終身がん保険は生命保険などの死亡保険ではなく、生前給付型の保険です。被保険者ががんにかかったら給付金が支払われます。
また、入院・手術をしたら病気の種類に関わらず給付金が出る医療保険とは違い、がん保険はがんのときにのみ給付金が出ます。がんに特化した保険なのです。
がん保険には、がんと診断されたら「診断給付金」、がん治療での入院では「入院給付金」、厚生労働省が定めた先進医療を受けたら「先進医療給付金」など、治療段階に応じてそれぞれ給付金が支払われるという特徴があります。
特に診断時に出る「診断給付金」は数十万円～数百万円といったまとまった金額が支給されます。進行度にもよりますが、がんは治療に長い時間がかかることも多い病気です。治療に多額なお金がかかることもあるでしょう。まとまった金額のお金が手元にあることは安心につながるのではないでしょうか。
がん保険はがん治療目的の場合、入院給付金が支給されますが、通常は給付日数の制限がありません。長期間の入院になっても退院するまで給付金が出るのです。対して医療保険では、「１回の入院当たり〇日まで」などの日数制限がついています。
がん治療は状態によっては長期入院になる可能性もあります。医療保険ならば退院までの日数を気にしないといけませんが、がん保険は入院日数を気にする必要はありません。
これまで終身がん保険の特徴を見てきましたが、もう１つのがん保険である「定期がん保険」との違いについても確認しておきましょう。
定期がん保険は10年、20年、30年など、保障期間が決まっているがん保険です。ただし、保障期間が終わったら保険会社が定める年齢（80歳や90歳など）までは自動更新されます。更新の際は健康告知や診査は不要です。「定年まで」「子供が独立するまで」のように、ある時期までの保障でいいという方に向いているがん保険と言えるでしょう。
保障内容は保険会社によって若干の違いがありますが、終身がん保険同様、診断給付金、入院給付金、通院給付金等がついているものがほとんどとなっています。

終身がん保険のいちばんのメリットは、保障が一生涯続く点です。途中での更新もないため、保険料は加入時のまま変わりません。若いうちに契約していれば、安い保険料のままで加入し続けることができます。
また、終身がん保険には、ある年齢までに保険料を全て支払い終えるタイプの「短期払い」もあります。毎回支払う保険料は終身にわたって払い続けるタイプよりも高めになりますが、定年後など保険料の負担が重くなる時期までに支払いを終わらせることも可能です。もちろん、保障は支払いを終えた後でも一生涯続きます。

終身がん保険のデメリットですが、同年齢で定期がん保険に加入するときよりも毎月の保険料が高くなる点が挙げられます。ただし、更新はありませんので、年齢を重ねても保険料は変わりません。
また、新しい治療方法が出てくると、それに応じて保険の内容もグレードアップしたものが販売されることがあります。そうなると、保険の見直しを行い、保障の追加、もしくは一度解約して再加入をすることもあるかもしれません。その際は保険料負担が思っていたよりも大きくなってしまう可能性もあります。
もちろん見直しを行わないという選択もできます。ただそのときは保障内容も古くなり、最新の治療方法を選んだ場合、給付金が支払われないということもありますので注意が必要です。

定期がん保険のメリットは、なにより毎月の保険料負担が少ないという点につきます。保障が一定期間になるため、保険料は終身がん保険よりも保険料の負担が少なくなることが一般的です。ある一定の時期だけ保障を厚くし、生涯の保障までは必要ないというならば、定期がん保険を検討してみるのもいいのではないでしょうか。
他のメリットとしては、定期型は見直しをしやすい点が挙げられます。がん治療技術は日進月歩で進歩していますので、定期がん保険の保障期間が終了するタイミングに合わせて最新の保障内容を備えたがん保険に切り替えるといったことが比較的容易にできます。

更新時に保険料が上がってしまうことが定期がん保険のデメリットです。特に、定年後の年齢での更新で想定以上に保険料が上がってしまった場合、生活費を圧迫してしまう可能性もあります。
定期がん保険を選択する際は、更新時の保険料がいくらになるかまで把握してから加入するようにしてください。
また、定期がん保険は「90歳まで」など、契約が終了する年齢が決まっています。ご存じのとおり、現在は長生きリスクを考えないといけない時代です。高年齢でがんにかかったときに更新できずに保障がなくなっていたということは避けたいところ。その点には留意しておきたいところです。

カテゴリ: 保険
質問: 終身がん保険の保障内容を見直す場合、保険料が高くなることはありますか。
回答: 最新の治療方法に対応した保障を付加すると保険会社側の負担が増えるため、その分保険料が増加する仕組みである。