ベースボール・チャレンジ・リーグ

ベースボール・チャレンジ・リーグ（Baseball Challenge League）は、関東地方5県と福島県、山梨県、長野県を活動地域とする日本のプロ野球の独立リーグ。命名権に基づく通称は「ルートインBCリーグ」。株式会社ジャパン・ベースボール・マーケティングが運営を行っている。
地域のスポーツ活性化を目的として、四国アイランドリーグ（現：四国アイランドリーグplus）に続く日本で2番目の野球の独立リーグとして2006年に設立され、2007年より試合を開催している。その運営理念として、野球興行だけでなく、野球選手の指導・マネジメント業務と野球教室・各種スポーツイベントの企画運営も事業内容に含まれている。
開設初年度の2007年シーズンは、リーグ名称を北信越ベースボール・チャレンジ・リーグ（ほくしんえつ・－、北信越BCリーグ）とし、北信越地方の新潟県・富山県・石川県・長野県の4県にそれぞれ1チームずつ本拠を置き、4球団でリーグ戦を行っていた。その後、翌2008年シーズンから関東地方の群馬県および北陸地方の福井県に本拠を置く2つの新球団が加入するのに伴い、2007年11月1日から「北信越」を外して現在の名称となり、2008年から2014年までは6球団でリーグ戦をおこなった。2014年シーズンより、オフィシャルパートナーであるルートイングループがリーグとの契約に基づいて命名権者となり、リーグ名称が「ルートインBCリーグ」となる。
2013年12月24日に埼玉県（主に熊谷市を中心とした県北エリア）を本拠とする新球団武蔵ヒートベアーズが、2014年5月21日に福島県を本拠とする新球団（加盟発表後の7月18日に球団名を福島ホープスと発表）が、それぞれ2015年からの加入予定で設立準備を開始したと正式に発表され、同年6月24日に2015年度からの加盟が正式承認された。これにより、2015年シーズンからは8球団での運営となった。
2016年3月23日、2017年度からの参加を前提にして栃木県および滋賀県を本拠地とする球団の準加盟と、球団準備室の発足が発表された。同年6月28日に、両球団の2017年シーズンからの加盟が正式に決定し、滋賀球団については滋賀ユナイテッドベースボールクラブという名称も合わせて発表された。栃木の球団名は、同年8月1日に栃木ゴールデンブレーブスに決定した。この2球団の加入で、2017年シーズンから10球団での運営となった。
2018年7月24日に、茨城県を活動地域とする茨城アストロプラネッツの加盟を承認し、2019年シーズンからは11球団でリーグ戦を実施した。2019年6月27日に、準加盟だった神奈川県に本拠を置く球団の本加盟が決定し、2020年シーズンからは神奈川フューチャードリームスの名称でリーグ戦に参加している。
2025年からは山梨県を本拠とする山梨ファイアーウィンズがリーグ戦に参加する予定である。
このほか、静岡県および千葉県にも加盟を目指す動きがあり、このうち千葉については2025年より準加盟球団として活動予定である（詳細後述）。一方、北陸及び近畿地方の4球団（2021年度の区分では西地区）は、2022年度よりリーグを離脱して新リーグ（日本海オセアンリーグ）を結成した。また、発足時以来の加盟球団だった新潟アルビレックス・ベースボール・クラブは、2024年度からのNPBファーム（イースタン・リーグ）加入が決定したことにともない、2023年12月末をもって加盟を終了した。
2018年7月31日より、シンガーソングライターの大原ゆい子が公式アンバサダーとして就任している。
リーグ設立当時、水島新司がアンバサダーを務めていた。
BCリーグは2004年、NPB加盟のオリックス・ブルーウェーブと大阪近鉄バファローズの球団統合問題をきっかけに起こったプロ野球再編問題に端緒を発する。この問題の渦中、新潟県と石川県で新プロ野球球団の設立構想が起こったが、その後両球団の統合によるオリックス・バファローズの設立と東北楽天ゴールデンイーグルスの新規参入によって事態が収束したため、新潟側が「独立リーグの創設」に方針を転換。石川側と合流して検討を進め、2006年春に計画が具体化したものである。
2025年シーズン。
2020年シーズンは、新型コロナウイルス感染症拡大による日程変更および、移動抑制のため、下記の地区及びグループを基準に公式戦を実施。
発足当時、公式戦は原則として毎週金曜・土曜・日曜に開催することになっていた。また、平日はナイトゲームで休日はデーゲームを原則とした。2011年度まではこの原則がほぼ守られていたが、NPB2軍との交流戦を組み込んだ2012年には、当初日程においても主に水曜日に試合が組み込まれた。交流戦がハワイの独立リーグ2チームとの2試合のみとなった2013年は金土日開催をメインとする過去のスタイルに戻ったものの、NPB2軍との交流戦を再開した2014年度以降は再びそれ以外の曜日を当初日程で設定するようになっている。また、当初日程において平日デーゲームを組み込むケースは初年から見られたものの、2013年までは散発的にしか実施されなかった（2008年は盆の時期に2試合、2009年は5月9日に1試合、2012年は5月30日に1試合、2013年は5月24日と6月7日の各1試合、2010年と2011年はなし）。2014年以降は実施回数が増加している。2018年は信濃・石川を除く8球団で当初日程において平日のデーゲームが組まれた。2024年はシーズン途中の7月17日に、同月19日以降のデーゲームについては、熱中症対策として一部を15時以降開始のナイターに切り替えたり、試合開始1時間前の計測で気温が31度を超えている場合は時間制限（2時間45分を経過した時点で、次のイニングで終了）といった緊急措置を導入すると発表した。
雨天中止などが生じた場合の振替戦は、初年度は木曜日の実施が最多であった（24試合中11試合）が、以後は一定していない（たとえば2008年度は振替26試合中最多は月曜と木曜の10試合ずつ、2009年は振替25試合中最多は火曜日の9試合（ただしうち2試合は祝日）である）。
ダブルヘッダーは2014年以前に群馬の主催ゲームで2011年（2回）、2013年、2014年の合計4回実施された。2015年から3年間は途絶えたが、2018年9月11日に武蔵が雨天順延試合の代替として、相手の異なる（新潟と群馬）変則ダブルヘッダーを実施した。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う日程変更の影響で従来より大幅に増え、福島・埼玉・神奈川・新潟・富山・石川・福井・滋賀の8球団の主催試合で16回のダブルヘッダーが実施されている。2021年5月27日、同年6月以降に実施されるダブルヘッダーについては、球場及び日程確保の観点から、7イニング制（2時間15分経過時点で次のイニングを最終とする時間制限付き）で実施することを発表した。2022年は7月27日に、前年同様7イニング制のダブルヘッダーを8月以降実施すると発表した。
2013年以前は公式戦以外に、不定期で日本野球機構（NPB）所属球団（ファーム）との交流戦を開催することがあった（後述）。2012年には横浜DeNAベイスターズ (ファーム)との交流戦、2013年にはハワイの独立リーグとの交流戦をそれぞれ公式戦日程の一部として勝敗・個人成績の対象とした。2014年以降はNPBファーム（複数球団）との交流戦をやはり公式戦日程の一部として勝敗・個人成績の対象としている。2018年は、公式戦日程に含まれないNPBファームとの交流戦が再度実施された（後述）。2020年は交流戦が全面的に中止となり、2021年はリーグの公式戦日程外のみでの実施となる。2022年以降は公式戦日程の一部に戻っている。
指名打者制度を採用している。予告先発は2010年までは実施していなかったが、2011年より採用した。
延長戦の扱いは以下のような変遷をたどっている。
NPB2軍との交流戦に限っては、以前は試合が中止となった場合に引き分け扱いとする特別規定があった。交流戦が復活した2022年は中止の場合は振替戦が実施されなかった。2023年以降は開幕前から交流戦は中止試合の振替を実施しないことが明記されている。
順位は引き分けを除いたベースでの勝率で決定する。シーズン終了時点で上位2チームが同じ勝率の場合、リーグ発足当初は1試合のプレーオフを行い、優勝チームを決定するとしていた。しかし、一度も適用事例がないまま、(1)当該カードの当期の対戦成績 (2)当期の得失点差 (3)当期の総得点数の順に優位なチームを優勝とする形に変更された。2009年前期の北陸地区で初めてこの事例が発生し、同勝率で並んだ石川と富山について、直接対戦成績の優位な石川が優勝となった。2018年前期西地区でも福井（優勝）と信濃が本規定の適用を受けている。
発足当初は各チームとも特定の本拠地球場は設けず、所属各県内の主要野球場を巡回してホームゲームを行うとしていた。県庁所在地の野球場や球団の拠点に近い自治体での開催が多かった。しかし、2014年から群馬が高崎市城南野球場を本拠地と定め、2015年に加入した武蔵も熊谷運動公園野球場を本拠地とするなど、現在では本拠地を定めることを容認している。隣接府県の球場では、群馬が2009年から2011年まで埼玉県本庄市の本庄総合公園市民球場で毎年1試合を開催した事例、滋賀が2019年に京都市の京都市西京極総合運動公園野球場（わかさスタジアム京都）で3試合を実施した事例がある。特殊な遠隔地開催としては、2017年8月に茨城の設立記念として新潟が茨城県のひたちなか市民球場で公式戦1試合、2019年に武蔵が宮城県南三陸町の平成の森しおかぜ球場で1試合、2022年には埼玉（旧武蔵）が、千葉県の浦安市運動公園野球場で1試合（G.G.佐藤の引退試合として実施）を、それぞれ開催した。
ポストシーズンゲーム（地区チャンピオンシップ・リーグチャンピオンシップ・グランドチャンピオンシップ）でも球場を分散併用する傾向があり、2019年度までに単一年度に複数のホームゲームを実施した29例（7球団）のうち、全試合を同じ球場で開催したのは12例（石川・福井・群馬・栃木の4球団。うち7例は石川）にとどまる（グランドチャンピオンシップに限ると12例中9例）。地区チャンピオンシップからグランドチャンピオンシップまでをすべて同じ球場で実施したことがあるのは石川・群馬・栃木である（福井はリーグチャンピオンシップで敗退）。2018年のリーグチャンピオンシップ（群馬対福井）は、全試合を群馬側の球場である前橋市民球場で実施し、試合によって先攻後攻を入れ替えるという変則的な開催方式となった。これは福井県で開催される第73回国民体育大会と日程が重なり、福井県内で使用可能な球場を確保できなかったためと報じられている。
リーグ初年度の2007年は、観客動員の目標値を1試合あたり有料入場者2000人、招待客3000人の合計5000人に設定し、入場料はシーズンパスを含め平均単価600円を目安に設定。リーグ・各球団とも株主・スポンサーなどの協力企業や後援会組織などからの収入も含めた黒字運営を目標とした。
だが、シーズン終了後の10月19日に公表された観客動員実績は、当初の目標値を大幅に下回るものであった。数値こそ四国アイランドリーグ初年度の約1.7倍という数字だったものの当初の目標値には遠く及ばず、集客策が大きな課題となった。なおチーム別の動員数は、シーズン最下位に終わった新潟が4球団中トップ。対して最も少なかったのはリーグ優勝した石川で、チーム成績とは正反対の結果となった。
収益面においても、開設初年度ということもあって初期投資コストが多額で、またリーグのオフィシャルスポンサーの数が目標に達せず、分配金が当初の予定より減額された事などからリーグ・各球団とも厳しい決算となり、リーグ5法人の総経常損失額は約1億7400万円にも及んだ。そんな中でも石川と信濃は球団スポンサーや株主を数多く確保し、また県内メディアと業務提携を締結するなど収支安定化に努めた結果、他2球団よりも赤字を大幅に圧縮できた。
リーグ2年目となった2008年の観客動員実績が10月31日に公表された。それによると1試合の平均観客動員数は1,318人で、前年比で25%減少した。リーグの村山代表は、目新しさで初年度に集まった観客を十分リピーターにできなかったことや、無料券の配布を減らしたことなどを原因に挙げる一方「有償率は上昇しており、地域に根付いている手応えを感じた」としている。チーム別の動員数は新加入の群馬が6球団中トップ。最少は前年に続いて石川で、1試合平均では1000人を割り込んだ。
また2009年7月1日にはリーグ・各球団の収支報告が発表された。リーグ7法人の総経常損失額は約1億3700万円と、前年よりも若干圧縮された。既存4球団はコストの圧縮に努めるなどした結果、収支の改善に成功。新規加入2球団のうち群馬は大口スポンサーを確保するなどし、経常損失額は設立初年度ながら既存球団並みであった。しかし、一方の福井は運営環境を充足できるだけのスポンサーを確保できず、前期・後期とも最下位に終わるなどチーム成績も低迷して観客動員数も伸び悩み、2009年5月末時点で約5300万円の累積赤字を計上した。このため、福井の運営会社「スポーツコミュニティ福井」は7月2日の臨時株主総会で旧経営陣を刷新。取締役6名のうち5名が福井新聞社の関係者となり（もう1名はBCリーグ代表の村山哲二）、同社から全面支援を受けることになった（詳細は福井ミラクルエレファンツ#経営問題を参照）。
リーグ3年目の2009年は、新潟が7月12日の対信濃2回戦（ハードオフ新潟）で国内独立3リーグ史上最多となる15,311人の観客を集めるなど動員数を大幅に伸ばしたが、リーグ全体では開幕前の目標であった「前年比500人増」には届かず、前年比で動員数を増やしたのは新潟と石川の2球団のみで、他4球団はいずれも減少した。その要因としては、天候不順で週末に予定していた試合を平日ナイター開催に振り替えた事、球団毎に無料招待券の配布数を削減したり、配布そのものを取りやめた事などが挙げられている。また経営面でも前年秋のリーマン・ショック以来の不況の影響を受け、リーグ・各球団とも大幅な減収となることが見込まれているが、様々な経費削減策を講じている事から、リーグ7法人の総経常損失額は1億円前後となる見通しである。村山代表は2010年12月のインタビュー記事「社会を変えよう ソーシャルベンチャーの挑戦」（リソウル株式会社が運営するビジネスを通じた社会貢献、ソーシャルベンチャー、NPOを紹介するサイト）の中でリーグ運営会社が「2009年度は1900万円の黒字」と明らかにしている。ただし累積は前年度までで1億1400万円であり、債務超過を脱した状態としている。
2019年10月11日に福井は（2009年に設立された）球団運営会社が黒字化の見通しが立たないことを理由に会社清算手続に入ると発表した。リーグ側は球団を存続させるため、新たな運営母体を探す方針と報じられ、10月30日に新運営会社を設立して加盟を維持することが発表された。
指導者として元プロ野球選手を中心に、各チーム監督1名とコーチ（選手兼任も含む）2名が常任している。
2015年現在、各チームの選手登録人数は上限27名である。登録外に練習生を保有することが認められている。
リーグは毎年オフとなる11月にトライアウトを実施し、そこで選んだ選手をリーグのドラフト会議にかけて獲得する。2018年は、四国アイランドリーグplusと合同でトライアウトおよびドラフト会議を実施した。ドラフトにおいては、出身地・出身校・帰省先が該当球団の所在県の選手に対する「地元枠」（1チームにつき2人まで）を設定している。これ以外に個別に契約を結んで入団するケースもある。
選手への給与は、3月から10月までの8か月間を対象に、月10 - 40万円が支給（個別決定、シーズン中の変動あり。最終月はプレーオフ出場のみ日割り支給）される。選手はそれぞれ個人事業主として扱われ、国民健康保険ならびに国民年金に各自加入することとなる。この報酬は四国アイランドリーグplusとほぼ同水準である。
登録選手が負傷治療等の理由で練習生に変更となるケースがある。
リーグ代表の村山哲二は、2016年11月30日に開催されたリーグ10周年式典において、2018年のシーズンから選手に26歳という年齢制限を設けるとともに、各球団で5人までの「オーバーエージ枠」を設ける構想を明らかにし、実際に導入された。2020年シーズンは、27歳以上の選手に対するファンの支持や、若手への目標、プレーレベルの高さなどを考慮して、保有枠が1チームあたり6人に増やされた。しかし、同年シーズン終了後の11月6日、翌2021年シーズンは「オーバーエイジ枠」を撤廃するとともに、選手と練習生の2種類だった契約を選手については報酬や就業の可否によって「A契約」「B契約」に細分化することを発表した。前者については新型コロナウイルス感染拡大により出場機会が奪われた選手への救済と高年齢の選手の意義（ファンからの支持や若手選手への影響）を考慮したことが理由として挙げられている。2021年3月に発表された当年度の開催要領では、年齢制限等の規定は存置された上で、但し書きとして2021年度はこれらの条項を適用しないという記載になっている。「A契約」はキャンプ時から最低10万円の報酬を払う代わりに就業不可（各チーム9人以上）で、「B契約」は報酬0も可能とする一方で就業を認める（各チーム18人以下）ものである。これに伴い、2020年11月のドラフト会議では、「地元枠」指名はA契約のみとなり、通常指名ではA契約の1巡目のみ入札・抽選方式（他はウェーバー方式）となる。2021年3月時点の報道では、無報酬のB契約選手を持つのは福井のみだった。福井をはじめとする西地区球団が脱退したのち、2022年11月、来シーズンに向けたトライアウト合格者発表の際に、「オーバーエイジ枠」を復活させる（保有者数は停止前と同じ1チーム6人まで）ことが明らかにされた。
シーズンオフとなる11月から2月までの4か月間には、球団からの給与は支給されない。BCリーグでは雇用支援策として「キャリアサポート制度」を設け、提携する人材派遣会社がオフ期間の就業先を選手に紹介し、選手は派遣された各地域の企業で働き収入を得る。主な派遣先は旅館、スキー場、食品加工業、酒造業など。また球団のスポンサー企業で就業するケースもある。このキャリアサポート制度は所属選手の生活基盤の安定に加え、退団・引退後のセカンドキャリアを身に着けてもらうという目的も兼ねている。この制度を利用せず、郷里に帰ってアルバイト等で収入を得ながらトレーニングを続ける者もいる。
2023年8月31日、リーグでの選手登録が3年かつ345日を超える選手について、シーズン（グランドチャンピオンシップ）終了後にリーグに申請をおこなうことで、オフに全球団と入団交渉を可能とする「自由交渉可能制度」を導入したと発表した。FAに類似した制度は日本の独立リーグでは初となる。しかし、初年度に申請した選手はいなかった。2024年オフに初めて申請者1名が公示された。
外国人選手については、前記のトライアウトに参加するケースのほか、アメリカ合衆国でウィンターリーグ（トライアウト）を実施している。それ以外に個別契約での入団もある。
2010年7月には群馬に所属していたフランシスコ・カラバイヨがオリックス・バファローズに入団した。これは日本の独立リーグ在籍の外国人選手として初めてのNPB入団となった。
ライターの阿佐智は2020年12月にYahoo!ニュースに寄稿した文章で、過去のアイランドリーグ・BCリーグ在籍外国人選手の例から、独立リーグ在籍の外国人選手はNPBへの入団を目指すケースが多く見られるが実際に入団できた例はきわめて少ないと指摘している。
主な投打の部門成績最上位者、ベストナインおよびMVP（2008年から2019年までは前期・後期・シーズンの3種類、また2020年以降は地区別）の表彰制度がある。
また、ノーヒットノーランやサイクル安打の達成者はリーグのニュースリリースで告知されている。
※敗退クラブを「準優勝」とする呼び方は公式にはなされていないが、試合の勝敗と区別するため、便宜的に使用。
※2021年のプレーオフシリーズ準決勝ラウンドを含む。このラウンドではリーグチャンピオンシップ進出を「優勝」と扱う。
※2020年の準決勝ラウンド敗退チームは「準優勝」に含む。
なお、当リーグから他の独立リーグに移籍後にNPBドラフト指名を受けた選手に、寺田哲也（新潟から香川オリーブガイナーズに移籍後、東京ヤクルトスワローズから指名）がいる。
2008年より群馬ダイヤモンドペガサスと福井ミラクルエレファンツの2球団が参加した。また群馬県の球団が参入したことによって、リーグ名称の「北信越」という地域名の整合性が取れなくなったのに伴い、2007年11月からリーグ名を現名称に改称している。両球団の設立・加盟に関する経緯は両球団の記事を参照。
2013年12月7日、埼玉県を本拠地とする「埼玉県民球団」を作るために、設立準備室が設置されたことが明らかになり、2015年シーズンから参戦予定とされた。12月24日、リーグより正式に「武蔵ヒートベアーズ」として2015年加入を目指した設立準備を開始したと発表された。
埼玉に続き、福島県を本拠地とするチームが、埼玉と同じく2015年シーズンからの加入をめざして準備を進めていることが2014年5月に報じられた。
この両球団については、前記の通り2014年6月24日に2015年度からの加入が正式に承認された。同年7月18日に福島球団の名称が「福島ホープス」に決定した。
2016年3月には栃木県と滋賀県で参入の構想が報じられた。3月23日にリーグは2017年度からの参加を前提に「栃木県民球団」「滋賀県民球団」の準加盟承認と、球団設立準備室の開設を発表した。6月28日のリーグの代表者会議で、両球団の2017年シーズンからの加盟が正式に決定され、滋賀県の球団については「滋賀ユナイテッドベースボールクラブ」という名称も公表された。8月1日に、栃木球団の名称が「栃木ゴールデンブレーブス」に決まった。
2016年12月2日、茨城県の企業経営者らが、2018年からのリーグ戦参加を前提に準加盟申請を目指していると報じられた。12月13日、リーグより「茨城県民球団」の準加盟承認と設立準備室開設が発表された。2017年6月12日、設立準備室関係者が茨城県庁で記者会見を開き、チーム名が「茨城アストロプラネッツ」、チームカラーが梅紫に決定したことを公表するとともに、参入予定を従来の目標より1年遅れの2019年とすることが明らかにされた。2018年7月24日、茨城アストロプラネッツはリーグ代表者会議で本加盟を承認された。2019年シーズンについては3地区制に変更することも検討されていると報じられたが、2019年1月に従来通り2地区制を採用することが発表された。
2018年11月28日、「神奈川県民球団」の準加盟を承認したと発表した。設立準備室は神奈川県藤沢市に置かれた。2019年6月27日のリーグ理事会で神奈川の本加盟を承認し、2020年よりリーグ戦に参加することが決まった（球団名は「神奈川フューチャードリームス」）。2020年シーズンの運営体制は別途決定するとしていたが、11月1日に東西2地区制を継続する（神奈川が東地区に加入し、新潟が西地区に移動）ことが発表された。前記の通り、その後の新型コロナウイルス感染拡大に伴い、3地区6ブロック制に変更されている。
2023年6月28日、リーグは「山梨県民球団」の準加盟を承認したと発表した。発表によると球団設立準備室の代表は、元東京ヤクルトスワローズ選手の加藤幹典である。同日、関係者が山梨県庁舎で記者会見を開き、保険代理店「ほけんのぜんぶ」を運営するZENB HOLDINGSが球団の親会社となること、2024年からリーグ戦に参加し、山梨県小瀬スポーツ公園野球場（通称「山日YBS球場」、甲府市）と富士北麓公園野球場（富士吉田市）の2つの球場を中心に公式戦開催を予定していることを明らかにした。リーグ側が加盟条件の審査をおこなった結果、「球団の運営体制や球場の確保などの面で課題が残っている」という理由で、2024年の加盟を認めなかったことが2023年8月31日に明らかにされた。11月30日に球団代表らが山梨県庁舎で会見を開き、2024年は「育成チーム」としてリーグの加盟球団との間で約20試合（うち県内約10試合）を実施予定と発表するとともに、12月1日より球団名を公募して同月25日に発表の予定と明らかにし、予定通り12月25日に球団名を山梨ファイアーウィンズと発表した。山梨ファイアーウィンズは2024年3月14日に、育成選手15人と契約を結んだことを発表した。2024年7月4日、リーグは2025年度からの山梨の正式加盟とリーグ戦参加を発表した。
山梨県においてはこれらに先立ち、2012年8月31日に元読売ジャイアンツの四條稔らが記者会見をおこない、四條や地元の会社経営者などを発起人とした運営会社「山梨風林火山球団」（2012年10月発足予定とされた）をベースに、山梨県を本拠地とするチームを2014年にリーグに加盟させる意向を表明したことがある。しかし、記者会見以降、加入予定とされた2014年を過ぎても、チーム名やチーム編成等についてはチーム関係者・リーグのいずれからも何の発表もなされなかった。2021年に山梨県出身で「わか@野球x医学」と名乗るTwitterアカウントが「やまなしに«プロ野球»を！」という名称のプロジェクトを発足させることを表明した。ツイートには「2023年春に独立リーグ参入を目指す」ともあるが、リーグ名は明記していなかった。プロジェクトの検討過程で上記「山梨風林火山球団」の元運営スタッフともコンタクトを取ったことを明かしていた（この時点で風林火山球団の構想は頓挫していた旨記されている）。このアカウントと現在の山梨ファイアーウィンズとの関係は不明である。
2016年時点で、リーグに正式に加盟する場合には「1億円前後の資本金」に加え、「2000人以上の収容数があり、ナイター設備の整った球場」を満たす拠点を持つことが必要とされている。
2013年には、浜松を拠点とし、リーグへの参入を目指すブラジル人の受け皿を兼ねた野球チームの創設が報じられた。その後、浜松には一般社団法人「静岡県民球団」が設立され、facebookでは「BCリーグへの参画をめざす」と表明していた。
2018年4月24日、リーグは「静岡県民球団」に対して準加盟を承認したと発表した。5月17日に球団代表と村山哲二が浜松市役所で記者会見を開き、2019年シーズンからの参入を目指し、チーム名は公募、メインとなる球場は浜松球場が候補で主催試合の「6-7割」は浜松で開く意向を示した。前記の茨城アストロプラネッツ本加盟承認の際に、静岡球団の本加盟審議結果を2018年8月末までに公表することが発表された。静岡の本加盟をこの時点で認めない場合でも、2019年度は茨城を含めた11球団でリーグ戦を実施するとし、これは2018年よりリーグの球団数を偶数に限定する規定が廃止されたことによる。8月24日、リーグは審査の結果、静岡は球団の設立や運営の体制が不十分として、本加盟を見送ると発表した。この時点では主に資金面での準備が未完了で、球団代表は2019年の審査合格・2020年のリーグ戦参加を目指すとし、球団名公募やゼネラルマネージャーの選定も今後実施すると報じられた。
2019年の神奈川本加盟の発表に際しては、静岡球団からは今回は加盟申請がなかったとコメントされた。2019年9月に、資金の目標が達成できていないとして、静岡球団は参入予定をさらに1年後の2021年4月に変更する意向だと伝えられた。
2022年3月10日には、Facebookで「遠州浜海浜公園篠原地区に予定している県営野球場をフランチャイズにすることが条件の一つになっています。」と表現しており、浜松球場の解体決定により、新球場の建設待ちであることを明かしている。2023年11月29日のリーグ発表では「活動休止中」となっている。
2023年よりベイサイドリーグに加入した千葉スカイセイラーズは、同リーグの初年度シーズン終了翌日の9月28日に、2024年はベイサイドリーグに参加せずに、2025年以降のBCリーグ参加を目指して活動すると発表した。なお、千葉の運営会社は2022年に当時の日本海オセアンリーグで福井ネクサスエレファンツを運営していた法人である。
リーグは2024年4月8日に、2026年度からの公式戦参加（2024年度中に準加盟、2025年度中に正式加盟）を前提とした新規加入球団を公募すると発表した。同年12月2日に、千葉県民球団（千葉スカイセイラーズ）の準加盟承認を発表した。千葉球団では引き続き2026年以降の本加盟を目指すとしている。
2021年9月1日に、西地区4チームの2022年シーズン不参加と新リーグ結成が発表された。9月16日にリーグの設立記者会見が開かれ、リーグ名が「日本海オセアンリーグ」となること、年間50試合を実施することを明らかにした。リーグ独立の背景として、特に2020年以降の他の2地区との扱いの違いや、リーグ自体が「ふるさと野球」という方針から逸脱している点への違和が挙げられている。
日本海オセアンリーグは2022年にリーグ戦を実施したが、シーズン終了後に福井が活動休止（実質的に解散）、滋賀が「新運営会社への移行」を理由とした活動休止をそれぞれ発表した。さらに新規に加入が決定した千葉県と神奈川県の2球団によるベイサイドリーグに改称する一方、富山と石川はベイサイドリーグを離脱したもののBCリーグには復帰せずに新たに日本海リーグを設立した。
NPBによる、2024年からの加入を前提としたファーム専属となる新球団募集に対して、新潟が応募したことが2023年7月に発表された。同年9月29日にプロ野球オーナー会議で新潟の加盟が内定したと発表され、10月2日に記者会見を開いた新潟球団社長の池田拓史は「現実的に2ウェイ（両立）は難しい」と述べてBCリーグには不参加となる意向を示した。11月22日にNPBファームへの加盟が正式に決定し、これに伴ってリーグ側は2023年12月31日をもってリーグ加盟資格が終了すると発表した。
四国アイランドリーグplusとの間では、2007年よりシーズン終了後に両リーグの優勝チーム同士による「日本独立リーグ・グランドチャンピオンシップ」（5試合制）が開催された（2020年と2021年は中止、2022年からは参加リーグを増やしたトーナメント制に変更）。アイランドリーグとはこの他、BCリーグ初年度の2007年にはシーズン中に交流戦を開催したものの、翌2008年以降は開催されていない。2014年9月には、この両リーグの合同組織として一般社団法人日本独立リーグ野球機構を設立した。2018年は選手トライアウトを合同で実施、ドラフト会議もインターネット中継を使用して合同で開催された。2019年以降は各リーグの単独開催に戻っている。一方、2022年には審判の合同トライアウトを実施することが発表された（2023年も実施）。
2022年には、九州アジアリーグ・北海道フロンティアリーグと合同の選抜チーム「日本独立リーグ野球機構選抜」を組織した上で、同年のみやざきフェニックス・リーグに参加した。
またNPB12球団のファームとは2007年以降、不定期で交流戦を開催している他、2009年にはオーストラリアのクラブチーム選抜とも交流戦を開催した。
2012年には横浜DeNAベイスターズファームチームとの練習試合18戦を公式戦として開催した。
2013年には海外独立リーグとの公式戦も開催され、パシフィック・アソシエーションの2球団マウイ・イカイカ、ハワイ・スターズが来日、合計12試合を行った。
2014年には巨人、オリックス、広島の各ファームチームとの計12試合が公式戦として開催された。2015年は前記の通り、中日を除くNPBファームとの試合（東地区3試合・西地区2試合）が公式戦として実施され、2016年は巨人3軍とは各チーム年間6試合、それ以外のNPBファーム（楽天・西武・ヤクルト・ロッテ・阪神・ソフトバンクのうちの1または2球団）とは年間2試合を実施した。2017年は巨人3軍との交流戦を各チーム5試合（ホーム3・ビジター2）、東地区のみ楽天3軍との交流戦を各チーム4試合（ホーム・ビジター各2）を実施した。2018年は、公式戦の成績対象となる巨人3軍との交流戦を各チーム3試合（すべてホーム）のほか、公式戦成績対象外の交流戦として、楽天（対戦は栃木・群馬・信濃が各2試合、武蔵と新潟が各1試合）・阪神（対戦は石川・福井が各1試合）ファームとの試合が実施された。以降の交流戦については各シーズンの運営方法節を参照。
スコアに関わらず、左側がホーム（後攻）・右側がビジター（先攻）。
BCリーグのオフィシャルパートナー・スポンサー企業は下記の通り（2021年シーズン現在）。
村山哲二がリーグ創設に向けて活動していた2006年、野球の試合直前に心不全で急逝した当時9歳の少年（糸魚川市在住）の遺族から「新潟のプロ野球球団を応援したいと言っていた、息子の夢を叶えてあげてください」という手紙を受け取り、それを励みにしてリーグを実現させたことから実施しているプロジェクト。自動体外式除細動器(AED)の普及を目的としており、グッズの収益で機械を購入して寄贈している。また、少年の遺志を伝えたいという理由で、少年が所属していた野球チームのキャプテンが使用する背番号「10」をリーグ全球団共通の永久欠番としている。リーグ創設当時は新潟のみが永久欠番に指定していた。2014年の時点では新潟と信濃が欠番としていた。この段階では10番を付けた選手が在籍するチームがあったが、2015年の開幕前に石川および群馬の該当選手が番号を変更したことで、このシーズンよりリーグに10番の選手はいなくなった。この2球団以外では、富山と福井に背番号10の選手が過去に在籍していた。
またこの経緯から、新潟アルビレックスBCは糸魚川市の美山球場で公式戦を開催している。
新潟は2024年からNPBファームに加盟したが、背番号10はサポーター背番号として永久欠番のままにしている。