神風の日本にも、今は「プラーゲ旋風」とやらが吹きまくる――と云っても、楽壇人を除いては「プラーゲ旋風」とは何か御存じのない向も多かろう。
　楽壇人でも「プラーゲ旋風」と云う名前だけは知っていようが、其の正体を理解している人は少ないようである。プラーゲ旋風が果して国難的旋風であるか、楽壇啓蒙の薫風であるか――それとも国辱的旋風であるか――の正体を掴み、其の捲き起こる原因を究明して、之に対処していたならば、今頃は旋風一過して太陽の慈光が遍照していよう筈なのに、旋風が益々力を加えつつある所を見ると、日本楽壇に人無きの嘆に堪えぬ。此の稿が楽壇啓蒙の一端ともなれば、筆者の本懐は之に過ぎない。

一　プラーゲ旋風とは
　修正ベルヌ条約に対する音楽的著作権に関する留保が昭和六年七月十五日外務省告示第六〇号を以て放棄されて以来、ドイツ人のドクトル・プラーゲが欧米各国の外国著作権の日本に於ける管理者として、外国著作権の保全と実行のため、縦横無尽に活躍を始めた。従来外国著作物を縦横無尽に利用していた楽壇人にとっては、之が重大な脅威と為り、何時の間にか之にプラーゲ旋風なる尊称を与えるようになった。最初に此の尊称を奉ったのは東京朝日や読売の記者であったろう。

二　無軌道蹂躙戦法
　プラーゲ旋風を如何にして退治しようかと苦心した結果、楽壇人とジャーナリストが提携して実行したのは、無軌道の蹂躙戦法であった。楽壇人が一致してプラーゲ管理の楽曲に対し一文も使用料を支払わず、滅茶苦茶に其の権利を侵害することにすれば、プラーゲも兵糧が欠乏して日本国を退去するであろうと云う、非日本的な楽壇人の脳味噌から捻出された策戦であった。そこで東京音楽協会では、昭和九年になってから、プラーゲとの従来の協定を破棄し、プラーゲの権利を否認すると云う態度に出て、会員に対して其の旨の指令を発した。其の結果外国著作権の侵害事件が頻出するに至ったが、いずれも裁判所の仮処分命令で上演を差止められたり、著作権侵害の告訴を受けたりして、屈伏するの余儀なきに至った。
　東京音楽協会員の協会に対する不平と不満とは、漸く爆発しそうな形勢になった。万事協会で責任を持つからプラーゲの権利を否認せよとの指令を出すものだから、プラーゲに挑戦したら、一たまりもなく惨敗の苦杯を喫した。然るに協会では何等為す所もなく之を傍観している。こんなことでは協会頼むに足らぬ――と云う声が充満して、東京音楽協会なるものは無為無力にして無意味な存在と化し、奥田良三氏や照井栄三氏は、同志を糾合して新協会を結成すると云うような事態にまで発展した。

三　白旗を掲げた読売新聞
　プラーゲの旋風退治に最も勇敢なのは読売新聞であった。楽壇人の「無軌道蹂躙戦法」に相呼応して、読売新聞は昭和九年三月十五日の其の紙上に、プラーゲはパリの著作権連盟（カルテル）の真正の代理人に非ずして贋者なりとの趣旨の記事を掲載して、楽壇人の著作権侵害を声援し且つ煽動した。
　プラーゲから名誉毀損の告訴を受けるに及び、百方手を尽して応戦していたが、遂に万策尽きた。東京音楽協会からパリの著作権連盟に対し、プラーゲの代理人たることを拒否する旨を打電したが、パリからは、プラーゲは日本に於ける唯一の代理人なりとの返電があった。そこでさしも鼻息の荒かった読売新聞も、昭和九年十一月八日の紙上に、「ドクトルプラーゲは法定代理人」と云う見出しで次のような記事を掲載した。
○社団法人東京音楽協会では著作権使用料問題からパリ著作権連盟（カルテル・デ・ソチエテー・ドツエル）の代理人ドクトル・プラーゲの代理人たることを拒否する旨通告したのに対して去る十月四日パリのカルテルから東京音楽協会宛に次の如き入電があった。「プラーゲ氏は著作権連盟の日本に於ける唯一の法定代理人である、プラーゲ氏は演奏禁止の権利を持っている、連盟はプラーゲ氏に料金の基準を立てる事を委任する。連盟は直接の支払を拒否しあらゆる無承認の演奏を禁止する」
従って去る三月十五日本紙に掲載した「洋楽放送に福音」の記事中ドクトル・プラーゲに関して「ローマ条約による国際著作権協会の代理人と自称する」云々と記載したのは今日に於いてはそれが誤解と判明するに至ったのである――

四　皇族の袖に隠れんとした東京音楽学校
　無軌道蹂躙戦法の波に乗った者は新聞社や民間の楽壇人だけに止まらず、文部省直轄の東京音楽学校にも及んだ。
　東京音楽学校では、昭和九年二月十七日と同年十月三十一日の両度に亘り日比谷公会堂で、同校の年中行事たる演奏会を開催して、外国著作権を侵害した。プラーゲからの抗議に対して「無礼者下れ」と一喝した。其の理由は、
一、本校ノ演奏ハ一般民間ニ於ケル個人又ハ音楽団体等ニ依ル演奏トハ全ク其性質ヲ異ニシ……
二、当日ノ参聴者ノ大部分ハ上ハ畏クモ宮殿下ヲ始メ奉リ文部大臣ヲ始メ政府要路者外交団貴衆両院議員全員……ノ招待者ニシテ……
等々であった。
　筆者は、東京音楽学校の態度に対して公憤なきを得なかった。いやしくも日本帝国の締結した国際条約は、国内法と同様に之を遵奉することは日本国民の義務であり、文部省直轄学校の如きは、率先して国民に範を示すべきであるに拘わらず、外国著作権を侵害する旨を揚言するのは怪しからぬと感じたことは勿論であるが、筆者が最も憤りを覚えたのは、官立学校の演奏は民間の演奏と異なり、切捨御免が出来るように思い上がった官僚根性と、其の演奏会に出席する者が貴顕の士であるならば、戒慎に戒慎を重ね、献上する御馳走の材料をも吟味して、清浄潔白ならしめねばならぬ筈なるに、盗品を献上して迄も忠義振らんとする下素根性とであった。
　そして東京音楽学校を被告として提起した著作権確認訴訟の訴状の末尾には、
　文教ノ第一線ニ立ツヘキ文部省直轄ノ学校カ其ノ最モ重ンスヘキ日本国ノ国法ヲ無視スルニ止マラス恐レ多クモ　宮殿下ノ台臨アラセラルルコトヲ理由トシテ著作権ノ侵害ヲ為スコトヲ書面ヲ以テ明示スルニ至リテハ実ニ　宮殿下ノ袖ニ隠レテ非理不法ヲ行ハントスルモノ皇室ノ尊厳ヲ冒涜スルノ罪断シテ許スヘカラス大義ヲ四海ニ布クコトハ実ニ日本国ニ於ケル歴代一貫ノ聖旨ナルニ此ノ大御心ヲ体セサル吏僚カ国法ヲ無視シ国際条約ヲ蹂躙シ徒ラニ外国著作権ヲ侵害シテ第一流国ノ襟度ヲ汚辱スルカ如キハ日本国ノ名誉ノ為メ遺憾ニ堪ヘス
と記載されていた。
　此の訴状は提出の翌日被告東京音楽学校に送達されたが、其の後数日にして被告は兜を脱いだ。筆者は今日でも、其の引責辞職を未然に防止した東京音楽学校長は賢明であったと考えている。

カテゴリ: 国語
質問: 東京音楽学校が昭和九年二月十七日と同年十月三十一日の両度に亘り同校の年中行事たる演奏会を開催したのはどこですか。
回答: 東京音楽学校が昭和九年二月十七日と同年十月三十一日の両度に亘り同校の年中行事たる演奏会を開催したのは日比谷公会堂です。