地球温暖化に対する懐疑論

地球温暖化に対する懐疑論（ちきゅうおんだんかにたいするかいぎろん、global warming skepticism）とは、地球温暖化問題に対しての懐疑的な考えや主張のこと。主に温暖化による気温上昇という事実問題に対する懐疑論や、人為起源の二酸化炭素などの温室効果ガスが主要因だとする要因論への異論や反論。 本稿では地球温暖化問題への懐疑的な考え主張と、それに対する反論を扱う。
この項目では実在する主張や反論をそのまま記載する。反論に対する再反論は記載しない。
温暖化による気温上昇は起こっていない、もしくは、そのデータの信頼性に疑問があるとする主張。
温暖化は二酸化炭素を主とした温室効果ガスの濃度増加に因るとの知見に対して、太陽活動の影響、宇宙線の影響、地球内部の活動、磁気圏の活動などが原因だとする主張。
（地球寒冷化参照）
（ヒートアイランドの地球温暖化への寄与度 参照）
温室効果ガスの増加により気温上昇が生じているのではなく、気温上昇の結果二酸化炭素が増えているとの主張がある。
これらの主張については、下記のように反論されている。
地球温暖化の原因や影響の予測には不確実性が伴い、科学的理解が不足する項目や専門家間での意見の不一致が残る項目がある（IPCC第4次評価報告書#使われている表記参照）。人為説は主に気候モデルの結果から導かれているが、以下のようにモデルの不完全さを批判する意見も見られる。
モデルと現実の整合性や妥当性を問う批判
南極やグリーンランドなどに大量にある氷河、氷床は降雪と融解が均衡していれば一定量を保つが、この均衡が崩れると海水準変動に繋がる。地球の平均気温が上昇すると融解（減少）が速まり、海面上昇の要因となる一方で、降水量（降雪量も含む）が増加し海面低下の要因となるとされる。
AR4では、数千人の専門家の見解を勘案して、その時点で最も確からしいと思われる結論を記している。このため参加した専門家間でも見解の相違やばらつきがあり、報告書でも断りがある。このような合意（コンセンサス）形成方法に反発する意見がみられる。また、異論のある人物を集めて合意が形成されていないと主張する例が見られる。
クラッキングにより暴露された気候研究者らのメールをもとに、懐疑論者らが地球温暖化が陰謀であると攻撃した事件。英国議会、大学などによる複数の調査で、具体的な不正や誤りの証拠はなかった。
（主張）マイケル・マンらによる古気候復元（ホッケースティック曲線）が正しくないと疑念が持たれている。2009年11月に「クライメートゲート事件」と呼ばれるハッキング事件が発生、その中にのイーストアングリア大学気候研究所のジョーンズ所長が、マイケル・マンが「ネイチャー」に載せたホッケースティック曲線の論文の改ざんを行った事をにおわせる様な記述があったなど、データの無断盗用・改竄が行われたとの疑念がもたれた。2007年のIPCC第4次評価報告書(AR4)ではホッケースティック曲線は使われず、別の過去の温度の推計研究の結果が複数提示された。また、中世の北半球は現代と同じくらい熱かったことは、今ではIPCCははっきり認めている。2013年のIPCC第5次評価報告書(AR5)に発表された過去の温度グラフによると中世気候異常（950年から1250年）は現在と変わらない気温まで上昇していたことが分かった。IPCCにより北半球において中世の温暖期（中世気候異常）が存在したことが明記された。このように最新のデータが使われ、ホッケースティック曲線とは違った結果が示されるなど、現在ではホッケースティック曲線は使われなくなっている。
地球温暖化に限らず、自然科学においては客観的な研究がなされることが理論が成立するための前提であるが、地球温暖化に関しては、政治的な圧力がかけられたり、いわゆる陰謀だとする主張（陰謀論）がある。しばしば気候科学・政策・社会運動への人身攻撃が伴う。たとえば下記のようなものである。
サイエンティフィック・アメリカンの編集長であったジョン・レニーは、地球温暖化に関する研究で陰謀を企てるには、150年以上にわたって数十もの学術団体と数千もの論文を操作しなければならないことを指摘している。また、地球温暖化の陰謀が事実であったとすれば何年持続するか、ポアソン分布を利用して計算した論文では、早ければ3年、遅くとも26年程度で陰謀は暴露されるという結果が出ている。
なお、支持派・懐疑派双方に見られる陰謀論は本質的な議論を遠ざけてしまうと懸念する意見もある。
陰謀を伴う懐疑論により、気候科学者は誹謗中傷、犯罪予告などの嫌がらせを受けることもある。
二酸化炭素による地球温暖化説が広まった背景には、原発産業による意向が政府などを通して強く働いていたのではないか、いわゆる陰謀があるのではないか、との見方がある。原発産業による陰謀、とする説が生じてしまう背景には、次のような要因があげられる。
一方で、支持派からは懐疑論への石油メジャーなどの関与が指摘されている。
地球温暖化の危険性は1960-70年代から知られていたにもかかわらず、数十年にわたり対策が妨害された歴史がある。
地球温暖化は温室効果ガスの増加と人間活動の拡大によるものであるとして懐疑論は反論されている。
地球温暖化に関する科学的知見を最も包括的に評価した報告書がIPCC第4次評価報告書（以下AR4と略す）である。この評価結果などにより、地球温暖化の原因は人為的なものが大部分であるとの国際的かつ科学的な合意が得られ、世界の動きはこれを主軸としつつある。AR4にはいくつかの誤記がみつかったが、主要な結論は変わっていない。 懐疑論についての組織化されたキャンペーンは、保守的な経済政策に関連しており、二酸化炭素の規制に反対する産業に支えられている。米国の気候変動に懐疑的な論文の90%以上は、右翼のシンクタンクに由来している。1970年代後半から石油会社は地球温暖化に関する標準的な見解に沿って広く研究を発表してきたにもかかわらず、気候変動拒否キャンペーンを組織し、数十年にわたって懐疑論についての公共の情報を広めた。これを、タバコ産業による喫煙の危険性の組織的な否認と比較される戦略であるとする者もいる。 また2007年7月に米国石油地質協会 (AAPG)（英語版）がその意見を変えて以来、近年の温暖化に対する人為的影響を否定する国際的な学術組織は無いとされる。
2007年7月に米国石油地質協会（AAPG）が気候の基本的制御において人為的な二酸化炭素排出についての研究拡大が重要だと表明した。これ以来地球温暖化に対する人為的影響を否定する地質学関係の学術組織は無いとされる。
日本語での反論もなされており、国立環境研究所の「Q&Aココが知りたい温暖化」がある。
海洋研究開発機構の近藤洋輝は、NatureやScienceなどの著名学術誌に採用されていない異論が、メディアに安易に取り上げられることに懸念を表明している。
トンデモ本を批判的に楽しむと学会の会長でSF作家の山本弘は著書において、武田邦彦や槌田敦らによる懐疑論に関して、誤った解釈や信頼性の低い論拠などの問題点を指摘した上で「素人の印象を信じるな。専門家の言うことに耳を傾けろ。」と述べている。
数学者イアン・スチュワートは『数学の魔法の宝箱』で「地球温暖化詐欺」における気温と二酸化炭素のグラフに関する誤解を取り上げ、幼稚な推論が原因であるとして数学的に解説している。
2015年、フランスの気候学者エマニュエル・ヴィンセントは地球温暖化に関する報道や言説をファクトチェックをする機関として、Climate Feedbackを立ち上げた。
自然科学者のマーク・マスリンは、地球温暖化に対する懐疑論を大まかに5種類（気候科学自体の否定、経済的観点からの否定、人道的観点からの否定、政治的観点からの否定、気候危機の否定）に分類できると主張した。
2024年、地球温暖化に対する懐疑論に1回以上繰り返し触れると、地球温暖化の支持派と懐疑派両方に対して懐疑論が真実味を帯びるようになる（真実性の錯覚（英語版）が生じる）という研究が出た。この研究を行なったJiangらは、偽りのバランスに陥らないための対策として、気候変動に関する科学的コンセンサスに立ち返ることを推奨している。
懐疑派のサイトとして "The Week That Was" (TWTW)、支持派のサイトとして"RealClimate" などが挙げられる。両者とも各国の論文を集めているが、前者の論文は減っているとされる。世論は2008年5月の調査では平均約7割が地球温暖化が実際に起こっていると回答したが、支持政党によって大きな違いが見られた。オバマ前政権は環境・エネルギー分野への投資を戦略の柱の一つに据え、環境保護に積極的な人材の登用を決めていたが、消極的なトランプ政権では石炭などの化石燃料を推進し、環境保護とはかけ離れている対策を執っていた。
オバマ政権下で2009年から2011年までエネルギー省科学担当次官を務め、現在はニューヨーク大学教授であるスティーブン・E・クーニン（英語版）は、2021年に発表した著書の中で、「私がこの本を書いたのは、気候科学やエネルギーに関する重要な情報が歪められているからだ。純然たるデータや科学文献の記述が、政府による評価報告書、マスコミを経由して、一般市民や意思決定者へ伝えられる過程でねじ曲げられてしまう。」と述べている。 また「本当の問題は、地球が近年温暖化しているかどうかではなく、この温暖化がどの程度人間によって引き起こされているかということだ。」とも述べている通り、クーニンの主張は、地球温暖化の人類起源否定ではなく、「要するに科学は、気候が今後の何十年かでどう変化するかを予測して社会の役に立つレベルには達していない。ましてや私たちの行動が気候にどう影響するかはわからない」というものである。
懐疑論は10年以上前から見られ、今でも『地球温暖化詐欺』のような映画が作成されたりしている（その他の懐疑論については上記を参照）。 このような懐疑論に対し2008年5月、欧州議会は「科学に不確実性はつきものであるが、気候変動の原因や影響に関する科学的な研究結果を、科学に基づかずに不確実もしくは疑わしいものに見せかけようとする試みを非難する」と表明している。世論は対策を支持しており、長期目標として気温上昇量を2℃で安定化することを掲げている。2008年12月には2020年までに温室効果ガスを1990年比で20%削減することを可決するなど、対策を進めている。
オーストラリア最大のメディア会社であるニューズ・コープは長年にわたり懐疑論の発信をしてきたと科学者やジャーナリストから批判されている。
同国における懐疑論への対策として、ジョン・クックはSkeptical Scienceを立ち上げた。地球温暖化の報道においては、正式な専門家・研究者だけが記事を書くThe Conversationや、化石燃料の広告を禁止しているガーディアン・オーストラリアなどが高く評価されている。その他、ABCニュースやフランス通信社のファクトチェック部門は地球温暖化に関するファクトチェックを行なっている。
2007年頃から懐疑論が目立ち始め、関連書籍はセンセーショナルな内容で売れ行きをのばした。そのような議論では海外の当該分野学術誌に発表していない「専門家」を名乗る人物などにより、温暖化の否定、CO2原因説や人為説の否定、リサイクルなど対策の有効性の否定が主張されている（この項目で上述した内容、および武田邦彦を参照）。2022年時点ではキヤノンのシンクタンクであるキヤノングローバル戦略研究所とNPO法人の国際環境経済研究所が積極的に懐疑論を発信している。
一方、そうした懐疑論に関してはその信憑性に関して様々な問題点が指摘され、また反論もなされている（#懐疑論への反論および学者や団体による見解参照）。このような「遅れてやってきた」懐疑論が目立つ状況について、そのような主張はまともな議論とはみなされず、国際的にも通用しない、との危機感が表明され、行政・公的機関・専門家らによる懐疑論への反論サイトが相次いで設置されている（#外部リンク参照）。また専門家チームによる「懐疑派バスターズ」などの取り組みも行われている。
日本で特に根強い懐疑論として「温暖化対策は我慢を強いるもので、生活の質を悪化させる」というものがある。気候科学者と世界中の国の人々は、地球温暖化対策は生活を改善させると考えており、一般層に温暖化対策の肯定的な側面を伝える必要性が指摘されている。