You are a Japanese financial expert familiar with Japanese corporate groups and disclosure-based evidence in Japanese business documents.

Given an anonymized company ("Company A") and an evidence pack derived from Japanese financial disclosures,

your task is to determine which keiretsu group Company A most likely belongs to and output exactly one label from the following set:

{"mitsubishi", "mitsui", "sumitomo", "fuyo", "sanwa", "dkb", "independent"}.

Use only the evidence provided below.
Do not rely on outside knowledge about real companies; base your decision only on the evidence pack.

The label meanings are provided for explanation only (DO NOT output these texts):

"mitsubishi" : "Company A most likely belongs to the Mitsubishi group"
"mitsui" : "Company A most likely belongs to the Mitsui group"
"sumitomo" : "Company A most likely belongs to the Sumitomo group"
"fuyo" : "Company A most likely belongs to the Fuyo group"
"sanwa" : "Company A most likely belongs to the Sanwa group"
"dkb" : "Company A most likely belongs to the DKB group"
"independent" : "Company A is most likely independent rather than belonging to one of the six target groups"

Company: Company A

Evidence Pack:

[1] Corporate History (沿革)

２【沿革】

 　1892年１月、大林芳五郎が個人企業として大阪市に創業し、土木建築の請負に従事したのが当社の起源である。その
 後、個人企業を1909年７月に合資会社大林組に改め、さらに1918年12月に株式会社大林組と改めた。その後、1936年12
 月に株式会社第二大林組が設立され、翌年３月に同社は在来の株式会社大林組を吸収合併したうえ、商号を株式会社大
 林組に変更した。これにより当社の設立は1936年12月となっている。
 　営業網については、1906年に東京支店、1919年に小倉支店（1930年２月、同支店を福岡市に移し福岡支店に改称）、
 1925年４月に横浜支店、同年７月に名古屋支店を設置するなど着々とその整備拡充を進め、活発な営業活動を行ってい
 た。
 　また、1931年10月に木工内装工事を行う内外木材工芸株式会社を設立し、1933年８月に道路舗装工事を行う東洋鋪装
 株式会社を設立するなど、新たな事業分野への進出にも取り組んだ。
 　当社設立後の主な変遷は次のとおりである。
    1942年９月 広島支店を設置
    1943年３月 内外木材工芸株式会社を内外木材工業株式会社に社名変更（1993年４月、株式会社内外テクノスに
         社名変更、現・連結子会社）
    1946年６月 仙台支店を設置（1987年４月、東北支店に改称）
    1946年11月 札幌支店を設置
    1955年１月 浪速土地株式会社を設立（1970年10月、大林不動産株式会社に社名変更）
    1958年１月 高松支店を設置（1979年１月、四国支店に改称）
    1958年12月 大阪証券取引所に当社株式を上場（現・株式会社東京証券取引所）
    1960年11月 東京証券取引所に当社株式を上場（現・株式会社東京証券取引所）
    1961年３月 福岡証券取引所に当社株式を上場（現・証券会員制法人福岡証券取引所）
    1963年10月 東洋ビルサービス株式会社を設立
    1965年７月 神戸支店を設置
    1965年12月 東京都清瀬市に技術研究所を開設
    1967年２月 東洋鋪装株式会社を大林道路株式会社に社名変更（現・連結子会社）
    1970年12月 東京支店を東京本社に改める。
    1971年４月 大林道路株式会社が株式を東京証券取引所市場第二部に上場
    1972年１月 ジャヤ大林を設立（現・連結子会社）
    1973年２月 大林道路株式会社が株式を東京証券取引所市場第一部に上場
    1974年５月 タイ大林を設立（現・連結子会社）
    1975年２月 金沢支店を設置（1979年１月、北陸支店に改称、1991年７月、新潟市へ移転）
    1987年４月 福岡支店を九州支店に改称
    1989年11月 株式会社オーシー・ファイナンスを設立（現・連結子会社）

    1990年６月 台湾大林組を設立（現・連結子会社）
    1990年11月 大林シンガポールを設立（現・連結子会社）
    2002年７月 大林ＵＳＡを設立（現・連結子会社）
    2003年７月 オーク設備工業株式会社（当時・東芝空調株式会社）の全株式を取得（現・連結子会社）
    2005年７月 東洋ビルサービス株式会社が株式会社オークビルサービスを吸収合併し、大林ファシリティーズ株
         式会社に社名変更（現・連結子会社）
    2006年６月 大林ベトナムを設立（現・連結子会社）
    2008年４月 海外支店を設置
    2010年４月 東京本社を本社及び東京本店に、本店を大阪本店にそれぞれ改める。
    2011年３月 大林カナダホールディングスを設立（現・連結子会社）
    2011年６月 新星和不動産株式会社の全株式を取得
    2012年４月 京都営業所を京都支店に改める。
    2012年７月 株式会社大林クリーンエナジーを設立（現・連結子会社）
    2014年10月 大林不動産株式会社が新星和不動産株式会社を吸収合併し、大林新星和不動産株式会社に社名変更
         （現・連結子会社）
    2017年９月 大林道路株式会社が東京証券取引所市場第一部における株式上場を廃止
    2017年９月 大林道路株式会社の全株式を公開買付け等の方法により取得（現・連結子会社）
    2019年３月 海外支店を廃止
    2019年４月 シンガポールにアジア支店を、米国に北米支店をそれぞれ設置
    2020年４月 関東支店を設置
    2020年６月 大林プロパティズＵＫを設立（現・連結子会社）
    2022年４月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
    2023年２月 株式会社サイプレス・スナダヤの株式を取得（現・連結子会社）
    2023年11月 大林クリーンエナジーニュージーランドを設立（現・連結子会社）

[2] Business Description (事業の内容)

３【事業の内容】

 　当社グループは、当社及び子会社123社、関連会社29社で構成され、その主な事業内容は、建設事業（国内建築事
 業、海外建築事業、国内土木事業及び海外土木事業）及び不動産事業であり、さらに各々に付帯する事業を行ってい
 る。

 　当社グループの事業に係わる位置付けを報告セグメントごとに示すと次のとおりである。

 （国内建築事業）
  　当社が建築工事の受注、施工を行っているほか、子会社の㈱内外テクノスが内装工事及び建設用資機材の販売、賃
  貸を、オーク設備工業㈱が設備工事の受注、施工を、㈱サイプレス・スナダヤが建設資機材の販売を行っており、そ
  れらの一部は当社が発注している。

  　また、子会社の大林ファシリティーズ㈱が建物総合管理業を行っており、その一部は当社及び大林新星和不動産㈱
  が発注している。

 （海外建築事業）
  　当社及び現地法人であるウェブコー、ジャヤ大林、タイ大林、台湾大林組、大林シンガポール、大林ベトナム等が
  北米及び東南アジア等で建築工事の受注、施工を行っている。

 （国内土木事業）
  　当社が土木工事の受注、施工を行っているほか、子会社の大林道路㈱等が土木工事の受注、施工を行っており、そ
  の一部は当社が発注している。

 （海外土木事業）
  　当社及び現地法人であるＭＷＨ、ケナイダン等が北米及び東南アジア等で土木工事の受注、施工を行っている。

 （不動産事業）
  　当社及び子会社の大林新星和不動産㈱、大林プロパティズＵＫ等が不動産の売買、賃貸並びに宅地開発等の開発事
  業を行っている。

 （その他）
  　子会社の島根あさひソーシャルサポート㈱他29社及び関連会社８社がＰＦＩ事業を行っている。当社グループは、
  建設担当企業としてＰＦＩ事業に関与するのみならず、事業主体となるこれらの特別目的会社に対して適切な範囲で
  投融資を行っており、事業の中核的役割を担っている。

  　子会社の㈱大林クリーンエナジー、大林クリーンエナジーニュージーランド他10社及び関連会社４社が再生可能エ
  ネルギー事業を行っている。当社グループでは、太陽光発電のほか、風力、バイオマス、地熱等による発電に取り組
  んでいる。

  　また、子会社の㈱オーク情報システムがＩＣＴ関連事業を、㈱オーシー・ファイナンスがグループ会社の資金調達
  を含む金融事業を行っている。

　事業の系統図は次のとおりである。

[3] Major Shareholders (大株主の状況)

(6) 【大株主の状況】

                                                            2025年３月31日現在

                                             発行済株式（自己
                                             株式を除く。）の
                                       所有株式数
        氏名又は名称               住　所             総数に対する所有
                                        （千株）
                                              株式数の割合
                                                （％）

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託
                       東京都港区赤坂１丁目８－１          119,567             16.79
口）

株式会社日本カストディ銀行（信託口）     東京都中央区晴海１丁目８－12         74,208             10.42

STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001   ONE CONGRESS STREET, SUITE 1,

（常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業     BOSTON, MASSACHUSETTS                24,070              3.38
部）                      （東京都港区港南２丁目15－１）

                       東京都千代田区丸の内１丁目６番６
日本生命保険相互会社                                                               20,905              2.94
                       号

大林　剛郎                  東京都渋谷区                         16,944              2.38

STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY       1776 HERITAGE DRIVE, NORTH

505234（常任代理人　株式会社みずほ銀行決済   QUINCY, MA 02171, U.S.A.             14,325              2.01
営業部）                    （東京都港区港南２丁目15－１）

大林グループ従業員持株会           東京都港区港南２丁目15－２           12,905              1.81

ＪＰモルガン証券株式会社           東京都千代田区丸の内２丁目７－３     12,165              1.71

                                             25 BANK STREET, CANARY WHARF,
JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人　株
                                             LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM       9,470              1.33
式会社みずほ銀行決済営業部）
                        （東京都港区港南２丁目15－１）

住友不動産株式会社              東京都新宿区西新宿２丁目４－１        9,159              1.29

          計                   －                   313,722             44.06

[4] Patent-related evidence

J-PlatPat search was conducted with Company A's company name as applicant/right holder. Among the latest 30 patent/utility-model records inspected by application date, co-applicant/right-holder names other than Company A included: 株式会社タック; 日本通運株式会社; ＮＸエンジニアリング株式会社; Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ株式会社; 株式会社建設技術研究所; 八千代エンジニヤリング株式会社; 株式会社エム・ソフト; もりや産業株式会社; 株式会社ケミカル工事; 山金工業株式会社. Representative co-filed records: 特開2026-022602 (2025/06/02, 裏込め注入Ａ液用助材及びＡ液の製造方法; co-applicants/right holders: 株式会社タック) | 特開2025-081498 (2025/02/19, 重量物移動装置を用いた重量物の移動方法及び重量物移動装置; co-applicants/right holders: 日本通運株式会社, ＮＸエンジニアリング株式会社) | 特許7820576 (2025/01/07, 鉄筋の３次元モデルを生成する方法、プログラム及び鉄筋モデル生成装置; co-applicants/right holders: Ｔｅｒｒａ　Ｄｒｏｎｅ株式会社, 株式会社建設技術研究所, 八千代エンジニヤリング株式会社) | 特開2025-020346 (2024/11/08, コンクリートの打設量算定支援装置、コンクリートの打設量算定支援方法、及びプログラム。; co-applicants/right holders: 株式会社エム・ソフト) | 特開2026-081925 (2024/11/06, シート材巻取り装置; co-applicants/right holders: もりや産業株式会社, 株式会社ケミカル工事, 山金工業株式会社).

Directly output the chosen label, and do not provide any explanation.
Answer:

Answer: sanwa