1929年(昭和4年)のニューヨーク証券取引所の株大暴落に端を発した昭和大恐慌の対策として、政府が実施した1932年(昭和7年)から1934年(昭和9年)までの時局匡救事業で、砂防予算が飛躍的に増額されたが、翌1935年(昭和10年)には元の少額予算に戻る。