Pokémon GO

Pokémon GO（ポケモン ゴー）は、ナイアンティックと株式会社ポケモンによって共同開発されたスマートフォン向け位置情報ゲームアプリ。対応プラットフォームはAndroidとiOS。本項目では関連デバイス「Pokémon GO Plus、Pokémon Go plus +」についても解説する。
日本のメディアでは一般的に「ポケモンGO」として報道されている。以下、本項目では原則として「ポケモンGO」と表記する。また、本項では原作ゲーム『ポケットモンスター』シリーズの各作品に対して、「ポケットモンスター」または「Pokémon」の表記を省略し、例として『赤・緑』『LEGENDS アルセウス』と示す。なお、『Let's Go! ピカチュウ・Let's Go! イーブイ』については『ピカブイ』と表記する。
Niantic Labsによるアプローチにより、任天堂の岩田聡と株式会社ポケモンのCEO石原恒和が協力してお馴染みのポケモンキャラクターと「Ingress（イングレス）」を基礎とする拡張現実（AR）を組み合わせたスマートフォン向けGPS位置情報ゲームである。ポケモンGOの開発には、Google、任天堂、フジテレビなどの各企業パートナーらからの投資資金を受けていた。
ヒューマンキャラクターのデザイン、モデルはクラフターが手がけており、モデリングの担当をしているのも櫻木優平（「INGRESS THE ANIMATION」制作会社と監督）である。
スマートフォンのGPS機能を使用しながら移動することでポケットモンスターキャラクターの捕獲・育成・交換・バトルを画面上でプレイ可能。基本プレイは無料で、課金アイテムが用意されている。また、ソフトバンクショップ、Y!mobile、ファミリーマートなどがスポンサーとしてポケストップおよびジムとして連携している（詳細は#提携店舗制度の項目を参照）。
2016年だけで9億5,000万ドル（約1090億円）を売り上げた。2017年には売上が落ち込んだが、2018年は対前年比35％増の7億9,500万ドル（約860億円）を売り上げた。2023年2月現在で累計65億ドル（8660億円)を売り上げた。
2025年3月12日、ナイアンティックはポケモンGOを含む位置情報ゲームおよび関連アプリを、モバイルゲーム会社であるScopelyに売却すると発表した。開発人員および運営も同社に移管し、サービスは継続する。
ポケモンGOは配信後に徐々に機能が追加されていく未完成のゲームのため、配信直後の段階では未実装な部分が多かった。これはオンラインゲームなどではよくある手法であり、Nianticもこの手法をとっている。そのためNianticは、2016年9月28日時点ではまだ出来は1割であり、ゲームのトレーラーを見れば今後のどのような機能が追加されるのかわかるかもしれないとインタビューでヒントを述べている。ジョン・ハンケCEOは基本的に2週間ごとにアップデートをリリースしたいとインタビューで発言している。2018年時点ではトレーナーバトル追加により初期のイメージPVで見せた機能が一通り揃った。
Pokémon GO Plus（ポケモン ゴー プラス）は、任天堂が発売するスマートフォン連携デバイス。Bluetooth Low Energyでスマートフォンと連携しさまざまな操作ができる。2016年9月16日に発売。
同NianticのIngressで歩きスマホが問題となった経緯から、歩きスマホを防止するため、振動で通知されスマートフォンの画面を見なくてもポケモンGOを遊ぶことができるデバイスを開発したものである。またPokémon GO Plusを持っていると少し得をするサービスの提供も予定している。2019年現在、生産が終了し実質的な後継機種としてモンスターボールPlusが提供されている。電池式から充電式になり、フォトディスクのオートスピン機能などが追加されている。
期間限定でイベントを開催している。最近（2023年現在)では、1週間などといった期間で、月に3回程度行われている。
毎年恒例のイベントが実施されている。
特定の日に行われるイベントが存在する。
恒例のイベント以外にも以下のようなイベントが随時開催される。
推奨動作環境は以下となる。
また、以上に加え、モバイルデータ通信環境（3G、4Gなど）、GPSによる位置情報取得、磁気センサーによる方角探知、ARモードを使う際はジャイロセンサーと背面カメラが必要となる。また、Pokémon GO Plusを使用するには、Bluetooth接続環境が必要となる。
株式会社ポケモンCEOの石原恒和らにとって、虫取りをもともとのモデルとするポケットモンスターを現実世界に融合し双方を豊かにしていくことは、1990年代にポケットモンスターが生まれて以来の構想であり、当初より捕まえたポケモンを通信機能で交換できるようにするなどの試みがなされてきた。
2014年4月1日にはエイプリルフール企画として、任天堂、株式会社ポケモン、Googleのコラボレーションによって、Google マップを利用した「ポケモンチャレンジ」が行われ、ここにポケモンGOの前身が求められる。ポケモンチャレンジの開発者は、Googleにおいてマップエンジニアを担当していた野村達雄であった（同氏はのちにポケモンGOでプロダクトマネージャーを担当）。
一方で、Googleの社内ベンチャーとしてナイアンティックを立ち上げ、2012年に位置情報ゲーム「Ingress」をリリースしていたジョン・ハンケは、Ingressがコアなゲーマーには人気だったが、Google社内での評価は芳しくなかったことに悩みを抱え、多くのユーザーを獲得するために有名キャラクターを使った位置情報ゲームの開発を模索していた。ジョン・ハンケはポケモンチャレンジ企画の成功を知り、「これを現実の世界でできないか」と部下の川島優志に相談する。川島はマウンテンビューにおいて野村と面識があったために、ポケモンチャレンジで任天堂などと関わりのあった野村を介して2014年5月にポケモン社へ企画を持ち込むことになる。石原恒和はIngressのファンであったこともありジョン・ハンケと意気投合し、任天堂社長・岩田聡の協力もとりつけ、2014年夏からポケモンGOの開発が始まった。なお、開発に関わってきた岩田聡は2015年7月に急逝している。
オーストラリア、アメリカ合衆国、ニュージーランドで2016年7月に先行配信が開始された。ストアでランキング1位を獲得し、米国ではスマホゲームの利用者数が歴代首位となっている。またオンライン・リサーチサービスのサーベイモンキー（英語版）がAndroidアプリ市場でゲーム以外のアプリとの比較調査を行った結果、X（旧Twitter）を抜きGoogleマップに迫る勢いであると発表。米国では開始1週間で利用者6,500万人を越えた。
当初想定したよりも速いスピードで大人気になったため、多大なサーバ負荷（load）が発生し、配信がすでに決まっていたイギリス、オランダでのサービス開始は一時見合わせることになる事態が発生した。またオーストラリア ではアプリをダウンロードしようとする人が殺到しサーバーがダウンした。
任天堂は正式な数値の発表をしていないが、米調査会社が公開4日で売上14億円を突破したと発表。
アメリカではAndroidユーザーがWhatsAppやInstagramなどのSNSより「ポケモンGO」に多く時間を費やすようになったことが、データ解析を手がけるSimilarWebにより明らかになった。
配信前の日本では連日、先に配信が始まったアメリカなどの各国で社会現象が起きているという旨の報道がなされ、日本での配信開始への期待が高まっていった。NHKをはじめ、テレビ各局や新聞社などのマスメディアは配信前にも関わらず、特集を組むなど異例の賑わいを見せた。日本でも配信開始後、App Storeの無料アプリ総合ランキング1位になり、TwitterのトレンドもポケモンGO関連ワードで埋め尽くされるなど反響を呼んだ。
先行配信された国での社会現象報道は日本だけではなく配信予定の各国でも報道されたため話題になり、AppStoreでのダウンロード数は36か国で首位となった。
AppleはポケモンGOの初週ダウンロード数について語り、App Store史上最高であると発表した。CEOのティム・クックは決算発表後のアナリスト向け電話会見で、「驚くべきことが起きている」と答えた。
モバイルアプリを分析しているSensor Towerの分析で、過去にヒットしたスマホゲームでも大台である5,000万本突破した日数は77日間だが、ポケモンGOは19日間で突破する大記録を達成したと発表。
日本ではリリースした7月21日からの11日間で267番組、累計31時間43分9秒の露出で、234億1,194万円の広告効果となった（エムデータ調べ）。
NianticはポケモンGO公式サイトにおいて、ポケモンGOは8週間で5億ダウンロードを達成し、約46億km距離を歩いたと発表した。
ポケモンGOは任天堂が直接開発したゲームではないがヒット報道により、任天堂株が一時ストップ高となり、任天堂株が連日急騰し売買代金は東証の1割超になっただけでなく、DeNAや第一パンなどの関連銘柄も上昇するなど、株式市場では「ポケモノミクス」と呼ばれる現象が起こった。
ポケモンGOの波は米音楽業界にも波及し、音楽ストリーミングサービスのSpotifyではポケモン関連ソングが急浮上し、テーマ曲の再生が3倍になるなどしている。
ポケモンGOでは距離の表示に世界標準のメートル法を採用しているが、アメリカ合衆国ではヤード・ポンド法が一般に使われているため、距離がわからないユーザーがキロメートルをマイル （1マイル≒1.609 km）に変換する検索を多数した結果、「2km to miles」「5km to miles」「10km to miles」といったワードが急上昇ワードとなった。
イスラエルとパレスチナでも注目され、パレスチナでは、イスラエルが占領する地域の現状について伝える手段としてポケモンGOが用いられた。
ポケモンGOによる電池の消費量が大きいため、スマートフォン用のモバイルバッテリーの売上が急増し、101%売上増となった。
アメリカのアイダホ大学では身体活動の授業にポケモンGOを取り入れ「Pop Culture Games」講座を秋からはじめると発表した。
日本マクドナルドはポケモンGOとコラボしたことも影響して2016年7月の売上が前年同月比26.6%増加した。
「日経MJヒット商品番付」東横綱（日本経済新聞社）、「SMBCヒット商品番付」西横綱（SMBCコンサルティング）、「2016年 ヒット商品ベスト30」（日経トレンディ）で第1位、第29回DIMEトレンド大賞（小学館）、2016ユーキャン新語・流行語大賞トップ10、2016年度ネット流行語大賞銀賞（第2位）、第3回Yahoo!検索大賞 カルチャーカテゴリ ゲーム部門賞など、2016年のトレンドとして新聞や雑誌、ネットメディアにも取り上げられている。
また、開発チームが「ベストチーム・オブ・ザ・イヤー2016」を受賞した。
2017年1月4日には、「日経優秀製品・サービス賞 2016」の日本経済新聞賞 最優秀賞を受賞した ([1])。
Niantic社ジョン・ハンケCEOはインタビューでリリース初期の爆発的なヒットでサーバー負荷があり、そちらの作業を優先せざる得なくなりトレード機能などの追加機能をすぐに実装できない状態になっていたとインタビューで語っている。
著名人の手形群「清古尊手形」の収集のきっかけは、清古尊が広島県尾道市にて詩人・谷川俊太郎の足形を見たことであったが、谷川俊太郎の足形を見つけたのはポケモンGOの影響であった。
ポケモンGOは5つのジャンルでギネス世界記録となっている。
スンナ派の最高教育機関であるアル=アズハル大学次長のAbbas Shoumanは、ポケモンGOをプレイすることは、イスラム教によって禁じられている「飲酒」と同じくらい不正であると述べた。トルコのイマーム組合ディヤネト・センの組合長メフメト・バイラクトゥタルは、トルコにおけるポケモンGOの禁止を提案している。
2016年7月20日、サウジアラビアで、ゲームソフトシリーズ「ポケットモンスター」が反イスラムとの宗教令（ファトワ）が、聖職者団体「高位宗教学者協会」により更新されたとされた。イスラム教は進化論を拒否しており、モンスターが進化するポケモンのゲームは進化論を助長するものであり、神への冒涜にあたるためだという。さらに、ポケモンには、多神教の神を増やしていくことやギャンブルなど、イスラム法で禁じられている要素が含まれていると説明した。ゲーム中で使われているシンボルマークが神道、キリスト教、フリーメイソン、シオニズム（ユダヤ主義）を助長するとも述べていると報じられた。しかし翌7月21日、サウジアラビア政府および高位宗教学者協会は新しいファトワを出していないと否定している。
ジョン・メイヤー、ジョー・ジョナス、デミ・ロヴァート、タイガ、アビゲイル・ブレスリンなど、多くの芸能人がポケモンGOに夢中になっていることを明かした。ジャスティン・ビーバーもゲームをプレーするためにニューヨークに現れたなどの目撃情報が出ている。韓国でも歌手のチョン・ジュニョンやEXOメンバーのパク・チャンヨルなど数名の芸能人もポケモンGOをプレーしたいと艮絶串へ赴き実際プレーした画像をネットで公開したが、韓国では当時配信対象外であり、そういう意味ではゲーム配信も正式なものではないため物議を醸した。
日本でも中川翔子、藤田ニコル、足立梨花、野村周平、HISASHI、高橋みなみ、山本博、椿姫彩菜、桐谷美玲など、ポケモンシリーズ本編のファンを含む多くの芸能人もポケモンGOに夢中になっていることを明かした。
一方で、漫画家のやくみつるは2016年7月25日放送の『情報ライブ ミヤネ屋』で、「都内で『ポケモンGO禁止』を言う候補者がいたらすぐ投票してます」「路端の植え込みだって、その中にいる虫に興味を示せばいい」「こんなことに打ち興じてる人って、心の底から侮蔑します」などと批判的な意見を述べた。この発言に対し、脳医学者の茂木健一郎は「ぼくは虫にも興味持ちますが、ポケモンGOやってもいいと思う」、医師の高須克弥は「他人の価値観が理解できない人を気の毒に思います」とツイッター上で反論。タレントの水道橋博士は7月27日放送の『モーニングチャージ!』で、作品の危険性を言及しながらもゲームそのものに関しては肯定的な意見を述べ、やく本人との間で論争を繰り広げた。なお、やくの発言を同じく漫画家のすがやみつるの発言と勘違いした人々によって炎上騒ぎに巻き込まれている。
その後、やくは7月26日放送『みんなのニュース』（フジテレビ系）にて、発言の真意について「タクシー運転手から『近頃丸くなったんじゃないの？』と言われた」ことに端を発し「言葉を慎重に選んで、あえてきつい言葉を使った」と、番組上のポジショントークでありゲーム自体への批判ではない旨を語った。水道橋も8月3日放送の『ゴゴスマ -GO GO!Smile!-』（CBCテレビ・TBS系）にて、やくとの論争自体が笑いを取るつもりの“茶番劇”だったが、炎上騒ぎとなったことに困惑した旨を語った。
また、アメリカでも映画監督のオリバー・ストーンはスマホの位置情報を使って実際に歩き回ってポケモンを集めるゲームシステムについて「プライバシーを企業に明け渡す、最新の監視資本主義を体現しており、人々がどのように行動したがっているのかが把握され、その行動に合わせた枠組みが提供される新しい形態のロボット社会が生まれるだろう」と警告している。
土田晃之は、運転中にポケモンGOをプレイして摘発されたニュースについてラジオ番組で触れ、危険ドラッグを使用して運転しているのと変わらないと発言した。
ゲームエリアには追悼施設も含まれており、不謹慎であるとの批判がある。アウシュヴィッツ・ビルケナウ博物館はナイアンティックのハンケCEO宛てに「この施設を遊び場に指定するのはやめなさい。きわめて失礼な行為です」とTwitterで抗議を行い、アメリカ合衆国ホロコースト記念博物館やアーリントン国立墓地も、敷地内でポケモンGOをプレイする行為は不適切であるとの見解を示した。
2018年9月22日、「コミュニティ・デイ」のイベント後、約30分間にわたりこれまでのシリーズに登場していない未知のポケモン（名前は「？？？？？？」表記、正体はメタモンで捕まえると未知の姿から戻る）が多数出現し、騒動となった。バグによるものと疑われていたが、9月25日になりこのメタモン達が変身していたのは幻のポケモン「メルタン」であったことが明かされ、『ポケットモンスター Let’s Go! ピカチュウ・Let’s Go! イーブイ』と連携することで捕獲できるようになった。
ポケモンGOでは安全にプレイするためのさまざまな対策を行っている。
初回起動時には利用規約とともに注意喚起画面が表示されるほか、起動ごとに「周りをよく見て遊んでください」と注意画面が出る。画面をずっと見続ける必要はなくポケモンが現れた場合はスマホが振動して教えてくれる。2016年9月にはアップデートで運転時などにプレイしないように注意喚起画面が出るようになり、同年10月には自動車などの運転中のプレイをしないようにするため一定のスピード以上ではポケモンが捕まえられないような仕組みもできた。さらに同年11月には運転中のプレイをしないようにするため一定のスピード以上ではポケストップの操作もできなくなった。他に、車の助手席や電車内など運転していない場合にプレイできるようにする措置として「私は運転者ではない」ボタンを導入していたが、この仕組みを廃止し車の助手席や電車内なども規制対象になった。
また前述のように「Pokémon GO Plus」という歩きスマホ対策デバイスも発表され、スマホ画面を見なくてもポケモンを発見したり、捕まえたりすることもできる。
ポケモンGO運営はルールやマナーも守って楽しく遊んでもらうため、「Pokémon GO トレーナー ガイドライン」と利用規約を公開している。ガイドラインではコミュニティーの尊重、プライバシーの尊重、一般社会でのルールを遵守することなどについて明記されている。
13歳未満はGoogleアカウントが取得できない。13歳未満は保護者の監督下において安全な環境で利用してもらうため、保護者の同意のうえ、保護者のポケモントレーナークラブアカウントに紐づける形で、13歳未満のアカウントを登録する仕組みがとられている。また子どもに遊ばせる場合、保護者と一緒にプレイするよう呼びかけている。
ポケモンGOは基本無料のアイテム課金制ではあるが、一般的なソーシャルゲームと違いランダム型での課金システム（いわゆる「ガチャ課金」）がない。これは任天堂の岩田社長とハンケCEOが、ユーザーの射幸心を煽り一部ユーザーから高額課金させてしまうガチャ課金の形を望んでおらず、課金はヘルシーな水準に留めたいということで一致したためとされる。開発責任者の野村ディレクターも、課金については抑える方向で調整した。一部の人に重課金を背負わせる仕組みは健全ではないと思っており、課金設定も課金プレイヤーが極端に有利にならないようにしたと語っている。
ゲーム内の仮想通貨である「ポケコイン」が、日本の資金決済法における「自家型前払式支払手段」にあたる可能性があるとして金融庁が聴取する方針であると報じられ、その後、ポケコインを発行する合同会社ナイアンティック・ペイメントが届出期限である2016年11月30日に金融庁へ届出を行った。
アプリの統計会社Sensor Towerが国別の平均課金額を調査したところ、日本が約2,900円で世界最高であることがわかった。
2016年10月6日のアップデートで新しい不正対策が導入された。自動化の不正が疑われるとコイルが画面に表示され、続行するにはreCAPTCHAを用いた認証を行う必要がある。
ポケモンGOはGPS位置情報と連動しており、同じ場所に留まると実質的にほとんどプレイ進行できない仕様である。レベルを上げたりポケモンを捕まえるには、半強制的にでも外出して歩き続けなければならないため、体を動かす相乗効果として精神疾患の改善が指摘されている。テクノロジーが人の行動やメンタルヘルスに及ばす影響について研究者をしているJohn Grohol博士は、ポケモンGOについて、あくまで精神療法や服薬の補助という位置づけに留まるものの、うつ病などメンタルヘルスの不調の改善に効果があると指摘し、ポケモンGOがメンタルヘルスの改善に及ぼす効果はかつて前例がないと語っている。
フロリダ州の18歳少女は3年間で必要なとき以外は外出することを避けていたが、ポケモンGOを始めてからは楽しくてすぐに外出するようになり、数日間ゲームのために外出するなどの影響が出ている。また他の例としてBPD（境界性パーソナリティ障害）とうつと不安障害のある女性が家から出られるようになったり、不安障害やうつのある男性がほとんどの時間を家の外で友だちと過ごすことができてポケモンGOがきっかけでうつ病などが改善しはじめている。
英国イングランド在住の17歳少年は、自閉症のため5年ほど家の外に出ることがほとんどなかったが、ポケモンGOをきっかけに外に出られるようになったとBBCが報じている。
ミシガン州の小児科病院では小児患者のリハビリでポケモンGOを活用することを決めた。
ポケモンGOは地域活性化にも期待されている。米国で飲食店がポケモンGOを利用した集客をしたところ、客が増えたとの報告が上がっており、ニューヨークのピザ屋では週末に売り上げが75%アップしたとの報告が上がっている。古着屋では「オシャレな古着に身を包んでモンスターボールを探そう」と書いたボードを掲げてポケモンGOを販促に使っている。また美術館では近くにポケモンやポケストップが数多くあることを知り、写真を公式サイト上に掲載し話題を集めたり、ある図書館ではポケモンGOを活用した集客促進を図ることを計画しているなど、ポケモンGOを使った販促が広がりを見せている。
日本の食べログにあたるレビューサイト「Yelp」のアプリでは「PokeStop Nearyby」というフィルターが加わり、ポケモンGO対象店舗で絞り込める機能がついた。
ニュージーランド政府観光局はポケモンGOに反応し、公式サイトで「レアなポケモンたちと遭遇するかもしれない!? 絶景スポット」と実際にレアポケモンがいるかは不明だが、観光スポットとして紹介している。
日本においても地域活性化のイベントは小規模なものから大規模なものまでさまざま行われており賑わっている。東日本大震災被災地の東北地方（岩手県・宮城県・福島県）ではレアポケモンが大量発生するイベントが行われた。同時期に宮城県では公認の大規模イベント「Explore Miyagi」が開催され、ポケストップを増やしたり、コイキング計量大会などポケモンGOを使ったさまざまなイベントが行われ、多くの人が参加し賑わった。石巻市で行われたイベントでは、11日間で10万人もの観光客が訪れ、経済効果は20億円に上った。
神奈川県鎌倉市の市議は自身でポケモンGOで遊んでいる経験を生かし「ポケモンGOとまちづくり」と題して地域活性化を議会提案した。
2017年11月30日、鳥取県はイベント「Pokémon GO Safari Zone in 鳥取砂丘」を3日間開催した結果、約8万9,000人が訪れ、経済効果は3日間で約18億円と、当初目標の4.5倍に達したと発表した。
日本運動疫学会がポケモンGOで健康増進につながると期待して声明を発表。
スタンフォード大学とマイクロソフトの研究で、ポケモンGOで遊び始めた人は以前と比べ活動量が平均で26%、１日の歩数が平均で1,473歩増え、健康にもよく長生き効果があると発表した。
ポケモンGOは、アプリにおいてもさまざまな安全対策がされているが、それでも世界各国の至る場所でマナーを守らないユーザーが問題を引き起こしている。
こういった問題点に対し株式会社ポケモンは「真偽を含めて詳細を確認し、対応すべきところは善処したい」とコメントを寄せた。
Red Owl Analytics社のAdam ReeveからiPhone（iOS）向けの最初のバージョンが、深刻な個人情報漏洩となる設定であるとの指摘を受けて、2016年8月11日に修正バージョン1.0.1を公開した。
アメリカ合衆国カリフォルニア州のネットワークセキュリティ企業であるFortinet社は、2016年8月11日に解析結果からプライバシーが懸念される問題点をまとめている。
いくつかの国家や、施設では懸念を表明して使用自体に規制や禁止をするまでになった。
アンインストールに際して、サーバー上にあるアカウントデータを完全に消去するには、Niantic社公式サポートページで「Pokémon GO アカウントの削除」申請手続きを行う必要がある。
ポケモンGOは独特のプレイスタイルとなっているため、その仕様上、歩きスマホや急に立ち止まって交通の妨げとなるなどの問題が生じやすい。
「周りをよく見て遊んでください」と起動時に注意文が表示されるものの、それでもユーザーが夢中になって画面を見てしまい屋外を歩きまわり、歩行者などに衝突したり、転倒するなどして負傷するケースが世界各国で続出している。また、ユーザーが立ち入り禁止の場所に侵入する問題や、自動車を運転中に操作したりなどの危険行為も同じく世界各国で発生している。
ポケモンGOは急速に普及したため、当初はゲーマーが楽しく遊んでいる姿と警察などによる啓発活動とが報じられていたが、事故やトラブルが頻発し社会問題化するにつれ、厳しい報道姿勢で臨む傾向が強くなった。またポケモンGOによる「ながらスマホ運転」では、アプリの特異性から、通常の「ながらスマホ運転」と異なり具体名（ポケモンGO）も含めて報道がなされることが多い。こうしたことから、報道を見て判断した一部の観光施設より、名指しで「敷地内にポケモンを出さないで欲しい」などと要望するケースも存在する。
株式会社ジャストシステムが行った「位置情報アプリに関する実態調査」を、J-CASTニュースでは「ポケモンGO」が飽きられたかのように報じた。しかしこの報道に疑問を持ったITライターが他のゲームアプリと比較をしたところ、継続率は他のゲームアプリの2倍以上であることが発覚した。
スポーツ庁が2019年7月1日に発表した『Sport in Life』プロジェクトでポケモンGOが認定第1号になった。『Sport in Life』は生活スタイルの一部としてスポーツを取り入れることを奨励するものである。
ポケモンGO開始当初の公式スポットは運営元のナイアンティックが選定した店舗や公共スポットであるが、近く企業からスポンサー料を受け取るスポットの受付に関する詳細を発表するとジョン・ハンケCEOが明かした。
本作上では、提携店舗となった場所にポケストップやジムとして登場するほか、特定の期間中に提携店舗で指定されたサービスを受けることで、後日に開催されるイベント「Pokémon GO Special Weekend」に参加可能となる。なお、下表の対象箇所は特記なき場合は日本国内のものとし、ポケストップやジムの対象数は発表当時の数字である。
以下は2023年の状況を述べる。
これらの既知の不具合は、niantic公式で最新情報を提供している。既知の不具合についてはこちら