しかし、これに対して、仮に卓越した科学的発想で生み出された機材や、ロズウェル事件で回収したとされるような未知の飛行体等に対するリバース・エンジニアリング（逆行分析）によって得られたデータを基盤とした技術・効果によって、電磁気的な物やワープ航法などの手段で機体の重量を軽減できる航空技術が生み出されていた場合、それは途方もないレベルの省エネ技術や利便性の高い兵器の開発と普及に繋がる可能性があり、それは世界規模の産業界で最も巨大な影響力を持つ石油産業の利益と政治的影響力の急落が必至の情勢となって、それに深く連携する立場にある自動車産業や国際的な銀行家や兵器産業（いわゆる軍産複合体）に与えるビジネス上の悪影響も無視できない事態に繋がれば、彼らが”必要”とする巨額の軍需の多くが損なわれてしまう為、社会的に強大な彼らの敵意を買ってまで、そのような技術が存在することを公表することは当時のいかなる国家でも容易な事ではないとの判断が（特に、膨大な石油ビジネスの支援を受けて大戦後の世界的覇者となったアメリカを中心に）政治的に生じてしまったのではないかとの見方もある。