不妊治療の保険適用範囲は拡大したものの、保険適用外となる治療もまだあることに注意が必要です。先進医療は自由診療に該当しますが、ある程度の実績を積んで確立されている治療であると認められた治療については、保険診療との併用が認められています。

また、不妊治療に関する費用の保険適用には、一定の治療回数の制限や年齢の制限があります。これらの保険適用の制限回数・年齢制限を超えた場合は、自費診療の金額で治療を受けなければなりません。

生殖補助医療(ART)を行う場合、治療費用が保険適用になるには、年齢と回数という2つの要件を満たすことが必要です。
まず年齢については、治療開始時の女性の年齢が43歳未満であるときに保険が適用されます。ただし、例えば42歳で治療を始めて、治療の途中で43歳になった場合は、43歳になった後もその周期の胚移植までは保険診療が使えます。
また、回数にも上限があります。初めて治療を開始するときの女性の年齢が40歳未満の場合は1子につき通算6回まで、40歳以上43歳未満の場合は1子につき通算3回までとなります。この回数は出産ごとにリセットされるので、例えば35歳から不妊治療を3回行い、第1子を授かって出産した後、38歳で第2子の妊娠に向けて再び不妊治療を行いたい場合、残り3回しか使えないというわけではなく、出産により回数がリセットされるので6回使えることとなります。

なお、一般不妊治療のタイミング法(タイミング指導)や人工授精(AIH)には、年齢・回数制限はありません。制限があるのは、あくまで生殖補助医療(ART)のみです。

カテゴリ: 保険
質問: 不妊治療の生殖補助医療の保険適用対象となる女性の年齢が43歳未満である理由は何ですか。
回答: 不妊治療の生殖補助医療の保険適用対象となる女性の年齢が43歳未満である理由は、43歳以上の妊娠の確立は低く、不妊治療の効果が得られにくいためです。