東條内閣は米国が提示したハル・ノートを事実上の最後通牒と判断し拒否、マレー作戦・真珠湾攻撃を行い宣戦の詔書を発表し、米英との開戦に踏み切った。 国民学校における「皇民化」教育が始まるのもこの頃である。日本海軍はミッドウェー海戦で大敗を喫し、その後の太平洋戦争（大東亜戦争）の戦況は一向に好転しなかったが、大東亜会議において大東亜宣言を採択、大東亜共栄圏の構築を世界に示した。兵力を補うために学徒出陣も始まり、サイパン島の陥落でB-29による日本本土空襲が始まると、東條内閣はこの責任を取って総辞職、都市部の学童らは集団で疎開を強いられることになった。