このほかにも事故や事件で、ドライブレコーダーの映像が報道で取り上げられるたびに世間の注目が集まり、自家用車に設置する機運が高まって、幾度か売れ行きを伸ばしている。2012年（平成24年）4月12日の京都祇園軽ワゴン車暴走事故の記録映像は、それまで商用車での利用が主であったドライブレコーダーの認知度を高めるきっかけになり、一時的に売り上げが伸びた。2013年2月15日にロシアで起こったチェリャビンスク州の隕石落下（後述）は日本でも話題になり、売り上げに影響した。2017年（平成29年）6月5日に発生した東名高速夫婦死亡事故の際には、あおり運転対策の意識が高まるなどして需要が急増し、2018年度上半期のドライブレコーダーの売上が例年の2倍以上に伸びた。この影響で2018年10月には一部のメーカーで供給が間に合わなくなり、売り切れが続出した。また、2019年（令和元年）8月10日に発生した常磐自動車道でのあおり運転事件の際にもドライブレコーダーやスマートフォンのアプリ、ステッカーの売り上げや需要が急増した。