1970年以降、S&P500が過去半年の高値から10％下落した場面は、1ヶ月内の重複を除いて44回ありました。そのうち13回は半年以内に景気後退に陥った一方、29回は景気後退を回避しており、株式市場が過剰に反応するケースも多く見られます。ただし、当面は米国景気やマクロ経済政策に焦点が集まる展開が続くでしょう。
平均値を見ると、米国が景気後退に陥った場合、S&P500は調整入り後の2週間で約5％下落し、その後、3ヶ月後に二番底を記録するケースが多く、250営業日後の時点でも-2.3％の下落と、負の影響が続いています。一方、景気が拡大している場合、S&P500は調整入り後の約2ヶ月間一進一退の動きを見せた後に上昇へ転じ、250営業日後には+6.6％の上昇と、負の影響は残りませんでした。
このような局面におけるTOPIX（東証株価指数）の動きは、米国の景気が拡大している場合、1～2ヶ月間は一進一退の動きを見せた後に上昇へ転じ、250営業日後には+4.7％の上昇を記録しています。一方、米国が景気後退に陥った場合は、250営業日後に-11.1％と大きな下落が見られ、負の影響が顕著となっています。
野村では米国の景気が拡大すると予想しており、当面は日本株がストレスを受ける局面が続くものの、その後は上昇に転じやすいと考えています。リスク要因としては、日本銀行のタカ派的な姿勢（政策ミス懸念）が挙げられます。

カテゴリ: 金融
質問: S&P500は、何社の銘柄で構成されていますか。
回答: S&P500は、500社の銘柄で構成されています。