You are a Japanese financial expert familiar with Japanese corporate groups and disclosure-based evidence in Japanese business documents.

Given an anonymized company ("Company A") and an evidence pack derived from Japanese financial disclosures,

your task is to determine which keiretsu group Company A most likely belongs to and output exactly one label from the following set:

{"mitsubishi", "mitsui", "sumitomo", "fuyo", "sanwa", "dkb", "independent"}.

Use only the evidence provided below.
Do not rely on outside knowledge about real companies; base your decision only on the evidence pack.

The label meanings are provided for explanation only (DO NOT output these texts):

"mitsubishi" : "Company A most likely belongs to the Mitsubishi group"
"mitsui" : "Company A most likely belongs to the Mitsui group"
"sumitomo" : "Company A most likely belongs to the Sumitomo group"
"fuyo" : "Company A most likely belongs to the Fuyo group"
"sanwa" : "Company A most likely belongs to the Sanwa group"
"dkb" : "Company A most likely belongs to the DKB group"
"independent" : "Company A is most likely independent rather than belonging to one of the six target groups"

Company: Company A

Evidence Pack:

[1] Corporate History (沿革)

2【沿革】

   年月                        　事項

 1960年7月   東京都目黒区において当社の前身である㈲東京ITV研究所を設立
         X線テレビジョンカメラの開発、設計、製造を開始
 1962年8月   資本金1,000千円で日本自動制御㈱を設立

 1963年8月   神奈川県川崎市木月へ本社を移転

 1965年11月   神奈川県川崎市北加瀬へ本社を移転

 1971年5月   磁気テープ走行中のテンションを測定する「テンションアナライザー」を開発

 1975年2月   LSIのフォトマスクのピンホールを発見する「フォトマスク・ピンホール検査装置」を開発

 1975年4月   「顕微鏡自動焦点装置」を開発

 1976年10月   LSIのマスクパタン欠陥を自動検査する「フォトマスク欠陥検査装置」を世界で初めて開発

 1980年4月   神奈川県横浜市港北区綱島東へ本社を移転

 1985年6月   「カラーレーザー顕微鏡」を開発

 1986年6月   商号を「レーザーテック株式会社」に変更

 1986年7月   子会社㈱レーザーテック研究所を東京都港区に設立

 1986年12月     Lasertec U.S.A., Inc.（現連結子会社）を米国カリフォルニア州サンノゼ市に設立

 1987年6月   子会社レーザーテック販売㈱を東京都港区に設立

 1989年7月   ㈱レーザーテック研究所及びレーザーテック販売㈱を吸収合併

 1990年12月   日本証券業協会に店頭売買銘柄として株式を登録

 1993年7月   LCD（液晶ディスプレイ）の突起欠陥等を検査し、修正する「カラーフィルター欠陥検査装置」及
         び「カラーフィルター欠陥修正装置」を開発

 1994年11月   位相シフトマスクの位相シフト量を測定する「位相シフト量測定装置」を開発

 1996年12月   フォトマスクに装着されているペリクル及びフォトマスクの裏面に付着した異物を検査する「ペ
         リクル面異物検査装置」を開発

 1998年8月   半導体ウェハ上の欠陥をマルチビームレーザーコンフォーカル光学系を利用して検査する「ウェ
         ハ欠陥検査装置」を開発

 2000年2月   フォトマスクの「マスクブランクス欠陥検査装置」を開発

 2001年2月     Lasertec Korea Corp.（現連結子会社）を韓国ソウル市に設立

 2004年12月   ジャスダック証券取引所（現東京証券取引所JASDAQ（スタンダード））に株式を上場（2012年５

         月上場廃止）
 2008年3月   神奈川県横浜市港北区新横浜へ本社を移転

 2009年5月   太陽電池の変換効率分布を可視化する「太陽電池変換効率分布測定機」を開発

 2010年6月     Lasertec Taiwan, Inc.（現連結子会社）を台湾新竹県竹北市に設立

 2012年3月   東京証券取引所市場第二部に株式を上場

 2013年3月   東京証券取引所市場第一部銘柄に指定を受ける

 2017年 4月   世界で初めてEUV光(波長13.5nm)を用いた「EUVマスクブランクス欠陥検査/レビュー装置」を開発

 2017年6月     Lasertec China Co., Ltd.（Lasertec Taiwan, Inc.の100%子会社）を中国上海市に設立

 2019年 9月   世界で初めてEUV光(波長13.5nm)を用いた「アクティニックEUVパターンマスク欠陥検査装置」を
         開発

 2019年11月     Lasertec Singapore Pte. Ltd.（現連結子会社）をシンガポールに設立

 2022年4月   東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行

 2023年7月    新研究開発拠点「Lasertec Innovation Park（通称：InnoPa）」の稼働を開始

[2] Business Description (事業の内容)

3【事業の内容】

 　当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は、光応用技術を用いた半導体関連及びその他の検査・測定装置
 等の設計、製造、販売並びにこれらに係るサービスを主な事業内容としております。
 　半導体関連装置及びその他の装置等の設計、製造は連結財務諸表提出会社（以下「当社」という）が行っておりま
 す。
 　販売については、北米地域及び欧州地域では連結子会社のLasertec U.S.A., Inc.、国内及びアジア地域では当社

 が行っております。
 　サービスについては、北米地域並びに欧州地域では連結子会社のLasertec U.S.A., Inc.、韓国では連結子会社の

  Lasertec Korea Corp.、台湾では連結子会社のLasertec Taiwan, Inc.、中国では連結子会社のLasertec China Co.,

 Ltd.、シンガポール及びマレーシアでは連結子会社のLasertec Singapore Pte. Ltd.、国内及びその他のアジア地域

 では当社が行っております。
 　なお、当社グループの位置づけを事業系統図によって示すと以下のとおりです。

[3] Major Shareholders (大株主の状況)

（6）【大株主の状況】

                                                                  2025年6月30日現在

                                              発行済株式（自己
                                              株式を除く。）の
                                       所有株式数
      氏名または名称              住所                 総数に対する所有
                                       （千株）
                                              株式数の割合
                                                       (％）

 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
                      東京都港区赤坂1－8－1                    16,505              18.30
 （信託口）

 株式会社日本カストディ銀行（信託口） 東京都中央区晴海1－8－12                  6,509               7.21

 内山　洋               東京都渋谷区                              2,813               3.11

 内山　秀               東京都港区                                2,788               3.09

 前田　せつ子             東京都渋谷区                              2,734               3.03

 STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY  1776 HERITAGE DRIVE,NORTH QUINCY,

 505234（常任代理人　株式会社みずほ銀  MA 02171,U.S.A.（東京都港区港南2－        1,672               1.85
 行決済営業部）                 15－1）

 株式会社三菱ＵＦＪ銀行         東京都千代田区丸の内1－4－5               1,504               1.66

 UCHIYAMA HOLDINGS 株式会社       東京都中央区日本橋3－3－4                 1,477               1.63

 高橋　はる香             神奈川県横浜市都筑区                      1,440               1.59

 楽天証券株式会社             東京都港区南青山2－6－21                  1,044               1.15

         計                  －                       38,488              42.67

2．上記の日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）所有株式数のうち、信託業務に係る株式数は16,505
  千株であります。なお、それらの内訳は、投資信託設定分10,689千株、年金信託設定分115千株、その他信託株
  数5,700千株となっております。
3．上記の株式会社日本カストディ銀行（信託口）所有株式数のうち、信託業務に係る株式数は6,509千株でありま
  す。なお、それらの内訳は、投資信託設定分5,261千株、年金信託設定分211千株、その他信託株数1,036千株と
  なっております。
4．野村證券株式会社より2025年5月22日付で公衆の縦覧に供されている大量保有報告書の変更報告書において、
  2025年5月15日現在で以下の株式を所有している旨が記載されているものの、当社としては2025年6月30日現在
  における実質所有株式の確認ができませんでしたので、上記大株主の状況には含めておりません。

                               保有株券等の数    株券等保有割合
     氏名又は名称          住所
                                 （株）        （％）

                    〒103-0027　東京都中央区日
   野村證券株式会社                               株式　　73,766                 0.08
                  本橋一丁目13番1号

  ノムラインターナショナ
                               1 Angel Lane, London EC4R
   ルピーエルシー（NOMURA                          株式　　409,443                 0.43
                               3AB, United Kingdom
     INTERNATIONAL PLC）

   野村アセットマネジメン   〒135-0061　東京都江東区豊
                                                   株式　6,460,700                 6.85
   ト株式会社         洲二丁目2番1号

              合計                         株式　6,943,909                 7.36

5．三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社より2025年7月4日付で公衆の縦覧に供されている大量保有
  報告書の変更報告書において、2025年6月30日現在で以下の株式を所有している旨が記載されているものの、当
  社としては2025年6月30日現在における実質所有株式の確認ができませんでしたので、上記大株主の状況には含
  めておりません。

                               保有株券等の数    株券等保有割合
     氏名又は名称          住所
                                 （株）        （％）

   三井住友トラスト・ア
                    〒105-0011　東京都港区芝公
   セットマネジメント株式                             株式　2,299,100                 2.44
                  園一丁目1番1号
   会社

   日興アセットマネジメン   〒107-6242　東京都港区赤坂
                                                   株式　3,212,800                 3.41
   ト株式会社         九丁目7番1号

              合計                         株式　5,511,900                 5.85

[4] Patent-related evidence

J-PlatPat search was conducted with Company A's company name as applicant/right holder. Among the latest 30 patent/utility-model records inspected by application date, co-applicant/right-holder names other than Company A included: 京セラＳＯＣ株式会社. Representative co-filed records: 特開2025-186759 (2024/06/12, レンズ保持装置、レンズアセンブリ及びレンズ保持用弾性体部材の製造方法; co-applicants/right holders: 京セラＳＯＣ株式会社).

Directly output the chosen label, and do not provide any explanation.
Answer:

Answer: independent