しかし、これらの発言は国民に対する「気の緩み」などの精神論的な指摘やさらなる行動自粛を強要するものと見られて国民の反感を買ったほか、コロナ禍における経済対策から行動制限の緩和を進める政府・与党・経済界側とも対立する場面もあり、様々な物議を醸すことも多く、さらに感染拡大時の病床逼迫や医療体制の改善にも結果的に繋がらなかったことで、日本医師会に対する厳しい批判と世論の支持を失う一因となった。