海外通信用と海底電信の設備を業務とさせることで、有線無線相通じて、対外電気通信事業の合理化に備え、日本無線電信株式会社の名称を変更し事業を拡張する」と合併に必要性の趣旨を述べ、「日本無線電信株式会社が国際電話株式会社を吸収合併する形にし、名称が日本無線電信株式会社では適当でないので国際電気通信にしたい。