この事件に対し世論の多くは、拡大適用される懸念があるものの、おおむねやむを得ない措置だったという意見であったという。藤木英雄東京大学教授は「米国ケント州立大学でデモの学生4人が射殺されるように、濫用はしてはならないが、あくまで強力な銃器と弾を持っている場合には慎重にすべきであるが、（今回の事件については）やむを得ない処置であった」とした。また植松正は「凶悪な人質犯罪では正当防衛として犯人射殺はやむを得ない」とした上で、無論犯人にも最小限の生存権があり尊重すべきであるが、もし躊躇して足を撃てばかえって逆上させるだけであり、一発で抵抗できなくすべきであったと主張した。また会田雄次京都大学教授は「若い人が『おもろいなあ、おれもやったろか』というのを聞いた」として、こうした事件の流行には、乱暴男に対し見せしめが必要だと主張した。また産経新聞が実施した世論調査では過半数はあの場面での狙撃は妥当とする調査結果を公表しているほか、朝日新聞は人質犯罪に対する刑罰の厳罰化と、人質事件を安易に映像作品に取り上げることを自主規制すべきとしたうえで、正当防衛であり仕方ないことであったとした。一方、作家の佐賀潜は射殺は行き過ぎだとも主張していた。日本社会党広島県本部は「見せしめの意図が濃厚」と主張して県警本部長に公式に抗議している。