（２）睡眠指針改訂の主旨
 我が国における睡眠指針については、平成 15 年度に「健康づくりのための睡眠指針～快適な睡眠のための７箇条～」が策定されたのが始まりであり、次いで平成 26 年度に「健康づくりのための睡眠指針 2014」が策定された。これらの指針を活用して、「21 世紀における第二次国民健康づくり運動（健康日本 21（第二次））」における休養分野の取組が進められてきたところである。
 「健康づくりのための睡眠指針 2014」の策定から約 10 年が経過し、睡眠に関する新たな科学的知見が蓄積されてきている。一方で、「健康日本 21（第二次）最終評価」において、休養分野の指標である「睡眠による休養を十分とれていない者の割合」は、ベースライン値の 18.4％（平成 21 年）から、15％（令和４年度）に低下させることを目標としていたが、最終評価時は 21.7％（平成 30 年）とむしろ増加しており、D（悪化している）と評価された。年齢階級別に分析すると、特に中高年者（50 歳代）において増加の度合いが大きかった。こうした状況を踏まえ、睡眠・休養分野の取組をさらに推進するため、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民にわかりやすく伝え、より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立てとなることを目指し、最新の科学的知見に基づき「健康づくりのための睡眠指針 2014」を見直し、「健康づくりのための睡眠ガイド 2023」を策定した。
 「健康づくりのための睡眠指針 2014」との大きな違いは、「21 世紀における第三次国民健康づくり運動（「健康日本 21（第三次）」において目標として掲げられた適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に向けた推奨事項を「成人」「こども」「高齢者」と年代別にとりまとめた点である。また、良い睡眠には、光・温度・音等の環境因子、食生活・運動等の生活習慣、睡眠に影響を与える嗜好品との付き合い方も重要であるため、科学的知見を踏まえ、これらについて留意が必要な点を参考情報としてとりまとめた。さらに、睡眠に関連する症状には、「睡眠障害」に起因するものがあるため、「睡眠障害」についても概説するとともに、女性の健康という観点から、女性ホルモンの変動が睡眠に及ぼす影響や、現代社会の維持に不可欠な勤務形態の一つである交替制勤務における睡眠の不調等の健康リスクや生活習慣等において工夫できる点も含め整理した。
 全体の構成については、国民一人ひとりが、それぞれのライフスタイルに応じて良質な睡眠の確保ができるよう、ツールとしての活用性等も考慮した構成とした。また、本ガイドは、「６時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保する」などの定量的な推奨事項だけでなく、良質な睡眠確保に向けた睡眠環境や生活習慣等の見直しといった定性的な推奨事項を含むものであるとともに、「指針」という表現が全ての国民が等しく取り組むべき事項であるという誤解を与える可能性等を考慮し、「ガイド」という名称とした。

カテゴリ: 医療
質問: 「睡眠による休養を十分とれていない者の割合」において平成 21 年と平成 30 年で比べた場合、その割合はどれくらい増減がありましたか。
回答: 「睡眠による休養を十分とれていない者の割合」において平成 21 年と平成 30 年で比べた場合、平成 30 年は3.3％増加していました。