従来，ドローンは空撮や農薬散布など限定的な用途で使われてきたが，現在は物流・運搬用，高所の監視，さらには通信基地局を装備したものが開発されてきた．このような活用領域の拡大に伴い，ドローンによる国内市場は，2020年度の828億円から2025年度には4360億円と大幅拡大が予測されている．さらに，令和4年12月から目視外飛行（レベル4飛行）を可能とする制度ができ，大きな追い風となっている。ドローンを使ったビジネスは今後も大きく拡大していくとともに，人手不足などの社会課題の解決も期待されている。一方，今現在のドローンは駆動時間が40～60 分程度と短く，積載重量の10kg以下と少ない．これらに対し，バッテリ容量増大で駆動時間延長が実現できる一方，重量が増加するため，運搬できる貨物重量が減少してしまう．したがって，上記の課題解決には，駆動モータの高性能化が必須である．ドローンの駆動モータには永久磁石同期（PM）モータが利用され，ケース表面に磁石を貼り付けた表面磁石（SPM）型がほとんどで採用されている．一方，回転子にバックヨークがないため，磁石磁束を有効に利用できず，ネオジム焼結磁石を多量使用することで磁束を確保している．ネオジム焼結磁石は高価なレアアースを多量に含んでいるため，コスト増大につながる．さらに，SPM型で電気抵抗の小さいネオジム焼結磁石を使っているため，高調波駆動時の渦電流損が危惧される．今後，さらなる市場拡大が予見されているドローンにおいて，高出力密度化と同時にコスト増大の問題を解決することは非常に重要である．本論文では，先行研究にて，高トルク化および磁石使用量と渦電流損低減を実現したセグメント（Segment PM）構造を適用することで，高出力化と省レアアース化による低コスト化が期待できると考え，ドローンモータのSegment PMの可能性について探るとともに，トルク脈動低減について検討した．

カテゴリ: 物理
質問: ドローンの国内市場の2020年度から2025年度までの拡大率は何％(小数点以下切り捨て)と予測されていますか？
回答: ドローンによる国内市場は，2020年度828億円から、2025年度4360億円まで拡大すると予想されてるので、(4360-828)/828×100≒426より、拡大率は426%です。