夕刊（ゆうかん）は、夕方（午後）に各家庭や新聞スタンドに配布・販売される新聞。

日本国内 
日本では一部地域（山間部、あるいは離島など）を除き一般には毎週日曜日と祝日、及び年末年始の12月29日から翌年1月3日までの間を除いて毎日刊行されている。なお、新聞休刊日には当日の夕刊と翌日の朝刊が刊行されない。夕刊専売の一部新聞では、年末年始特大号（日付は1月1日付けとして）を毎年12月25日から12月29日まで発売している。

歴史

黎明期 
日本国内における夕刊は1877年11月12日に夕刊紙『東京毎夕』が創刊されたのが最初であり、1885年1月1日には『東京日日新聞』（現在の毎日新聞東京本社）などが現在の夕刊とほぼ同じ形の「午後版」を出した。しかし長続きはしなかった。これは交通通信網が不十分であったからであるとされる。その後、1897年1月1日に『東京朝日新聞』（現在の朝日新聞東京本社）が発行した「2回版」と呼ばれる物が発行されている。当時は未明に「1回版」を発行した後、10時ごろに「2回版」を発行・配達していたため、厳密な意味での夕刊ではなかったが、当時は新聞の印刷技術の問題から無理もあり、これもわずか7か月で「2回版」は廃止されてしまう。その後迅速な報道が要求されていることや、1915年に大正天皇の即位の礼が開催されることから、大阪朝日新聞社と大阪毎日新聞社が提携し「御大典記念」として同年10月10日に10月11日付けとして夕刊を発行している。

20世紀に入ってから主要全国紙などが発行翌日付（よって新聞の欄外に掲載される日付欄には「○○年○月○日（○日発行）」と掲載されている）の形でこぞって発行していた。朝・夕刊セット新聞の夕刊が発行日と同じ日付になるのは1943年10月11日付けの新聞からである。また、1937年ごろには日中戦争を伝える目的で「正午版」と呼ばれる「第2朝刊」とほぼ同じもの、さらに戦後のごく一時期に通常の朝・夕刊以後に発生したニュースを収録した「第2朝・夕刊」と呼ばれるものも発行されており、日によって1日に3-4回配達された新聞も存在するが、太平洋戦争（第二次世界大戦）の影響による新聞の統制令により1941年ごろから夕刊の発行が規制され、東京の『東京新聞』（現在は中日新聞東京本社が発行）、大阪の『大阪新聞』（産経新聞系）のような専業紙を除いて殆どの新聞が朝刊のみとなった。特に1944年3月6日からは朝・夕刊セットの新聞の夕刊は完全に廃止となった。

発展期 
戦後に入って夕刊は復活したが当時は製紙事情が充分ではなかったことなどから政府当局からの指導で全国紙の増ページが認められなかったことを逆手に取り、その分夕刊専売の新聞を続々と創刊させた。特に大阪府など西日本の地方新聞で全国紙をバックにした夕刊地方新聞が乱立し、産経新聞系の『大阪時事新報』や毎日新聞系の『新関西』（のちにスポーツニッポン大阪本社版夕刊）、『新大阪』や『新九州』、朝日新聞系の『大阪タイムズ』、中日新聞系の『名古屋タイムズ』、西日本新聞系の『夕刊フクニチ』、独立系の『大阪日日新聞』や『関西新聞』などが相次いで発行され、関東でも『東京日日新聞』や『報知新聞』が夕刊紙として復刊された。また、東京では『夕刊朝日新聞』『夕刊読売』など、全国紙の実質的なセット版の復活ともとれる夕刊紙が創刊されるようになった（後述の正式なセット売り再解禁により親会社の新聞に統合される）。

その後1951年10月1日から、朝刊紙の夕刊とのセット発行が再解禁され、全国紙そのものの夕刊（発行当日付。但し一部地域では夕刊がないため朝刊のみの統合版で発行。読売新聞中部支社（東海3県向け）は元々朝刊単独で夕刊は出していない）が再開されるようになり毎日系夕刊紙は毎日新聞、あるいはスポーツニッポンの夕刊と経営・紙面を統合するようになっていった。また北海道新聞系の『北海タイムス』、西日本新聞系の『フクニチ新聞』、神戸新聞系の『神港新聞』などがそれぞれ独立し元来の親新聞と競合関係になる。その他の地方都市などでも夕刊専売の地方新聞（発行翌日付。十勝毎日新聞など）が相次いで創刊するようになる。

1960年代に入ると娯楽性を重視した夕刊専売紙が創刊するようになった。こういった都市部で発行される夕刊専売の新聞の多くは、主に駅・空港・フェリーターミナルやコンビニエンスストアにある新聞即売スタンドでの販売が主であり、産経系直営の『大阪新聞』『夕刊フジ』、ブロック紙系の『名古屋タイムズ』『夕刊フクニチ』などを除けば、他の全国紙やブロック紙に委託宅配をするが、宅配用の部数は極々限られている。そのため1頁や最終頁の題字が掲載されている箇所などに1部売り定価を強調して表示する新聞も多い。

またこの頃から新聞週間の一環で、この期間中の日曜日に行われている「新聞少年の日」には、「新聞少年の日頃の労いに感謝し、新聞販売店の休日を確保する」という意味合いで、一般紙（全国紙・一部の地方紙）ではこの日に限り日曜夕刊を休刊日としていたが、1965年から一般労働者の雇用情勢の悪化により、就労環境の確保の観点から、まず1月から3月までの3カ月間は、第1・3日曜日を休刊日とすることにし、同4月からはこれを毎週の日曜・祝日に拡大するようになった。

日曜日の夕刊が休刊となった経緯について、それを詳しく描いた小説「日曜夕刊がなくなった日」（田沢新吉、講談社）によれば、それまで新聞休刊日とされるこどもの日、秋分の日と元日を含む年末年始を除き、毎日夕刊が発行されていたが、東京新聞販売同業組合の第22代組合長となった販売店経営者が全逓信労働組合の中央執行委員長だった宝樹文雄に「次の世代のために、週休制を導入すべきだ」とする提案をした。それがきっかけで、経営者と労組の連携により日曜夕刊の廃止運動がおこったのがきっかけだとされる。ただ、読売新聞は「日曜夕刊は絶対廃止しない。理由はいろいろあるが、夕刊を休むと新聞の使命遂行に影響する」として反対したといわれる。

その後、1965年1月からまず第1・3日曜に限り夕刊を廃止することで読売以外の全国紙、および多くの地方紙が同意。信濃毎日新聞など一部は同年1月から毎週日曜の休刊に踏み切った。その後読売も側が折れ、2月から毎週日曜の夕刊を休刊、4月以後は全新聞社が日曜夕刊を毎週完全に休刊することを表明したとされている。これ以後、全国紙や一部の地方紙では日曜夕刊の代替として、日曜版と呼ばれる別刷り（二部紙）形式の新聞を発行する傾向が強くなっていくとともに、日曜日夕方のテレビに『テレビ夕刊』と称するニュース番組の放送が始まった。1989年1月8日には、岐阜新聞が朝刊配達時に前日（土曜日）の夕刊を、夕刊を購読していない世帯にも特別に配達した。これは前日の昭和天皇崩御に伴うと考えられる。

最盛期 
1990年代前半頃には、東京都でも夕刊専売の地方紙が乱立し『東京レディコング』や『日刊アスカ』など、既存夕刊紙とは違った切り口や紙面工法を取り入れたことで「夕刊紙戦争」とまでいわれていた。当時は株式相場が過熱しており、当日午前10時の株価を掲載していた夕刊紙もあった。1995年に野茂英雄投手が大リーガーとなり、活躍し始めたが、この大リーグの試合時間帯が日本の夕刊紙の締め切りにマッチし、野茂や後に続く日本人大リーガーの活躍を、紙メディアでは夕刊紙がいち早く報道することができ、帰宅時のサラリーマン読者のキラーコンテンツの一つとなった。

退潮期 
1995年頃にインターネットが普及し始め、夕刊紙の売り上げそのものも伸び悩んだことから、休・廃刊に追い込まれたり朝刊紙に移行する新聞社が相次いだ。夕刊紙の宝庫といわれた大阪府では1991年4月17日にイトマン事件による経営不振から『関西新聞』が廃刊・破綻になったのをはじめ、1995年4月28日に『新大阪』も同年1月17日に発生した阪神・淡路大震災の影響による経営難で休刊。唯一の大阪府の地方新聞である『大阪日日新聞』も2000年10月1日に『日本海新聞』の発行元である新日本海新聞社（鳥取市）の傘下に入って朝刊専売紙に移行した。またこの夕刊紙の廃（休）止は全国紙にまで飛び火し、『産経新聞』の東京本社版夕刊が2002年3月30日で廃止。大阪本社版夕刊は継続するものの、それと引き換えられる形で大阪新聞も同時期に産経大阪版の夕刊に紙面統合する形で休刊となった。

全国紙では、この『産経新聞』に続き、『毎日新聞』でも北海道支社版夕刊が2008年8月30日をもって廃止となった。『朝日新聞』でも西部本社管内の大分県と佐賀県向け（主に都市部向け）の夕刊の発行を2010年3月末で終了したのに続き、福岡県の筑豊・筑後地方（飯塚市・久留米市など）と山口県中部（山口市・宇部市など）向けの夕刊も2012年3月末で発行終了し（「3版」廃止）、福岡都市圏と北九州都市圏（山口県下関市含む。「4版」のみ）に発行範囲・製作態勢を縮小した。『朝日新聞』は、東京本社管内でも2016年3月末に山梨県、2019年3月末に栃木県と群馬県で夕刊の発行をそれぞれ終了し、南関東（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）と茨城県、静岡県に発行範囲・製作態勢を見直した。『読売新聞』でも西部本社管内の大分県向け（主に都市部向け）の夕刊の発行を2014年4月末で廃止した。2016年3月末に『朝日新聞』と『毎日新聞』が山梨県向け、2017年末に『日本経済新聞』が沖縄県向け、2023年3月末に『毎日新聞』が中部本社（愛知県・岐阜県・三重県）向け、同年4月末に『朝日新聞』が名古屋本社（愛知県・岐阜県・三重県）向けの夕刊の発行を廃止した。これら夕刊非発行地域の購読者に対し、後日郵送で購入できるサービスを持つ新聞社もある。5大都市圏において、中京圏は上述のとおり2023年春に毎日・朝日の中部（名古屋）本社夕刊が全面休止となったことにより、全国一般紙の夕刊が全く発行されない状態（唯一地方紙=ブロック紙である中日新聞のみが朝夕刊セット売りを継続する）になった。

ブロック紙では『中国新聞』が部数の低迷や広告収入の減少等を理由に2015年4月末をもって夕刊を休刊した。ブロック紙としては『中国新聞』が初めての例となった（この代替として、本編のダイジェストや注目記事解説に特化した『中国新聞SELECT』を2015年5月から創刊している）。また、ブロック紙3社連合の一角を占める『北海道新聞』も原材料費の高騰や輸送コストの上昇などを理由に2023年9月末をもって夕刊を休刊した。

地方紙では過去に『秋田魁新報』・『福島民報』（毎日新聞系）・『福島民友』（読売新聞系）・『福井新聞』・『四国新聞』・『愛媛新聞』・『長崎新聞』・『南日本新聞』・『琉球新報』・『沖縄タイムス』・『北日本新聞』・『岩手日報』・『山形新聞』・『岐阜新聞』が朝夕刊セットで発行されていたが、いずれも部数の低迷や会社の合理化などで夕刊は廃止され、朝刊のみの発行となっている。

現在でも夕刊を発行する地方紙が幾つかあるが、かつての大分合同新聞や山形新聞のように、夕刊が夕方に直接配達できない山間部などの地域において、翌日の朝刊と一緒にまとめて配達する社もある（かつて大分合同新聞では1頁題字の箇所に「大分合同新聞は朝夕刊完全連続紙。朝刊・夕刊の単独発売は有りません」との説明があった）。また週休2日制により、土・日曜日の休日が定着したことを受けて、2011年に『静岡新聞』が3月末をもって、土曜日付の夕刊を廃止した。全国紙でも『朝日新聞』が、名古屋本社管内で2012年10月上旬をもって土曜日付の夕刊を廃止した（全国紙で初）。土曜も日曜・祝日と同じ発行形態に移行したものとされる。

近年では、『大分合同新聞』と『徳島新聞』が2020年3月31日、『東奥日報』が同年8月31日、『山陽新聞』が同年11月30日、『高知新聞』が同年12月25日、『熊本日日新聞』が2021年9月30日、『室蘭民報』が2022年3月31日、『静岡新聞』が2023年3月31日、『信濃毎日新聞』が同年9月30日をもって夕刊を廃止するなど、地方紙の朝刊単独紙への移行が相次いでいる。

以下のような動きもある。大手夕刊紙は、以前から公営競技の情報や予想を大きな紙面を割いて扱っているが、これは翌日の競技の情報だった。近年、各種の競技でナイター用の照明を導入し、夕方、夜、深夜の開催が行われるようになっていた。そこへコロナ禍の影響で、無観客での夜の開催が増え、それをインターネットで投票、観戦というニーズが急拡大している。これに合わせて、大手紙は、発売日当日の夜のレースの予想に力を入れている。

全国紙・ブロック紙の夕刊配達地域 

 それぞれ一部地域を除く。
 毎日新聞、西日本新聞は佐賀県の佐賀市・鳥栖市・基山町のそれぞれ一部で夕刊が配達される。西日本新聞夕刊には系列のサガテレビの番組表も載せている。
 三重県のうち、地理的な関係で大阪本社管轄となる伊賀市、名張市、熊野市および南牟婁郡では夕刊の配達は行っていない。
 中日新聞は滋賀県の彦根市・米原市・長浜市でも夕刊が配達されていたが、2022年3月現在は大津市・草津市・甲賀市などを含めた県全域で統合版の配布エリアになっている。
 一般に、朝夕刊のセット刷りで発行する地域においては、1日に最も早く午前中に印刷する物が夕刊であり、版数では概ね3・4・5版と、一けたの若い数字が版数として掲載されている。
 ちなみに当日の夜間〜深夜にかけて印刷される翌日の朝刊は、12・13・14版（新聞により10・15版あり）と二けたになっている。またスポーツ紙や一部の夕刊専売の新聞は「A・B版」となっているものもある。

夕刊も並売している他の主な日刊紙 
※それぞれ一部地域を除く。近年は原材料費や輸送コストの上昇、購読者の減少などで夕刊の廃止が各紙で相次いでいる。
 河北新報（宮城県）
 新潟日報（新潟県）
 北國新聞（石川県）
 京都新聞（京都府、滋賀県）
 神戸新聞（兵庫県）

主な夕刊専売紙

全国紙 
 夕刊フジ（産経新聞社発行、フジサンケイグループ）
 東京スポーツ
 大阪スポーツ
 中京スポーツ
 日刊ゲンダイ（日本新聞協会非加盟、講談社系）

地方紙 
 十勝毎日新聞（北海道十勝総合振興局管内）
 苫小牧民報（北海道胆振総合振興局管内）
 桐生タイムス（群馬県桐生市）
 夕刊三重（三重県松阪市）
 紀伊民報（和歌山県田辺市）
 紀州新聞（和歌山県御坊市）
 島根日日新聞（島根県出雲市）
 宇部日報（山口県宇部市）
 日刊人吉新聞（熊本県人吉市）
 今日新聞（大分県別府市）
 夕刊デイリー（宮崎県延岡市）

廃刊や朝刊へ移行した夕刊専売紙 

近年では販売部数の減少による廃刊および朝刊への移行が相次いでおり、日本新聞協会の調べでは2002年から2022年までの20年間で、夕刊に限ると1,761万部から593万部へ66%減少し、1,168万部が消滅している。

 千歳民報
 函館新聞
 札幌タイムス
 サン写真新聞
 東京日日新聞
 内外スポーツ
 リアルスポーツ
 スポーツタイムズ
 東京レディコング
 日刊アスカ
 南信日日新聞→長野日報
 名古屋タイムズ
 東海毎日新聞
 夕刊京都
 大阪日日新聞
 大阪新聞
 関西新聞
 新関西
 新大阪
 岡山日日新聞
 夕刊みなと→山口新聞
 新九州
 フクニチ新聞

夕刊を発行していたスポーツ紙 
※いずれも前夜早刷り。この他、サンケイスポーツ・日刊スポーツの各大阪本社が、それぞれ早版（夕刊）を発行していたが、いずれも2000年代前半までに早版を廃止している。
 デイリースポーツ（東京本社版）
 「夕刊デイリー」として、駅・コンビニなどのスタンド売りのみで販売。なお「夕刊デイリー」と同一紙面が一部地域では翌日に朝刊（当日版）として販売されていたが、輸送コストが高くかかることを理由に2009年11月30日付（11月29日発行）で廃止した。1990年代前半までは神戸本社でも、京阪神の主要ターミナルの売店に於いて「速報版」と称し、事実上の夕刊として販売していた。なお、宮崎県に現存する夕刊デイリーとは関連は一切ない。
 スポーツニッポン（大阪本社版）
 元は「スポニチ夕刊・新関西」だった。1979年11月1日発行（11月2日付け）以後、翌日の第6版（地方都市向け）を大阪市・京都市・神戸市とその周辺地域の主要ターミナルの売店に於いて「スポニチ前夜速報版（後に早刷り号）」と称し、事実上の夕刊として販売していたが、2009年11月30日付（11月29日発行）でデイリースポーツと同じ理由で廃止になった。

「平日の休日」の夕刊発行 
皇室の慶弔行事が行われる場合、その開催日については当該年のみ限定の休日として扱われるが、その日についても夕刊の発行がなされる。その場合は、「きょう夕刊発行します」「きょう（あす）○○日は、○○の礼の休日ですが、夕刊は平常どおり発行いたします。ご了承下さい」と掲載している。

 これまでの事例
 1959年4月10日：皇太子明仁親王（当時）と正田美智子の結婚の儀
 1989年2月24日：昭和天皇の大喪の礼
 1990年11月12日：明仁天皇と皇后美智子の即位の礼
 1993年6月9日：皇太子徳仁親王（当時）と小和田雅子の結婚の儀
 2019年
 4月30日：明仁天皇の退位礼正殿の儀
 5月1日：今上天皇と皇后雅子の即位の儀式
 それ以外の事例
 1996年7月20日：アトランタオリンピックの開会式を報道する為
 2011年3月13日：東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の被害状況を報道する為

その他 
 中央競馬に伴う日曜の夕刊発行
 年に数回、月曜日に中央競馬が開催される場合は、夕刊大手紙は日曜日も発行される。
 番組表の扱い
 番組表はセット版であれば当日夕方〜翌朝（ラジオの場合は放送日付上の最終番組まで）の約半日のもの、地方紙などの夕刊統合版であれば当日夕方〜翌日の放送日付上の最終番組までの約1日半のものを載せることが多い。
 ただし例外として、夕刊フジ大阪版は一般新聞のセット版と同じ当日夕方から放送日付上の最終番組のものだけ、東京スポーツ・大阪スポーツはそれぞれ当日と翌日の夕方〜放送日付上の最終番組の分だけを載せている。また新聞によってはラジオ欄を省略する場合もある。

海外の夕刊紙

イギリス 
イギリスの代表的な夕刊紙として『』があり、1827年に有料紙として発刊し2009年10月12日に無料紙に移行した。
 （1727年 - 1797年）
 （1827年 - ）
 （1890年 - ）

フランス 
フランスでは同じ新聞社が朝刊と夕刊を出すことは少なく、朝刊紙と夕刊紙に分かれており、フランスの代表的な新聞である『ル・モンド』は夕刊紙である。
 ル・モンド（1944年 - ）

アメリカ合衆国 
 （1735年 - 1775年）
 （1886年 - 1932年）

中国 
 （1986年 - ）

韓国 
韓国の全国紙は長い間、朝刊紙（朝鮮日報、韓国日報、ソウル新聞）と夕刊紙（東亜日報、中央日報、京郷新聞）に分かれて共存関係が図られていた。しかし生活パターンの変化もあり、1990年代に夕刊紙だった新聞社も配送配達に有利な朝刊を選択するようになった。1991年には京郷新聞が夕刊紙から朝刊紙に変更し、さらに1993年に東亜日報、1995年に中央日報が朝刊紙に移行した。

台湾 
 自立晩報（1947年 - 2001年）

脚注

注釈

出典

関連項目 
 新聞
 朝刊
 号外

新聞