サントリー

サントリー（英: Suntory）は、大阪府大阪市北区に本社を置くサントリーホールディングス株式会社（英: Suntory Holdings Limited）を中心とする、洋酒、ビール、清涼飲料水の製造・販売等を行う企業グループの総称およびブランド。事業の主要な部分はアルコール飲料だが、1980年代以降、清涼飲料水においても一定の地位を築いた。
かつては初代のサントリー株式会社を中心とするグループであったが、2009年4月1日より持株会社制に移行。2022年7月1日に子会社のうち日本国内の酒類事業が再編され、二代目のサントリー株式会社となった。
1907年（明治40年）4月発売の「赤玉ポートワイン」（1973年「赤玉スイートワイン」と改称）が驚異的な売上を記録。1923年（大正12年）6月には竹鶴政孝が入社し、1929年（昭和4年）4月に日本初となる本格ウイスキー「サントリーウイスキー白札」（1964年「サントリーウイスキーホワイト」と改称）が発売された。この商品が初めて「サントリー」を冠した商品である。
「赤玉ポートワイン」の「赤玉」を太陽に見立ててサン（英語のsun）とし、これに鳥井の姓をつけて "sun" + "鳥井"（とりい）= "サントリー" とした。創業の基となった赤玉ポートワインに感謝し、太陽を忘れるなと言う思いを込めたものである。「鳥井さん」（とりい・さん）を逆さにしてサントリーとした、鳥井に三人の男子がいたから「三鳥井」にした、という説も広まっているが、これは誤りである。
1928年（昭和3年）12月に日英醸造を買収してビール事業に乗り出すが、1934年（昭和9年）2月に売却。同年3月には竹鶴が退社した。同年6月には、それまでスペインやチリからの輸入ワインに頼っていた「赤玉ポートワイン」の原料ワインの国産化に向けて、川上善兵衛の岩の原葡萄園の法人化に出資。1936年（昭和11年）1月開設の塩尻工場と同年10月に買収した山梨農場は現在も自社ワイナリーとなっている。
ビール事業が再開された1963年（昭和38年）3月に、新天地に向かう思いを込めて、現社名に商号変更した。
2009年（平成21年）2月16日に、持株会社としてサントリーホールディングス株式会社を株式移転で設立。
同年4月1日に、サントリー株式会社が吸収分割と新設分割を行い、コーポレート部門を持株会社に吸収。同時に、サントリーの各カンパニーや事業部を既存子会社への吸収、あるいは子会社の新設により独立。サントリー酒類株式会社（サントリーしゅるい。酒類事業会社・旧サントリー株式会社）、サントリーワインインターナショナル株式会社（ワイン事業会社）、サントリー食品インターナショナル株式会社（飲料・食品事業会社：当初は「サントリー食品」として設立）、サントリーウエルネス株式会社（健康食品事業会社）、サントリービジネスエキスパート株式会社（ビジネスサポート会社）として、持株会社傘下の完全子会社とし、純粋持株会社制に移行した。事業会社の多くは東京都港区台場2丁目3番3号（サントリーワールドヘッドクォーターズ）が登記上本店・本社所在地となっている。
現在、グループの主要業務はサントリーワールドヘッドクォーターズで行われ、サントリーホールディングスがグループ全体の経営戦略の策定・推進、およびコーポレート機能を担当し、その方針に沿ってグループ企業が事業活動を展開している。
2010年（平成22年）時点にて、グループの主要会社で本社が大阪にあるのはサントリーホールディングスのみである。酒類関連企業（サントリー酒類、サントリービア&スピリッツ）や飲料・食品関連企業（サントリー食品インターナショナル、サントリーフーズ）の中核会社は東京に本社を移転。サントリーホールディングスの関西財界における影響力は2010年代初頭においても強く残っており、課税等を含めて在阪有力企業の一つとして数えられている。
2015年（平成27年）4月に知財功労賞（経済産業大臣表彰）を受賞。
2018年8月17日に初のサントリー公式バーチャルYouTuber「燦鳥ノム」のデビューを発表した。
2020年9月3日に港区との地域社会の発展に関する包括連携協定を締結した。
2022年現在のコーポレート・メッセージは「水と生きる SUNTORY」、またロゴマークも飲料品企業として関わりの深い「水」をモチーフにしたデザインおよびカラー（水色）となっている。過去には「人と自然と響きあう」ということで「響」の文字をモチーフにしたロゴマークと提供クレジットも存在した。なお、響のマークは現在もサントリーのウイスキー瓶の蓋の部分にあしらわれている。さらに、それ以前の提供番組でのクレジットの読みは「世界の名酒 サントリー」 であり、ロゴマークは楕円の中に「サントリー」表記 であった。
メインバンクは三和銀行→UFJ銀行→三菱東京UFJ銀行（現三菱UFJ銀行）であり、三和グループの三水会とその後身社長会である水曜会及びみどり会にも加盟している一方、三井グループの広報を務める団体・三井広報委員会にも加盟していたため三井系の企業とみなされることもあるが、同じ関西系企業の住友グループとの繋がりも非常に強い。事実、多くの住友系企業のビル内部にはアサヒ飲料とサントリーの2社の自動販売機が設置されている。また、住友系と目されているダイキン工業との繋がりも非常に強固であり、特にサントリー及びダイキン工業の先代経営者だった、佐治敬三と山田稔とは個人的にも非常に親しい関係であった。山田の子息がサントリーに入社している事からもその事が窺える。
東京証券取引所や世界の証券取引所に上場しない非上場企業であり、発行済株式数の約9割を、創業家の資産管理会社である寿不動産が所有している。非上場大企業の代表として、上場持株会社のサントリー食品インターナショナルを除き上場していない。
非上場の理由として「酒の醸造には時間が掛かり、短期的な利益を要求される株式公開に馴染まない」「株主に商品の味を左右されたくないから」または「直接的な利益に結びつかないメセナ事業のリストラを要求されるため」と言われている。佐治信忠は結果として「ビール事業が軌道に乗ったのも、株式非公開だったから」と述べている。
一方で、2012年（平成24年）2月8日に行われた、2011年12月期の決算発表の際には、佐治信忠自らが記者会見で、自身の勇退に加えて、会社の資金調達の手段として「上場を次の社長にやってもらう」と発言するなど、これ以降の会社運営のあり方に含みを残している（ただし、次期社長である新浪剛史の社長就任後も、非上場のままで現在に至る）。
清涼飲料事業の子会社サントリー食品インターナショナルが東証プライム市場に上場している。かつては外食事業の子会社ダイナックホールディングスが東京証券取引所第2部に上場していたが、サントリーホールディングス公開買付けにより2021年5月29日に上場廃止した。
人口減少に伴う国内市場の縮小を睨み、近年では海外事業の強化のための企業買収が活発になっている。2009年には企業買収総額は約4000億円に上っており、買収資金の多くを銀行借り入れで賄っていることからサントリーの財務体質を懸念する声も上がった。
四代目までの社長は鳥井姓と佐治姓を名乗っているが、佐治姓は創業者鳥井信治郎の長男・吉太郎が早世のため、二男・佐治敬三が姻族の佐治家を承継した後に同社社長に就任した事による。
創業当初より大阪市に本社を構えているが、1921年（大正10年）12月の株式会社壽屋設立時より出張所を東京に設置しており、1950年（昭和25年）7月に支店へ、1962年（昭和37年）6月に支社へ昇格。所在地は有楽町→日本橋蛎殻町→大手町（新大手町ビル3階）→元赤坂（旧・東京サントリービル。現・赤坂見附MTビル）→台場と変遷し、2005年（平成17年）1月竣工 の現・東京社屋は「サントリーワールドヘッドクォーターズ」と称している。一方、大阪市の本社は「本社（大阪オフィス）」と案内されている。
ワインを除く酒類事業については、従来製造・販売の統括会社「サントリー酒類株式会社（初代）」と、その子会社である販売会社「サントリービア&スピリッツ株式会社」が担当していた。
2014年5月1日（日本時間）にサントリーホールディングス株式会社が米ビーム社の買収を完了し、ビーム社はビーム サントリー（Beam Suntory Inc.）に社名変更してアメリカを含めた全世界におけるスピリッツ事業（ウイスキーなど）を統括することとなり、サントリー酒類株式会社（初代）は日本国内市場を担当することとなった。また、同年10月1日付の組織再編に伴って、サントリー酒類株式会社（初代）はスピリッツ事業とビール事業に分割し、同社はスピリッツ事業の専業会社となるとともにビーム サントリーの傘下に入り経営統合。ビール事業は新設の「サントリービール株式会社」に分社化された。併せて、販売会社のサントリービア&スピリッツ株式会社はワイン事業会社のサントリーワインインターナショナル株式会社から営業部門が移管され、酒類の販売部門が統合された。
更に、前述の2014年10月の組織再編に伴う事業内容の変更に伴って、2015年1月1日付で、スピリッツ事業製造・正規輸入会社のサントリー酒類株式会社（初代）は「サントリースピリッツ株式会社」に、ワインを含めた酒類販売会社のサントリービア&スピリッツ株式会社は「サントリー酒類株式会社（2代目）」にそれぞれ社名変更した。
2017年4月1日に日本国内での酒類事業の一体運営体制の強化を目的に「サントリーBWS株式会社」が設立され、サントリービール株式会社、サントリーワインインターナショナル株式会社、サントリー酒類株式会社（2代目）をサントリーBWS株式会社の傘下に置き、サントリースピリッツ株式会社との連携も行う体制となった。
2022年7月1日の組織再編によりサントリーBWS株式会社、サントリービール株式会社、サントリースピリッツ株式会社、サントリーワインインターナショナル株式会社、サントリー酒類株式会社（2代目）を経営統合して「サントリー株式会社（2代目）」が発足し、日本国内での酒類事業を一手に担うこととなった。
大阪府三島郡島本町に山崎蒸溜所、南アルプス・山梨県北杜市に白州蒸溜所を持ち、日本初の本格的なウイスキー「ホワイト」（発売当初の名は「白札」、1929年出荷開始）や、「サントリー角瓶」（発売当初の名は「サントリーウヰスキー十二年」、1937年出荷開始）をはじめ、「トリスウイスキー」（1946年出荷開始、1961年の懸賞キャンペーン「トリスを飲んでHawaiiへ行こう!」が流行語に）、「サントリーローヤル」（1960年出荷開始）、「山崎」、「響」などを製造販売している。ウイスキー製造業者としては日本最大手である（2005年現在）。ウイスキー製造立ち上げ時の山崎工場長は後のニッカ創業者竹鶴政孝である。竹鶴は鳥井信治郎の長男・吉太郎の帝王教育も引き受けている。
日本のウイスキーメーカーとしては初めて本格的にロシア市場へ参入し、2006年10月からはロシアの輸入販売代理店「VELD21」を通して、ロシア市場で本格的にウイスキーの販売を開始。
後に佐治敬三は、ビール業界に再進出した当時の経緯について、「洋酒が絶好調で作れば何ぼでも売れる状態。そんなことでは（=努力しなくても売れることに慣れれば）会社がやがて傾く。だからビールに再進出した」と語っている。
なお、先述の通り、サントリーは2014年（平成26年）10月1日付けの組織再編に伴い、「サントリー酒類」からビール関係の部門を再分社化し、新会社「サントリービール株式会社」（法人番号：4010401111738）に委譲することになった が、2022年（令和4年）7月1日付の経営統合により、再びサントリー（2代目）が担うようになっている。
日本国外では、2012年に青島ビールとの合弁会社を設立して、中華人民共和国に進出。合弁は2015年に解消されているが、以後も青島ビールがライセンス供与を受ける形で「三得利」ブランドのビールを製造・販売している。またそれ以外に、日本からの輸出の形で、大韓民国・シンガポール・タイ王国・ベトナムなどでも販売を行っている。
武蔵野ビール工場では新しいビールの開発も行われており、工場見学が可能である。 なお、松任谷由実の代表曲「中央フリーウェイ」の歌詞に出てくる『ビール工場』とは、中央自動車道脇にある「武蔵野ビール工場」のことである。
山梨県甲斐市にサントリー登美の丘ワイナリー、長野県塩尻市にサントリー塩尻ワイナリーを持つ。これら自社ワイナリーの他に、新潟県上越市にある岩の原葡萄園とは、共同出資・共同経営で法人化した経緯があり、関係が深い。登美の丘ワイナリーと岩の原葡萄園は見学も可能である（事前予約制）。
また各国のワインの輸入・販売を行うとともに、荒廃していたボルドーワインの名門シャトーであるラグランジュを買収し立て直す など、中長期的な活動も積極的に行っている。
これらワイン事業の多くは、2022年7月にサントリー(2代目)に再編・統合されるまではサントリー(初代)のワイン事業部を継承した完全子会社である「サントリーワインインターナショナル株式会社」が行っていた。
「サントリーエード」「サントリーウーロン茶」「NCAA」「伊右衛門」「なっちゃんシリーズ」に代表される清涼飲料水も製造販売し、日本有数の飲料会社となる。1997年にはアメリカ合衆国のペプシコ社から日本でのペプシコーラ事業を譲り受けている。なお、持株会社制移行に伴い、清涼飲料水事業は、製造・販売の統括会社として「サントリー食品インターナショナル株式会社」（当初は「サントリー食品株式会社」）が設立された。また、同事業の販売部門の大半は、その子会社であるサントリーフーズ株式会社（東京）に移管された。
主にセサミン（ゴマ由来の成分）や黒酢を使用したサプリメント商品を提供。また、これに関連したテレビ通販番組をいくつか持っている。DHAを使用したサプリメント商品など種類が増えている（後述）。
また2010年より、酒類製造で蓄積した酵母研究をもとに開発された、エイジングケア用基礎化粧品「F.A.G.E.（エファージュ）」シリーズの通信販売も行っている（キャッチコピーは「肌は、まだ、まにあう。」）。
これらの事業は「サントリーウエルネス株式会社」が担当している。
外食産業は、居酒屋「響」「膳丸」「鳥どり」・レストラン「パパミラノ」（上場子会社ダイナックによる運営）や、カフェの「プロント」といった各種飲食店を東京や大阪などに展開している。これらの店舗で取り扱われるビールをはじめとする酒類や、ウーロン茶などのソフトドリンク類は、もっぱらサントリーグループ各社の製品である。また海外ブランドの酒類・飲料が扱われる場合も、同社グループが輸入・ライセンス扱いを行っているものが中心である。なお「ファーストキッチン」（1977年に設立、2016年にウェンディーズ・ジャパンへ全株式を売却）やサンドイッチの「サブウェイ」（1991年に米国法人とマスターフランチャイズ契約、2016年から2018年にかけて全株式をサブウェイのオランダ法人に段階的に売却）のように、2022年現在は既に経営から撤退しているものもある。
中食事業にも参入を示し、2008年1月17日には、トンカツ店の「まい泉（まいせん）」を展開し、惣菜・カツサンドなどを販売する井筒まい泉株式会社 の買収を発表した 。
1989年、サフィニア販売で進出。2002年（平成14年）にサントリー本体から事業を分割。子会社のサントリーフラワーズが引き継いでいる。世界初の青いバラ開発などが有名。
元社長・佐治敬三が文化活動に深い理解を示していたこともあり、日本屈指のクラシック音楽ホールとして知られるサントリーホールや、薩摩切子・江戸切子・エミール・ガレといったガラス工芸のコレクションで知られるサントリー美術館、サントリー音楽賞を主催するサントリー芸術財団、サントリー学芸賞を主催するサントリー文化財団などの社会・文化活動に熱心な企業としても知られている。近現代美術の収集で知られたサントリーミュージアムは、2010年（平成22年）12月26日に閉館した。
スポーツの部門ではJリーグの創設当初からのオフィシャルスポンサー（1993年 - 1995年は前期ステージをサントリー・シリーズとして開催。2007年に撤退。）だった他、自社のバレーボール部「サントリーサンバーズ」（本拠地大阪市）、ラグビー部「サントリーサンゴリアス」（本拠地府中市）を保有し、いずれも全国リーグに参加している。
2020年4月15日、新型コロナウイルスの感染拡大で需要が増していることをうけ、サントリーホールディングスは、95度のエタノールを生産し医療機関向けに提供すると発表した。厚労省などを通じて医療機関や高齢者施設などに供給する。
特記なき限り出典は公式HPの「商品情報」であり限定品、コラボ商品等は含まない。
国産のほか、フランス産のコニャックやアルマニャックといった高級ブランデー、スペイン産ブランデー、またカルヴァドスやグラッパといった輸入のブランデー系蒸留酒も販売している。ここでは、国産のサントリーブランドのブランデーのみを挙げる。
（一部ブランド名のみ）
（一部ブランド名のみ）
※ このほか1980年代には、200ml缶で発売されたワイン「キサラ」なども存在したが、1年足らずで発売中止になっている。その他、200ml缶で発売され、田原俊彦がCMに出演した「サントリーシードル」といった製品も発売されていた。
創業者の鳥井信治郎も広告が好きだった。また開高健、山口瞳、柳原良平もサントリーの宣伝部に所属していた（前述の3名は後に独立し、サン・アドへ移行して、広告の企画立案ならびに、当時サントリーから発売されていたPR誌「洋酒天国」の編集を手掛ける）。戦前には片岡敏郎の手による赤玉ポートワインの広告が有名となり、戦後はテレビの普及とともにテレビCMの広告を次々と打ち出した。
主に日本国内について記載。サントリー食品インターナショナル（サントリーフーズ）のCMも含まれることもある。●は60秒以上のスポンサー、その他は30秒。
この他にも3ヶ月限定スポンサーなど短期間限定でスポンサーにつくことも多い。
2004年（平成16年）を最後に終了した。
1988年（昭和63年）2月28日、当時の社長・佐治敬三が述べた「東北は熊襲の産地。文化的程度も極めて低い」との差別発言が問題となり、国会の予算委員会でも取り上げられる事態となった。これにより文化人として知られていた佐治の教養と人格を疑われたと同時に、自社の営業に大いにダメージを受けた。サントリーは東北と九州の両地区で激しい非難に晒され、特に東北地方では全てのサントリー製品が撤去されるほどの事態となり、後年まで尾を引くこととなった。宮城県がウイスキーの大消費地（全国で2位、1人あたりでは突出して1位）であり、あわせてニッカウヰスキーの主力工場（宮城峡蒸留所）が存在することもサントリーとしては大きなダメージであった。
2011年（平成23年）4月、サントリー公式ウェブサイト内の『鏡月グリーン（韓国焼酎）』商品紹介ページにおいて、商品名の由来を紹介する文章中で「日本海」を「韓国 / 東海（日本海）」と表記し公開していた。これがきっかけとなって商品関連サイト の炎上、抗議の続出という事態となり、同社は同年8月19日に該当表記を削除した上で、謝罪文を掲載した。なお同社は、過去（確認される限り、2001年が最古） にも同商品の広告で「東海（日本海）」の表記を行なっており、2005年（平成17年）には抗議を受けて表記を一旦訂正している。
2015年8月、キャンペーンでプレゼントしていたトートバッグのうち佐野研二郎がデザインした一部のトートバッグについてデザインが盗作であるとして賞品の取り下げと発送中止を行った。
2021年9月、サントリーホールディングスの新浪剛史社長は経済同友会で「45歳定年制を敷いて会社に頼らない姿勢が必要だ」と述べ、社会保障の支え手拡大の観点から、企業に定年の引き上げようとする政府とは逆の立場を示している。この結果、SNSなどでは「45歳での転職は普通の人では無理」「単にリストラではないか」といった批判が相次いだ。
2022年5月29日付しんぶん赤旗日曜版は、サントリーホールディングスが2016年から2019年までの安倍晋三元首相の後援会が主催する「桜を見る会」前夜祭に毎年約15万円分もの同社の酒類を無償提供していたことを報じた。同紙発行に先駆け、同紙公式Twitterが5月25日に紙面の一部を投稿し 大きな反響を呼んだ。同年12月16日、告発を受け捜査していた東京地方検察庁特別捜査部は、サントリー社員については公訴時効成立、安倍元首相の秘書らは嫌疑不十分のため、いずれも不起訴処分とした。