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MS&ADインシュアランスグループホールディングス

MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社（エムエスアンドエイディーインシュアランスグループホールディングス、英: MS&AD Insurance Group Holdings, Inc.）は、三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険などを傘下に置く日本の保険持株会社。MSは「三井住友」、ADは「あいおい（ニッセイ）同和」（2010年9月までは「あいおい」と「（ニッセイ）同和」）から取ったもの。日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4][5]。
 2010年4月1日、あいおい損害保険、ニッセイ同和損害保険、三井住友海上グループホールディングスの3社の経営統合により、誕生した持株会社である[6]。経営統合に伴い、三井住友海上グループの持株会社であった三井住友海上グループホールディングスがMS&ADインシュアランスグループホールディングスへ商号変更のうえ、あいおい損害保険及びニッセイ同和損害保険を株式交換により、完全子会社化した。東京都中央区に本店を置く。発足時は、初代社長となる江頭敏明をはじめとする取締役13名、および監査役5名の経営体制を取っていた[6]。2021年3月31日現在では、取締役10名（うち4名が社外取締役）、監査役4名（常勤監査役2名、非常勤監査役（社外監査役）2名）の体制になっている[2]。
 2010年10月1日、傘下のあいおい損害保険とニッセイ同和損害保険が合併し、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社となった。また、2011年10月1日、グループ会社の三井住友海上きらめき生命保険とあいおい生命保険が合併し[7]、三井住友海上あいおい生命保険株式会社となった[8]。
 傘下に三井住友海上、あいおいニッセイ同和などの損害保険会社を持つ。
 2011年10月より、グループのタグライン[注釈 2] として、「立ちどまらない保険。」（英文「Advancing with you」）を導入した。
 東京海上ホールディングス、SOMPOホールディングスと並ぶ、いわゆる「三メガ損保」の一角[9]。
 新グループの持株会社として以下の機能を担う。
 MS&ADインシュアランスグループホールディングス
 太字は二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部 / メンバー。
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エムスリー

エムスリー株式会社（英: M3, Inc.）は、医療従事者を対象とした医療ポータルサイト「m3.com」のサービスを行っている企業である。ソニーグループの持分法適用関連会社。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4]。国内30万人以上、世界600万人以上の医師が利用するプラットフォームを有する[5]。
 インターネットを活用した医療関連事業を行うため、ソニーコミュニケーションネットワーク（現・ソニーネットワークコミュニケーションズ、通称So-net）の出資により設立。医師・医療従事者向けの医療情報ポータルサイト「m3.com」[注釈 1]を運営している。
 社名のエムスリーは、Medicine（医療）・Media（メディア）・Metamorphosis（変革）の3つの言葉の頭文字に由来する。
 2017年には米フォーブス誌による、世界で最も革新的な成長企業ランキングにおいて世界5位（日本企業では1位）にに選出されている。
 企業として目指すものは「インターネットを活用し、健康で楽しく長生きする人を1人でも増やし、不必要な医療コストを1円でも減らすこと」。
 
 
 
 
 ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング
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オークマ

オークマ株式会社（英: Okuma Corporation）は、愛知県丹羽郡大口町下小口に本社を持つ大手工作機械メーカー。日経平均株価の構成銘柄の一つ[2]。
 ヤマザキマザック、DMG森精機、ジェイテクトと共に日系四大工作機械メーカーの1つ。
 警察官だった大隈栄一が、義父の作った製麺機に影響され、転職後の1898年（明治31年）に創業した[3]。創業当初は製麺機械の製造・販売を行っていた。工作機械の製造を始めたのは1904年（明治37年）のことである。
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大阪ガス

大阪ガス株式会社（おおさかガス、登記上の商号：大阪瓦斯株式会社、英: OSAKA GAS CO.,LTD.[2]）は、主に近畿地方（関西エリア）を販売エリアとするガス会社。略称は大ガス（ダイガス）[注 1]。導管部門の子会社に大阪ガスネットワークがある。海外展開も視野に入れて2018年、子会社や関連会社を含む155社の公式な名称をDaigas Group（ダイガスグループ）とした[3]。東京ガス、東邦ガス、西部ガスと並ぶ大手4大都市ガス事業者の一つである[注 2]。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5]。
 都市ガスの販売量では全国2位（約73億m3、シェア20%、2019年3月時点）。ガス導管総延長は約63,100km（2021年3月時点）[6]に及ぶ。本社は大阪府大阪市中央区に所在する。
 旧野村財閥の中核であるため大和銀行（現・りそな銀行）と親密である。
 主な事業内容は
 となっている。
 大阪ガスは企業競争力のベースを技術に求めており、研究開発は最も重要な企業差別化戦略の一つと考え、様々な新技術の研究開発、実用化に積極的に取り組んでいる。その中には「低輻射方式」（機器表面の熱を下げることで輻射熱を低減する方式。"涼しいガス厨房シリーズ" 涼厨機器を二重構造にし、機器内側の空気の流れにより機器表面の熱を奪うことで輻射熱を低減）などがある。ガス製造所は泉北製造所第1工場・第2工場（大阪府堺市・高石市、LNGタンク22基）、姫路製造所（姫路市、LNGタンク8基）である。
 ガス供給のほか、電力の卸・小売事業も行っている。また、同業者の岡山ガス、四国ガス、大津市企業局、静岡ガス、日本瓦斯などへ天然ガスの卸売り[注 3][7][8]を行うほか、関西電力、沖縄電力へも発電向けの都市ガス供給を行っている[9]。発電事業はグループ会社を含め、合計、国内約181万kW、海外約120万kWの発電施設を持ち、卸・小売を行っている。2009年（平成21年）からは、泉北地区に卸売電力事業者[要曖昧さ回避]の発電所としては国内最大級の110万kWの泉北天然ガス発電所を設置し、関西電力、中部電力などに卸売している[10]。他、同社は、2016年春からの電力小売自由化を視野に、丸紅などと共同で茨城県内で石炭火力発電所の新設を計画していたが、原子力発電所の再稼働などで採算が厳しくなるなどの理由で、2015年までに計画を断念した[11]。
 りそなHDと親密関係にある。第二次世界大戦前は野村財閥の中核企業の一つだった。現在も本社ビル（大阪瓦斯ビルヂング、通称ガスビル。安井武雄の設計になる戦前期モダニズム建築の傑作として知られ、国登録有形文化財である。）の1階には、主力銀行でもあるりそな銀行の御堂筋支店がある。また同社は、旧大和銀行系列の企業集団に当たる大輪会にも加盟しているが[12]、三和グループの社長会・三水会とその後身社長会である水曜会にも加盟している[13]。ただしみどり会には未加盟である。大阪財界を支える有力企業であり、大阪商工会議所の会頭を度々輩出している[14]。
 東南アジア（タイ王国、シンガポール、インドネシア）など日本国外にも進出しており、2030年度には利益の3割を海外事業で稼ぐことを目標としている[15]。アメリカ合衆国では火力発電所の運営（ミシガン州およびコネティカット州、ペンシルベニア州）、LNG基地やシェールガス開発（テキサス州）に出資または参画している[16][17]。
 2022年3月より、NTT西日本・JCOM・ソニーネットワークコミュニケーションズとの提携で「さすガねっと」[注 4]を開始してISP事業に参入した。これにより、ガス・電気のみならず通信事業でも関西電力グループと競合することになった。
 ※ その他多数、ガス機器参照
 大阪ガスが関西電力送配電のサービスを提供する地域（近畿2府4県）を対象とした特典付きサービスによる電気とガスのセットプランがある。これらは対象外地域への引っ越しや、他の電力（提供）会社への乗り換えなどで解約をしない、または大阪ガスにおけるサービス提供の終了がない限り、更新時に1年間の年会費無料優待クーポンがもれなく送付される。
 以下は大阪ガスが各地の電力会社の送配電部門と提携して全国展開している（いた）サービス（東京電力パワーグリッドの対象域である関東地方を中心とした地域は大阪ガス・中部電力ミライズの合弁企業である「CDエナジーダイレクト」を通して提供）
 大阪ガスサービスショップ（以下OGSS）は、大阪ガスのサービスエリア内のガス器具類販売店で大阪ガスサービスショップ協会に加入している者である。当社はOGSSにガス栓工事、内管工事、工事設計施工、転宅時のガス栓の開閉申込受付の業務を委託している。またOGSSは、前記委託事業に加えて、大阪ガスのガス機器の販売・設置（および関連商品の販売・設置）等を個別の事業として行っている[33][34]。
 現在のグループ企業は、公式サイトのDaigasグループ会社一覧を参照。
 ※特記無きものは全て株式会社である。
 現在のCM出演者
 上記の3人はCM内では『さすガっス隊』と呼ばれている。
 過去の出演者
 2012年1月より、俳優の大沢たかおを起用した『ガ、スマート』シリーズが放映されていた。（東邦ガス・広島ガスでも社名を差し替えて放映されていた。）
 提供テレビ番組
 過去の提供テレビ番組
 以前は、上記番組などで一社提供番組にはオープニングキャッチが放送されていたが、現在[いつ?]オープニングキャッチを流している番組は『魔法のレストラン』と『大阪ほんわかテレビ』の2本だけとなった（なおOPキャッチは流れるが番組としては同社を筆頭とした複数スポンサーの提供によって放送されている）。
 りそな銀行
 アサヒペン - 石原産業 - 岩井コスモ証券 - AIG損害保険 - エース - エスペック - 大塚化学 - 大塚食品 - 奥村組 - 共英製鋼 - 関西みらい銀行 - 近鉄百貨店 - きんでん - 栗本鐵工所 - 鴻池組 - 江綿 - コカ・コーラボトラーズジャパン - シキボウ - 新日本理化 - SCREENホールディングス - 泉州電業 - 泉陽興業 - タカラスタンダード - タカラベルモント - タツタ電線 - 中外炉工業 - 東海リース - 東洋テック - 酉島製作所 - 日本基礎技術 - 日本触媒 - 野村建設工業 - 野村證券 - フジテック - 扶桑化学工業 - 村田長 - 森組 - 山善 - ヤンマーホールディングス（ヤンマー） - 吉本興業ホールディングス - ローム - ローランド
 カネカ（注1）
 ヤマダホームズ（注2）- 淀川製鋼所（注2）
 大阪瓦斯（注3）- 大林組（注3）（注4）- シマノ（注4）- 積水ハウス（注3）（注4）- 双日（注3）（注4）（注5）（注6）- ダイダン（注4）- 非破壊検査（注4）
 双日（注3）（注4）（注5）（注6）
 双日（注3）（注4）（注5）（注6）
 紀州製紙 - 佐伯建設工業 - ニチモ
 野村財閥 - 大和銀行
 注1：三井文庫にも加盟している。注2：芙蓉懇談会にも加盟している。注3：三水会にも加盟している。注4：みどり会にも加盟している。注5：三金会にも加盟している。注6：最勝会にも加盟している。
大塚ホールディングス

大塚ホールディングス株式会社（おおつかホールディングス、英: Otsuka Holdings Co.,Ltd.）は、大塚製薬、大塚製薬工場、大鵬薬品工業をはじめとする「大塚グループ」の持株会社である。日経平均株価及びTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4]。
 徳島県で創業した大塚製薬工場が各事業会社を設立した後はグループ会社の株式の大部分を大塚製薬工場が所有していた。その後は各社が相互に株式を持ち合うような時期もあった。しかし、2008年になり、グループとしての経営を強化するため、主要なグループ各社を同社の傘下に収めることで、持株会社制をとるようになった。2010年12月15日に、東京証券取引所第一部に上場。
 2012年時点での日本の医薬品企業（製薬メーカー）での売上高は4位、世界の医薬品企業での売上高は20位である。武田薬品工業（世界14位）・アステラス製薬（同18位）・第一三共（同19位）・エーザイ（同25位）と共に国内5大医薬品メーカーのひとつである[5]。
 グループ共通の理念は「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」。コーポレートシンボルは2007年6月から導入されている大塚製薬のコーポレートシンボルを継承している。
 太字は主要事業会社、特記無き限り、全て株式会社である。
 大塚HDの大株主である大塚エステート（本店：大塚化学本社内）、大塚アセット（本店：徳島県鳴門市）は大塚家の資産管理会社のためグループ会社には含まれない。
 また、アース製薬は完全子会社としてバスクリンや白元アースを傘下に持っているが、これら2社については同社のグループ会社としてはカウントされていない（この2社は“持分法適用会社であるアース製薬の連結子会社”のため大塚ホールディングスの連結対象からは外れる）。
 大阪府大阪市中央区大手通に所在する。設計は日建設計、施工は竹中工務店、2014年2月竣工。外面は鋭角を頂点とする三角形がダイアゴナル（斜めの筋）に配置され、セットバックされた北側は白磁のタイルが僅かな凸凹の影を連続して生み出している。企業内保育所の低層三角屋根、南側からの直線との組み合わせ等も評価され、第35回大阪都市景観建築賞審査員特別賞を受賞した[9]。
 大塚ホールディングス
 大塚製薬 - 大塚製薬工場 - 大塚倉庫 - 大鵬薬品工業 - 大塚化学 - アース製薬 - 大塚食品 - 大塚電子 - 大塚包装工業 - 大塚テクノ - ニチバン - バスクリン - 白元アース - アース・ペット - 岡山大鵬薬品 - 大塚ターフテック - 東山フイルム - 大塚国際美術館 - 大塚ヴェガホール - 徳島ヴォルティス（大塚製薬サッカー部）
 大塚ベバレジ - OATアグリオ - ウィドウ・スタイル
 オロナインH軟膏 - オロナミンCドリンク - ポカリスエット - カロリーメイト - エネルゲン - アミノバリュー - SOYJOY - ボディメンテ - ボンカレー - シャーベ - シンビーノ - クリスタルガイザー - MATCH - ソルマック - ごきぶりホイホイ - アースノーマット - アースレッド - OS-1 - モンダミン
 大塚エステート - 大塚アセット
 大塚武三郎 - 大塚正士 - 大塚明彦 - 大塚一郎 - 大塚芳満 - 大塚正富 - 大塚太郎 - 小林幸雄 - 樋口達夫 - 岩本太郎 - 小林将之 - 井上眞
 ホーロー看板 - 大塚国際美術館 - 徳島ヴォルティス
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オムロン

オムロン株式会社（英: OMRON Corporation）は、日本の京都府京都市に本社を置く大手電気機器メーカー。
 創業者は立石一真。センシング＆コントロール技術を核とした産業向け制御機器やシステム、電子部品のほか、ヘルスケア製品等を展開する「オムロングループ」の中核企業の役割を担っている。東京証券取引所プライム上場（証券コード:6645）、米国預託証券上場（証券コード:OMRNY）。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[2][3]。
 制御機器・ファクトリーオートメーション（FA）システム事業、健康医療機器・サービス事業、社会システム事業、電子部品事業、データソリューション事業、の主要5事業を、一部分社化を含め、カンパニー制で展開している。
 世界初の無接点近接スイッチを開発するなど産業用オートメーション機器に強みを持つが、一般消費者には健康医療機器で知られる。家庭用電子血圧計は世界トップシェアを誇る。また、自動改札機、ATM（現金自動支払機）の開発のほか、近年では、液晶テレビのバックライトが知られる。かつてはプリントシール機の開発の大手でもあり、グループ会社だったオムロンエンターテインメント（現・フリュー）がOEMおよび自社ブランドで販売を行っていた。なお、現在はグループを離脱している。
 社名は、立石電機株式会社時代に本社を置いていた京都市右京区花園の通称「御室」（おむろ）から。創業地としても知られる。なお、現在その跡地は住宅地となっているが、創業記念碑が建立されている（土堂公園西側）。
 世界7極に地域統括本社を設置（日本、アメリカ、オランダ、中国、シンガポール、インド、ブラジル）。中国を中心とした海外へのビジネス展開に積極的で、既に連結での海外売上比率は5割を超えている。
 グループから離脱した企業
 現存しない企業（生産子会社の統合は省略）
 オムロン
 
オムロン太陽 - オムロン エキスパートリンク - 熊本ビューストピンディーズ - オムロン ヘルスケア - オムロン マーケティング
 
オムロン コーリン - 産能コンサルティング - オムロンエンタテインメント - オムロン松阪
 
立石一真 - 立石孝雄 - 立石信雄 - 立石義雄 - 作田久男
 
御室 - プロジェクトX〜挑戦者たち〜
カシオ計算機

カシオ計算機株式会社（カシオけいさんき、英: CASIO COMPUTER CO., LTD.）は、電卓や電子辞書・電子楽器・時計などを扱う日本の電機メーカー。東京証券取引所プライム市場に上場しており、日経平均株価の構成銘柄の一つ[2]。
 製品やサービスなど正式なブランド名としてカシオ（CASIO）が使われており、また同法人を示す通称としても使われる。
 「カシオ計算機」の社名が象徴するように、創業時は電気式計算機（リレー式計算機 14-Aなど[3][4]）などを生産、後に電子式卓上計算機（電卓）を発売する。その後、電卓デバイスを基礎に事業分野を拡大し、現在の主な事業分野は電卓、電子文具、時計などの個人向け情報機器や、システム機器、電子デバイスなどの製造と販売。近年は電波時計や関数電卓などを主力商品として積極的に展開している。かつては携帯電話、デジタルカメラ、TFT液晶も手がけていたが現在は撤退している。
 かつての本社は新宿の住友三角ビルにあったが、後に初台に自社ビルを建設した。
 社是は「創造 貢献」で、これは「世の中になかったものを創造することによって社会に貢献する」という意味である。英語ではそのまま「Creativity and Contribution」と英訳されている。
 「計算機」の名の通り、電卓以前のリレー式計算機14-Aから電卓の時代を通って成長した企業・ブランドであり、電卓及びそれに類する電子製品のメーカーとして知られる。
 特に大ヒットした電卓カシオミニにおいて顕著だったが、大胆な価格設定と割り切ったスペックでどこでも簡単に使える、といった新しい切り口の製品を発売し、時には新しい商品分野のブームの端緒となるようなヒット商品も作る。「糸井重里の萬流コピー塾」において題「ワープロ」への投稿で (松) の評価を取った「今買うな、カシオがきっと、何かやる」[5]や、パソコン雑誌『PC-WAVE』の「目の付け所がカシオ」（シャープの宣伝コピー「目の付け所がシャープでしょ」のパロディ）といった言葉がある。
 創業者の名字「樫尾」をヘボン式ローマ字で書けば「KASHIO」だが、これをあえて「CASIO」としたのは、創業当初から「世界で親しまれる企業になる」という目標があったため。このロゴであることから、日本以外では日本の企業と思っていない人も多い。特にイタリアの企業と間違われやすい。ちなみにイタリアの元子役サルヴァトーレ・カシオ（Salvatore Cascio 出演作：ニュー・シネマ・パラダイスなど）はカシオのCMに起用されたことがある。
 その他、小型のアナログ液晶テレビを手がけたこともあった。
 
 ほか
 2015年現在は、スポットCM中心。上記の番組以外でも提供されることがある。
鹿島建設

鹿島建設株式会社（かじま[注釈 1]けんせつ）は、東京都港区元赤坂に本社を置く、日本の大手総合建設会社（スーパーゼネコン）である。対外的には鹿島（かじま）と称する。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[1][2]。ACジャパン（旧・公共広告機構）正会員企業[3]。
 「スーパーゼネコン」とも称される、ゼネコン大手五社（鹿島建設、大林組、清水建設、大成建設、竹中工務店）の一つである。
 江戸末期の大名屋敷のお出入り大工店に始まり、明治初期の外国商館や毛利家高輪本邸など西洋館の建築業（洋館の鹿島）、東北本線や山手線など全国の鉄道工事事業（鉄道の鹿島）、軽井沢の別荘地開発事業（鹿島の森）等を通じて名を揚げ、繁栄を築いていった。
 超高層ビル事業を得意とし、蓄積された高度な技術とノウハウ、業界随一の技術研究所を有している。東京駅の八重洲口再開発や丸の内駅舎保存・復原工事（2012年10月1日完成）、秋葉原地区などの開発事業や海外でのプロジェクトにも実績が豊富である。
 一方で社員があっせん利得処罰法違反で逮捕されるなど、数々の談合事件にも関与しており、その後の建設業者に少なからず影響を与えている。
 コーポレートスローガンは「100年をつくる会社」である。
 
鹿島建設は創業者が女系の会社であるが、土木から鉄道、プラント、超高層まで幅広い物件を手がけている。また、社内の職長会はサクラ（日本の国花）にちなんだ名称を用いる事が特長である。近年は海外実績に伴い国際JV案件も引き受けるなど、海外からの評価も高い[47][48]。 現在施工中[49]の物件も数十件～数百件存在する。
 100人を超える中国人労働者が過酷な労働により死亡した花岡事件については当該項目を参照のこと。
 2005年に問題となった耐震強度偽装事件との関連で、鹿島と大林組が施工した物件でも構造計算書の偽装が確認された。両社は「不審に思わなかった」と釈明した[51]。
 2010年（平成22年）4月7日、建材メーカーの岐阜折版工業（岐阜県羽島郡岐南町）などと共同開発したビル用外壁が、耐火構造の仕様に適合しないことが判明した[52]。
 2010年（平成22年）12月、大阪市北区内で建設した21階建のビルについて、鉄骨1本が傾いたにもかかわらず、そのまま工事を続け、完工させていたことが判明した[53]。
 2012年2月7日、岡山県倉敷市のJX日鉱日石エネルギー水島製油所で海底パイプラインをシールドトンネルで施工中に水があふれ出し、作業員5名が死亡した。原因は2013年現在も調査中である（倉敷海底トンネル事故）。
 2013年（平成25年）12月、鹿島が施工となった東京都港区青山のマンション「ザ・パークハウス グラン南青山高樹町」について、水道管などを設置するための「スリーブ」と呼ばれる穴600ヶ所を開け忘れ、後から配管を通すために穴を開けた（コア抜き）際に一部の鉄筋が切断された。このため同マンションの事業主である三菱地所レジデンスは契約者への引渡しを中止し、鹿島の全額負担により解体と建て直しを行うこととなった[54]。
 2018年（平成30年）3月2日 - 中央新幹線をめぐる談合で、担当部長が独占禁止法違反の容疑で東京地検特捜部に逮捕された[55]。公正取引委員会の刑事告発を受け3月23日には法人としての鹿島建設と担当部長が起訴された[56]。2021年（令和3年）3月1日、東京地裁から法人としての鹿島建設に罰金2億5000万円、担当部長に懲役1年6月、執行猶予3年が言い渡された[57]。2023年（令和5年）3月2日、東京高裁は鹿島建設と元常務の控訴を棄却した[58]。
 2024年（令和6年）3月 - 6日、2020年に調布市で発生した東京外環トンネル掘削工事による陥没事故の補修工事に巡り、鹿島建設JVの工事関係者が住民を監視・盗撮しグループチャットで東日本高速道路に情報共有していたとしんぶん赤旗日曜版が報道[59]。8日、住民と日本共産党・山添拓、吉良よし子参院議員は国土交通省と東日本高速道路に見解を問いただし、工事の中止を求めた[60]。この報道を受け、鹿島建設は自社のホームページでコメントを発表し謝罪した[61]。
 出典：[63]
 川崎汽船 | ジャパン マリンユナイテッド | 商船三井 | 日本郵船
 IHI | INPEX | 川崎重工業 | ENEOS Xplora | 戸田建設 | 丸紅 | 三井E&S造船 | 三菱重工業 | 三菱造船 | 横河電機
 鹿島建設 | 島津製作所 | 大成建設 | 大同特殊鋼 | 長野計器 | 日揮 | 日産化学 | 古野電気 | ヤンマーパワーテクノロジー
 秋田大学 | 大阪大学 | 大阪公立大学 | 九州大学 | 京都大学 | 高知大学 | 神戸大学 | 佐賀大学 | 筑波大学 | 東京海洋大学 | 東京大学 | 東北大学 | 鳥取大学 | 長崎大学 | 名古屋大学 | 弘前大学 | 広島大学 | 北海道大学 | 三重大学 | 横浜国立大学
 関西大学 | 東海大学 | 東京理科大学 | 長崎総合科学大学 | 日本大学 | 八戸工業大学 | 早稲田大学
 海上・港湾・航空技術研究所 | 産業技術総合研究所
 海洋研究開発機構 | 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
 長崎海洋産業クラスター形成推進協議会 | 青森風力エネルギー促進協議会
川崎汽船

川崎汽船株式会社（かわさききせん、英: Kawasaki Kisen Kaisha, Ltd.[3]）は、東京都千代田区に本社を置く（登記上の本店は兵庫県神戸市中央区）日本の大手海運会社である。東京証券取引所プライム市場上場。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5]。通称“K”Lineと呼ばれる場合もある。
 1919年4月10日、川崎造船所（現・川崎重工業）の船舶部が独立する形で、同社の現物出資によって設立された。日本郵船・商船三井に次いで国内第3位の規模を持つ（2014年3月末時点で583隻を運航）。上位2社と比較するとコンテナ船への依存率が高いとされる。このほか、石炭・鉄鉱石などの不定期貨物船、自動車運搬船、LNGタンカー、石油タンカーなどを運航する。また、日本で初めて自動車専用船を導入した企業でもある。
 ファンネルマーク（船の煙突部分につける会社のマーク）は、赤地に白の K 。
 旧第一勧銀グループのメンバーであった故に、みずほコーポレート銀行（現みずほ銀行）をメインバンクとしている。
 コンテナ船事業では、韓国の韓進海運、台湾の陽明海運、中国のコスコ・コンテナラインと海運アライアンス「CKYHグループ」を組んでいる。
 出典：[6]
 同社の船舶は種別ごとに何らかの語を船舶名に付けることが多い。具体的には以下の通り。
 2024年3月31日現在[9]
 他
 川崎汽船 | ジャパン マリンユナイテッド | 商船三井 | 日本郵船
 IHI | INPEX | 川崎重工業 | ENEOS Xplora | 戸田建設 | 丸紅 | 三井E&S造船 | 三菱重工業 | 三菱造船 | 横河電機
 鹿島建設 | 島津製作所 | 大成建設 | 大同特殊鋼 | 長野計器 | 日揮 | 日産化学 | 古野電気 | ヤンマーパワーテクノロジー
 秋田大学 | 大阪大学 | 大阪公立大学 | 九州大学 | 京都大学 | 高知大学 | 神戸大学 | 佐賀大学 | 筑波大学 | 東京海洋大学 | 東京大学 | 東北大学 | 鳥取大学 | 長崎大学 | 名古屋大学 | 弘前大学 | 広島大学 | 北海道大学 | 三重大学 | 横浜国立大学
 関西大学 | 東海大学 | 東京理科大学 | 長崎総合科学大学 | 日本大学 | 八戸工業大学 | 早稲田大学
 海上・港湾・航空技術研究所 | 産業技術総合研究所
 海洋研究開発機構 | 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
 長崎海洋産業クラスター形成推進協議会 | 青森風力エネルギー促進協議会
キーエンス

株式会社キーエンス（英: KEYENCE CORPORATION）は、大阪府大阪市東淀川区東中島に本社を置く、自動制御機器（PLCと周辺機器）、計測機器、情報機器、光学顕微鏡・電子顕微鏡などの開発および製造販売を行う企業。東証プライムに上場。日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[5][6][7]。
 創業者で現名誉会長の滝崎武光が、1974年（昭和49年）に兵庫県尼崎市で「リード電機」として設立、1986年（昭和61年）に社名を "Key of Science" に由来する「キーエンス」（KEYENCE）に変更した。本社・研究所は大阪市東淀川区、新大阪駅の近くにある。
 海外売り上げ比率は50%を超える。現在、世界44カ国・200拠点で事業を展開している。2021年の国内企業の時価総額ランキングでは、トヨタ、ソニーグループ、に次いで国内3位になるなど日本を代表する優良企業であり[8]、『カンブリア宮殿』などのテレビ番組でも取り上げられた[9]。
 2009年（平成21年）4月3日に、ジャストシステムとの資本・業務提携を行うと発表した。第三者割当て増資により、ジャストシステムはキーエンスの持分法適用会社となる[10][11]。
 1989年からキーエンスホビー事業チームがキーエンス ジャイロソーサーを開発、一般向けのラジコンとして販売を行っていたが、2013年に株式会社アキュヴァンスに譲渡されている[12]。
 事業部制をとっており9つの事業部で構成されている。
 東日本エリア:
盛岡、仙台、郡山、宇都宮、高崎、熊谷、浦和、水戸、柏、幕張、神田、東京、立川、八王子、横浜、海老名、松本、静岡、浜松
 西日本エリア:
豊田、刈谷、名古屋、一宮、津、富山、金沢、滋賀、京都、大阪北、大阪中央、神戸、岡山、高松、広島、北九州、福岡、熊本
京セラ

京セラ株式会社（キョウセラ、英: KYOCERA Corporation）は、京都府京都市伏見区に本社を置く電子部品、ファインセラミック部品、半導体部品、情報機器、通信機器、太陽電池、セラミック、宝飾、医療用製品などを製造する大手電子部品・電気機器メーカーである。日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5][6]。
 ブランドシンボルは、京セラのイニシャルである「K」がセラミックスの「C」を包み込む意匠である。これは、1982年に社名を変更した際から使用している。それ以前は「京都」の「K」を「セラミック」の「C」が囲む意匠であった[7]。
 三和グループに属しており三水会およびみどり会に加盟。
 ファインセラミック部品、ビューカメラモジュール、セラミックヒーター、グロープラグ、車載・産業用液晶ディスプレイなどを手掛ける。
 先進モビリティと共同で自動運転バス・trota（トロタ）の開発を行っている[28]。trotaは2021年10月に滋賀八日市工場 - 滋賀蒲生工場間（約1km）を試験走行し、2022年に第77回国民体育大会（いちご一会とちぎ国体）で東武西川田駅 - 栃木県総合運動公園間（約700m）を実証運行した[28]。
 セラミックパッケージ[29]、有機多層パッケージ、有機化学材料などを手掛ける。
 コンデンサ[30]、整流器[31]、コネクタ[32]、サイリスタ[33]、ダイオード[34]、プリントヘッド、感光ドラムなどを手掛ける。
 携帯電話、スマートフォン、タブレットPC、IoT機器などの開発製造販売、情報通信サービス（子会社の京セラコミュニケーションシステム）などを手掛ける。第二電電・DDIセルラーグループの設立母体だったため、携帯電話端末はDDIセルラー・日本移動通信（相互ローミングの関係で同等の端末を提供する必要があった）向けを主力としていたが、他社向けの端末も少数手がけている。
 1982年に合併したサイバネット工業の事業がはじまりである[35]。1989年12月、同社初の携帯電話「HP-101」を発売した[36]。その後30年以上に渡って事業を継続している。
 2008年には、三洋電機の携帯事業を買収し、海外事業を強化した[37]。
 プリンター、複合機の開発製造販売、ソリューションビジネスなどを子会社の京セラドキュメントソリューションズが手掛ける。
 ソーラーエネルギー事業、医療用製品、宝飾品・キッチングッズ、ホテル運営などを手掛ける。
 銀塩カメラ、デジタルカメラ。
 京セラがカメラ事業に進出したきっかけは、長野県にあった株式会社ヤシカの経営破綻（1975年に会社更生法を申請）である。その後も同社は日商岩井と太陽神戸銀行の資金援助を受けて製造を続けていたが、自力での再建が困難な状況が進んだため、1983年に再建スポンサーとして京セラが名乗り出た。同年10月、京セラ株1:ヤシカ株13の比率により吸収合併し、ヤシカのブランドを京セラが譲受し展開していた。
 展開していたブランド
 2004年10月29日、自社ブランドを終了し、CONTAXブランドとOEM事業に集約することを発表[47][48]。
 2005年3月10日、CONTAXブランドのデジタルカメラも終了し、デジタルカメラ事業から撤退することを発表[49]。
 2005年4月12日、CONTAXブランドの銀塩カメラも終了し、カメラ事業から全面撤退することを発表[50][51]。
 その後、2007年にヤシカの商標権を香港のJNC Datum Tech Internationalに売却[52][53]。
 1983年よりOEM出荷。日本ではNECよりPC-8201、PC-100の商品名で販売された。
 1984年にはIBM互換機をOEM出荷し、キヤノン、カシオ計算機、セイコーエプソンから販売された。
 1989年には自社ブランドで「386AX Model A」を発売したが振るわず、その後、事業から撤退した。
 日本国内に以下の研究開発拠点を設置している[54][55]。
 全て株式会社である。
 上場している代理店としては、因幡電機産業 、リョーサン 、佐鳥電機等が挙げられる。[56]
 現在はスポットCMが中心であり、レギュラーでの提供番組が少なく、期間限定で提供する程度となっている。
 秦野工場の経理責任者を務めていた51歳の男性社員が、2012年9月から2017年6月に、支払根拠資料を偽造するなどの手口で計約1億2,600万円を横領していた。2017年8月30日付でこの社員を懲戒解雇処分とした。2018年2月に神奈川県警察に業務上横領容疑で告訴した[62]。約6000万円は返還済み[63]。同年11月7日に約3700万円詐取の疑いで逮捕[64]、同年11月28日に約2900万円をだまし取ったとして再逮捕[65]。
 2024年3月15日、公正取引委員会は「下請け企業との価格転嫁の交渉に適切に応じなかった企業名の公表」を行い、京セラが該当企業となったことがわかった[66][67][68]。
 1998年、社会貢献活動の一環として、本社ビル（京都市）に 京セラギャラリー、 京セラファインセラミック館、ショールームを開設した。
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クボタ

株式会社クボタ（英: Kubota Corporation）は、大阪府大阪市浪速区に本社を置く産業機械（農業機械、建設機械、ディーゼルエンジン等）、建築材料、鉄管、環境機器等を製造する大手製造メーカーである。
 日経平均株価およびTOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4][5]。
 創業者は久保田権四郎。鋳物メーカーとして創業し、日本で初めて水道用鉄管の開発に着手し、国産化と量産化に成功。以降、鋳造技術から派生し、内燃機や農業機械、水処理、環境機器などに事業を拡大してきた。現在は、食料・水・環境の領域において事業を展開している。
 農業機械メーカーとしては、シェア・売上高ともに国内首位であり、ヤンマーアグリ（ヤンマーホールディングス）や井関農機、三菱マヒンドラ農機などの同業他社に対して圧倒的な差をつけている。世界ではディア・アンド・カンパニー、CNH Industrialに次いで3位である[6]。また、ミニバックホーや小型産業用ディーゼルなど、世界トップクラスのシェアを持つ製品や、ダクタイル鋳鉄管や水処理設備など、国内でトップクラスのシェアを持つ製品群もある。
 長期ビジョンである、GMB2030では、豊かな社会と自然の循環にコミットする”命を支えるプラットフォーマー”となることを掲げている[7]。ブランドスローガンは「For Earth, For Life」。
 2024年5月、2026年5月を目途に本社を創業の地である現在の大阪市浪速区から同市北区（うめきた2期）のグラングリーン大阪に移転すると発表した。[8]
 2010年（平成22年）2月の創業120周年を記念して、グループ共通の新スローガン「For Earth, For Life」が制定された。
 過去のスローガンは「国づくりから米づくりまで」、「ゆたかな人間環境づくり」、「技術でこたえる確かな未来」（以上旧久保田鉄工時代のもの）、「ヒューマニティテクノロジー：Hu-Tech」、「美しい日本をつくろう」、「進化を、新価で!」、「LOVE THE EARTH MORE:もっと地球を愛したい」、「水と土と空と、地球のために。」、「社会の底力。」などであった。
 マスコットキャラクターは「元氣村の仲間たち」でCMでも放送されている。
 現在のマスコットキャラクターはスッピー君。
 2017年1月から、女優の長澤まさみを起用し、社会に信頼され親しまれるクボタブランドの構築を目指している。コミュニケーションスローガンは「壁がある。だから、行く。クボタ」
 また、ラグビーワールドカップ2019以降、スポーツに関係して海外協力の取り組みを紹介するCMを上記スローガンを掲げて放送している。長澤は出演しない。
 池井戸潤原作の「下町ロケット ゴースト」は、トラクターのトランスミッションをきっかけに物語が展開される。2018年10月に放送が始まったTBSのテレビドラマでは、クボタが技術監修で協力しており、最新の自動運転トラクターのアピールの一助になった。[11]
 [12]
 ラグビーワールドカップ2019において、クボタスピアーズに所属するピーター・ラブスカニフ選手は日本代表として、ドウェイン・フェルミューレン選手は南アフリカ代表として活躍した。
 このほか、企業イメージキャラクターとして、日比野克彦、安田成美、利根川進などを起用したこともあり、2017年1月より女優の長澤まさみを起用している。
 2010年（平成22年）3月からは、農業機械部門の新キャラクターとして、前述したマペット人形による「元氣村の仲間たち」が登場。架空の「元氣村」にて、トラクターの「オレンジ」、田植機の「ウエール」、コンバインの「カール」などが登場し、村の人々とともに農業を元気にする、という設定である。
 （注1）は三井グループ（二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・月曜会・綱町三井倶楽部・三井文庫会員企業）でもある。（注2）は三菱グループ（三菱金曜会・三菱広報委員会会員企業）でもある。（注3）は第一勧銀グループ（三金会会員企業）でもある。（注4）は三和グループ（三水会・みどり会会員企業）でもある。（注5）は古河グループ（古河三水会会員企業）でもある。（注6）は大輪会グループでもある。（注7）は春光グループ（春光会・春光懇話会会員企業）でもある。
コニカミノルタ

コニカミノルタ株式会社（英: KONICA MINOLTA, INC.）は、東京都千代田区丸の内に本社を置く、日本の電機メーカーである。日経平均株価の構成銘柄の一つ[3]。
 みどり会の会員企業であり三和グループに属している[4]。
 2003年8月に写真関連商品、および複写機などのオフィス製品などを製造していたコニカ（東京都）とミノルタ（大阪府）の経営統合により発足した持株会社コニカミノルタホールディングス株式会社を前身とするが、2013年4月に事業子会社7社を吸収合併して事業会社に移行し、現在の商号に変更された[5]。
 企業ロゴマークは「グローブマーク」といい、ソール・バスがデザインした旧ミノルタ時代のロゴマークを継続して用いている[注 1]。地球をイメージしたデザインに「光学」「化学」「電気」「機械」「ソフトウェア」の画像情報の分野における技術力の総結集をイメージした5本のラインと、楕円形はユーザーに対する信頼と安心を提供し、また技術力の結集と調和を表すシンボルとしている。また、シンボルカラーは独創的な発想を促す「イノベーションブルー」である。コミュニケーションメッセージ（スローガン）は「Giving Shape to Ideas（ギヴィング・シェイプ・トゥ・アイディアズ）」で、顧客と共に新しい価値の創造を目指す企業姿勢を表現している。なお、経営統合時から2011年9月まで使われていたコミュニケーションメッセージは「The essentials of imaging（ジ・エッセンシャルズ・オブ・イメージング）」で、これも旧ミノルタのコミュニケーションメッセージを継承したものであった。
 かつては子会社のコニカミノルタフォトイメージングを通じて、カメラやデジタルカメラ、フィルムなど写真関連用品も扱っていたが、2006年3月限りで撤退した。カメラは、旧コニカ、旧ミノルタの歴史を引き継いでいたが、ソニーへ事業譲渡された。
 写真関連事業から撤退して以降、オフィス向けの複合機を主力としていたが、2010年代以降のオフィスにおける「ペーパーレス化」の波により、2019年度以降は赤字が続いている[6]。事業ポートフォリオの見直しのため、2017年にプレシジョンメディシン事業に参入したが、減損により2023年度に1031億円の赤字を計上するなど、さらに赤字が膨らんだ。そのため、2024年には拡大路線を改め「等身大の経営」を掲げ、ペーパーレス化で複合機の販売が減っても利益を生み出せる体制を構築するべく、人員削減のほか、ライバルである富士フイルムビジネスイノベーションと提携し、複合機部品の調達機能を統合した合弁会社を設立する動きがある[7][8]。
 また、経済産業省によって2017年度から2024年度の健康経営優良法人に認定されている[9][10]。
 西本町インテスには、事業会社や販売会社など多数のコニカミノルタグループ関連企業も入居している。
 再編当初の本社は旧コニカ本社のあった東京都新宿区西新宿に、関西支社は旧ミノルタ本社のあった大阪市中央区安土町の大阪国際ビルディングに所在していた。
 コニカミノルタでは、事業所のことをサイトという名称で統一している。
 コニカミノルタでは自社のスポーツチームを始めとしたスポーツ支援を行っている。
 今のところ自社のスポーツチームで会社公認の強化指定になっているのは後述する陸上競技部のみである。陸上競技部以外だと創部から一貫して愛知県豊川市をホームにしている同好会扱いのサッカー部であるコニカミノルタ豊川SC（←ミノルタサッカー部←ミノルタカメラサッカー部）が存在していたが、2015年に『リヴィエルタ豊川』の名称でクラブチーム化している。
 また、1997年から2023年まで日本女子プロゴルフ選手権大会[注 3]の特別協賛を[61]、2005年から2007年までは、二輪ロードレース世界選手権のJapan Italy Racingチーム(JiR)のスポンサーとして協賛していた[62]。近年では『ニューイヤー駅伝』（TBS）の複数社（30秒×2本）の1社としてのスポンサーを毎年担当している。過去にはフランスのプロサッカーリーグに在籍するASサンテティエンヌのスポンサーも務めていた。
 コニカミノルタ陸上競技部は、1970年に小西六（コニカ）の陸上競技部として発足、近年では坪田智夫、太田崇、松宮隆行、松宮祐行、前田和之など有力長距離ランナーを数多く揃える強豪チームとなっている。全日本実業団対抗駅伝大会（ニューイヤー駅伝）では2001年 - 2003年（3連覇）、2005年・2006年（連覇）、2008年、2013年・2014年（連覇）と歴代2位の8回の優勝を誇り、ニューイヤー駅伝の中継などで「21世紀の駅伝王者」と称されていた。なおコニカミノルタホールディングス時代から「コニカミノルタ」名での登録となっている。
 かつてはエリック・ワイナイナ（アトランタオリンピック男子マラソン銅メダル、シドニーオリンピック男子マラソン銀メダル）が所属していたことでも知られている。
 陸上競技部 のふれあい活動として、2006年度よりランニングプロジェクトを始動。"走る"ことを通じて、多くの人たちに走る楽しさ、夢、感動を提供することをめざしている。
 コニカミノルタグループ各社の福利厚生を始めとする総務部門を担うビジネスエキスパート部門（旧コニカミノルタビジネスエキスパート）の所管であり、同社の本社がある東京都八王子市に拠点を置いている。練習会場は秋留台陸上競技場（あきる野市）、上柚木競技場（八王子市）、高尾山、多摩川サイクリングロード等で行っている。また、毎年11月下旬に開催される長距離種目の記録会「八王子ロングディスタンス」の運営協力を行っている。
 2001年以降のみ掲載。 走者 は区間賞。
コムシスホールディングス

コムシスホールディングス株式会社（英: COMSYS Holdings Corporation）は、東京都品川区に本社を置く日本の持株会社。
 日本コムシスなどを中心とした情報通信工事、電気設備工事、情報処理等を展開するコムシスグループの経営管理等を行う。
 東京証券取引所プライムに上場しており、日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つであり[3][4]、通信建設業界ではエクシオグループ、ミライト・ワンとともに国内大手通信インフラ企業の一つでもある。
 NTT認定の総合電気通信事業会社における大手企業として、通信建設業界において確固たる地位を確立している。その一方で、一般的な知名度は高いとは言えないものの、資本金・売上高等では準大手ゼネコンと同等程度の規模を持つ（豊富な現金預金、高い自己資本比率等、財務内容も良好である）。
 主力である日本コムシスを中心に、通信設備建設工事においては海底ケーブルの敷設、山岳における通信鉄塔建設、通信専用トンネル築造といった大規模工事から、NTT電話局内設備工事、一般住宅での電話線の引き込み等の小規模のものまで、ありとあらゆるものを手がける。
 近年では、IT関係の設計・施工・ソフト開発・保守運用といった方面に注力している（2009年4月付で、日本コムシスの新設分割により、コムシス情報システムが発足した）。IT総合エンジニアリング企業を標榜し、積極的な事業展開が図られている。
 堅実経営でも知られており、バブル期、ITバブル期、不動産バブル期もほぼ無傷で乗り越えている。
 2019年3月期の決算説明会では、「コムシスビジョン NEXT STAGE 2023」として、2023年には売上高6,000億円以上達成を掲げた経営計画を公開した。
コンコルディア・フィナンシャルグループ

株式会社コンコルディア・フィナンシャルグループ（英: Concordia Financial Group, Ltd.、略称：コンコルディアFG）は、横浜銀行や東日本銀行などを傘下に持つ金融持株会社。東京都中央区に本社を置く。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4]。
 2014年11月14日に横浜銀行と東日本銀行の間で経営統合に合意。2015年9月8日に両行の取締役会にて、株主総会の承認と金融庁の認可を得られることを前提に、株式移転の方式により両行の完全親会社として設立されることが決議された[5]。総資産ではふくおかフィナンシャルグループを抜き、地方銀行グループ最大となった[6]。
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サッポロホールディングス

サッポロホールディングス株式会社（英語: Sapporo Holdings Limited）は、ビールメーカーのサッポロビールや清涼飲料水メーカーのポッカサッポロフード&ビバレッジなどを傘下に持つ純粋持株会社である。2003年（平成15年）7月1日に、（旧）サッポロビール株式会社から商号変更した。日経平均株価の構成銘柄の一つ[4]。
 音楽ビヤプラザライオン（おんがくビヤプラザライオン）はサッポロライオンの経営するビヤホールの一形態で、飲食に加えて主にクラシックの生音楽を聴かせる。若手演奏家の登竜門として機能し、赤星啓子、家田紀子、菊地美奈、杣友恵子、牧野真由美、村上敏明、与儀巧、加耒徹、古館由佳子、瀧田亮子など日本でトップクラスの演奏者を数多く育て、輩出している。開店記念日は1988年3月11日。東日本大震災の発生と同じ日という事もあり、震災後はチャリティコンサートを活発に行なっている。
 太字は二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部 / メンバー。
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SUMCO

株式会社SUMCO（サムコ、英: SUMCO Corporation）は、半導体用シリコンウェーハの製造・販売を行う専業メーカー。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[1][2]。
 社名は「Silicon United Manufacturing COrporation」に由来する。半導体用ウェーハ生産において世界で高いシェアを持つグローバルカンパニーで、本社は東京にあり、台湾、中国、韓国、インドネシア、アメリカ、イギリスに支社や事業所、工場を持つ。
 いずれも「株式会社 SUMCO」名義で提供。
 2005年に実施した三菱住友シリコンからSUMCOに商号変更したことに対し、半導体製造装置のサムコより、商標権侵害があるとの訴訟を受けたが、2008年に一定の対応をすることで和解が成立した[4]。
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ジーエス・ユアサコーポレーション

株式会社ジーエス・ユアサコーポレーション（英: GS Yuasa International Ltd.）は、旧・日本電池と旧・ユアサコーポレーションが2004年に経営統合して誕生した純粋持株会社である。東京証券取引所プライム市場に上場。日経平均株価の構成銘柄の一つ[3]。
 自動車用電池、産業用電池、電力貯蔵用電池、特殊電池、燃料電池などの電池や比較的大規模の電源装置を中心に開発・製造・販売をしている。自動車・二輪車用の鉛蓄電池で国内の市場占有率は首位、世界でも第2位の市場占有率を持つ。バッテリー会社としての印象が強いが、バックアップ電源システムや無停電電源装置などのシェア率は国内首位である。
 ちなみに「ジーエス（GS）」とは旧・日本電池のブランドであり、創業者である島津源蔵（Genzo Shimazu）のイニシャルに由来する。
 イギリスに拠点を置くF1チーム、マクラーレンに1991年よりバッテリー供給を行っている[10]。
 詳細はボーイング787のバッテリー問題を参照
 人工衛星や国際宇宙ステーション（ISS）などで使用されているバッテリーを供給している[11]。2015年8月19日に打ち上げられたH-IIBロケット5号機、及び搭載された宇宙ステーション補給機「こうのとり5号機」にも使用された[12]。
 イタリアセリエAに2024-25シーズンに初昇格したユアサバッテリー・グロッタッツォリーナ（イタリア語版）のスポンサーを2023年から務めている[13]。
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ジェイテクト

株式会社ジェイテクト（英: JTEKT Corporation）は、トヨタグループ主要13社に属する大手機械・自動車部品製造会社である。日経平均株価の構成銘柄の一つ[2]。
 2006年（平成18年）1月1日に光洋精工と豊田工機が合併して誕生した。豊田工機はボッシュから買収したトルセンLSD、光洋精工は、英トロトラック社とのジョイントによるフルトロイダルCVTと、それぞれ独自の技術を持っていた。主力製品は自動車のステアリング、駆動系部品、軸受（ベアリング）、工作機械、メカトロニクス製品などである。また、ホームエレベーターなど住宅機器の製造も行っている。[3]。メカトロニクス主要製品として、TOYOPUC（プログラマブルコントローラ、PLC）がある。中でもTOYOPUC-PCSは、国内初の安全PLCである。新規事業として、パワーアシストスーツとリチウムイオンキャパシタの製造を開始した。
 同じ愛知県に本社を置くヤマザキマザック、DMG森精機、オークマと共に日系四大工作機械メーカーの一角を占める。また、光洋精工の時代から日本精工、NTNと共に軸受大手3社の一角を占めている。
 トルセン事業部のみ、旧ゼクセル（ヂーゼル機器）の工場を引き継いだ関係から、埼玉県狭山市と所在地が三河地区から離れているが、関越自動車道や首都圏中央連絡自動車道が開通し、東京都内・中部へのアクセスが格段に良くなった。羽村工場がほど近い距離にある。
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