IPad

iPad（アイパッド）は、Appleによって開発および販売されているタブレット型コンピュータである。小型版であるiPad miniおよびミドルレンジモデルのiPad Air、ハイエンドモデルのiPad Proも発売されている。商品の表記について、スペースやハイフンがなく、pのみが大文字である「iPad」が公式商品名である。
アメリカ西海岸時間の2010年1月27日、サンフランシスコで開かれた製品発表会で最初のiPadが発表された。
文部科学省によるGIGAスクール構想では2021年2月時点で、iPadが28.1%とトップシェアを獲得している。
赤（第6世代まで）サポート（Appleでの修理受付）終了（日本国内） 黄（第9世代まで）販売終了（日本国内） 緑（第10世代）Apple Store・携帯キャリアで販売中（この表は横スクロールできます）
モバイルネットワーク（3G/LTE）対応モデルを含めた各機種の仕様詳細については各機種の記事を参照。また、iPad mini・iPad Air・iPad Proの機種ごとの仕様一覧はそれぞれの記事を参照。
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先行して発売されていたAppleのスマートフォンであるiPhoneのOS、iOS（旧iPhone OS）をベースとしたiPadOSを採用。画面を使ったマルチタッチスクリーン方式のインターフェイスを備え、iPhoneのアプリは基本的にそのまま動くようになっている。画面の真ん中に拡大せず表示するモードと、2倍に拡大して表示するという2つのモードがある。以前まで日本語入力はQWERTY配列、またはカナ50音配列（iOS 4.2以降）のソフトウェアキーボードによる入力のみに対応していたが、iOS 5からiPhoneで採用されているフリック入力にも対応した。また、画面サイズが大きいことを活かし、ホーム画面での1ページあたりのアプリケーション登録数が20個に、またドックバーに登録可能なアプリケーションも6個に増えている。
iOSはこれまで同様に、ウェブブラウザのプラグインをサポートせず、Adobe Flashには非対応。
iOS 9からはマルチタスク機能が強化され、iPad Pro (全モデル)、iPad Air (全モデル)、iPad (第5世代以降)、iPad mini (第2世代)以降では横から小さいウィンドウを引き出す形でアプリを重ねて表示する「Slide Over」、Web上やアプリで見られる動画を小さい窓で表示し任意の場所に置くことができる「Picture in Picture」、さらにiPad Pro (全モデル)、iPad Air 2以降、iPad (第5世代以降)、iPad mini 4以降では1:1または2:1で2画面に分割して2つのアプリを同時表示できる「Split View」が使えるようになっている。
iPadOS 13.1では、マルチタスク機能がさらに強化され、Split ViewおよびSlide Overで複数のアプリを切り替えることができるようになった。
2024年10月現在のiPadの現行モデルについては、10.9インチiPad (第10世代)はUSB-Cコネクタを、10.2インチiPad (第9世代)はLightningコネクタを採用している。
日本仕様のiPadは、Softbank、au（KDDI・沖縄セルラー電話、iPad (第4世代)・iPad mini (第1世代)以降）、NTTドコモ（iPad Air・iPad mini (第2世代)以降）の3社いずれもが使用可能な通信会社となっており、各社ともiPad専用のデータ通信プランを用意している。
プランとしては、両社ともにおおまかに以下の通りとなる。
いずれも、定額制プランや2段階定額制プランの超過分については料金割引サービスの適用対象となるため、購入から24ヶ月間は利用料金から一定額が引かれる。また、利用の際にはインターネット接続料が別途発生する（フラット型定額制プランでは月ごと、2段階定額制プランではデータ通信発生時に、プリペイドプランではソフトバンクではチャージごとに発生、auのLTEデータプリペイドは接続料込み）。
いずれのプランもそれぞれの会社が提供する公衆無線LANサービス（ソフトバンクWi-Fiスポット（i）、au Wi-Fi SPOT、docomo Wi-Fi）を利用できる。キャリアメールとしてはソフトバンクは「Eメール（i）」が、auはEZwebメール（@ezweb.ne.jpドメインのアカウントを標準のメールアプリで使用）、ドコモはドコモメールが使用可能となっている。また、国際ローミング使用時の海外パケット定額サービスの適用対象にもなる。
iPad (第4世代)以降とiPad miniシリーズではLTEによる通信のため、通常時では通信量が7GBを越えた場合速度制限が課せられ、それを解除するオプションも用意されている。また、3社共にオプションサービスとしてテザリングにも対応している。
一方、日本通信は2010年12月1日より、SIMフリー版のiPad向けに専用のマイクロSIMによる通信サービス「b-microSIMプラチナサービス」を提供、6か月間または1年間の先払いでNTTドコモのネットワークを利用することが出来るようになる。なお、NTTドコモも2011年4月より開始したSIMロック解除にあわせて、ドコモショップに持ち込むことで既存のSIMカードからMicroSIMカード（ドコモminiUIMカード）への交換を開始しており、これを使うことでSIMフリー版iPadをドコモのネットワークおよびデータ通信料金体系で利用可能となっている。
また、Appleの施策としては、アメリカでAir 2/mini 3以降/ProのSIMフリーモデルを購入すると、標準で「Apple SIM」と呼ばれるSIMカードが同梱され、これを装着した状態で設定画面上で任意の通信会社をその場で短期契約の形で選択可能となっている（Apple SIMの別途購入も可能。また9.7インチiPad ProはApple SIMが内蔵されSIMカードとは別に使用可能となっている）。2015年7月からは、GigSkyと提携して世界70カ国でプリペイド通信サービスが使えるようになっており、日本でも2015年11月17日よりauのLTEデータプリペイドがApple SIMに対応、同時に日本のApple StoreでもApple SIMの発売を開始することになった。2016年9月にはソフトバンクのデータプリペイドもApple SIMに対応している。
2010年1月での製品発表では、セルラーモデルにおいてはSIMロックがかかっていない、SIMフリー端末として発売するとしており、日本国外では実際にSIMフリー端末で発売されている。そのため、海外で購入したiPadを日本国内で使用することは可能である。ただし、電波法の関係により、iOS 4.2のアップデートでソフトウェア画面上に技適マークを表示可能なことが条件である。
日本ではiPhoneを取り扱うSoftBankの動向を含め、セルラー版SIMフリー端末の扱いが注目されることとなり、iPadの発表を受けてNTTドコモが、2010年1月29日に行った2010年3月期第3四半期決算説明会で、micro-SIMへの対応がほぼ可能であることなどを説明したほか、同年4月28日の2010年3月期決算説明会では、iPad向けSIMカードを販売する方針を示した。
だが、1月の発表時のAppleによる説明と異なり、日本で発売される3G対応モデルには、SIMロックが掛けられることにより、ソフトバンクモバイル（現・ソフトバンク）以外の回線は使用できない。SIMロックがかけられた理由として、孫正義社長は「ソフトバンクには他キャリアに割り当てられている800MHz帯を持っておらず、電波でハンデキャップがある分、新しい文明の利器や違う切り口で戦う」と述べている。
これを受けてNTTドコモは、MicroSIMの発売を断念すると発表、山田隆持社長も「iPadをドコモ3G回線で使いたい人はいる」として、こうしたユーザーにはモバイルWi-Fiルーターの利用を勧めるとした。その後NTTドコモでは2010年11月に、本機の競合機種である Androidタブレット端末、GALAXY Tabを発売している。
一方、発表時の情報では世界でのSIMロックの取り扱いが明確でなかったが、当時の最高経営責任者、スティーブ・ジョブズが日本のユーザーからのSIMロック解除希望の電子メールに対し、「日本仕様では海外移動体通信事業者のSIMカードについてはSIMロックがかかっていない」と返答、その後Appleの広報担当者が、この件に関するウォール・ストリート・ジャーナルの取材に正式に回答し、海外のSIMが使えると明言、孫社長もiPad発売日での取材で、Appleと同じ回答をした。このため、日本仕様の3G対応モデルは「国内ではSIMロックがかかっており、ソフトバンクモバイルのみ使用可能、海外ではSIMロックフリー」という変則仕様で発売されている。
その後も、日本国内仕様は国内のみSIMロックがかかった状態で発売されていたが、2014年7月1日より、AppleがApple Store オンラインで、完全SIMフリー仕様のiPadの発売を開始している。また、2015年5月から総務省のSIMロック解除義務化を受けて、それ以降に発売されるiPad mini 4やiPad Pro以降の機種は、分割購入日より100日が経っている場合、SIMロックの解除が可能となる。
世界での出荷台数・累計出荷台数の推移は以下の通り。
「iPAD」は、富士通が開発した商品の名称であるが、富士通は商標をAppleに有償譲渡した。中華人民共和国深圳市にある電気街では、iPadそっくりな「iPed」「aPad」なる商品が日本円で1万円程度で販売されている。