もともとは1970年代後半に時の米国大統領リチャード・ニクソンによる中国訪問や米ソデタントなどで再編された世界の勢力図をあらわす言葉として生まれたが、ソ連は1980年代後半からペレストロイカやグラスノスチと呼ばれる国内の改革とともに対米融和の政策に転換し、ベルリンの壁崩壊後、それまで冷戦と呼ばれていた米国及びソ連の対立はなくなった。また、ソ連の崩壊により構成国はそれぞれ独立、ロシアも自由主義・資本主義体制に移行した一方、改革開放で市場経済を取り入れていた中国は六四天安門事件で民主化の動きを封じた。米ソ冷戦が終結して、1992年にフランシス・フクヤマが『歴史の終わり』を著し、1993年には藤原帰一が「米中冷戦の終わりと東南アジア」という論文を著した。しかしその後も、米中両国の間にあって朝鮮半島や台湾海峡をめぐる緊張状態は収まってはいない。1996年に李鍾元は『東アジア冷戦と韓米日関係』を著し、「東アジアでは冷戦は終わっていない」という議論を現在まで展開し続けている。1996年には中川昭一（自由民主党）らが著書で「米中“新冷戦”」と記し、日本では「米中新冷戦」「米中冷戦」という言葉が用いられるようになっていった。米ソ冷戦を米国の勝利に導いた立役者として長らく国防総省長を務めたアンドリュー・マーシャルは米中冷戦の到来を冷戦終結後から予測していた。1990年代前半から米国とロシアの関係は良好な方向に向かっていたが、1999年のユーゴスラビアでのコソボ紛争からは大使館を誤爆された中国とともにNATOをめぐって対立するようになった。21世紀に入り、一部の旧ソ連諸国がEUやNATOなど旧西側諸国の国際機関に加盟する動きを見せ、米欧主導の対テロ戦争に同調して暫く蜜月関係にあった中華人民共和国とロシアも一部の旧ソ連諸国と上海協力機構（SCO）やユーラシア経済連合（EEU）を結成し、自らの影響力の確保のためにEUの東方拡大やNATOのアフガニスタンへの介入を警戒する動きも見せていた。