合併に伴う本社人件費の増大により球団経営見直しの声が挙がり、球団への投入資金は大幅減少したのに加え、新聞社の営利事業兼営が認められなくなったため、中部日本新聞社取締役の大島一郎(前身の新愛知新聞社を創業した大島宇吉の孫)が個人的に出資して1943年のシーズンを終えることはできたものの大島個人の財力には限界があった。