1.はじめに
 英語を学習する上で語彙の学習は不可欠であり，英語の4技能である「読む」「聞く」「書く」「話す」を身に付ける上で語彙は重要な役割を果たす。望月(1998)は，「語彙は第2言語の熟達度を示すもっとも信頼できる指標のひとつと考えられる」と指摘し，語彙の測定が英語の熟達度を表す方法であると示唆している。日本の小学校，中学校，高等学校等における教育は，文部科学省が定める学習指導要領に基づいて行われており，英語教育の目標や内容等についても学習指導要領で定められている。現在適用されている学習指導要領(以下，現行学習指導要領)は，小学校学習指導要領及び中学校学習指導要領は2017年に改訂され，それぞれ2020年4月，2021年4月から全面実施されている。高等学校学習指導要領は，2018年に改訂され，2022年4月から年次進行で実施されている。これらの改訂により，小学校高学年に外国語科が導入され，小学校から教科として英語を学習することとなった。また，授業で扱う語彙数については，小学校で600語程度，中学校で1600語程度，高等学校で1800語程度とされ，小学校高学年から高等学校までの8年間で4000語程度の語彙を学習することとされている。以前の学習指導要領(以下，旧学習指導要領)を見てみると，2008年度改訂の中学校学習指導要領では，1200語程度，2009年改訂の高等学校学習指導要領では，1800語程度の語彙を扱うこととされており，中学校及び高等学校で3000語程度の語彙を学習することとなっていた。
 
 学習指導要領の改訂により各学校種で扱う語彙数が増加し，小学校から高等学校までの間に，以前よりも1000語程度多くの語彙を学習することとなった。高等専門学校(以下，高専)における英語教育については，国立高専のすべての学生が到達することを目標とする最低限の能力水準・修得内容や，高専教育のより一層の高度化を図るための指針を提示するモデルコアカリキュラムにより英語の学習内容や到達目標が定められている。2012年に策定された『モデルカリキュラム(試案)』(独立行政法人国立高等専門学校機構，2012)の中では，「中学校で既習の1200語程度の語彙を定着させるとともに，2600語程度の語彙を新たに習得する」と学習すべき語彙数が明示され，更に加えて「自分の専門に関する基本的な語彙を習得する」と到達目標が定められた。その後，2017年と2023年に改訂されたモデルカリキュラムでは，語彙に関する到達目標はそれぞれ「中学で既習の語彙の定着を図り，高等学校学習指導要領に準じた新出語彙，及び専門教育に必要となる英語専門用語を習得して適切に運用できる」(独立行政法人国立高等専門学校機構，2017)，「中学校までに学習した語彙の定着を図り，高等学校指導要領に準じた新出語彙，及び専門教育に必要となる語彙を習得して適切に運用できる」(独立行政法人国立高等専門学校機構，2023)と改訂され，具体的な語彙数は明示されなくなった。しかし，高専においても小学校や中学校，高等学校で学習する語彙を定着させることや習得することが到達目標に含まれており，学習指導要領に示されている語彙数を無視することはできない。このような高専教育における語彙指導を取り巻く環境下において，岩崎(2017)では，望月(1998)により日本人英語学習者向けに開発された語彙サイズテストであるVocabulary Size Test(以下，VST)を用いて，旧中学校学習指導要領の改訂が，高専新入生の受容語彙サイズに与える影響が検証された。その結果，2008年に改訂された旧中学校学習指導要領が高専新入生の受容語彙サイズに与える影響はほとんどなく，入学年度間で有意な差はなかったことが明らかとなった。また同時に高専新入生は，中学校レベルの語彙の大部分を習得するとともに，高等学校レベルの語彙もある程度習得した上で入学していたことも示された。本研究では，2017年に9年ぶりに小学校及び中学校学習指導要領が改訂されたことを受けて，高専に入学してくる学生の受容語彙サイズを改めて測定し，改訂された現行学習指導要領が，高専新入生の受容語彙サイズに影響を与えているかどうかを検証することとした。その際，岩崎(2017)と同様の手法を用いることとした。

カテゴリ: 国語
質問: 現行学習指導要領では、小学校で扱われる語彙数は中学校で扱われる語彙数の何倍になっていますか。
回答: 現行学習指導要領では、小学校で扱われる語彙数は中学校で扱われる語彙数の0.375倍になっています。