前回の広島での講和交渉では、日本側は清国使節（全権は戸部侍郎の張蔭桓と湖南巡撫の邵友濂の２人）の持参した委任状を問題視したのであったが、これは国際的には、むしろ不評を買っていた。広島での清国使節が全権委任を証明するのに瑕疵があったのは確かではあるが、アヘン戦争以来、清国が外国と結んだ膨大な数の条約にはそのような事例は数多くあり、また、使節の資格が問題になることはきわめて稀であって、諸外国からは日本側が露骨に交渉を引き延ばし、その間に軍事行動を展開しているとみられたからであった。講和のための使節を、大本営のある広島に呼びつけるかたちにしたことを日本の傲慢ととらえる向きもあったのである。