1907年恐慌の時にジェシー・リバモアがユニオン・パシフィック鉄道株の空売りで大もうけした。1914年にジョセフ・P・ケネディがコロンビア・トラスト・カンパニーのホワイトナイトになった。このころの投資信託は常識のようにポートフォリオが非公開であった。1924年にスウェーデン系アメリカンであったが最初のミューチュアルファンドを始めようとした。しかし勤めていたマサチューセッツ・インベスターズ・トラストは乗り気で無く、その他多くの点でもレフラーと意見が違った。そこでレフラーは12月にMIT ファンドを売る別会社をつくって距離をとった。パートナーにウィリアム・エイモリー・パーカーという証券マンがいた。彼は大統領を出したとハーバードに勝訴したエイモリー家の閨閥の出身で、仕事の大体がルートセールスだった。会社は数回社名を変えてインコーポレーテッド・インベスターズに落ち着いた。1928年にレフラーの会社は持株会社を3つも作った。それぞれがファンドを売って、その資金でレフラーの会社の株を買い、それを担保に銀行借入と社債発行まで行い、その資金でまたレフラーの会社の株を買った。こうして極端にレバレッジをかけてあったところへ暗黒の木曜日がやってきて、9月30日に78ドルだったのが6週間で43ドルに下落した。MIT も4割近く下がった。1932年、ステート・ストリートは資産の8割を喪失していた。1935年、連邦法案が投資信託会社のキャピタルゲインに課税を決めた。そこには、一般投資家への善意と恩恵があれば適用しないという文言が付されていた。それでMIT会長のメリル・グリスウォードがオープンエンド会計に前向きになった。ボストン旧家出身のグリズウォルドは法律事務所のパートナーだった。ニューヨークで興ったクローズドエンド型のミューチュアルファンドは議会でのロビー活動で圧倒されていた。それからオープンエンド陣営は世論を代表する証券取引委員会と何年も格闘した。1940年にようやく法整備がなされた。しかしのような会社がミューチュアルファンドを売っていたので、一般投資家は商品に触ろうともしなかった。この会社は鉄道資本の性なのかモルガンの息子と関係し、ペコラ委員会の標的となって倒産したA.テクノロジーの後継であった。ファンドの不振が響いて、ボストンは産業面でも低迷が続いていた。そしてボストンは1950年代にの台頭を許した。その発売元は後にカール・アイカーンが働くドレフュス商会（現バンク・オブ・ニューヨーク・メロン）だった。