日本万国博覧会

日本万国博覧会（にっぽんばんこくはくらんかい、英: Japan World Exposition Osaka 1970, Expo'70）は、1970年（昭和45年）3月15日から9月13日までの183日間、大阪府吹田市の千里丘陵で開催された国際博覧会。
アジア初かつ日本で最初の国際博覧会（General category：一般博、現・登録博）であり、当時史上最大の規模を誇った。略称は開催地・開催年から大阪万博あるいは70年万博、一般的な英語表記としてはEXPO'70が用いられた。また、日本国内において単に万博あるいは万国博とも略される（本項の記述にも用いる）。
「人類の進歩と調和」をテーマに掲げ、77か国が参加し、終戦25周年記念として、戦後の高度経済成長を成し遂げアメリカ合衆国に次ぐ世界第2位の経済大国となった日本の象徴的な意義を持つイベントとして開催された。主催は財団法人 日本万国博覧会協会。博覧会の名誉総裁は当時の皇太子明仁親王、名誉会長は当時の内閣総理大臣・佐藤栄作。コンセプトは「規格大量生産型の近代社会」。その日本においては1964年の東京オリンピック以来の国家プロジェクトであり、多くの企業・研究者・建築家・芸術家らがパビリオン建設や映像・音響などのイベント制作・展示物制作に起用された。大阪市など会場周辺市街地では開催へ向けて道路や鉄道・地下鉄の建設などといった大規模開発・整備がなされ、日本政府の万国博関連事業として6500億円あまりが支出された。一方、第二次世界大戦以来の規模となる芸術家らの国家イベントへの動員は文化・芸術界内部で批判があったほか、同じく1970年に予定されていた日米安保条約改定に関する議論や反対運動（70年安保闘争）を大イベントで国民の目からそらすものだとして、大学生らによる反対運動も行われた。
常識を覆すような超巨大プロジェクトゆえに日本全国で物議を醸したが、世界各国の新技術や文化を結集し、一時の未来世界を作り上げたことで6422万人が来場し、大成功を収めた。本博覧会では、サインシステム、動く歩道、モノレール、リニアモーターカー、電気自転車、電気自動車、テレビ電話、携帯電話、缶コーヒー、ファミリーレストラン、ケンタッキーフライドチキンなど、21世紀の現代社会で普及している製品やサービスが初めて登場した。本博覧会を機に広く有用性が認知され、直後に日常生活にも広がっていった製品は少なくない。しかし、技術的な難易度が高く、現代でも実用化に至っていない製品もある。レトロフューチャー的な施設デザインは、清潔感があることから、のちの展示会などでも大きな影響を与えた。閉会後半世紀以上経つ今なおイベントの知名度は高く、高度経済成長期の日本を代表する出来事として取り上げられることが多い。
テーマ館の太陽の塔やアメリカ館・ソ連館などの人気パビリオンでは、数時間待ちの行列ができるなどして大変混雑した。特にアポロ12号が持ち帰った「月の石」を展示したアメリカ館の行列は延々と続き、途中であきらめて他の館へ行く人も多かった。その異常な混雑ぶりから、テーマをもじって「人類の辛抱と長蛇」や「残酷博」と揶揄されたことがある。また、国際博覧会史上初めて黒字となった。
大阪万博の最終的な総入場者数は約6422万人で、2010年中国・上海で開かれた上海万博に抜かれるまでは万博史上最多であった（上海万博は約7309万人）。また、愛称の「万博（バンパク）」は、この博覧会の正式名称の「万国博覧会」を略したものだが、その後の博覧会の愛称にも引き継がれている（科学万博=つくば博、花の万博=大阪花博、愛知万博=愛・地球博）。
なお、1940年3月15日から8月31日にかけて東京で開催される予定で、日中戦争の激化などを受けて開催延期された「紀元2600年記念日本万国博覧会」の前売り券が本博覧会で代替として使用できたため、約3000枚が実際に使用された。
また、入場料の引き下げのために、政府の万国博関係閣僚協議会の要請のもとモーターボート競走業界より21億円あまりの協賛金が拠出されたほか、日本船舶振興会（現・日本財団）もその他に補助金を交付するなど、万博への協賛が実施された。このほか、日本自転車振興会は広報事業・協会本部ビル・動く歩道・オペレーションコントロールセンター・昇降機・公式記録・記録映画の事業費として20億円あまり、日本小型自動車振興会は電光案内板資金として1000万円あまり、競馬業界では万国博と馬匹や畜産の関連性の薄さから中央競馬からの支援はなかったものの、大阪府都市競馬組合・兵庫県・和歌山県から1億6200万円の寄付が寄せられた。
1964年、大阪府・大阪市・大阪商工会議所が、政府に対して「国際博覧会大阪誘致要望書」を提出した（通産省官僚だった堺屋太一の働きかけがあったという）。同時期、兵庫県や滋賀県も博覧会誘致運動を行っていたが、翌1965年折衝の末折り合いがつき、政府もこれを了承して会場は千里丘陵に決まった。同年4月22日政府は博覧会国際事務局（BIE）に開催申請を行った。競合が予想されたメルボルンが開催申請を行わなかったため、9月14日に大阪開催が決定した。10月15日には財団法人日本万国博覧会協会が設立された。
財団法人日本万国博覧会協会の会長理事は石坂泰三、事務総長理事は初代が新井真一（元通産省官僚、のちに実業家）。新井はテーマの画策、テーマ館の総合プロデューサーを岡本太郎に依頼、説得するなど奔走したが、1967年の夏に志半ばで事務総長を更迭された。2代目の事務総長は鈴木俊一（のちの東京都知事）。
開会式の演出は内海重典（宝塚歌劇団演出家）、閉会式演出は内海と同じく宝塚歌劇団の高木史朗が担当した。
SF作家の小松左京は自発的にプロジェクトに参画し、1965年7月に文化人類学者の梅棹忠夫、社会学者の加藤秀俊らと「万国博を考える会」を発足。同年10月に第1回総会を開催、その後BIE（パリの博覧会国際事務局）に提出するテーマと基本理念づくりのため草案を練り、テーマが「人類の進歩と調和」に決まった。小松はその後、テーマ展示プロデューサーに就任した岡本太郎との個人契約という形で、テーマ展示サブプロデューサーとして太陽の塔の地下展示を作り上げた。
万博会場の総合設計を行ったのは建築家の丹下健三であった。
ベンチや案内表示、照明、ゴミ箱などのストリート・ファニチャー（英語版）の基本設計は、榮久庵憲司をディレクターとしてGKインダストリアルデザイン研究所、剣持勇デザイン研究所、トータルデザインアソシエーツが共同で担当した。このようなストリート・ファニチャーをはじめとした環境デザインの考え方は全国の駅や都市計画へと普及していった。
会場やパビリオンには随所にメタボリズムの意匠が見て取れる。黒川紀章や菊竹清訓らメタボリストたちは、広大な敷地に会期の間だけ「都市」を出現させ、終わったらすべてを無に帰すという博覧会の特徴が上手くメタボリズムと適応したためか、大阪万博以降の博覧会（沖縄海洋博など）にも関与した。
国際博覧会史上アジアで初めて開催される大阪万博に、できるだけ多数の国の参加を得て充実した意義あるものとするため、在外公館を通じて未参加国に対して参加勧奨に努めるとともに、総理大臣または万博担当大臣の特使および万博日本政府代表のほか博覧会協会幹部職員などを派遣して折衝を行った。
招請活動を行った当初はこれに応じる国は少なくその要因の一つは、アジア・アフリカ・中南米諸国が十分な資金を捻出するのが困難なことであった。日本はこれに対する独自案として、日本が参加国に代わりパビリオンを建設して提供する国際共同館（インターナショナル・プレース）構想を表明、これに応じて参加を希望する国々が出てきた。
こうした活動の結果、1969年中には新たに中央アフリカ共和国ほか25か国が参加を決定し、参加決定国は合計81か国に上ったが、他面、参加申し込み後にオーストリア、イスラエル、ポーランド、ボリビア、レバノン、コンゴ・キンシャサ（現コンゴ民主共和国）、ハイチ、ガイアナが参加を取り消した。最終的には、77か国（日本を含む）、4国際機関、1政庁、9州市が参加した。
《表の注記》
（外部リンク「当時のパビリオン（展示館）のご紹介」も参照。各パビリオンの配置は外部リンク「大阪万博会場地図」も参照。）
このほか、田崎真珠グループ、読売新聞社、日本WHO協会、国際化成公社（現・国際有機公社）、日本国有鉄道も参加申し込みを行ったが途中辞退し、読売新聞社のみ万国博共同出展協会に参加した。
概要節でも記載。
《表の注記》
詳細は大阪万博の交通の項目を参照。
会期中は多くのテレビ・ラジオが万博を取り上げ、NHK総合テレビでは毎日、会場から中継を行う帯番組を編成した。会場内には映像音声回線を埋設し、23か所にテレビ中継車と接続する端子箱を備えた中継ポストを設け、プレスセンターの操縦室を経由し、映像はエキスポタワーからマイクロウェーブ、音声は万国博電報電話局から電話線を用い各局へ送られた。万国博協会と在阪テレビ5局で「日本万国博覧会会場内放送取材用映像回線共同運用企業体」を組織し、運用要領を定め運営した。操縦運用は大阪東通、回線管理を電電公社に委託し運用された。
開会式はNHKは特別番組『世界はひとつ 日本万国博開幕』を放送し、カナダCBC、台湾CTVとTTV、ブラジルTV-GLOBO、フィリピンABS-CBNへ同時衛星配信を行った。民放はこれに対抗するため、在阪テレビ局を中心に日本民間放送連盟に加盟するテレビ全局が協力して『幕開く日本万国博』を製作した。全民放テレビ局が一致協力して1番組を放送したのはこれが初めてのことであった。
1968年3月4日、万国博協会第8回広報委員会で記録映画の製作を決定。1969年4月1日、田口助太郎ニュース映画製作者連盟会長を総プロデューサーとし、8月1日には万国博の準備記録映画や広報映画の製作を担当していたニュース映画製作者連盟をプロダクションに決定した。加盟各社の保有機材と富士フイルムから寄贈されたカラーフィルム10万メートルを使用し、直接製作費は5億300万円（公開用作品分と記録用作品分の計）、参加スタッフ数延べ1万8000名で日本自転車振興会からの公益資金補助も行われた。また題字は石坂泰三万国博協会会長が揮毫した。一般公開用として2時間53分のフィルムを制作し、また国外版「EXPO'70」を英語・フランス語・スペイン語、1時間39分の短縮版を英語・スペイン語で制作し、記録用作品が8章14編製作された。
日本国内での配給権は松竹系とダイニチ映配系に譲渡された。配給業務会社「日本万国博映画配給」を設立し、1971年4月3日より全国242館で公開。同時上映は『札幌オリンピック序曲 - 札幌国際冬季スポーツ大会の記録』。単一の映画作品が松竹とダイニチの2配給系列で同時に上映されたのは本作が日本初となり、1965年『東京オリンピック』を上回る規模となった。また、国外配給権、縮小版フィルム・ビデオテープ販売権およびテレビ放映権は東宝に譲渡された。
いずれもジェネオン エンタテインメント/ジェネオン・ユニバーサル・エンターテイメントより発売。
〝日本中が万国博に明け、万国博に暮れた〟1970年の国内観光需要は1泊以上の観光レジャー消費額が9558億円で1967年比1.8倍に、訪日外国人客数は前年比40パーセント増、観光目的に絞るとじつに61パーセント増、と大幅に伸びた。
万博をあてこんだホテル建設ラッシュは1967年には顕著になり、都ホテル、六甲山ホテルといった関西大手のみならず、東京帝国ホテル、箱根富士屋ホテル、名古屋の名鉄グランドホテルなども新増築にふみきり、その規模は東京五輪当時をも凌駕した。
開幕前から万博を織り込んだ種々のツアー商品が企画されて、出発日を大安吉日に合わせた新婚夫婦向けツアー『カップル万国博』などが販売された。
入場料の集団割引制度で農協が万博をツアー先に選んだり、文部省の要請で多くの小・中・高校が修学旅行先を万博に切り替えたりするなどの動きがあり、大阪駅前のホテルに対しては「客室の70パーセントを外国人に割り当てるように」という運輸省の要請があったほどであったが、開幕直後の天候不順や場内事故続発が災いして序盤の観光動員は伸び悩みを見せ、「目標の5000万人など無理」と言われていた。京阪神ホテル業界の滑り出しもまた芳しくなく、旅館業界でもまた、日観連・国観連非加盟の業者が〝荒稼ぎの好機〟とばかりに宿泊料を前年より5割も高く設定するなど万博への強い期待感をもって臨んでいたが、客足は思ったほどではなく、大阪駅から離れた旅館では「3、4人部屋をシングル料金で占領される買い手市場」というありさまであった。
開催期間中の4月26日にアイジャック事件が発生したところ、不入りの時期からゴールデンウイーク中の5月3日まで居座った〝目玉男〟は、万国博協会が警察の目を盗んで水を差し入れるほどの人気者になって、この騒動は万博にとってある種「招き猫」の役割を果たした。万国博協会が「ゴールデンウィークは目標の五千万人入場達成なるか否かのひとつのヤマ場」としていたことから、観客動員上の一つの転機をもたらした。また、5月になってからのホテル客室稼働率も目覚ましく上昇し、京都ホテルが開催期間中平均98.33パーセント、ホテルプラザが同97パーセント、大阪コクサイホテルが8月から閉幕まで100パーセント、新阪急ホテルが9月に100パーセントとなるなど大きな成果を上げた。このワリを食ったのが京阪神以外の観光地で、その集客は万博に奪われて全くの〝お手上げ〟状態に陥った。
会場跡地はビジネス副都心・研究都市などさまざまな開発案があったがどれも明確な計画ではなく、最終的には公園として再整備され1972年に万博記念公園として開園している。
多くの自然文化施設、文化施設、スポーツ施設、レジャー施設が所在し、今も多くの市民に親しまれている。また、開催中から営業していたアミューズメントエリアのエキスポランドは、2009年に閉園となった。のちの2015年に、エキスポランドの跡地に複合施設であるEXPOCITYが開業となった。
自然文化園地区は、この地域本来の自然植生を再現し「自立した森（多様な動植物と共存し安定している森）」とすることを目指して整備されている。
博覧会を主催した日本万国博覧会協会は、1971年9月に設立された日本万国博覧会記念協会（大蔵省所管）にその業務が移管され、その後2003年に特殊法人の整理合理化計画にともない、独立行政法人日本万国博覧会記念機構となった。しかし、2013年に記念機構を廃止する法律が成立し、2014年4月1日付で記念機構は解散、万博記念公園の運営は大阪府に、また基金事業は関西・大阪21世紀協会にそれぞれ引き継がれている。