3．熱中症はどれくらい起こっているのか
 我が国で報告されている熱中症に関する統計には、以下のものがあります。
 総務省消防庁では救急搬送者のうち熱中症による搬送者を2008年から週1回（原則火曜日）速報として、年齢区分別・初診時における傷病程度別・発生場所別に報告しており、熱中症の注意喚起の目安等に利用されています。
 また、厚生労働省が管轄する診療報酬明細書（医療機関から発行されるいわゆるレセプト）が、翌年夏前以降に集計され、熱中症患者数を把握することができます。加えて、厚生労働省が翌年度に発表する人口動態統計で、原因別の死亡数が報告されており、1968年以降の長期的な熱中症の変化傾向等に利用することが可能です。
 総務省消防庁報告データによると、全国で6月から9月の期間に熱中症で救急搬送された方は、2010年以降大きく増加し、特に非常に暑い夏となった2018年は92,710人、次いで2019年が66,869人、2020年が64,869人と近年多くなっています。年齢層別では、2008～2009年は全体の40％前後であった65歳以上の高齢者の割合が、2010～2017年は40～50%、2018～2021年は48～58%と、増える傾向にあります。熱中症患者の発生は、高温の日数が多い年や異常に高い気温の日が出現すると増加することがわかります。全国的に猛暑だった2010年、2013年、2018年は各地とも熱中症搬送数が多くなっていますが、2016年のように西日本が特に暑いなど地域によって傾向が異なる年は搬送数にもその違いが現れています。
 このように、熱中症は日常生活、運動中、作業中等様々な場面において発生していますが、年齢別に見ると10代は運動中、成年の男性は作業中、乳幼児や高齢者及び40代以上の女性では住宅で多く発生していることがわかります。
 近年、家庭で発生する高齢者の熱中症が増えており、高齢者では住宅での発生が半数を超えています。2018年の厚生労働省人口動態統計では、熱中症による死亡者のうち家庭（庭も含む）が56.5％を占めており、家庭で発生する高齢者の熱中症に対する対策の必要性が高まってきています。
 次に、厚生労働省が管轄する診療報酬明細書(レセプト)に記載されているデータの分析によると、受診者は毎年概ね30万人台で推移してきましたが、2018年は60万人近くと急増しました。2013年と同様に暑い年は受診者が確実に増加します。搬送者の傾向と同様、近年は高齢者の受診割合がやや高くなりつつあります。
 厚生労働省人口動態統計では、熱中症による死亡数は、1993年以前は年平均67人ですが、1994年以降は年平均663人に増加しています。これは、気候変動に伴う夏季の気温の上昇や、熱中症リスクの高い高齢者人口の増加に関連しているとみられますが、それ以外の要因も大きく関係していると考えられます。記録的な猛暑で熱中症による死亡者が最も多かった2010年は1,745人（男940人、女805人）でした。近年は1,000人を超える年が続いており、熱中症死亡総数に占める65歳以上の高齢者の割合は、1980年33％、2000年50%、2020年87％と急増しています。
 男女別の年齢階級別死亡数は、1995～2004年の期間では、男性は0～4歳、50～54歳および80～84歳を中心とする年齢層で多く、一方、女性は0～4歳と80～84歳を中心とする年齢層で多くなっていました。年齢層ごとの死亡は、15～19歳はスポーツ、30～59歳は労働、65歳以上は日常生活での発生が多いと考えられます。0～4歳の死亡は0歳が多く、自動車に閉じ込められた等の事故が主な原因でした。
 しかし、近年、男性の死亡数は50代を中心としたピークがなくなり、女性と同様に年齢とともに増加する分布に変化してきています。男女で比較すると、70代までは男性が女性を上まわっていますが80代以降は逆転し、死亡数が最多となる年齢層は男性で75～84歳、女性で80～89歳となっています。

カテゴリ: 医療
質問: 年齢層別で見た65歳以上の高齢者の割合は2010～2017年と2018～2021年で比べて割合が高い方のはどちらですか。
回答: 年齢層別で見た65歳以上の高齢者の割合は2010～2017年と2018～2021年で比べて割合が高い方のは、2018～2021年の48～58%です。