大映は、永田の方針として映画の自社内製にこだわり続けた一方で、全盛期の収益は主に株式配当や永田の政治活動などに充当されており、映像事業強化や多角化による経営基盤の強化に積極的に資本を投入しなかった点が、他社とは決定的に違っていた。