You are a Japanese financial expert familiar with Japanese corporate groups and disclosure-based evidence in Japanese business documents.

Given an anonymized company ("Company A") and an evidence pack derived from Japanese financial disclosures,

your task is to determine which keiretsu group Company A most likely belongs to and output exactly one label from the following set:

{"mitsubishi", "mitsui", "sumitomo", "fuyo", "sanwa", "dkb", "other"}.

Use only the evidence provided below.
Do not rely on outside knowledge about real companies; base your decision only on the evidence pack.

The label meanings are provided for explanation only (DO NOT output these texts):

"mitsubishi" : "Company A most likely belongs to the Mitsubishi group"
"mitsui" : "Company A most likely belongs to the Mitsui group"
"sumitomo" : "Company A most likely belongs to the Sumitomo group"
"fuyo" : "Company A most likely belongs to the Fuyo group"
"sanwa" : "Company A most likely belongs to the Sanwa group"
"dkb" : "Company A most likely belongs to the DKB group"
"other" : "Company A is not identified as belonging to any of the six target keiretsu groups"

Company: Company A

Evidence Pack:

[1] Corporate History (沿革)

当社は1930年12月、三井物産株式会社の斡旋により、空気調和業界で世界トップレベルにあった米国キャリア社の技術を導入し、日本での空調機器製造と空調設備の設計・施工を目的として、東洋キヤリア工業株式会社として設立された。1969年10月、東洋キヤリア工業株式会社は空調工事の設計・施工部門と空調機器の製作・販売部門を別会社として専業化することが最善と判断し、工事事業部門を分離独立させ、現商号の新日本空調株式会社を東京都中央区に設立した。その後、1969年11月以降、三井物産株式会社ほかの資本参加を得て現在に至ると記載されている。

| 年月 | 事項 |
|---|---|
| 1930年12月 | 三井物産株式会社の斡旋により米国キャリア社の技術を導入し、東洋キヤリア工業株式会社を設立。空調機器の販売および空調工事の設計・施工を開始。 |
| 1969年10月 | 東洋キヤリア工業株式会社の工事事業部門を分離独立させ、現商号の新日本空調株式会社を東京都中央区に設立。東京支店、大阪支店、名古屋支店を開設。 |
| 1969年11月以降 | 三井物産株式会社ほかの資本参加を得て現在に至ると記載。 |
| 1973年5月 | 建設業法の改正に伴い、空気調和、冷暖房、温湿度調整、換気給排水、衛生、防災設備、冷熱プラント、冷凍冷蔵、空気処理、公害防止・廃棄物処理などの環境保全設備等を事業内容とする。 |
| 1974年4月 | 九州支店、中国支店、北海道支店を設置。 |
| 1977年9月 | 東京都知事の1級建築士事務所登録。 |
| 1983年1月 | 工学センターを開設。 |
| 1984年5月 | 東北支店を設置。クリーンルーム装置など新技術開発のため研究室を開設。 |
| 1985年6月 | 屋内電気設備ならびに付帯設備に関する設計・監理・工事請負を事業内容に追加。 |
| 1987年4月 | サービス工事部をR&Mセンターと改称し、改修・保守工事を強化。 |
| 1989年4月 | 横浜支店を設置。 |
| 1990年11月 | 東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 1991年4月 | 東関東支店を設置。 |
| 1991年10月 | 新日空サービス株式会社（現・連結子会社）が空調設備の修理、メンテナンス等の事業を開始。 |
| 1993年9月 | 長野県茅野市に技術研究所・茅野研修所を開設。 |
| 1993年12月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
| 1994年6月 | 除塵・除菌に関する設備の設計、監理、工事請負を事業内容に追加。 |
| 2001年6月 | 北関東支店を東関東支店に統合し、関東支店に名称変更。 |
| 2003年12月 | 新日本空調工程（上海）有限公司（現・新日空（中国）建設有限公司）を設立。 |
| 2006年6月 | エネルギー消費効率向上、環境負荷低減等に関するシステム設計・施工・運転・監視・コンサルティング業務を事業内容に追加。 |
| 2007年9月 | 本社を東京都中央区日本橋本石町から東京都中央区日本橋浜町に移転。 |
| 2008年7月 | SHIN NIPPON LANKA (PRIVATE) LIMITEDをスリランカに設立。 |
| 2010年12月 | SHIN NIPPON AIRTECH (SINGAPORE) PTE. LTD.（現SNK (ASIA PACIFIC) PTE. LTD.）を設立。 |
| 2013年11月 | 希霓科工貿（上海）有限公司（現・新日空工貿（上海）有限公司）を設立。 |
| 2016年1月 | 上海希霓科建築労務有限公司（現・新日空建築労務（上海）有限公司）を設立。 |
| 2016年10月 | 日宝工業株式会社の全株式を取得。 |
| 2020年3月 | 福建新日空投資諮詢有限公司を設立。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所プライム市場へ移行。 |
| 2023年11月 | 新日空（香港）建設有限公司を設立。 |
| 2024年3月 | SNK ASIA PACIFIC VN CO., LTDをベトナムに設立。 |

[2] Business Description (事業の内容)

当社グループは、当社ならびに子会社10社で構成され、空気調和、冷暖房、換気、環境保全、温湿度調整、除塵、除菌、給排水、衛生設備、電気設備等の設計、監理ならびに工事請負を行い、幅広い分野の環境づくりに貢献している。報告セグメントは設備工事事業の単一セグメントである。
| 区分 | 内容 | 主要会社・位置付け ||---|---|---|| 設備工事事業 | 空気調和、冷暖房、換気、環境保全、温湿度調整、除塵、除菌、給排水、衛生設備、電気設備等の設計、監理、工事請負。 | 当社が設備工事事業を中核として営む。 || 国内施工協力・保全 | 工事施工に伴う施工協力、空調設備等の保全業務。 | 新日空サービス株式会社。 || 電気・産業施設設備工事 | 電気設備工事、産業施設設備工事を施工。 | 日宝工業株式会社。 || 中国関連事業 | 主に日本からの進出企業の空調設備工事、資機材納入、施工協力、市場調査・環境保全・建築設計・施工等のコンサルティング。 | 新日空（中国）建設有限公司、新日空工貿（上海）有限公司、新日空建築労務（上海）有限公司、福建新日空投資諮詢有限公司、新日空（香港）建設有限公司。 || アジア・海外工事 | 空調設備工事の施工。 | SNK (ASIA PACIFIC) PTE. LTD.、SHIN NIPPON LANKA (PRIVATE) LIMITED、SNK ASIA PACIFIC VN CO., LTD。 |

[3] Status of Affiliated Companies (関係会社の状況)

- 新日空サービス株式会社
- 日宝工業株式会社
- ASIA PACIFIC) PTE. LTD
- SNK ASIA PACIFIC VN CO., LTD
- 有価証券届出書または有価証券報告書を提出している会社はない

[4] Major Shareholders (大株主の状況)

**2025年3月31日現在**

| 氏名または名称 | 住所 | 所有株式数（千株） | 発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合（％） |
|---|---|---:|---:|
| 新日本空調協和会 | 東京都中央区日本橋浜町2-31-1 | 4,213 | 9.29 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 東京都港区赤坂1-8-1 | 3,306 | 7.29 |
| 新日本空調従業員持株会 | 東京都中央区日本橋浜町2-31-1 | 2,156 | 4.75 |
| 三井物産株式会社 | 東京都千代田区大手町1-2-1 | 2,000 | 4.41 |
| 株式会社三井住友銀行 | 東京都千代田区丸の内1-1-2 | 1,613 | 3.56 |
| 日本電設工業株式会社 | 東京都台東区池之端1-2-23 | 1,521 | 3.35 |
| 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 東京都中央区晴海1-8-12 | 1,417 | 3.12 |
| 株式会社東芝 | 東京都港区芝浦1-1-1 | 1,255 | 2.76 |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 東京都千代田区丸の内1-4-1 | 1,200 | 2.64 |
| 三井不動産株式会社 | 東京都中央区日本橋室町2-1-1 | 1,001 | 2.20 |
| 計 | － | 19,685 | 43.43 |

[5] Patent-related evidence

J-PlatPat search was conducted with Company A's company name as applicant/right holder. Among the latest 30 patent/utility-model records inspected by application date, co-applicant/right-holder names other than Company A included: 日進技研株式会社; 株式会社ＳＭＬ－Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ; 株式会社荻野製作所; 株式会社アルバック; 日軽パネルシステム株式会社; 公立大学法人公立諏訪東京理科大学; 国立大学法人東北大学; 石▲崎▼　創. Representative co-filed records: 特開2026-001081 (2025/09/24, 排気浄化フィルタ、排気浄化装置; co-applicants/right holders: 日進技研株式会社) | 特許7738284 (2025/04/24, 冷却水のスケール成分析出用具及びスケール成分析出方法; co-applicants/right holders: 株式会社ＳＭＬ－Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ, 株式会社荻野製作所) | 特開2025-028964 (2024/11/26, 排気浄化フィルタ、排気浄化装置; co-applicants/right holders: 日進技研株式会社) | 特開2026-018194 (2024/07/25, 真空配管中粒子モニタリング装置及び真空配管中粒子モニタリング方法; co-applicants/right holders: 株式会社アルバック) | 特開2025-078459 (2023/11/08, 室圧変動抑制扉及び室圧変動抑制方法; co-applicants/right holders: 日軽パネルシステム株式会社).

Directly output the chosen label, and do not provide any explanation.
Answer:

Answer: mitsui