この結果、ヴェルサイユ条約を初めとする一連の講和条約で民族自決原則を適用され独立を認められたのは、旧ドイツやオーストリア・ハンガリー（およびロシア）支配下にあった東欧・中欧諸国のみであった。しかもそれはあくまでもロシア革命やハンガリー革命から西欧を防衛することを目的とした方便によるものであった（そして、70年後のチェコスロバキア・ユーゴスラビア解体後にこの事が批判を受けることになる）。オスマン帝国領においてはサウジアラビアが自力で独立を達成したのを唯一の例外に、その他の中近東地域は英仏の委任統治領（A式が適用され近い将来に独立するものとされた）となった。また、同じドイツ領でもアフリカ・太平洋島嶼部の植民地はB式・C式委任統治領とされ戦勝国である英仏日の事実上の植民地となった。他の植民地・半植民地地域では講和成立後の1921年にイギリスの支援でイランが独立し、1922年にはエジプトの独立が認められた程度である。