森林面積の減少の主な要因には、途上国での生活のための伐採と、国際企業によるプランテーション開発があります。20世紀に入って、急速に熱帯林の乱伐が進み、気候変動への大きな脅威となりました。こうした中、緩和の国際的な取り組みとしてREDD＋プラスが注目されています。

人口増加と経済優先が乱伐の後押しをした

熱帯林を主とする途上国の森林面積は、20世紀の後半から毎年平均でおよそ1200万haずつ減少を続けてきたと考えられます。近年は減少速度が落ちているとはいえ、いまも毎年1000万haほどが失われています。そのいちばんの原因は、森林を伐開して農耕地や放牧地へ転換したり、商業的に伐採をして、アブラヤシ（パームツリー）やゴムなどのプランテーションに転換してきたことにあります。人びとの暮らしを支え、豊かさを求める中で人口が増加し、社会が拡大することでさらなる農地が必要とされてきました。

REDD＋プラスとは、削減努力へのインセンティブ

こうした中、実効的な対策として注目されているのがREDD＋プラスです。熱帯林を有する国や地域の人びとの生活・経済の向上と、温暖化防止のための森林減少抑制をリンクさせ、トレードオフの関係からシナジー（相乗効果）をもたらす関係に換えることが主眼の対策となっています。対象となる国や地域で、森林減少や劣化による排出削減や炭素の吸収を積極的に増やす対策を行った場合、その温室効果ガス排出量の削減や炭素吸収量の増加に対してインセンティブ（報酬）が得られるしくみになっています。つまり、生活のために必要最小限の森を伐り開いたとしても、それ以上の緑化や植林を行えば報酬が得られるというわけです。生物多様性を維持し、地域住民の暮らしを支えるために有効な手段と考えられます。

REDD＋プラスの効果を予測する

REDD＋プラスのプログラムが順当に機能することで、排出量を大きく削減できると予想されています（右ページグラフ参照）。たとえば、インドネシアやラオスにおける焼畑耕作の抑制や、ベトナムでの持続可能な森林管理、カンボジアでは保全林化の推進や違法伐採の取り締まりなどにREDD＋プラスが活用されています。こうした動きをさらに推し進めるためには、モニタリングの精度アップや検証システム構築がとても重要です。また、気候変動対策活動を排出削減量・吸収量として評価認証することでクレジットを発行し、民間企業が購入するしくみも進められています。

カテゴリ: 地理
質問: 森林面積の減少の主な要因には、どのようなものがありますか。
回答: 森林面積の減少の主な要因には、途上国での生活のための伐採と、国際企業によるプランテーション開発があります。

カテゴリ: 地理
質問: 熱帯林を主とする途上国の森林面積は、20世紀の後半からどのように減少し続けてきたと考えられるでしょうか。
回答: 熱帯林を主とする途上国の森林面積は、20世紀の後半から毎年平均でおよそ1200万haずつ減少を続けてきたと考えられます。