43歳から不妊治療を行う場合、年齢的な壁だけでなく経済的な問題が壁になることもあります。
 冒頭でふれたとおり、2022年4月から不妊治療に保険が適用され、これまでに比べて治療にかかる金銭的な負担が軽くなりました。有効性・安全性が確認された一般不妊治療、および生殖補助医療(ART)の基本治療のすべてが保険適用の対象ですが、生殖補助医療である体外受精(Conventional-IVF／ふりかけ法)と顕微授精(ICSI)については年齢制限があり、43歳以上は自費診療となります。
 43歳で不妊治療を行う際は、生殖補助医療に進む可能性が高いため、治療を続ける場合は自費になることを覚悟する必要があるでしょう。
 また、各自治体が行っている不妊治療の助成制度も、42歳までの年齢制限があるので注意が必要です。保険適用、助成金の受給が難しいため、43歳で妊娠を希望する場合は、経済的な負担が大きくなることが予想されます。
 にしたんARTクリニックでは、不妊治療に年齢制限を設けていません。まずは医師やカウンセラーにお気軽にご相談ください。
 43歳で不妊治療をして妊娠できる確率はどれくらい?
 ここでは、妊娠率や流産率の変化から、43歳で妊娠できる確率について見ていきましょう。20～24歳の妊娠率を100%として計算したグラフでは、年齢の増加に伴って妊娠率の低下が認められます。特に、35歳以上の低下は顕著です。

カテゴリ: 保険
質問: 42歳までと43歳以上の不妊治療の経済的な問題の違いを説明してください。
回答: 42歳までは、一般不妊治療、および生殖補助医療、体外受精と顕微授精は保険適用の対象です。
 43歳以上は、体外受精と顕微授精が自費診療となります。
 43歳から不妊治療を行う際は、生殖補助医療に進む可能性が高いため、治療を続ける場合は自費になり経済的な負担が大きくなることが予想されます。