自然エネルギー財団
公益財団法人自然エネルギー財団（しぜんエネルギーざいだん）は、再生可能エネルギーの普及推進を行うための日本の公益財団法人である。
2011年の東日本大震災による福島第一原子力発電所事故を受け、ソフトバンクの孫正義が同年に設立し、会長に就任。理事長にはスウェーデンのエネルギー庁長官であったトーマス・コーベリエルが就任した。
「自然エネルギー100%」の未来を標榜しており、「脱炭素社会」を掲げて石炭などの化石燃料を批判する。
なお「自然エネルギー」という語は、日本国内では一般的に再生可能エネルギーに類する意味で用いられる場合があるが、明確な定義が不可能であるため、学術用語としては国際的に使われない。そのため、2017年に英文団体名を「Renewable Energy Institute（再生可能エネルギー研究所）」へ変更した。
2016年現在、経常収益のほぼ全てを寄付金に依存している。