○公述人（加藤秀俊君）　加藤でございます。
　自分自身余りよき教育者でもございませんので、こういうところで教育について論じるというのは大変恥ずかしいことでございますが、ただいま名東先生から最後に人的資源の問題というのが提出されました。ややそれとつながってくるかとも存じますが、一つには日本のこれまでの教育のあり方、それから今後の教育に対する個人的な提言というふうに大体二つに分けてお話をさせていただきます。
　私、昨年十月から十一月にかけまして、国際交流基金から派遣されてアメリカの六つの州で講演旅行をいたしました。至るところで質問が出てまいりましたのは、日本の教育水準が高いのは一体なぜかという質問であったのであります。これに対しては、私としては大変ある意味で当惑しながらも、多少準備していった資料でアメリカの教育者、教育学者並びに小中学校の先生に至るまでお話を申し上げてきたのでございますが、一つには日本の国家が教育というものを明治以来ずっと大事にしてきたという事実があるだろうということを申し上げました。これはたしか文部省からいただいた資料だったと思うのでございますけれども、文部省が直接に支出されている国家予算、それに今度は地方交付税で改めて各地方自治体が教育に投じられておられるお金、これを全部合計いたしますと、日本の国家支出の大体二一・七％というのが教育費に回っているというような数字を伺いました。つまり、五分の一が教育に投下されているという国は世界で余り類例がないわけでございまして、このことは、日本は教育が非常に貧困だという説もございますけれども、お金の面から見てまいりますと、相当我々は教育熱心な国であるということは大いに誇りにしてよかろうかと存じます。
　それから、そればかりではございませんので、教育を受ける立場ないし学習する立場の人間たち、つまり我々国民でございますけれども、国民全体の向学心がこれほど強い国もまた類例がございません。これは推定でございますけれども、かつて友人たちと試算したところによりますと、現在日本で月謝を払っている人の数は一千万人に達しております。この月謝の中には、お茶、お花のおけいこの月謝というのももちろん含まれるわけでございますが、もろもろのカルチャーセンターとか塾とか、要するに月謝を払う人口が一千万いる。つまり、成人人口の同％に達しますか、かなりの部分の人たちが、自発的に教育のためにはお金を払いましょうという姿勢を持っている。この民族もまたすばらしい民族であると考えております。
　これが前提になりまして本題に入るわけでございますが、私の見るところでは、明治以来百年の日本の教育の歴史の中で二つ大きな転換点があったかと存じます。
　第一は、申し上げるまでもなく維新直後の、そして第二次世界大戦までの日本の教育のあり方でございますが、これは余り歴史的なことをここであげつらうだけの余裕がございませんけれども、明治以来、日本の国の国是というと大げさでございますが、大きな方針の一つは、教育によって国を建てていこうという思想であったろうというふうに考えます。事実、明治初年にお雇い外人というのがたくさん日本に参りまして、例の札幌農学校のクラーク博士などもその一人であったわけでございますが、こうした外国から先生を呼んできて、大いに日本人の技術や思想を向上させようという努力は、当時の記録を見れば明らかなことでございますが、お雇い外人の受け取った報酬は、当時の内閣総理大臣の三倍ぐらいの給料でスカウトしてきております。そして、日本人の学者が自立するようになりましてから、お雇い外人はどんどんまた解雇されて国に帰っていったというような事実もございますが、その際に基本的になっておりました哲学というのは、社会学用語で申しますと、業績主義という哲学であったようでございます。
　これがヨーロッパ諸国の教育と日本の教育の大いに違うとしろでございまして、ヨーロッパ諸国の場合には、御存じのように依然として貴族制度が残っておりますので、名望家の子弟は、そのまま自動的に名門校に入るという仕掛けになっております。しかしながら、日本の国は明治維新直後から、人間を実力によって選抜するという大変すばらしい方法を採用いたしました。これには、中国の科挙の制度などがその背景にございますが、そこまであげつらっている余裕がございませんが、大事なことは、この第一の開国とも言うべき明治維新、それに引き続く日本の教育政策というのは、力のある人間を、たとえ貧困な家庭に生まれた子弟であろうとも、どんどん選抜して社会のリーダーにするという、一言で申しますと、エリート選抜の教育方針でやってきたということになろうかと思います。事実、東京大学の前身でありますところの大学南校というのが東京に開設されましたときには、日本全国からわらじがけで青雲の志を抱いた青年たちが何千と押し寄せたというようなことが、当時鉄道もございませんから、わらじばきでその選抜試験を受けに来た、これは田中館愛橘先生の伝記なんかを読みましても、そういう感動すべきお話がいっぱい出てまいります。
　さあそこで、今度は戦後でございますが、戦後の第二の開国で日本の教育哲学というのはどう変わったかといいますと、これは第一の開国とでも申しますべき明治維新直後の教育哲学とは全くさま変わりいたしまして、結局大衆教育という時代に突入したと見てよろしかろうと思います。大衆教育というのは、教育水準の普及ということが一方にございますが、その基本になっております哲学はエリートを選抜するのではなくて、むしろ脱落者を出さないということをその基本にしてきたと思います。これは教育関係者がつくられた言葉なのか、ジャーナリズムがつくられた言葉なのか知りませんけれども、俗に落ちこぼれという言葉がございますが、落ちこぼれというのは、別な言葉で申しますと脱落者を出さないような、優等生を養成するということではなくて、むしろ劣等生といいますか、落ちていく人たちを救済しようというふうに哲学は変貌いたしました。これが日本の全人口の九〇％は中産階級意識を持ち始めたということの背景にもなっているかも、しれませんが、同時に、明治にありましたすぐれた人間を選抜するというのとかなり対照的な哲学によって過去四十年間の日本の教育は動いてきたようでございます。その結果として日本は、最近、西部先生などがおっしゃっておりますように、世界の最先端を行く大衆社会国家になったと言ってもよろしかろうと考えるわけでございます。
　こうしたことが私の日本の教育に関する過去並びに現状の分析でございまして、以下五項目ほどにわたりまして今後の日本の教育についての提言をさせていただきたいと存じます。
　その第一は、大変これは難しい問題でございますけれども、来るべき第三の教育の時代というのは、英才教育と申しますか、エリート選抜という明治の精神と、それから脱落者を出さないという戦後の民主主義教育の思想と、この二つの調和をとっていくこと、つまりすぐれた人間にはより多くの機会を与え、同時に絶対に社会全体として脱落者は出さない。この二つは矛盾したもののように聞こえるかもしれませんけれども、近く新聞で拝見するところによりますと教育臨調というのも発足なさるそうでございますから、そういうところで御審議いただきたい重大な問題であろうと存じております。これが、私の今後の問題としての第一でございます。
　それから第二の問題、これは主として高等教育にかかわることでございますけれども、私の見るところでは、日本のみならず世界全体にかなり共通しておりますが、現代の教育の成果として出てきております病理的な現象は、余りにも専門家が多過ぎて余りにも知識人が少なくなったということだと思うのであります。専門家と知識人とはどう違うかと申しますと、これはスペシャリストとゼネラリストとという言葉で置きかえてもいいのかもしれませんけれども、かつての知識人というのは、たとえば西洋の場合で申しますと、レオナルド・ダ・ビンチといったような人は、生物学もやりましたし、機械工学もやりましたし、同時に絵もかきましたし、たくさんの発明も残したし、言うなればオールラウンドな知識を持って、そして世界というものを見ることのできる人物であります。それに比べますと、今日の高等教育、とりわけ大学教育の場合には、専門家が余りにも多過ぎるのでございます。
　お医者さんの世界を見ましても、医学は医学で、自分は医学が専門であるから浮世絵のことはわからぬということになるわけでございますし、お医者さんというものがまたお医者さんでなくなりまして、外科は外科、内科は内科、外科の中でも脳外科は脳外科でまた専門になっておりますし、消化器の外科でありましても、またこれは胃の専門家と腸の専門家が違ったりなんかいたしまして、専門分化が非常に甚だしい。とりわけ乖離現象が目立ちますのは、我々のように人文社会科学をやっている人間とそれから自然科学の専門の先生方との間に横たわっている大きな溝でございます。この点につきましては、イギリスのＣ・Ｐ・スノーという学者がかつて「一つの文化と科学革命」という書物を書きまして、その中で、科学者とそれから人文学者と申しますか、ヒューマニストとの間の対話が現代の知的世界では全くなくなったという警告を発しておりますが、まさしくそうした「一つの文化と科学革命」、Ｃ・Ｐ・スノーが予言しましたようなことが我々の前に現実として横たわっております。これは大学教育だけではございませんので、小中学校の教育課程におきましても、英語は英語、数学は数学、社会は社会というふうに、異なった知識が異なった教科目の中で全く関連なく教えられているのが現状でございます。
　そこで、先生方の前でこういうことを申し上げるのは大変素朴でございますが、アメリカのある州で行われている一つの試みというのは、総合カリキュラムの編成ということなんです。それは、一つ例で申しますと、カエルというのを研究しようというわけですね。カエルというのが対象である。これは一般には生物学の問題でございますけれども、カエルを生物学の先生は生物学の立場からお話しになる。美術、つまり図画の先生ですね。図画の先生は子供たちを相手にしてカエルの絵をみんなでかいてみないかと、カエルの絵をかかせるわけです。それから国語といいますか文学の先生は、文学の中で、カエルというのは一体だれがどういう詩の中でどんなふうに描いているだろうかと、異なった背景を持った先生方が数人で、一匹のカエルを真ん中に置いて生徒たちにカエルを見せながら絵をかかしたり本を読ませたり、それから最後には解剖をしてみたりしながらカエルというものをあらゆる角度から考えてみる、こういう総合カリキュラムを組んでいるところでございます。
　大変、私、感動したのでございますけれども、大事なことは、別な言葉で申しますと、私どもの知的探求というものは問題中心であるべきなのであって専門が中心なのではない。とりわけこれから我々が取り組んでいかなければいけない多くのナショナルプロジェクトがございますが、学際的などという言葉がよく使われますけれども、これは学問の垣根というものをすっかり取り払った上で、問題は何かというのを素直な目で見る姿勢が小中学校から大学教育に至るまで大事な問題だろうと。現在行われております物理学とか哲学とかいったような学問の分類学は大体十八世紀に発生したものでございまして、もはや今日の世の中には当てはまらないだろう、これが御提案の第二点でございます。
　第三点は大学教育でございます。自分みずからが大学に籍を置いていてこういうことを申し上げるのは、自分自身に対する自己批判としてここでお受け取りいただきたいのでございますが、大学というのは日本社会における最後進地帯でございます。他の産業あるいは行政では、それぞれの時代の変化あるいは時代のニーズに対応いたしましてさまざまな改変が行われておりますが、大学というところは一切改変が行われていないというのが大特徴なのでございます。
　まず第一に、これは賛否両論いろいろあるところでございますが、小中学校の先生方については、例えば例の問題になりました勤務評定というのがございます。勤務評定はよくないという考え方もありますし、するべきだという思想もございますが、これは最初に問題点の第一と申し上げました、二つの思想のコンビネーションというところでまた後で御理解いただければよろしいのでございますが、しかし大学の先生というのは一切まず免許を持っていないのです。これは大学令というのをごらんになりますとおわかりのように、大学教授の資格というものは何もないのです。保育園の保母さんになるためにも試験がございます。小中学校、高校の先生になるためには教職課程というものをとって教員資格免状を持たなければなりません。しかし、大学の先生というのは、その定義を見ますと、大学教授にはだれがなれるか、大学助教授の経験のある者と書いてあるんですね。
　それで、大学助教授にはだれがなれるかと見ると、大学助手ないし講師の経験のある者またはそれと同等とみなされる者。それじゃ、そのスタートの助手のところはどうかというと、大学を卒業しまたはそれと同等の能力があると認められた者と。これほどリベラルといえばリベラル、のんきなといえばのんきな定義はないのでございまして、我々は一切の資格試験なしにここまでやってきて偉そうなことを言っている全く不思議な存在なんであります。それを勤務評定する機関が全くないのです。あるとしますと、それは教授会というものでございまして、教授会とは同業者でございますから、同業者はお互いに勤務評定をすると全員がこれは無能力であることを実証されますから、皆有能であるとの建前の上で動いております。首になることはございません。ですから、世間で大学教授ほど伸びやかな世界を過ごしている人はいないわけですし、名門校と言われる大学であればあるほど、十八歳で入学しましてから六十歳とか七十歳で定年におなりになるまで大体五十年間にわたって同じ門をくぐり続ける。こういう不思議な職業人は日本社会に存在しておりません。
　私は、人事権というものを教授会が持っているということが果たして適切かどうか、あるいは教授会の機能というものを、教授会は神聖であって学問の自由というものは確保しなければならないと一般に言われておりますし、原則的に私はそれは正しいと思いますけれども、しかし同時に大学教授というものがどれだけの、能力というとこれは大変失礼でございますけれども、実績を持ってこの座に着いているかというようなことを見る機会というものが用意されてよろしかろうと思います。これは外国と大変違うところでございまして、アメリカでは御存じのようにパブリッシュ・オア・ペリッシュという言葉がございまして、著作物を出すか、あるいはさもなければ消えていくか、学者の人生はそこでもう著作物がない限り、業績がない限りもうどんどん首になっていくわけでございますが、かつて大学紛争がございましたとき私京都大学におりましたのですが、そのときに我々が調査したところによりますと、日本の大学教授の五〇％は過去十年間にわたって著作物、つまり大学の研究紀要から著書に至るまで一冊もなしてございます。これでちゃんとお給料がもらえるのでありますから、みんな大学教授になりたがるのは無理もない話でございまして、私もそういう点にあこがれてなっちゃってここまで年をとったわけでございますが、この辺は大いに自己批判をいたしまして、これからの大学教授については少し厳しい方法というものがあってよろしかろう。
　それから、大学の自治というのは大変結構なことでございますが、しかしそれぞれ先生方は各大学に散らばっておられまして、さまざまなことをなさっていらっしゃいます。大学の相互乗り入れと申しますか、経済学はじゃひとつ東大に行ってやってこい、しかし行政学については日大にいい先生がいらっしゃるからそこでやってきなさいというふうに、各大学で取った単位が累積されて卒業ができるといったような柔軟性があってよろしかろうと。これは世界の常識でございます。これが日本には全くございません。
　第三点は、自己批判としての大学教授論でございますが、あるいは大学論でございます。
　第四に申し上げておきたいことは生涯教育の問題でございます。私事にわたりますけれども、私は明後日をもちまして現在の学習院大学教授の職を離れまして放送大学というところに移籍いたします。これはみずから選んだ道でございまして、やっぱり同じところに十年もいたら相当嫌になるので、私はこれで大学教授の場所を四回変えておりますけれども、またもう一度変わるんですけれども、この放送大学というのは結局のところ私は成人教育の場であろうと。これは本当に文部省のなさった非常に立派なお仕事でございまして、今度その内側に自分が入るわけですからここで大いに褒めておかなければいけないのでありますが、このことによってすべての人間が放送によって大学教育を受けられるようになる。それはごく一部かもしれませんが、来年度に予定されております学生数が一万人でございます。これで随分日本の高等教育が変わるであろうと考えます。詳しくは後でまた御質問があればお答えいたします。
　先ほどベルが鳴りましたので第五の最後の提案に移らしていただきますが、これは学問ないし教育の国際化の問題でございますけれども、国際化といいますと留学生を受け入れる、もっと留学生を出そうというような話になってくるのでございますが、その場合の一番重要な問題は言語の問題でございます。在来型の国際化、言葉ということになりますと、みんな英語を勉強しましょうという話になるわけでございますが、私はそろそろこの発想は転換点に来ているというふうに見ております。昨年度から総合研究開発機構の委託を受けまして私どもは海外における日本語教育の実態調査をやっておりますが、その結果わかりましたことは、正規に日本語を学習している人口は世界じゅうで百万人になりました。それから家庭教師その他の表に出ない姿で日本語を勉強している人の数は五百万人に達しております。ということは、日本語は世界語の中で既に、フランス語、スペイン語は強烈でございますけれども、少なくともドイツ語は抜いたということです。ですから、留学生対策というと、日本の先生があの不自由な英語だのフランス語だのを操ってあるいは外国の学生を指導するというようなことにもなりましょうけれども、これは過去の話でございまして、これからは日本の学術機関に勉強に来る外国の留学生、これは日本語ができるということを前提にして物事が始まらなければいけない。したがいまして、第五に最後に御提言申し上げたいのは、日本語教育というものがもはや世界的現象としてこれだけ膨れ上がっているという実態を御認識いただいた上でそちらの方に大いに力を入れていただきたいという希望でございます。
　五分ほど時間を超過いたしました。まだ言い足りないところがございますけれども、これをもって失礼いたします。どうもありがとうございました。（拍手）