1922年4月のラパッロ条約で、ドイツは他の欧米強国に先駆けてソビエト政権を承認し、賠償請求権を相互に放棄した。これは依然として外交的孤立が続くドイツのヴァイマル共和国とソビエトの弱者連合ではあったが、潜在能力の高い両国の協力関係が成立した事は国際政治に影響を与え、1920年代に資本主義諸国がソ連を承認するきっかけとなった。またこの条約に伴う秘密条項により、ソ連はドイツの各種援助や技術供与を得て経済や軍の建設を進めた。一方でドイツ側も軍事訓練の場を提供され、後の再軍備の礎となった（1941年までの独ソ関係（））。1923年のルール占領に伴うインフレーションの時期には共産党閣僚がザクセン州やテューリンゲン州の州政府に入閣し、革命を全ドイツに広げようとする動きがあったが鎮圧された。その後の好景気もあって共産党は衰退したが、1929年の世界恐慌後の大不況を機に再び勢力を伸ばした。共産党はコミンテルンの指示もあり社会ファシズム論を主張し、議会主義を維持し政権維持のため資本家と妥協する社会民主党を激しく攻撃した。一方で同様に勢力を拡大した国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）については、「ナチスは社会民主党の組織を破壊するがゆえにプロレタリア独裁の先駆である」「ナチスの政権掌握は必至であり、その時共産党は静観するであろう」と、コミンテルンもドイツ共産党も楽観論で統一されていた。