大日本印刷

大日本印刷株式会社（だいにっぽんいんさつ、英: Dai Nippon Printing Co., Ltd.、略称 DNP）は、日本の総合印刷会社[3]。国内印刷業界2強（TOPPANと同社）の一角。東京証券取引所プライム市場上場。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5]。
 企業理念「DNPグループは、人と社会をつなぎ、新しい価値を提供する」
 事業ビジョン「P&Iイノベーションにより、4つの成長領域を軸に事業を拡げていく」
 ブランドステートメント「未来のあたりまえをつくる」
 本社は東京都新宿区市谷加賀町。
 1876年（明治9年）の創業以来の印刷技術と情報技術を強みとして、1950年代より他分野進出「拡印刷」事業を展開し[6]、建材分野へ進出したのに始まって、情報産業や生活産業のほか、ディスプレイや電子デバイスなどのエレクトロニクス分野にも進出し、世界トップシェアを獲得している製品もある[6]。最近では、環境、エネルギー、ライフサイエンス分野にも事業を拡大している。
 拠点は日本を中心にアメリカ全土やロンドン、パリ、オランダ、上海、台湾、シンガポール、シドニーなど全世界に広がる。
 DNPは国内外のSRIインデックスに組み入れられている。
 大日本印刷の前身は1876年（明治9年）10月9日に創立した秀英舎である。1935年（昭和10年）2月26日に日清印刷と合併し、大日本印刷となった。その後も日本精版の吸収合併、弘益印刷や北日本印刷の買収などにより全国規模に拡大した。
 秀英舎は佐久間貞一を中心に宏仏海（曹洞宗僧侶で『明教新誌』社主兼印刷人、1838－1901）、大内青巒、保田久成（佐久間の義兄）が共同出資して、活版での印刷会社として東京京橋の弥左衛門町に創立した。社名の名付け親は勝海舟で、「英国よりもすぐれた技術を身につけよ」との思いから命名された。佐久間が大教院の教会新聞発行を引き継ぎ、その印刷のために活版所を買い取ったのが由来である。秀英舎は主に新聞印刷や、中村正直の「西国立志編」の活版による再版などに代表される書物の印刷会社として発展した。
 日清印刷は東京専門学校（後の早稲田大学）の印刷所として創立した。しかし、一般の印刷も引き受けるようになり、1907年（明治40年）に会社組織をつくり、工場も設置したのである。創立に関わったのは高田早苗らであった。1913年（大正2年）のオフセット印刷など、積極的な技術開発も試みた。
 近年は、既存事業に関連する会社を中心としてM&Aを積極的に行い、規模を拡大している。
 2006年（平成18年）10月、コニカミノルタホールディングス（現・コニカミノルタ）が写真フィルム・印画紙事業から撤退したことに伴い、これらの事業を譲り受けた[11]。現在は子会社のDNPフォトイメージングジャパンを中心として同事業を行っている。
 2008年（平成20年）に丸善、ジュンク堂書店、図書館流通センターを次々に子会社化した。また、2009年（平成21年）には新古書店最大手ブックオフコーポレーションに出資し持分法適用関連会社とした[12]。その他、2009年（平成21年）に出版社の主婦の友社を持分法適用関連会社に（2014年（平成26年）に連結子会社化）、2010年（平成22年）には文教堂グループホールディングス、洋書販売の雄松堂書店（2016年（平成28年）2月に丸善が合併し、現・丸善雄松堂）を相次いで連結子会社化するなど、出版流通業界再編のキーマンになりつつある。
 2010年（平成22年）2月には子会社の丸善、図書館流通センターを統合し、CHIグループ（現・丸善CHIホールディングス）を設立した[13]。また、同じく子会社のジュンク堂書店及び雄松堂書店についても、2011年（平成23年）2月にCHIグループに参加させた[14]。
 2010年（平成22年）11月、CHIグループと共同で国内最大級のハイブリッド型総合書店「honto」を開設した[15]。コミックから文芸・ノンフィクション、ビジネス書など、数多くのジャンルの本を取り揃え、PC・iPhone（iPod touch含む）・iPad・ドコモスマートフォン・ドコモのブックリーダーに対応している。一般書籍向けに提供する電子書籍閲覧用ソフトhonto BOOKは、電子書籍の標準的なフォーマットへの対応に加え、画像系電子書籍に対応する大日本印刷独自の「Image Viewer」を内蔵。コミックについては専用の閲覧用ソフトhonto COMICを利用する。hontoは、2011年（平成23年）1月よりNTTドコモとの共同出資会社2Dfactoで運営している。
 2012年（平成24年）8月、三井物産が保有する日本ユニシスの普通株式の一部20,726,410株（発行済株式総数の約18.90%、議決権割合 約22.08%）を取得し、日本ユニシスを持分法適用関連会社とした。急速に拡大するIT社会に対応するため、幅広いITリソース・ノウハウの強化が重要として、IT基盤の整備・強化の観点から総合的に検討した結果、三井物産の保有する日本ユニシスの普通株式を取得し、日本ユニシスとの間で業務提携を行うことが企業価値向上に資すると判断したもの。
 過去には活字供給を手掛け、その書体は前身・秀英舎の名から秀英体（秀英型）と呼ばれる。活字の二大潮流として東京築地活版製造所による築地体と並び称され、ポイント制活字、ベントン母型といった変革を経て、写植書体やビットマップフォント、アウトラインフォント、OpenTypeフォントとして覆刻・改刻され、使用され続けている。
 秀英舎の創業当時、印刷局と築地活版から活字を購入していたが、1881年（明治14年）、保田久成の創案のもと、字母（父型）を購入し活字の自家鋳造を開始、さらに1882年（明治15年）、山下町に製文堂を設置、それを本格化させた。
 秀英体という呼称には製文堂が整備した号数活字の書体に加えてポイント活字として新規開発された数種の書体、戦後ベントン向けに開発された書体の二種が該当する。前者は、さらに初から四、六号の系と五号の系とに分類でき、前者は製文堂で開発された書体、後者は築地活版の明治10年代から20年代の五号活字をうけ、印刷局のかなを混合するなどして調整した書体であった。
 父型の開発を始めたのが1890年代半ばであった。まず四号の開発から始まり、明治30年中葉に大体の完成を見せるが、開発は大正にまで及んだ。五号以外の初号から六号は、築地活版の活字をうけつつも、自社独自の風の書体であった。五号の系は1902年（明治35年）ごろ、新活字に改まった。
 号数活字はサイズごとに書体が全て異なっていた。また二号から六号までには太かながあった。秀英舎の活字書体は、明朝体のラインナップがよく知られるが、そのほかにも、電気版などの図版、罫、ゴシックや隷行草などから髭文字などの雑書体の開発もなされていた。電気版は日露戦争の号外などで用いられ、雑書体は明治後期から第二次世界大戦前まで盛んに開発されていた。
 明治終期に築地活版がポイント活字を提唱したのをうけ、ポイント活字の開発を行った同社は、外注などで号数を相当するサイズにほぼそのまま鋳込んだほかに、新設のサイズに書体を新しく作った。1948年（昭和23年）から60年後半に、四号・13ポイント活字を基にA1書体と呼ばれるベントンやパンチなどの機械式活字母型彫刻機向けの本文書体が新作された。
 写植書体として、写研から初号活字を覆刻した「秀英明朝 (SHM)」が発売されたほか（1981年〈昭和56年〉）、モリサワから「秀英3号」、「秀英5号」のファミリーが発売された（モリサワの書体はコンピュータ・フォントとしても発売されている）。戦後のベントン書体は大日本印刷の印刷物に幅広く用いられ、大日本で印刷を続けていた印刷物を電子化する際に書体も大日本のものを合わせた。慣れた書体を使いたいという要望から電子書籍のソフトウェアに搭載したりするなどの展開が見られる。またディスプレイ向けに低解像度用の書体も開発されている。
 2007年（平成19年）に「平成の大改刻」と称して、本文用の明朝3書体のリニューアル、見出し用書体「秀英初号明朝」のデジタル化に取り組んだ。2009年（平成21年）に「秀英明朝L」をモリサワから発売して以降、秀英体ファミリーが順次発売された。現在はモリサワの他に、フォントワークス、Adobe Fonts、Monotype社MyFontsからも提供・販売されている。
 事業内容は多岐にわたっているが、一般に社名から「印刷物を作る会社」とイメージされていることが多かった。電子書籍ストアなど生活者に提供するサービスが育ってきたこともあり、DNPのことを知ってもらう機会をつくることが課題となっていた。社外への情報発信と社内を盛り上げることを目的として、社名のDとNとPの3つの文字からできているDNPenguin（ディー エヌ ペンギン）というオリジナルキャラクターを開発（キャラクター企画は佐藤雅彦）。
 2012年5月から新聞・テレビ・駅・デジタルサイネージなどさまざまなメディアに登場し、DNPの 広報活動の情報発信をしている。
 2010年（平成22年）3月期の有価証券報告書で、在職30年社長の北島義俊の2010年（平成22年）3月期の報酬が7億8700万円だったと明らかになった。同社長は、前社長の北島織衛の長男。この報酬はこれまで明らかになった中では、日本人最高額である。報酬の内訳は、大日本印刷からの基本報酬が7億1000万円で大半を占めた。2010年（平成22年）3月期決算は、最終利益は232億円と、直近ピークの2006年（平成18年）3月期の3分の1程度の水準にとどまっているものの、前2009年（平成21年）3月期の最終赤字からは大幅に回復してはいる[16]。
 また、トップと社員（従業員平均年収711万円）の「年収格差」は約100倍と、こちらも日本人トップとの差では最高であった[17]。
 DNPグループは、大日本印刷及び子会社141社、関連会社23社で構成されている[18]。
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