1980年モスクワオリンピック

1980年モスクワオリンピック（1980ねんモスクワオリンピック、ロシア語:И́гры XXII Олимпиа́ды）は、1980年（昭和55年）7月19日から8月3日までの16日間、ソビエト連邦（現：ロシア連邦）の首都・モスクワで開催されたオリンピック競技大会。モスクワ1980(Moscow 1980, Москва 1980) と呼称される。
社会主義国家・共産圏初のオリンピックとなったが、後述するボイコット問題で、政治とスポーツ（英語版）の関係が問われた大会でもあった。
ソ連は、1952年ヘルシンキオリンピックでオリンピックに初参加してから常に国別のメダル争いで上位に立ち、ステート・アマと呼ばれるトップ選手の金メダル獲得を国威発揚に活用していた。その集大成として、自国の首都であるモスクワでのオリンピック開催を目指すようになった。
一方で、オリンピック自体は巨大化の弊害が見え始め、1972年ミュンヘンオリンピックでのテロ事件（ミュンヘンオリンピック事件）などもあり、開催都市への負担が大きくなってきた。
その中で、スポーツ大国のソ連が運営を全面的に担うというモスクワ開催は多くの支持を集め、1974年10月23日、オーストリアのウィーンで開かれた第75回国際オリンピック委員会総会でモスクワでの1980年夏季五輪の開催が決定された。
モスクワでの初の開催決定を受けて大会施設の建設が急ピッチで行われたほか、旧態化していたモスクワの当時の空の玄関であるシェレメーチエヴォ国際空港の空港ターミナルビルが大幅改修されるなど行われた。
しかし、冷戦下において東側諸国の盟主的存在であるソ連で行われたこの大会は、前年1979年12月に起きたソ連のアフガニスタン侵攻の影響を強く受け、集団ボイコットという事態に至った。
冷戦で、ソ連と対立していたアメリカ合衆国は1979年のソ連のアフガニスタン侵攻を口実に、五輪からソ連を締め出すことを決断しアメリカオリンピック委員会もこれを了承した。ブレジネフ政権は見返りも提示して説得工作を行ったが失敗に終わり、最終的にアメリカのカーター大統領が1980年1月にボイコットを主唱したことから、日本、分断国家の西ドイツや韓国、それに1979年10月の国際オリンピック委員会(IOC) 理事会（名古屋開催）でIOC加盟が承認されていたが、1960年代以降ソ連と対立関係にあった中国やイラン、サウジアラビア、パキスタン、エジプトなどといったアフガニスタンでムジャーヒディーンを支援するイスラム教諸国、および反共的立場の強い諸国など50カ国近くがボイコットを決めた。アメリカはコートジボワール、イタリア、日本、西ドイツ、中国といったボイコットした国々に対してモスクワ五輪に対抗した競技大会を準備し、陸上競技のリバティ・ベル・クラシックや体操競技のUSGF国際招待大会（英語版）をアメリカで開催した。
一方、イギリス、フランス、イタリア、オーストラリア、オランダ、ベルギー、ポルトガル、スペインなどの西欧・オセアニアの西側諸国の大半は参加した。イギリスではボイコットを指示した政府の後援を得られず、オリンピック委員会が独力で選手を派遣した。フランス、イタリア、オランダなど7カ国は競技には参加したものの、開会式の入場行進には参加せずイギリス、ポルトガルなど3カ国は旗手1人のみの入場行進となった。
これらの参加した西側諸国は概ね国旗を用いず、優勝時や開会式などのセレモニーでは五輪旗と五輪賛歌が使用された。ただし、ギリシャのみは国旗を用いていた。
このボイコット問題は、IOCの責任能力ならびに統率力の限界を露呈させた。当時IOCのマイケル・モリス会長はこのボイコット問題に関して、「この問題に対してIOCはコメントする立場にない。よって、IOCは一切関わらず、責任は負わない」として関与を拒絶した。しかも建前上は各国の意志の尊重を掲げていたため、IOCおよびモリス会長に批判が集中した。その上、モリス会長は閉幕後に責任を取る形で辞任を表明したが、この辞任に対しても、責任逃れという批判が相次ぎ、IOCの責任がますます問われることとなった。
IOCがこのボイコット問題に関して言及したのは、この時が唯一であり、これ以降は2024年現在に至るまで一切声明を発していない。
モスクワオリンピックへのボイコットを呼びかけ、中心的存在であったアメリカが開催する予定になっていた、次（1984年）の夏季オリンピックであるロサンゼルスオリンピックには、アメリカ軍のグレナダ侵攻を理由に多くの東側諸国が報復としてボイコットした。中でも、イランはモスクワオリンピックとロサンゼルスオリンピックを両方ともボイコットしている。
なお、前回のモントリオールオリンピックでは、南アフリカ共和国のアパルトヘイト政策に絡みアフリカ諸国の多くがボイコットをしたが、今回の五輪では主にイスラム圏を除いたアフリカ諸国が復帰した。
一方で、モスクワオリンピックをボイコットした韓国で次々回1988年に開催されたソウルオリンピックでは、南北共催が実現しなかったことへの抗議として北朝鮮とキューバなど数ヶ国がボイコットを行ったもの中華人民共和国をはじめほとんどのアフリカ諸国とソ連をはじめとする東側諸国が参加し、大規模なボイコット合戦にようやく終止符が打たれた。
西側諸国の多くがボイコットしたことで、大会は東側諸国のメダルラッシュとなった。キューバを含めた東側諸国の経済協力機構であるコメコン加盟国全体では161個と、全204個の金メダルのうち79%を占めた。
特にソ連は自国開催の強みを最大限に発揮し、元来の得意種目の重量挙げや射撃に加え、アメリカが不参加の競泳や陸上、日本が不参加の男子体操やバレーボールで順調に金メダルを獲得した。金メダル80個は、1984年ロサンゼルスオリンピックでのアメリカの83個に次いで一つの大会での2番目の獲得記録となっている。
ソ連と同じく「ステート・アマ」が選手のほとんどを占める東ドイツもボートで14種目中11個の金メダルを稼ぎ、47個と第2位の金メダルを獲得した。
一方で、東側諸国に押され気味の西側諸国の中ではイギリスが陸上男子のトラック競技で健闘し100mのウェルズ、800mのオヴェット、1500mのコーと3つの金メダルを獲得している。
・現在のウクライナ、モルドバ、アゼルバイジャン、アルメニア、ジョージア、ベラルーシ、エストニア、ロシア、カザフスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、タジキスタン、キルギス、ラトビア、リトアニアに競技場が置かれた。
ソ連国内では全連邦ラジオで、欧州ではユーロビジョン（31カ国）とインタービジョン（11カ国）、中南米ではOTIを通じて放送された。オーストラリアではチャンネル7、アメリカ国内ではNBCで放映したが、一部の国では放送体制を大幅縮小した。また、カナダは当初CBCで放送予定だったが、カナダのボイコットを受け中止が決定した。
日本では1977年にテレビ朝日系列が独占放映権を獲得した。しかし、日本のボイコットが決まったため中継体制は大幅に縮小され、深夜の録画放送のみとなった。視聴率は開会式が11.2%と過去最低を記録し、競技1日目となった7月20日23:50からの中継も1.5%（いずれもビデオリサーチ、日本・関東地方）と低迷した。放映権料についてはジャパンコンソーシアムを参照のこと。
なお、この前にテレビ朝日の重役で「怪物」と呼ばれた三浦甲子二がソ連の高官と会っていたことからチュメニ油田に絡む黒い噂を含む怪文書が流れたことがある。
五輪期間中、モスクワではモノ不足による店の行列が消えた。外国人の目に実態が触れぬよう、当局がフィンランドで商品を買い占め、店の棚に並べさせていた。街中では、清涼飲料水のコカ・コーラやファンタが当時のソ連にはなかった使い捨てコップで売られた。缶ビールやたばこのマールボロも現れた。外国製のガムはソ連製と違って味が長持ちした。一般市民はつかの間、西側の豊かさを実感した。もっとも、子供たちは五輪中、サマーキャンプなどに送り出された。犯罪歴のある者や反体制派知識人は100キロ以上離れた僻地に隔離された。住民がだいぶ少なくなったモスクワには、全国から私服の秘密警察要員が集められた。
大会そのものは事件もなく平穏に終わったが、西側諸国の集団ボイコットによりその権威が失墜したことは疑いようがなかった。ソ連の失望と怒りは深く、次のロサンゼルスオリンピックでは東側諸国を巻き込んだ報復ボイコットにつながった。それを暗示するように、閉会式での電光掲示板では「ロサンゼルスで会いましょう」という文字が一切出なかった。
大会後、第3代キラニン男爵マイケル・モリスがIOC会長を退任し、後任にフアン・アントニオ・サマランチが新会長となった。これ以上の大量ボイコットを避けるための政治的独立と、その裏付けになる経済的自立を志向し結果としてテレビ放映権や大型スポンサー契約に依存する商業主義への傾斜を強め、プロ選手の出場解禁に道を付けた。
種目によっては、世界トップレベルの大会への参加に8年間の空白が大きなマイナスに作用した。
モスクワは2012年夏季オリンピックの開催地に立候補したが、最初の投票で落選した。なお、同年の開催地となったロンドンの招致委員長がこの五輪で男子陸上1500m金メダリストのセバスチャン・コーであった。