日本の島の一覧

日本の島の一覧（にほんのしまのいちらん）は、日本にある島の一覧である。 日本の行政機関の一つである国土地理院の2023年（令和5年）2月28日の発表によれば、日本全国の島の数は14,125島である。これは、法令等に基づく島に加えて、2022年1月時点の電子国土基本図に描画された120,729の陸地から、コンピュータを用いて以下の条件を満たすものを島として数えたものである。
この島数の発表以前には、海上保安庁が1987年（昭和62年）に公表した6,852島が広く用いられていた（詳細は#日本の島の数の変遷参照）。また、国土地理院は、面積が1 km以上の島のリストを毎年公表している。本項では、この国土地理院のリストに掲載された島の名称及び面積を網羅するとともに、海上保安庁による島数を都道府県別に付す。また、それ以外の島名も列挙する。
島の計数方法に国際的な取り決めはないが、国際的にはオーストラリア大陸より小さな陸地を「島」とするのが一般的であり、日本の領土はすべて「島」から構成されていることになる。しかし、「水域に囲まれた陸地」という観点では「大陸」と「島」とのあいだには相対的な大小の関係しかない。日本国内ではこれと同様に、北海道、本州、四国、九州、場合によってこれに沖縄本島を加えた4島ないし5島を「本土」と扱い、一般的には「島」をつけては呼ばない。このため日本の島の数を数える際に、この「本土」を数に入れない場合もある。
日本語では「水域に囲まれた小さな陸地」を意味する表現として「島」のほか、「岩」「瀬」「嶼」「山」「鼻」「礁」「丸」「根」「碆」「石」などの語がある。海洋法に関する国際連合条約では、「自然に形成された陸地」で「高潮時も水面上にある」ものを「島」と定義しており、面積の大小は問われない。このため日本では「島」の総数の把握は困難である。
1946年（昭和21年）に初めて「日本の島の総数」が公的機関から発表された。これはGHQの指揮のもとで海上保安庁が調査したもので、外海で1,025、内海と港湾内の島を含めると「2,394余り」とされた。その後、トカラ列島、奄美群島、小笠原諸島や沖縄の返還に伴って数は増え、1969年（昭和44年）までに「3,922」となり、この数値は1989年（平成元年）まで政府の公式見解として用いられてきた。ただし、具体的にどのような基準で数えられ、どの島が含まれているののかは不詳であった。
1987年（昭和62年）に、海上保安庁が発表した昭和62年版『海上保安の現況』では、新たに日本の島嶼の総数が「6,852」とされた。これは、最大縮尺海図や、2.5万分1の地形図を使用し、以下の条件を満たすものを島として数えたものである。
この島嶼数は、1989年（平成元年）に『第三十九回日本統計年鑑』（総務省統計局）に「国土構成島数」として記載され、日本政府の公式な「日本の島嶼の総数」として用いられるようになった。『日本統計年鑑』では、「都道府県別の総数」及び「瀬戸内海の島嶼数」だけが発表され、個々の島の位置、名称、大きさなどは非公表である。
国土地理院が毎年（2019年10月以降は年4回）発表する『全国都道府県市区町村別面積調』には、面積が1 km以上の島が掲載されており、その数は333である（2023年10月1日時点）。これには湖沼中の島も含まれている。その面積は埋め立てや掘削などで毎年変動しているが、特に2013年度（平成25年度）と2014年度（平成26年度）の間ではその差が大きい。これは、2013年度（平成25年度）までは1988年（昭和63年）に地形図上で測定されたものに毎年の埋め立て分を加算して算出していたが、2014年度（平成26年度）からは面積の算出方法が変更され、電子国土基本図による測定値になったためである。
これらとは別に、1982年（昭和57年）に財団法人日本離島センターが独自に島を数え直し、「4,917」島と発表した。この際の基準は、国土地理院が発行する5万分1地形図及び20万分1地勢図において、「島」「岩」「瀬」「根」「礁」などの固有名詞が示されているものを、島の規模に関わりなく数えたものである。これは実際の島と島数を対照させて把握できる日本で初めての総合資料である。さらにこの資料では面積1 kmに満たない島も、面積などの諸元が掲載されている。ただし、この調査方法では、名称が記載されていれば小さな島でも島に数えられる一方、大きな島でも名称が記載されていなければ数に加えられないため、実際に存在する島の数とは一致しない。
2023年（令和5年）には、国土地理院より日本の島の数は「14,125」島であると発表された。従来の島の数を大きく上回ったのは、測量・調査技術が進歩したためである。これにより、2024年（令和6年）の『第七十三回日本統計年鑑』から「国土構成島数」は「都道府県別島の数」として一新された。
このように、「日本の島の総数」としては「3,922」「4,917」「6,852」「14,125」が用いられてきたが、場合によってはこれらから「本土」の4ないし5を差し引いた数字が用いられる場合もある。
島が有人島であるか無人島であるかについては複数の異なる判断基準がある。瀬戸内海では耕作のために毎日のように人が渡ってくる島があり、日本海や北日本の漁場では漁期に漁師が一時的に立ち寄る島もある（七ツ島、松前小島、渡島大島など）。このように通年の定住がないとしても、農耕や漁業のために一時的に定住がある季節有人島や、公務員が職務で交代しながら逗留する島などは有人島とするか無人島とするかは難しい。
日本離島センターでは、国勢調査と住民基本台帳をもとに有人無人の判定をしている。ただし、国勢調査は5年ごとに実施される一方、住民基本台帳は住民票の登録・抹消により更新されるため、両者には時期的なズレがある。また、国勢調査は小さな離島等では調査区域が本土と島にまたがって区別が困難なこともあり、住民票は登録・抹消が実際の居住の時期と異なることもある。さらに、離島振興法の指定を受けていない島も多くあるため、有人・無人を正確に確認することは困難である。
国土交通省が2023年に公表した資料では、14,125島のうち有人島は421島としている。
下表は国土地理院が発表する「島面積20傑」による値（2023年（令和5年）10月1日時点）。「海岸線長」は総務省統計局の『第六十三回 日本統計年鑑 平成26年』より - 1986年（昭和61年）調査、ただし、択捉島と国後島は1969年（昭和44年）に計測。）。
国土地理院は2023年（令和5年）に日本全国の島の数を14,125島としている。国土地理院はそのすべての名称等は公表していないが、「面積1平方キロメートル以上」の島の名称と面積を公表しており、本節ではそれを網羅している（2023年（令和5年）10月1日時点）。これには湖沼中の島も含まれている一方、人工島は含まれていない。なお、島の面積は埋立などで変動することがある。
また、従来、海上保安庁は「周囲100メートル以上」の島の総数を6,852島とし、その都道府県別内訳も公表していた。本節の表中の「海上保安庁による島数」がそれにあたる。
下記のリストの☆印は海底光ファイバーケーブルや海上架空光ファイバーケーブルでインターネットが到達している島（光回線が一般提供されているとは限らない）、★は敷設予定、○印はマイクロ無線や光無線通信や長距離ブリッジ無線などでインターネットが到達している島、無印は不明の島である。
※2013年度（平成25年度）の資料では、このほか色丹村の「小島（セブアノ語版）」が面積1.01 kmとして掲載されていたが、面積の算出方法が変更になった2014年度（平成26年度）資料からは掲載されていない。
海上保安庁による富山県の島数3は、海に面する都道府県としては大阪府の0に次いで少ない。海岸沿いに浅い海底がほとんどなく、急に深海に向かって落ち込む富山湾の地形による。
大阪府は海に面する都道府県としては唯一、自然島がない（人工島はある）。