レジサイド (チャールズ1世)

レジサイド（英:regicide）は「王殺し」を意味する英単語であるが、イングランド史上ではイングランド王チャールズ1世の処刑に関わった人物を指す。具体的には1649年1月のチャールズ1世の裁判において死刑執行令状（英語版）に署名した59人の委員（判事）あるいは1660年免責・大赦法で恩赦対象から除外された104人などを指すことが多い。
第二次イングランド内戦でオリバー・クロムウェル率いる議会派の円頂党は、チャールズ1世率いる王党派の騎士党を破り、国王を捕縛し処刑するに至った（チャールズ1世の処刑（英語版））。裁判官や軍人などからなる59人のレジサイドのうち、1660年の王政復古時点で存命中だった者の多くは、チャールズ1世の息子で新たに戴冠したチャールズ2世により厳しい報復処罰を受けた。
チャールズ2世の帰還時、イングランド議会は免責・大赦法を策定し、内戦やその後の空位時代（英語版）（イングランド共和国期）に犯されたほとんどの罪に対し恩赦を与えることを決めた。ところが、チャールズ1世の裁判や処刑に関わった104人は恩赦の対象外とされた。なお、そのうち24名はすでに故人となっていた（オリバー・クロムウェル、ジョン・ブラッドショー（英語版）（チャールズ1世裁判の裁判長）、ヘンリー・アイアトン（議会軍の将軍、クロムウェルの娘婿）など）ため、儀礼的に「処刑」された。具体的には、遺体を埋葬場所から掘り起こして絞首台にかけたのち斬首し、下の体は絞首台下の穴に投棄され、首級はウェストミンスター宮殿の端の杭に刺して晒された。また存命者のうち数名は最高刑である首吊り・内臓抉り・四つ裂きの刑にかけられ、19名は終身刑となり投獄された。またレジサイドの多くは財産を没収され、公職から追放されたり地位をはく奪されたりした。また21人は国外亡命を選んだ。ほとんどはオランダやスイス（英語版）に逃れたが、3人は北アメリカのニューイングランド王領に身を隠した。
「レジサイド」がどの程度の範囲の人々を指すのかという定義については、明確な合意がなされていない。免責・大赦法では、王殺しに関わった人物についてレジサイドという言葉は使っていない。そもそもイングランド法には「regicide」という特定の罪名が定義されたことはない。歴史家たちは「レジサイド」という言葉に当てはまる人物をそれぞれ独自の範囲で選んでおり、中にはチャールズ1世の裁判や処刑に立ち会った者でも含むとは限らないという枠決めをしている歴史家もいる。
レジサイドとして糾弾された人々の一覧は、いわゆるブラックリストの走りであるといえる。チャールズ2世は1681年の布告で「もしこの“ブラックリスト”の中に悪意なき魂が含まれたとすれば、その者は朕に向かって怒るのではなく、その者の誤った信条や関心が誤りの（チャールズ1世処刑）投票に向かわせたことをよく考えるがよい。」と述べている。
1642年から1651年にかけて、オリバー・クロムウェル率いる円頂党すなわち議会派と、チャールズ1世率いる（1649年まで）騎士党すなわち王党派の間で、政治権力と王権をめぐるイングランド内戦（清教徒革命）が展開された。三期に分けられる内戦のうち、第一次（1642年 -1646年）と第二次（1648年- 1649年）は長期議会の支持者の戦いであったのに対し、チャールズ1世処刑後の第三次（1649年 -1651年）はランプ議会の支持者とチャールズ1世の息子チャールズ2世の支持者の戦いとなった。この内戦は1651年9月3日のウスターの戦いをもって、議会派の勝利に終わった。
第一次内戦の最後、チャールズ1世はスコットランドのプレスビテリアンの軍に捕らえられ、イングランドの議会派に引き渡された。その後彼は脱出して第二次内戦を起こすも敗北、1648年11月に議会派に投降した。1649年1月、チャールズ1世を裁くために135人の委員からなる高等法院（英語版）が組織された。委員とされた一部は前もってこの動きを知って参画を拒否したが、ほとんどの委員は同意を求められぬまま委員に選ばれていた。まず前もって非公開の場で協議が行われ、次いで公開裁判が開かれたが、135人の委員のうち47人はどちらにも顔を出さなかった。4日間の裁判の末、チャールズ1世が「暴君的に悪意をもって、現在の議会とそこに代表者としている人々に対する戦争を駆り立てた」という罪状について、67人の委員が起立して賛意を示した。そして57人の委員がチャールズ1世の死刑執行令状に署名し、後から2人が名を加えた。1月30日、チャールズ1世はホワイトホールのバンケティング・ハウス前で斬首され（チャールズ1世の処刑）、王太子のチャールズ（2世）は亡命した。これによりイングランドの王制は廃され（イングランド空位時代）イングランド共和国（1649年 - 1653年）、次いでオリバー・クロムウェルの独裁体制である護国卿時代（en）が到来した。
1658年にオリバー・クロムウェルが死去したことで、政治不安が再燃した。かつてイングランド内戦でチャールズ1世の捕縛まで付き従いながら空位時代中はクロムウェルに協力していた将軍ジョージ・マンクが軍隊を率いてスコットランドから南下、王党派と連携して政権を樹立し、1660年初頭に選挙を実施し仮議会を復活させた。また彼は亡命中のチャールズ王太子（2世）と連絡を取り、ブレダ宣言を出させた。これはチャールズ2世が和解と「犯罪者」への許しをとなえ、宗教や政治において穏健な立場をとると宣言するものだった。これを受けてイングランド議会はチャールズ2世に帰国を要請し、王政復古を受け入れた。チャールズ2世は1660年5月25日にドーヴァーに上陸し、30歳の誕生日にあたる5月29日にロンドンに入った。
1660年、イングランド議会は内戦や空位時代に議会に協力した多くの者たちに恩赦を与える免責・大赦法を可決した。ところが、特定の104人については赦免の対象外とされた。うち49人（および名前不明の死刑執行人2人）は、免責・大赦法第34条で名指しで対象外と認定された。別の6人も免責・大赦法第39条で、生命は奪われないという条件付きで赦免の対象外となった。英国人名事典に寄稿しているハワード・ネナーによれば、チャールズ2世自身はこれほどの数の人々を処刑するつもりはなかったが、むしろ議会が「王殺し」への強硬な処罰を求めていたという。
処罰される者の名簿に載せられたうち、24名はすでに没していた。主な者としては、オリバー・クロムウェル、ジョン・ブラッドショー（チャールズ1世裁判の議長）、ヘンリー・アイアトン（クロムウェルの娘婿）などが挙げられる。これらの者については死後処刑、すなわち遺体を墓場から掘り返して絞首・斬首し、体は絞首台の下の穴に投棄されるという刑が科せられた。落とされた首は、かつてチャールズ1世裁判が行われたウェストミンスター宮殿のスパイクに突きさして晒された。1660年のうちに、10人（うち6人はチャールズ1世裁判の判事）が王殺しの罪により処刑された。うち1人は斬首刑、残りの9人は首吊り・内臓抉り・四つ裂きの刑にかけられた。1660年10月15日のサミュエル・ピープスの日記には、「今朝、カリュー氏がチャリング・クロスで絞首され四つ裂きになった。しかし非常な好意により、彼の四片は晒し上げられないことになった」とある。また5日後の日記では「我らの新たな反逆者たちの手足がアルダーズゲートの上に置かれているのを見た。見るも痛ましい光景だった。この血生臭い週間に、最終的に10人が首を吊られ、内臓を抉られ、四つ裂きにされた」と書いている。1662年、新たに3人のレジサイドが首吊り・内臓抉り・四つ裂きの刑に処された。一部の者が赦免された一方で、19人が新たに終身刑を言い渡された。ほとんどのレジサイドは財産を没収され、職を追われたり爵位をはく奪されたりした。また21人はブリテン島から逃れ、そのうちの多くはネーデルラントやスイスに亡命したが、数人は捕らえられイングランドに送還されたり、王党派に好意的な者によって暗殺されたりした。ジョン・ディクスウェル、エドワード・ホエーリー、ウィリアム・ゴフという3人のレジサイドは新大陸のニューイングランド植民地群に逃れ、逮捕を免れた。ニューヘイブンには彼ら3人を記念した3本の主要道路が残っており（ディクスウェル・アヴェニュー、ホエーリー・アヴェニュー、ゴフ・ストリート）、他にも彼らにちなんだ地名がコネティカットの諸都市に散見される。
ネナーによれば、このレジサイドのリストに名前を載せた明確な基準は分かっていない。また当時の免責・大赦法の内容には、処刑にかかわった者たちを指す言葉としてもレジサイドという語が見られない。そのため、「レジサイド」に含まれる人物の範囲の認識は歴史家によって異なっている。
スコットランドでも王政復古の後に免責・大赦法が成立した。内容はイングランドの免責・大赦法と似ているが、それよりも多くの者が赦免の対象外とされていた。ただスコットランドの例外リストのみに名が挙がった者のほとんどは金銭的な問題により有罪とされたもので、その中で処刑されたのは4人のみ、それも反逆罪ではあるが王殺しの罪ではない。これにより処刑された者の中にはアーガイル侯爵アーチボルド・キャンベルがいる。彼はクロムウェルの政府と協力した罪により、1661年5月27日に斬首された。
ここでは、チャールズ1世の死刑執行令状に署名した判事を署名順に列挙する。
以下では、チャールズ1世裁判に1日もしくは数日にわたり出席していながら死刑執行令状に署名しなかった判事を列挙する。
既出の者を除き、チャールズ1世の裁判にかかわった人物。
既出の者を除き、チャールズ1世の処刑にかかわった人物。
スコットランドの王政復古（英語版）に伴う免責・大赦法(Act of indemnity and oblivion、1662年9月9日)でも、イングランドと同様に多くの者の罪が許される一方で、一部の旧体制の人物は反逆罪に問われることになった。