○川畑博昭君　川畑です。
　私は、一九九〇年代の十年間に、二度にわたり、通算四年間、南米ペルーに滞在し、現場でテロ、爆弾、軍事力行使というものを実際に目で見、そのような武力による問題の解決という方法がもたらす死の恐怖というものをみずからも体験しました。本日のテーマについて、私は、そのような死の恐怖という実体験に基づきながらお話ししようと思います。
　それは、昨今の世界の政治状況のみならず、目を国内に転じてみても、軍事報復、テロといった暴力に対して暴力で対抗する、あるいはそれに協力するということが、何の緊張感もなく、いとも簡単に主張されているのですが、そこには、そのような手段のもたらす帰結について、どれほど真剣に考えられているのかということに疑問を抱かずにはいられないからであります。そのような軍事的協力などというのは、私のような経験をしてきた者から見れば、平和の中に安住してきた者の発想であり、それこそ平和ぼけと称するにふさわしいものであります。この意味で、現場で実際に体験したことをお話しすることによって、武力などといった手段による解決方法を持ち出すことがいかに危険かつ恐ろしいものなのか、その主張の浅はかさに注意を喚起したいと思います。
　以下では、私自身が経験した三つの事件に触れながら、日本の役割について考えてみたいと思います。
　私は、まず一九九一年から九三年まで派遣員として在ペルー日本大使館に勤務し、その後、九七年から九九年までは専門調査員として再度同じ大使館に勤務しました。
　第一回目の滞在は、ちょうどフジモリ政権の発足から間もないころでありまして、当時のペルーといえば、毎日のように車両爆弾や銃声が聞こえていた時期でした。そしてそれは、テロに屈しないというフジモリ政権の強硬姿勢が明確に打ち出されるに伴い、一層激しくなりつつありました。日本政府はといえば、当時のフジモリ政権が世界初の日系人大統領の誕生だということもあって、以後さまざまな援助を大幅にふやし、ペルーは、ブラジル、メキシコを抜いて中南米で一位の援助額を占めるまでになります。そこには、フジモリ政権、すなわち日系大統領という特殊性が多分にあったことは否めませんが、また、そうであったからこそ、日本もテロの標的となったという側面もあります。
　そこで、まず第一の事件についてです。
　着任から四カ月ほどたった九一年七月、援助の第一線に立っておられた国際協力事業団、すなわちＪＩＣＡの専門家の方々が三名、見せしめ的に殺害されるという実に痛ましい事件が起こりました。援助を行うに際しては人員の安全が第一という理由から、その後、ＪＩＣＡの援助に携わる方々は、一部を除いてほぼすべて引き揚げるという決定が下されます。そして、その時期あたりから、ほぼ毎日のように、夜になると、停電、銃撃戦、車両爆弾が繰り返され始めました。当時は、テロ活動のほとんどが夜に行われるということが特徴的でありまして、まず停電、その後に標的とする建物を爆破するということが一般的でした。
　そのような状況でしたので、実際に、近くの政府機関が爆破され、私の自宅の窓ガラスも割れるということもありましたし、日本大使館にも真夜中に手りゅう弾が投げ込まれるといった事件は既に何度かありました。しかし、九二年十二月二十八日には、白昼堂々と、直接、日本大使館が車両爆弾の標的となりました。これがここでお話ししたい第二の事件であります。
　事件当日は、まだ出勤したばかりの午前九時十五分ごろだったかと思います。毎日のように爆音や銃声を聞くような生活を繰り返しておりますと、幸か不幸か、雑音の中からでも銃声が聞き分けられるようになるものです。当日も、手りゅう弾が投げ込まれたような音がした途端、大使館の建物の出入り口付近で銃撃戦が始まりました。銃撃戦の後に車両爆弾があるというのは、当時のペルーではいわば常識といいますか鉄則でありましたので、私は銃声を聞くなり避難場所に逃げ込んだのですが、今でも、その一、二分間の出来事を覚えておりません。文字どおり必死でした。
　非常ベルを聞いた瞬間の次に思い出せるのは、狭い避難場所に集まっていた大使館職員のこわばった表情だけです。全員がいることを確認し扉を閉めた瞬間に、物すごい爆音がして、その爆風で全員が一斉に床に倒れました。そのときに考えたことは皆同じだったと思います。つまり、このままテロリストが進入してきて爆弾をもう一発撃ち込めば、大使館もろとも自分たちは吹き飛ぶんだということでした。死ぬんだということを初めて実感した瞬間でした。
　幸い今日までこうして生き長らえていますが、当日は、安全が確認された後に戻った自分の執務室の状況を目の当たりにして、逃げおくれていれば確実に死んでいたことを確信しました。自分の背後にあったガラスはすべて砕け散り、防弾扉も難なく吹き飛ばされていました。これらの光景は、さすがに爆弾なれしている者にとっても、想像を絶するものがありました。
　そのようなテロ活動も、とりわけ九四年、九五年あたりからですが、フジモリ政権のテロに屈しないという強硬姿勢が功を奏したのか、ペルー国内におけるテロ活動は鎮静化し、ペルーにはもはやテロなど存在しないという空気が支配的になっていきました。そのやさきに起こったのが、まだ皆さんの記憶にもあるかと思いますが、九六年十二月の日本大使公邸占拠事件でした。これが第三の事件です。
　事件勃発当時、私はまだ日本におりましたが、事件が長期化の様相を見せ始めた翌九七年の四月に、同大使館に再度赴任することになりました。どうも私はペルーのテロ事件といったものと縁があるのか、着任一日目にしてペルー軍による軍事突入が起こりました。日本人人質の死者はゼロでしたが、ペルー人人質が一名、ペルー軍兵士が二名死亡し、公邸占拠グループ十四名も突入の際の爆破で死亡したというふうに報じられました。
　ここでは、最後まで平和的解決を要求していた日本政府のあずかり知らぬところで、しかも、その日本の主権が及ぶ領域において他国軍が進入するという決着が図られたわけです。このような武力突入に対して、最後まで平和的解決を要求し続けてきた日本政府は、そのような武力による解決に謝意を表明しました。しかし、元人質の方々がその後の証言で述べておられるように、公邸内に四カ月も拘束された人質こそ、だれよりも政府の軍事突入を恐れていたという点は忘れられてはなりません。なぜ軍事突入を恐れるのか。言うまでもなく、それは、人質の方々の生命そのものが危険にさらされるからであります。人質救出の名目で行われる軍事作戦が武力によるものである以上、何ら人質の生命を保証することはあり得ないからです。
　フジモリ大統領は、そのようなみずからの軍事作戦を今でも誇らしげに語っておりますが、しかし、人間の命に価値の優劣がないとすれば、まさにその軍事作戦によってペルー人の人質及び兵士の方が亡くなったことを軽く受けとめてはならないでしょう。私は、事件終結直前に赴任しましたので、亡くなったペルー人人質及び兵士の方々の葬儀の際には遺族の方々に付き添い、その後も遺族の方々を慰問するということを職務上行わなければならなかったのですが、そのような中で、日本人人質だけが助かったらそれでいいと考えてはならないことを常に実感しておりました。
　私は、大使公邸占拠事件で人質となったわけではありませんし、その意味での当事者ではありません。しかし、さきに述べましたように、私自身が経験したことからこの事件の結末を見た場合に、軍事的解決などと簡単に言われることの中に、実はそのような当事者という視点が欠落しているということがあると思います。
　私がペルーで体験したことは、何よりも、暴力で暴力に報いるという現実の恐怖そのものでした。テロと呼ばれる暴力行為は、言うまでもないことですが、いわば無の状態から生じるということはあり得ないわけで、常にその因果関係が背後に存在しております。ペルーという国における社会状況を考えた場合、貧困や社会正義の欠如という現実がテロと呼ばれる暴力を生み出す側面が実態としてはあったと思います。しかしまた、そのテロに軍事力という暴力で対抗しようとすれば、よく言われる暴力の悪循環が生じてしまいます。
　テロという暴力が、貧困層を含め一般の人々を巻き添えにしてしまう性質のものである以上、その暴力行為自体への支持が失われていくことは当然でありますし、また実際にも、そのようにして、ペルーにおけるテロ組織は人々の支持を失い、自滅していきました。したがって、テロを行う暴力行為が、排除、忘却された人々の声を代弁しているわけでは決してありません。
　しかし、だからといって、このことが、その取り締まりのために軍事、警察力を行使する国家の側の暴力に社会正義が存在しているということを意味しているわけでもありません。強硬にテロ対策を行ってきたフジモリ政権が、さまざまな方面から、在任中、人権侵害のかどで批判され、非難され続けてきたことは周知のとおりであります。そうしたテロに屈しない姿勢を貫いたフジモリ政権下で、とりわけ軍部が、テロを一掃するといううたい文句によって多くの無辜の人々を殺害したことは、今でもペルーの内外を問わず問題になっているところであります。
　暴力が暴力を呼ぶ悪循環には、こうして常に、罪のない人々を犠牲者として投げ出す構造があります。これらのことは、何もペルー一国内の話ではなく、最近のアフガニスタンに対するアメリカ軍の誤爆によって多数の一般市民が犠牲になったことからもおわかりでしょう。したがって、ペルーにおいて、それがテロと呼ばれる組織によるものであろうと、軍事力という国家によるものであろうと、暴力というものの恐ろしさや愚かさを体験してきた私には、現在起こっている事態の中にも同じような構図がかいま見えます。
　テロ対策特措法の制定といった現在の日本の政治状況の中では、日本は、テロに屈しないという姿勢を堅持しなければならず、そのために応分の軍事協力を負わなければならないと主張されます。そして、それに反対する見解は、九条を初めとする日本国憲法のもとでの平和ぼけとして嘲笑されもします。しかし、果たして本当にそうなのでしょうか。暴力や死の恐怖というものを現実の生活の中で経験してきた者からすれば、テロに屈しないの一言で、何らちゅうちょすることなく、それを軍事報復と結びつけて、その協力を日本の役割として声高に主張する見解こそ、暴力がもたらす死という恐怖に余りにも鈍感な議論であると言わざるを得ません。これこそ冒頭で述べましたように、平和ぼけそのものだと考えます。
　テロという暴力に屈しないことが大切であることは言うまでもありません。しかし、人間の命のとうとさという点に立てば、安易に、血を流さなければならないなどと言えるはずはありません。繰り返しますが、そのような命のとうとさという側面に目を向けず、そのもたらす本当に悲惨な帰結を真剣に考えることなく、安易に軍事報復、そのための協力などといったことを主張することは、思考の怠慢以外の何物でもありません。
　そうすると、問題は、どのようにしてテロに屈しない姿勢を考えるのかということでしょう。命のとうとさという観点からいえば、それがいかに忍耐と時間を要するものであろうとも、和解という以外にあり得ません。そして、それを実現するものとしての対話ということが最も重要になってきます。
　私はさきに、大使公邸占拠事件において最後まで平和的解決を要求した日本政府が、事件終結後に、ペルー政府による軍事的決着に謝意を表明したことに触れましたが、本当に最後まで平和的解決を要求したのなら、文字どおり最後までそのような姿勢を貫くべきであったと思います。つまり、あの事件が軍事突入によってその場しのぎ的に終結させられるのでなく、対話によって真の解決が図られるべきであったことを、ペルー政府にしっかりただすべきだったと思うのです。ここにこそ日本の役割の本道があり、テロイコール軍事報復という、一般的ではない、ペルーという社会の実情に応じた日本の役割を考える絶好の機会だったと思うのです。しかし、昨今の日本の対応ぶりは、私の目からは、日本は再びそのような絶好の機会をみずから放棄したとしか映りません。
　さまざまな国が、それぞれ独自の歴史なり文化なり社会背景を抱えながら構成している国際社会なるものは、軍事力という手段で問題が解決されるほど、決して単一的で単純なものではありません。そのような、本来は複雑であるはずの国際社会における日本の役割を真剣に考えるのであれば、人間一人一人の命のとうとさという観点に立ちながら、それぞれの国情に応じて、何がその国で生きる人々にとって一番大切なのかということを真剣に考え、そのための協力を行っていくことでしょう。あたかも、一つの既に形づくられた国際社会なるものがあるかのように考え、そこにおける日本の役割を単一的に論じることこそ、日本の役割として放棄されるべき考え方だと私は思います。
　以上です。