You are a Japanese financial expert familiar with Japanese corporate groups and disclosure-based evidence in Japanese business documents.

Given an anonymized company ("Company A") and an evidence pack derived from Japanese financial disclosures,

your task is to determine which keiretsu group Company A most likely belongs to and output exactly one label from the following set:

{"mitsubishi", "mitsui", "sumitomo", "fuyo", "sanwa", "dkb", "independent"}.

Use only the evidence provided below.
Do not rely on outside knowledge about real companies; base your decision only on the evidence pack.

The label meanings are provided for explanation only (DO NOT output these texts):

"mitsubishi" : "Company A most likely belongs to the Mitsubishi group"
"mitsui" : "Company A most likely belongs to the Mitsui group"
"sumitomo" : "Company A most likely belongs to the Sumitomo group"
"fuyo" : "Company A most likely belongs to the Fuyo group"
"sanwa" : "Company A most likely belongs to the Sanwa group"
"dkb" : "Company A most likely belongs to the DKB group"
"independent" : "Company A is most likely independent rather than belonging to one of the six target groups"

Company: Company A

Evidence Pack:

[1] Corporate History (沿革)

２【沿革】

   1590年    住友家の業祖、蘇我理右衛門、京都において銅製錬、銅細工を開業。その後、銀・銅を吹き分ける
         “南蛮吹き”の技術をもち、また鉱山の開発も手がける。
   1691年    別子銅山の稼行開始。
   1905年    四阪島に銅製錬所を新設。
   1917年    鴻之舞鉱山の経営権を取得。
   1927年７月  住友合資から別子鉱山、四阪島製錬所等を分離し、住友別子鉱山㈱を設立。
   1937年６月  住友別子鉱山㈱と住友炭礦㈱を合併して、住友鉱業㈱を設立。
   1939年11月  電気ニッケルの生産開始。
   1946年１月  社名を井華鉱業㈱と改称。
   1950年３月  井華鉱業㈱の金属部門をもって、別子鉱業㈱を設立し新発足。
   1950年６月  東京証券取引所市場第一部上場。
   1952年６月  社名を、別子鉱業㈱から住友金属鉱山㈱に改称。
   1956年９月  ㈱日向製錬所（現・連結子会社）を設立し、フェロニッケルの生産開始。
   1960年４月  東京電子金属㈱を設立し、エレクトロニクス材料の製造事業に進出。（1966年、当社に吸収合併）
   1963年４月  シポレックス製造㈱を設立し、ALC（軽量気泡コンクリート）事業に進出。
          （1989年、当社に吸収合併）
   1964年７月  住鉱アイ・エス・ピー㈱を設立し、亜鉛・鉛の生産開始。（1980年、当社に吸収合併され、播磨事
          業所となる。2014年、ニッケル化成品の生産開始。2015年、亜鉛・鉛の生産終了）
   1965年８月  市川市に中央研究所（現　市川研究センター）建設。
   1967年９月  電子金属事業部青梅工場（現　青梅事業所）完成。
   1970年６月  新居浜ニッケル新工場完成。
   1971年２月  東予製錬所（現　東予工場）完成。
   1973年３月  別子鉱山、５月鴻之舞鉱山操業終結。
   1977年１月    Sumitomo Metal Mining Singapore Pte. Ltd.を設立し、リードフレームの生産開始（2017年、
         リードフレーム事業を譲渡）。海外におけるエレクトロニクス材料の製造事業に初進出。
   1977年２月  新居浜研究所設置。
   1981年８月  金属鉱業事業団（現　(独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構）の広域調査により、当社の鹿児島県
         菱刈鉱区に高品位の金鉱脈発見される。
   1985年７月  菱刈鉱山、金鉱脈に到達。探鉱出鉱開始。
   1986年２月    Sumitomo Metal Mining Arizona Inc.（現・連結子会社）を通じ、モレンシー銅鉱山（米国アリゾ
         ナ州）の権益取得。海外鉱山事業への進出並びに銅原料の安定確保。
   1988年７月   カナダのInco Limited（現　Vale Canada Limited）よりPT International Nickel Indonesia
           （現　PT Vale Indonesia Tbk）の株式を取得（2020年10月に続き2024年６月にも保有株式の一部
         を売却）。ニッケル原料の安定確保。
   1990年７月   ニューカレドニアのEtablissements Ballande（現　FIGESBAL SA）に資本参加。
   1992年１月   米国のPhelps Dodge Corporation（現　Freeport-McMoRan Inc.）が所有する（現在はカナダの
                  Lundin Mining Corporationが所有）カンデラリア銅鉱床（チリ）の開発プロジェクトに参加。
   1995年９月  中国の金隆銅業有限公司に資本参加。
   1997年２月  海外資源事業統括会社としてSumitomo Metal Mining America Inc.（現・連結子会社）を設立。
   1999年９月  住友金属鉱山シポレックス㈱を設立。（2024年10月、当社が保有する全株式を譲渡）
   1999年９月  ㈱ジェー・シー・オー（現・連結子会社）東海事業所において臨界事故発生。
   2002年７月  三井金属鉱業株式会社と亜鉛製錬事業について提携し、共同出資により合弁会社エム・エスジンク
         ㈱を設立。
   2003年２月  同和鉱業株式会社（現　DOWAホールディングス株式会社）と硫酸事業について提携し、共同出資に
         より合弁会社㈱アシッズを設立。
   2005年４月  フィリピンのパラワン島においてCoral Bay Nickel Corporation（現・連結子会社）が低品位酸化
          ニッケル鉱湿式処理（HPAL）の生産開始。
   2005年12月   米国のPhelps Dodge Corporation（現　Freeport-McMoRan Inc.）が所有する（現在はカナダの
                  Lundin Mining Corporationが所有）Compania Contractual Minera Ojos del Salado（チリ）に資
         本参加。
   2006年２月   カナダのTeck Cominco Limited（現　Teck Resources Ltd.）及び住友商事株式会社との共同プロ
         ジェクト、ポゴ金鉱山（米国アラスカ州）の生産開始。（2009年にオペレーターの地位を継承し当
          社初の海外鉱山操業を開始、2018年に譲渡）
   2006年11月   米国のPhelps Dodge Corporation（現　Freeport-McMoRan Inc.）が所有するセロ・ベルデ銅鉱山
         （ペルー）の生産開始。
   2009年８月   フィリピンのNickel Asia Corporationに資本参加。
   2010年７月  三井金属鉱業株式会社との共同出資により三井住友金属鉱山伸銅㈱を設立。

2013年９月  フィリピンのミンダナオ島においてTaganito HPAL Nickel Corporation（現・連結子会社）が低品
        位酸化ニッケル鉱湿式処理（HPAL）の生産開始。
2015年７月  シエラゴルダ銅鉱山（チリ）の生産開始。（2022年に譲渡）
2016年５月    SMM Morenci Inc.（現・連結子会社）を通じて、モレンシー銅鉱山の権益追加取得。
2022年４月  東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
2023年６月   カナダのTeck Resources Ltd.の保有するケブラダ・ブランカ銅鉱山（チリ、2019年から資本参
       加）の銅精鉱生産開始。
2024年３月   カナダのIAMGOLD Coporationと共同運営を行っているコテ金鉱山（カナダ）の生産開始。
2024年９月  電池材料事業本部新居浜工場完成。

[2] Business Description (事業の内容)

３【事業の内容】

 　当社グループは、当連結会計年度末（2025年３月31日）現在、当社及び連結子会社51社、持分法適用会社13社によ
 り構成され、資源開発、非鉄金属製品の製造・販売、電池材料及び機能性材料の製造・販売を主たる業務とし、その
 他これらに関連する事業活動を展開しております。
 　当社グループの事業内容と主な会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
 　なお、次の４区分は「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　連結財務諸表注記　６．事業
 セグメント」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。

 (1）資源セグメント
   資源開発……………………　国内及び海外における非鉄金属資源の探査・開発・生産及び生産物の販売
                 （金銀鉱の採掘・販売、銅精鉱及びSX-EW法による銅の生産・販売等）
                   <主な会社>
                         当社、Sumitomo Metal Mining America Inc.、Sumitomo Metal Mining Arizona
                            Inc.、SMM Morenci Inc.、SMMA Candelaria Inc.、Sumitomo Metal Mining Canada
                            Ltd.、SMM GOLD COTE INC.、SMM Exploration Corporation、Sumitomo Metal
                                Mining Oceania Pty.Ltd.、SMM Resources Inc.、SMM Cerro Verde Netherlands
                             B.V.、SMMCV Holding B.V.、Sumitomo Metal Mining Peru S.A.、Sumitomo Metal
                                Mining Chile LTDA.、SMM Quebrada Blanca SpA、SMMQB Holding SpA、Sumitomo
                                Metal Mining do Brasil LTDA.、Compania Contractual Minera Candelaria、
                                Sociedad Minera Cerro Verde S.A.A.、Compania Contractual Minera Ojos del
                              Salado、Quebrada Blanca Holdings SpA、Cordillera Exploration Company Inc.
   地質調査・土木工事………　資源開発技術から発展した地質調査業及び掘削技術を中心とした土木工事業
                   <主な会社>
                住鉱資源開発㈱

 (2）製錬セグメント
   金属製錬……………………　銅・ニッケル・フェロニッケル・亜鉛等の製錬・販売及び金・銀・白金・パラジウ
                ム等の貴金属の製錬・販売等
                   <主な会社>
                  当社、㈱日向製錬所、㈱四阪製錬所、住鉱物流㈱、Coral Bay Nickel
                              Corporation、Taganito HPAL Nickel Corporation、Sumitomo Metal Mining
                                Philippine Holdings Corporation、GH Nickel Pty Ltd、住友金属鉱山管理（上
                海）有限公司、住友金属鉱山（香港）有限公司、㈱アシッズ、エム・エスジンク
                           ㈱、FIGESBAL SA、金隆銅業有限公司、Nickel Asia Corporation
   金属加工……………………　伸銅品等の製造・販売
                   <主な会社>
                三井住友金属鉱山伸銅㈱

 (3）材料セグメント
   電池材料……………………　水酸化ニッケル・ニッケル酸リチウム等の製造・販売
                   <主な会社>
                 当社、住鉱エナジーマテリアル㈱、SMM VIETNAM CO.,LTD

  機能性材料…………………　粉体材料（ペースト・ニッケル粉・近赤外線吸収材料・磁性材料等）・結晶材料
               （タンタル酸リチウム基板等）・パッケージ材料（テープ材・プリント配線板等）
               の製造・加工・販売
                 <主な会社>
               当社、大口電子㈱、住鉱国富電子㈱、㈱ＳＭＭプレシジョン、㈱グラノプト、㈱サ
               イコックス、新居浜電子㈱、㈱伸光製作所、韓国住鉱株式会社、上海住鉱電子漿料
               有限公司、東莞住鉱電子漿料有限公司、台住電子材料股份有限公司、格藍光学材料
               貿易（深圳）有限公司、伸光商貿（中山市）有限責任公司

  その他………………………　潤滑剤・自動車排ガス処理触媒・化学触媒・石油精製脱硫触媒等の製造・販売等
                 <主な会社>
               住鉱潤滑剤㈱、住鉱潤滑剤貿易（上海）有限公司、エヌ・イー　ケムキャット㈱、
               日本ケッチェン㈱

(4）その他
  エンジニアリング事業、環境保全設備・装置の設計・製造・施工、機械設備の設計・製作、建設業等
  <主な会社>
  当社、住友金属鉱山エンジニアリング㈱、ヰゲタハイム㈱、㈱ジェー・シー・オー、日本照射サービス㈱、住鉱
  技術サービス㈱、住鉱テクノリサーチ㈱

　以上に述べた事項の概略図は次頁のとおりであります。

[3] Major Shareholders (大株主の状況)

（6）【大株主の状況】

                                                          2025年３月31日現在

                                               発行済株式(自己
                                               株式を除く。)の
                                      所有株式数
       氏名又は名称              住所                総数に対する所
                                       （株）
                                            有株式数の割合
                                            （％）

  日本マスタートラスト信託銀行株式 東京都港区赤坂１丁目８－１赤坂イン
                                                                             45,582,900            16.57
  会社（信託口）             ターシティAIR

  株式会社日本カストディ銀行（信託
                    東京都中央区晴海１丁目８－12           19,302,950             7.02
  口）

  トヨタ自動車株式会社       愛知県豊田市トヨタ町１番地             11,058,000             4.02

   STATE STREET BANK AND TRUST       P.O.BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS

   COMPANY 505325                    02101 U.S.A.
                                                                             10,023,568             3.64
  （常任代理人　株式会社みずほ銀行 （東京都港区港南２丁目15-１品川イン
  決済営業部）            ターシティA棟）

   STATE STREET BANK AND TRUST       OME CONGRESS STREET, SUITE １,

   COMPANY 505001                    BOSTON, MASSACHUSETTS
                                                                              7,145,539             2.60
  （常任代理人　株式会社みずほ銀行 （東京都港区港南２丁目15－１品川イン
  決済営業部）            ターシティA棟）

   STATE STREET BANK WEST CLIENT -   1776 HERITAGE DRIVE, NORTH QUINCY,

   TREATY 505234                     MA 02171, U.S.A.
                                                                              5,632,615             2.05
  （常任代理人　株式会社みずほ銀行 （東京都港区港南２丁目15－１品川イン
  決済営業部）            ターシティA棟）

   BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY       240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW

   JASDEC                            YORK 10286 U.S.A.
                                                                              5,196,201             1.89
  （常任代理人　株式会社三菱ＵＦＪ （東京都千代田区丸の内１丁目４番５号
  銀行）              決済事業部）

   NORTHERN TRUST CO．（AVFC）RE    50 BANK STREET CANARY WHARF LONDON

   NON TREATY CLIENTS ACCOUNT        E14 ５NT, UK
                                                                              4,684,937             1.70
  （常任代理人　香港上海銀行東京支 （東京都中央区日本橋３丁目11-１）
  店　カストディ業務部）

  住友不動産株式会社        東京都新宿区西新宿２丁目４-１           3,745,055             1.36

  住友生命保険相互会社       東京都中央区八重洲２丁目２-１           3,737,000             1.36

         計                 －                   116,108,765            42.22

       23,715,900株であります。
   ２．株式会社日本カストディ銀行（信託口）の所有株式数のうち、信託業務に係る株式数は、12,904,150株で
     あります。

   ３．三井住友信託銀行㈱他２名の共同保有者から2024年２月21日付で提出された大量保有報告書の変更報告書
     において、2024年２月15日（報告義務発生日）現在で次のとおり株式を保有している旨が記載されている
     ものの、2025年３月31日現在における実質所有株式数の確認ができておりません。

       大量保有者名          所有株式数（株）        所有株式の割合（％）

    三井住友信託銀行㈱他２名                19,896,100                          6.84

   ４．ブラックロック・ジャパン㈱他10名の共同保有者から2023年８月３日付で提出された大量保有報告書の変
     更報告書において、2023年７月31日（報告義務発生日）現在で次のとおり株式を保有している旨が記載さ
     れているものの、2025年３月31日現在における実質所有株式数の確認ができておりません。

       大量保有者名          所有株式数（株）        所有株式の割合（％）

    ブラックロック・ジャパン㈱
                                                 20,482,872                          7.04
            他10名

   ５．野村證券㈱他２名の共同保有者から2020年７月21日付で提出された大量保有報告書の変更報告書におい
     て、2020年７月15日（報告義務発生日）現在で次のとおり株式を保有している旨が記載されているもの
     の、2025年３月31日現在における実質所有株式数の確認ができておりません。

       大量保有者名          所有株式数（株）        所有株式の割合（％）

      野村證券㈱他２名                    17,099,759                          5.87

[4] Patent-related evidence

J-PlatPat search was conducted with Company A's company name as applicant/right holder. Among the latest 30 patent/utility-model records inspected by application date, co-applicant/right-holder names other than Company A included: 国立大学法人横浜国立大学; 国立大学法人京都大学. Representative co-filed records: 特開2026-071368 (2026/02/09, リチウムイオン二次電池用正極活物質の製造方法、リチウムイオン二次電池用正極活物質及びリチウムイオン二次電池; co-applicants/right holders: 国立大学法人横浜国立大学) | 特開2025-130011 (2024/10/18, 二酸化炭素還元光触媒粒子及びその製造方法; co-applicants/right holders: 国立大学法人京都大学).

Directly output the chosen label, and do not provide any explanation.
Answer:

Answer: sumitomo