関東大震災の被災を免れた日本電線は、業務の拡張のため1923年(大正12年)に倍額増資を企図したが、古河合名会社(現・古河機械金属)(所有6676株)と古河電工(所有2349株)の両者は合計で3938株しか応じることができず、そのために資本支配力が弱体化した。