近年、人為開発などが原因の湿地の消失や劣化、外来種の侵入や温暖化による湿地生態系の撹乱などが急速に進行しつつある（Junk et al.2013；Gardner et al.2015；Mitsch and Gosselink2015）。地球上の湿地の64％から71％は20世紀に失われたと推定され（Davidson2014）、21世紀になっても世界各地で消失と劣化が続いている（Gardner et al.2015；Mitsch and Gosselink2015）。
日本においては、かつて本州以南の沖積平野や盆地に存在した湿地の多くが、古くから水田や住宅地へと転換された（例えば、高木1970；杉浦1972；五十嵐1996；橋本ほか1997など）。一方、北海道では明治時代に始まった開拓による大規模な農地開発や宅地化（例えば、北海道開発局1972；幸丸1994；宮地・神山1997；冨士田・橘1998など）によって、低地の湿地が急速に失われた。このような湿地の減少に関して、国土地理院が旧版地形図の解析を行い、明治・大正時代に2,110.62km²存在した日本の湿地のうち61.1％にあたる1,289.62km²が1999年までに既に消失し、820.99km²を残すのみであることを明らかにしている（国土地理院2000）。さらに、残存する湿地では、周辺への排水路の敷設による地下水位低下、湿地の乾燥化、道路による分断化、河川の直線化による土砂の流入、集水域の都市化による富栄養化など、人的影響によって様々な問題が起こっており（例えば、粕渕ほか1995；Nakamura et al.1997；Fujimura et al.2012；Lee et al.2017など）、それに伴う湿地の消失や劣化が危惧されている（冨士田1997；環境省自然環境局自然環境計画課2016）。
湿地目録（wetland inventory）は、湿地の現状を把握し保全する上で欠かすことのできない基礎的な情報である。例えば、ある地域の湿地の分布状況と面積を算出し、湿地の劣化状況の情報を収集、保全すべき湿地を抽出、保全策を立案するといった一連の作業において、湿地目録は必要不可欠である。しかし、湿地目録は世界の多くの国で十分に整備されておらず、あっても不正確で、湿地の正確な面積や現状、そして経年変化を把握することができない状況にある（Finlayson and Spiers1999；Zedler and Kercher2005）。一方で、地理情報システム（GIS：以下、GISとする）やリモートセンシングの普及や後述するような高解像度で安価な空中写真が登場したことで、世界各地で新たな湿地目録が作成され正確な湿地情報の把握が進みつつある（例えば、Peregon et al.2009；Rebelo et al.2009；Panigrahy et al.2012；Kloiber et al.2015など）。
日本では、これまでに全国と北海道を対象とした湿地目録がそれぞれ作成されている。全国を対象とした湿地目録は、1993年･1994年に第5回自然環境保全基礎調査の一環として実施された湿地分布調査と湿地概要調査の成果によるリスト（以下、環境庁湿地リスト1995とする）で、2,196箇所の湿地が記録されGISデータも作成された（環境庁自然保護局1995）。しかし、都道府県に委託して実施されたため、調査精度が一定ではなく、データ不足の地点が多く残されていた。さらに、データの類型化が難しく集計が困難なこと、GISデータにはポイント（地点）データとポリゴン（範囲）データが混在し一括した利用が難しいことや、県をまたぐ湿地は県界で分割されズレが生じていることなど、さまざまな課題が残された（環境庁自然保護局1995）。北海道を対象とした湿地目録は、湿地研究者が主体となって作成した現存湿地のリスト（以下、北海道湿地リスト1997とする）である（冨士田ほか1997）。この北海道湿地リスト1997は、既存の資料、文献、報告書、聞き取り調査などから北海道内の面積1ha以上の湿地をリストアップし作成されたため、記載内容はかなり正確で、面積、標高、湿地植生といった湿地の基礎情報に加え、保護・保全に必要な湿地の保護状況などの情報を含むという特徴がある。しかし、北海道湿地リスト1997も湿地の範囲については不正確で、周辺の土地開発によって面積がかなり減少した湿地があることや、乾燥化によってもはや湿地ではない場所もその面積に含まれていることが作成当初から指摘されており、現実に即した確認作業が必要とされてきた（冨士田ほか1997）。この問題を筆者らが確認したところ、撮影年が古いモノクロ写真を多数使用し湿地範囲を判定したことが原因と考えられた。以上のように、日本の2つの湿地目録は記載内容と湿地範囲の判定に課題を抱えており、その改善には湿地に関する知識のある者が目録に掲載する項目のチェックを行い、経験のある作業者が解像度の高い空中写真を用い一定の精度で湿地範囲を判定することが必要である。
2005年に相次いで公開されたGoogle EarthやMicrosoft Virtual Earth（現在、Bing Maps）などの無償の空中写真や2013年に公開された国土地理院の地理院地図、林野庁のカラー空中写真などとGISを組み合わせることで、湿地の確認作業は以前と比較にならないほど正確かつ容易になった。これらを活用することで、広域の湿地を網羅的に把握し、高い精度で湿地目録を作成することが可能になった。

カテゴリ: 地理
質問: 北海道湿地リスト1997は、誰が主体となって作成しましたか。
回答: 北海道湿地リスト1997は、湿地研究者が主体となって作成しました。