1941年6月22日、不可侵条約を一方的に破棄し、ドイツがソ連に侵入した時の東部戦線の赤色空軍は、ドイツ側の推算では7500機(戦闘機3000、爆撃機・攻撃機2100、偵察機600、輸送機ほか1800)で、このほか極東に3000機となっている。しかし実数は12000機以上であったと見られる。これはドイツの東部戦線配備機の2800機の実に4倍以上にあたる。しかしながら、攻撃正面での徹底した航空集中により、ドイツ空軍は完璧な航空優勢を確立し、赤色空軍の開戦一週間の損害は3630機に達した。原因として指揮系統の混乱や偵察力の不足、戦闘飛行に不慣れな農業機や民間飛行クラブのパイロットを短期間の訓練で投入したことがあげられる。ただ大損害を受けた機種の大部は、「I-15」・「I-16」・「SB」等の旧式機で、却って機種転換断行のチャンスを与えられたと言える。開戦当時の第一線軍用機の機種別構成は、戦闘機35％、襲撃機10％、偵察および単発爆撃機33％、双発以上の爆撃機22％であった（除く輸送機や連絡機）。結果的に航空支援を欠いた赤軍はドイツ空軍の一方的な攻撃をうけ、ドイツ陸軍の電撃戦の餌食となり、甚大な被害をうけた。1941年7月4日の段階で、最高司令部は各戦線の航空軍司令部宛「大編隊による爆撃機の出撃は厳にこれを禁ずる」と訓令を発している。1つの目標を破壊するためには1個小隊以下、最大でも1個中隊以下での攻撃にとどめ、敵軍にたいする連続攻撃を維持すべし、というのが訓令の趣旨であった。しかし戦力と機材が不足し、空軍と地上軍が協力して戦うという経験も持っていない上、赤色空軍にとって甚だ不利な航空戦を強いられる状況の中では、、地上軍への航空支援の有効性は極めて低い水準にとどまっていた。地上部隊との無線連絡がほとんど欠如していたため、空軍と地上軍の連絡は8～12時間が費やされ、とても共同作戦を行える状況ではなかった。各航空隊の司令部が、あらかじめ諸兵科軍の指揮官から様々な指令や作戦計画を受領していたとしても、その中で航空隊に要求されている任務は甚だ具体性を欠き、あるいは極めて漠然としている場合がほとんどだった。例えば"「森林地帯を掃射せよ」「街道を攻撃すべし」「襲撃機全機で発進し、…地区の敵を攻撃」"等々といった程度でしかない。これは、空軍がどのような攻撃力を持ち、いかなる任務を達成可能であるかについて、諸兵科軍の司令官の多くは貧弱な知識と理解しか持ち合わせていなかったことにより説明される。明確な戦略目標が示されず、結果的に赤色空軍は分散され、航空支援の効果を著しく低めた。陸空共同の作戦プランを実現するには両者の連絡将校が事前に協議する必要があったが、空軍からの連絡者が地上軍の作戦計画策定に参加した事例は、公式文書では1942年秋まで確認されない。