年にも開催されたが、この点については変更がなされなかった。日本では、アスベスト関連肺がんの被害者の多くが労働者災害補償保険法や石綿による健康被害の救済に関する法律で救済されていない。多くの被害者が泣き寝入りを強いられている状況である。「肺がんに関しては検査を尽くさずに労基署の安易な不支給決定がまかり通っているのが現状だ。これまで不支給とされた事例の見直しとやり直しが必要だ」、「申請すればすぐに認定される典型的な被害がまだまだ放置されている」との声もある。また遺族からは、「補償や救済の制度はあるが、証拠をそろえる力がない被害者をすくい上げる仕組みになっていない。泣き寝入りする人が多いのではないか」との指摘もある。2014年現在でも被災者支援団体によって「肺がん・アスベスト（石綿）ホットライン」が開催されるなど、石綿が原因とされる被災者の救済状況の改善が課題となっている。
現在のJATI協会（旧・日本石綿協会）は1971年に「石綿発ガン説が正しいならば、一八〇〇年代に英国に始まり、わが国においては僅かに遅れて明治中期に興った石綿工業は地球上から滅亡していることになる道理である」との主張をしていたが、あまりにもナンセンスなものであった。