2020年東京オリンピックの開会式

2020年東京オリンピックの開会式（2020ねんとうきょうオリンピックのかいかいしき、英語:2020 Summer Olympics opening ceremony）は、2021年（令和3年）7月23日（金曜日・スポーツの日）20時から約3時間半、オリンピックスタジアム（国立競技場）で行われた東京2020オリンピック競技大会の開会式。式典は、オリンピック憲章に従って行われた。
開会式のコンセプトは、“United by Emotion”（参考和訳：感動で、私たちは一つになる）。
当初は2020年7月24日に予定していたが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行に伴い、1年延期となったため上記日程となった。
入場券は最高で30万円、最低で12,000円で販売していたが、東京都のCOVID-19流行拡大による緊急事態宣言発令を受け、無観客で開催された。
当初は23時に式典終了の予定だったが、入場行進において、ソーシャルディスタンス対策として、選手間の距離を物理的に2メートル以上空ける必要性が生じ、本来の計画よりも時間を要することが判明したため、23時30分に変更した。実際には23時30分になっても式典が続き、23時47分に聖火台への点火が行われた。
当初は野村萬斎・佐々木宏らで構成される演出チームが担当予定だったが、野村はアドバイザーを担当。総合演出は小林賢太郎が担当していたが、開幕前日の2021年7月22日に過去のホロコーストに関する問題発言で解任され、空席となった。2016年のリオデジャネイロオリンピック開会式でエグゼクティブ・プロデューサーを務めたマルコ・バリッチと、2012年のロンドンオリンピック開会式でテクニカルディレクターを務めたピアース・シェパードが参加。
開会式当日昼に新宿区の東京都庁で行われた聖火到着式では、東京上空で航空自衛隊ブルーインパルスによる五輪の輪を描く模擬飛行が行われた。
開会式は9部構成とされた。セレモニーのアナウンスは開催国の公用語(事実上)である日本語の他、IOCの公用語であるフランス語、英語で実施された。
日本語アナウンスの担当はフリーアナウンサーの関野浩之、英語アナウンスの担当はフリーアナウンサーでNEWSLINE（NHK WORLD）で気象情報担当だった東海林舞、フランス語アナウンスの担当は獨協大学フランス語学科専任講師のジョルジュ・ヴェスィエール。
選手入場は「第5章・HERE TOGETHER」に位置づけられた。
経済学者のムハマド・ユヌス（バングラデシュ）がIOCからオリンピック栄誉賞（英語版）を授与されたことを紹介する映像の後、オーケストラのチューニング映像からあらゆる競技のスタートの瞬間の映像につながり、選手入場が行われた。
選手入場は「より速く、より高く、より強く、一緒に」（ "Faster, Higher, Stronger -Together" ）のオリンピックのスローガンの投影で終わり、開催国の選手・審判・コーチおよび役員の代表によるオリンピック宣誓が行われた。IOCと大会組織委員会の男女平等推進に沿う形で男女ペアでの宣誓となり、選手は日本選手団主将で陸上男子の山縣亮太と副主将で卓球女子の石川佳純、コーチは柔道男子の井上康生とソフトボールの宇津木麗華が務めた。審判宣誓も、サーフィンの加藤将門審判や水球の津崎明日美審判員により男女ペアで行われた。
宣誓後、出身国も年齢も様々なダンサーと子供達によりダイバーシティ「多様性の調和」をテーマにした、東京2020ロゴを地上で形成するパフォーマンス（振付平原慎太郎、作曲景井雅之）が行われた。
続いて、オリンピックの最高位（TOP）スポンサーを務めるインテルによる1824台のドローンショーが行われ、2018年の平昌冬季オリンピック開会式の時に記録していた1218台のギネス記録を更新した。BGMは景井雅之の「和合」。
さらに続いて、会場の杉並児童合唱団やリモートによるアンジェリーク・キジョー、アレハンドロ・サンス、ジョン・レジェンド、キース・アーバンにより「イマジン」が合唱された。
開会宣言からオリンピック旗掲揚までは「第6章・PEACE THROUGH SPORT」に位置づけられた。
大会組織委員会会長の橋本聖子、国際オリンピック委員会（IOC）会長のトーマス・バッハによる挨拶に続き、開催国日本の国家元首として今上天皇（徳仁）が開会宣言を述べた。
宣言後、ローマ数字の｢ⅩⅩⅩⅡ｣（32）を表わす花火がオリンピックスタジアムから上がった。
ただ、IOC会長のトーマス・バッハが挨拶の終盤で今上天皇に開会宣言を促す形を取ったことから、開会宣言の前に予定していた「起立」を促すアナウンスを流すことができず、貴賓席に着席していた内閣総理大臣の菅義偉や東京都知事の小池百合子らは宣言が読み上げられてから起立することになってしまった。
スタジアムの中では、オリンピック旗が、6人の国際地域社会に貢献のあったオリンピアンによって運ばれて入場する間に、その5大陸など各地域を代表する6人の紹介がアナウンスされた。
そして、掲揚台に近づくと、世界各地のエッセンシャルワーカーに敬意を表す意味で、代表する東京都の8人のワーカーに旗は引き継がれ、掲揚台まで運ばれた後、男女半数ずつの6人の職業自衛官が指揮官とともに受け継ぎ、福島県郡山市の郡山高校の生徒8人（男声）と東京都の豊島岡女子学園高校の生徒12人（女声）で編成された混声合唱団が、東京都交響楽団のオーケストラ演奏に合わせてオリンピック賛歌（英語歌詞）を奉唱する中、自衛官の代表によってオリンピック旗が掲揚された。
オリンピック旗掲揚直後、スーザン・ボイルが歌唱した「翼をください」がBGMとして流れ、鳩の形のプロジェクションマッピングと同時に特殊効果の紙鳩がオリンピックスタジアム中に飛び舞った。
聖火点火は「第9章・HOPE LIGHTS OUR WAY」に位置づけられた。
オリンピックスタジアムでのリレーは、いずれもオリンピック三連覇を果たした経験のある、元レスリング選手の吉田沙保里と元柔道選手の野村忠宏の2名、元野球選手の長嶋茂雄、王貞治、松井秀喜の3名、クルーズ客船「ダイヤモンド・プリンセス」で発生した新型コロナウイルス感染症の集団感染の対応にあたった医師の大橋博樹と看護師の北川純子、東京パラリンピック・トライアスロン出場予定選手の土田和歌子、東日本大震災の被災地のうち岩手県、宮城県、福島県の児童6名が聖火を引き継ぎ、テニス選手で、今大会に出場した大坂なおみが最終ランナーを務め、聖火台に点火した。
最終点火者に大坂が選ばれた理由として、大会組織委員会でエグゼクティブプロデューサーを務めた日置貴之は「大会コンセプトであるダイバーシティとインクルージョンを最重要視し、慎重に人選を重ねてきた。復興のシンボルとして東北の子どもたち、レジェンドの方たち、アスリートの方たち、ジェンダーバランスも考慮した。（大坂は）日本を代表するアスリートでいろいろなメッセージを発している方。最もふさわしい最終走者として組織委員会として決定した」と説明している。
聖火台は消防法との兼ね合いで大会期間中、オリンピックスタジアムに点火し続けるのは困難との指摘が競技場の建て替え時に東京消防庁からあった。その為、聖火はその後、江東区の夢の大橋に移され、元バドミントン選手で、2016年のリオデジャネイロオリンピックにおいて女子ダブルスで金メダルを獲得した高橋礼華が再度点火した。
入場順はオリンピック発祥地であるギリシャを先頭に個人参加の難民選手団のあと、日本語における各国表記の五十音順に入場した。夏季・冬季問わず、オリンピックにおいて、日本語の五十音順を軸とした入場が行われるのは史上初である。
ただし、最後に入場した3カ国を除いて以下の例外が存在した。
最後の3カ国はアメリカ合衆国・フランスと続き、開催国である日本の順に入場した。アメリカとフランスが五十音順とは関係なく、終盤の入場になっているのは前者が2028年のロサンゼルスオリンピック、後者が2024年のパリオリンピックでそれぞれ夏季オリンピックの開催国になっているためとされている。
行進曲として日本を代表する人気コンピュータゲームの音楽19曲が使用された。使用された曲については下述する。
国名のプラカードや、プラカードを持つ人の衣装は漫画をモチーフにしており、吹き出しや集中線がデザインされていた。
当初はオリンピックのTOPスポンサーを務める、トヨタ自動車社長の豊田章男やパナソニック社長の楠見雄規、プロクター・アンド・ギャンブル（P&G）の経営幹部らの出席が予定されていたが、開会式が無観客開催になったことやオリンピック開催に反対する国内世論も根強いことに配慮して欠席することを事前に発表した。この影響は東京オリンピックのオフィシャルパートナーにも波及し、日本電信電話（NTT）や味の素、日本電気（NEC）なども社長や役員などの出席見送りが相次いだ。前内閣総理大臣の安倍晋三や日本経済団体連合会会長の十倉雅和、日本商工会議所会頭の三村明夫、経済同友会代表の櫻田謙悟なども同様の理由で欠席した。
ビデオリサーチによると、NHK総合の世帯平均視聴率は56.4%（関東）、49.6%（関西）、49.6%（名古屋）、48.2%（北部九州）だったと7月26日に発表した。スマートテレビでの視聴データを調査している「TimeOn Analytics」の視聴率調査では、全国の視聴率は世帯42.2%、個人30.5％、13-19歳男女約19％、20-34歳男女約23％、35-64歳男性約24%、65歳以上男性約31%、35-49歳女性約34%、50-64歳女性約36%、65歳以上女性約41％であった。
IOCは8月3日の記者会見において、日本国内で7000万人、全世界で推定約6億人が視聴していたと発表した。