2006年1月には本田技研工業との燃料電池用材料共同開発の進展を発表、同年2月には米ibmとの半導体製造技術共同研究による最先端の成果を発表するなど、次代の材料開発を推進し、2017年度にはライフサイエンス分野を収益の柱と位置付けている。