日露戦争非戦の主張は官憲に目をつけられることとなり、戦争終結後の1905年(明治38年)10月9日、平民社は活動2年足らずで解散することになった(ただし、第二次世界大戦期のことを思えば非戦論の新聞が二年弱刊行を続けられたのは官憲が昭和期より寛容であったともとれる。