PlayStation 5

PlayStation 5（プレイステーション ファイブ、略称:PS5）は、ソニー・インタラクティブエンタテインメント（略: SIE）が2020年11月12日に発売した家庭用据置型ゲーム機。キャッチコピーは「Play Has No Limits（遊びの限界を超える）」。
ディスクドライブを搭載した通常モデルの「PlayStation 5」に加え、ディスクドライブ非搭載でダウンロード販売のみに対応する「PlayStation 5 デジタル・エディション」そしてより高いゲームパフォーマンスでプレイできる上位モデルの「PlayStation 5 Pro」の三種類が発売されている。
超高速SSDにより読み込み速度が飛躍的に向上。プロセッサにはAMD製のRyzenCPUとRadeonGPUを搭載し、4K/120Hz出力とリアルタイムレイトレーシングに対応する。「Tempest 3Dオーディオ」と呼ばれる専用プロセッサを用いた立体音響を備え、DualSenseコントローラはハプティクスが強化された。また、ほとんど（99%以上）のPlayStation 4およびPlayStation VRゲームに対して後方互換性がある。
別売りのPlayStation VR2（PS VR2）とPS VR2用ソフトを追加すれば、解像度2000x2040および進化したセンサ技術で深い没入感を実現したVRゲームをプレイすることもできる。
2020年11月12日に以下の国で発売。なお、事前予約分で完売となっており、発売当日は店頭販売を行わない。
また、翌週の11月19日には欧州、中東、南米、アジア、南アフリカ（いずれも一部の国・地域を除く）でも順次発売している。
ディスク版
データ圧縮
PlayStation 5 Pro
PS5は、PS4のソフト（一部を除く）をプレイすることができる。
PlayStation 5の本体が後方互換性を持ち、前世代機のパッケージソフトウェアをソフトウェアによるOS互換やライブラリ互換により、PS4のソフトが遊べる後方互換を持っている。
詳しく言うと前世代機であるPS4が採用していたAMDJaguarコアとの互換性を実現することであり、ハードウェア互換ではないため全てのソフトには対応できないが、発売日時点で99%のPS4ソフトが動作可能である。なお互換性がとれなかった一部のゲームについてはそのリストが公開されている。非対応作品はほとんどが版権的・法律的事情によるものである。PS5上のPlayStation Storeに掲載されていない作品でも、PlayStation 4上のPlayStation Storeで販売され、意図的に非対応の扱いを受けていない場合であれば、PS4からPS5への「データ移行」ツールでゲームデータそのものをPS5に移動させた場合、動作できる作品も存在（主にPS VR用アプリケーションの一部などが該当）。
ゲーム側のアップデートが必要になる可能性があるが、ハードウェアの違いを前提としたOSやライブラリによる機能拡張により、多くのソフトでフレームレートの安定や向上、高解像度等の恩恵が期待できる。また標準でHDRがオンとなる。
ただし、SHAREメニュー（PS5ではクリエイトメニューで代替）や“Live from PlayStation”、セカンドスクリーン機能やPS4用のシステム画面テーマなどPS4が採用していた一部のシステムは使用できない。また、ディスク媒体のPS4ソフトについては当然ディスクドライブ搭載のモデルでしかプレイできない。
PS4とPS5のダブルプラットフォームで発売されるソフトの中には、パブリッシャー側の判断でPS4版を所持していれば個別の条件（有償・無償・期間限定など）でPS5版にアップグレード可能なタイトルも存在する。日本国内においては発売当初に表示が無かった機種へのアップグレードを無償で行うことが「不当景品類及び不当表示防止法」で規制される可能性があるため、日本国外のPS5版と日本を含めたXbox Series X/S版で別ハード向けデータの配布が行われていても、低額の有償アップグレードとなる。この法律を回避できない理由としては、PS4版を所持した際に、PS5版を無償アップグレードで購入することで同時に二つのバージョンをインストールできる状態を回避できなかったことが主な原因であり、Xboxの「スマートデリバリー」では、ディスクをOneとSeries間で流用することは可能であるが、当然ながらディスク認証で同時にプレイできるゲーム本編は1バージョンのみであり、Series版ではOne版のバージョンを起動できないよう対策されているため、法律問題を解消している。
なおパッケージソフトをアップグレードするためにはPS4版のディスクの認識が必要になるため、ディスクドライブがないデジタル・エディションではアップグレードできない。
セカンドスクリーンとコンパニオンアプリとの連携、3DテレビへのHDMI経由の投影とBlu-ray 3D、トーナメント機能（PS4ゲーム向け機能のみでPS5向けゲームは可能）、2014年ごろに「アップグレードプログラム」で購入したダウンロード版PS4向けゲームをPS3ディスクの挿入で起動させることも不可能である。
なお、PS1、PS2、PS3タイトルとの互換性はないが、PS1・PS2・PS3タイトルの一部についてはPlayStation Plusでエミュレータ及びクラウドストリーミングにより遊ぶことができる(前世代機『PlayStation 4』も同様)。2024年現在、クラウドストリーミングが必須なのはPS3タイトルのみであり、将来的にPS5より後の次世代機でPS3のエミュレーション機能が実装される可能性はある。日本地域ではPS PlusのPCを利用したストリーミングは2024年現在不可能であるが、アメリカ合衆国などのリージョンでは、Windows上に特定のアプリケーションをインストールすることにより可能である。
PS5でプレイできない作品
プレイできない作品はSIE側が公表している場合と公表していない場合がある。PS4の互換はソフトウェアではなくGPUであるRDNAの一部機能を利用したハードウェア経由のエミュレーションであるため、ごくわずかではあるが不具合が発生する作品や、版権上の問題からプレイできない作品が存在。直接調べる場合は、PS5を最新のバージョンにしたのち、PlayStation 4からPS5側へデータ転送を行うことで確認できる。
このほか、『アサシン クリード クロニクル』や『閃乱カグラ』の一部作品、『MLB The Show』の一部作品、『真・三國無双8 Empires』などは軽微の不具合がPS5でプレイする場合にのみ発生する場合がある。
モーションコントローラー・ナビゲーションコントローラー・PS VRシューティングコントローラーの使用
DualSenseと呼ばれるコントローラーではPlayStation 4までのDUALSHOCK系列の既存のコントローラーとは外観の基本デザインが異なることもあり、ナンバーリング（DUALSHOCK 5）ではなく新たな名称として、五感に訴えかけるゲーム体験の実現を強調して、DualSenseと名付けられた。
2023年に発売された、PS5とのリモートプレイをスマートフォン・Windows上のリモートプレイ用アプリケーションよりも快適にプレイすることができる端末。PS3/PS4のリモートプレイはPS本体側のスペックが不足しやすいことからこのような端末が実現しなかったが、PS5は本体をLANケーブルで有線接続することで、常時画質が1080/60pかつ十分な環境でリモートプレイができるようになったことから開発された。Bluetoothを搭載していないため、無線接続できるデバイスは2024年現在でPULSE Explore、PULSE Eliteといった「PlayStation Link」に対応した無線オーディオデバイスのみである。販売価格は発売直後で29980円（税込）。
DualSenseでの操作デモも兼ねたアクションゲーム『ASTRO's PLAYROOM』がプリインストールされている。
本項目では、PS5のメニュー内の「メディア」タブで配信されているアプリを表記していく。ディスクプレイヤーによるUHDBD以外の再生時を除き、HDR10出力に対応しているがドルビービジョン、HDR10+は非対応。
前述の通り、新型コロナウイルスの世界的な蔓延によって主に半導体部品の製造が世界的に滞ったこと、同じ理由により巣ごもり娯楽の需要が増したこと、さらには動画配信サイトの普及によるゲーム実況の人気の高まりも追い風となって、膨れ上がった需要に対し供給がほとんど追い付かない事態となった。2021年1月30日にはヨドバシAkiba店で行われた店頭でのゲリラ販売に人が殺到し、カウンターが壊れるなどの被害が起きたため警察が出動する騒動となった。
さらには転売屋に買い占められることで、定価よりも高額な値段で転売される問題が発売から一年以上経っても続いた。東洋経済の記者である菊地悠人によれば、ハードの売上台数に対して、ファミ通で発表されているソフトの売上本数はディスク版のみの集計ながら本体よりも大幅に少ない傾向があった。2020年は一時は50万円以上の値が付くこともあり、Amazonでは売り出し直後即完売。多くの企業がオンライン抽選会を行った。
ソニー・インタラクティブエンタテインメント社長兼最高経営責任者（CEO）のジム・ライアンは、「特に転売屋やボット（ネット）に在庫を確保されてしまうのは、とても腹立たしく不快なことです」と、2021年6月にウェブニュースメディア「Axios」の記事で語った。
産経新聞の高木克聡は、2022年以降の記録的且つ長期的な円安によって日本国外の消費者にとって日本のPS5は「お買い得」になっており、日本国内で購入しておいて日本国外へ転売する勢いは収まる気配がなく、これがPS5の日本国内での普及を妨げ、国内のソフト販売も不振となり、その結果ソフト開発も滞りがちになり、おまけに世界的なインフレによって開発者の日本国外での賃金も上がっており、その結果 日本人開発者が国外に転職してしまう恐れもあり、「ゲーム機・ソフト・開発人材それぞれの不足による『三重苦』が日本市場の衰退を招きかねない事態となっている」と指摘した。日本経済新聞も円安での差益目的の日本国外転売を報じている。
円安効果を無視できなくなったのはマイクロソフトのアクティビジョン買収後にSIEの内部体制が変動した2024年以降であり、海外と同じレートで販売するために2024年9月2日に本体を80000円台に値上げするきっかけになっている。
2022年12月下旬から、日本におけるPS5の供給改善を示唆する声が寄せられていた。また、買取価格の下落から供給改善を推測したメディアもいた。2023年2月からは、それまで抽選販売でしか扱っていなかった家電量販店各社が「通常販売が行える在庫が確保できた」として予約・抽選無しでの店頭販売を行っている。供給状況の改善によりハード売り上げ1位を記録する週が続いた。
2023年7月27日、ソニー・インタラクティブエンタテインメントは公式サイトにて、PS5の実売台数が4000万台を突破したことを発表し、供給について「現在は十分な在庫があり、累積されていた需要に応えられている」と発表した。