○参考人（岩尾裕純君）　岩尾でございます。
　私、学術会議で資源エネルギーにかなり長い間タッチしておりますが、大学の方では経営学を専攻しております。したがって、技術者でございませんので、きわめて大ざっぱな意見しか申し上げられません。しかし、学術会議でずいぶんこの問題について発言してきたのですけれども、きょう初めて政治家の前で発言できるので、大変光栄に存じております。きょうのところは非常に大ざっぱな意見になりますけれども、ごく簡明に私の考えているところを申し上げておきたい。
　第一に、これは当然のことでございますけれども、エネルギー問題ほど複雑で、かつ、すべての問題の基礎になるような問題はございません。非常に高次のシステム的な関連を持っておる、このように考えております。しかし、それにもかかわらず、きわめて大ざっぱに考えますと、これは二つの側面をどうしても持っております。一つは自然科学的なあるいは技術的な側面でございます。もう一つは政治経済の側面でございます。これは常に結びついておって切り離すことができません。しかし、現実にはこの二つがさまざまな形でオーバーラップして展開してまいります。たとえば、エネルギーの危機ということがよく言われるわけでございますが、これも二つの側面だと思っております。現実に、このエネルギーの資源が物理的な観点から見まして、次第に制約が強まりつつある。もちろん地球は大きいものでございますから、そう簡単なものじゃございませんけれども、さまざまな点から言ってエネルギーのコストが高くなりつつあるというのは、やはり物理的な制約の強まりという一面が明らかに存在しておる。それを自然科学者は敏感に受けとめまして、それを危機的な問題として真剣に検討されておる、そのように感じております。もう一つは、これは当然のことでございますし釈迦に説法でございますけれども、世界政治の転換なり変化なり、あるいは経済の変動、ここから来るものが両方結びついておりまして、非常な危機感としてあらわれてくるというふうに感じぜざるを得ないわけでございます。
　それで、きょうのところは、宿題を与えられましたのがこの「長期エネルギー需給暫定見通し」、これはあと少し短期のものが入っているようなので混乱しておりますけれども、しかし、これについての意見を言えという点が宿題のように承っておりますので、大ざっぱに三点ほど取り上げてみたいと思います。
　一つは、このエネルギーの需給見通しの中間報告についての評価でございます。それから第二点は、この中間報告にあらわれております問題点につきまして検討させていただく。第三点は、何と言いましても、エネルギーは、研究、教育の体制なり、あるいはこの問題解決には国民の参加というものを避けることができません。そのための基本的な課題はどういう点に求めたらよろしいかという点についての意見を申し上げたいと思います。以上、大ざっぱに三点について申し上げます。
　まず、この長期エネルギーの需給見通しの中間報告への評価でございますが、私、遠慮なく申し上げておきますけれども、私は、これは余り、早く言えば、学者とか評論家というのはすぐ何でもけなすのですけれども、そう簡単にけなす気になれないのです。これは十五年後の見通しを現在の政治経済の条件の延長線上でとらえなければならないということなのであります。その限りでは知恵を尽くしておられる。安易に批判はできないという感じがするわけであります。そういう政治経済の条件の変化、あるいは立法府によって指揮、指導されてこういう観点でやれということになるのならまた話が違ってくると思いますけれども、現在の条件でこのトレンドを求めろということになりますと、これは大変苦労されたことでございましょうし、また調査会のメンバーも、いろんな専門家はまだ欠如しておりましょうが、それぞれすぐれた方でありますし、本当にこれらの人の御意見が一致したとすれば、これはなおさらまじめに考えなくてはいけないし、また私を含めまして、だれでも現在の条件の延長線上で作業しろと言われれば、それは数字合わせは明らかでございますけれども、これ以上何ができるだろうかという感じがしないでもありません。決してこれは通産省にお世辞を言っているわけでもございませんし、その点は忌憚のない私の感想でございます。
　しかし、この中間報告には幾つかの特徴がございます。一つ取り上げてみますと、たとえば省エネルギーのパーセンテージを昭和七十年度で一七・一％と見ておられます。その上で需要量の方は倍に見ておられます。これもずいぶん苦心されたのだと思います。この省エネルギーを、経済成長に対するエネルギーの需要量の弾性値を恐らく〇・八ぐらいにこれは見積もられたのだと思いますけれども、どういうふうな省エネルギーをお考えになったか、これは大問題ですけれども、とにかく苦心されたことは間違いない。それが一点。
　それから供給面での特徴は、原子力を七千八百万キロワット、一四・三％、新エネルギーを六千百万キロリットル、七・六％、これは飛躍的に増加を見ておるわけでございます。これは非常に問題点だと思います。それから他方、国内石油・天然ガス、これは一・七％にふえてはいますけれども、これは非常に用心して控え目に見ておられますし、海外石炭も一六・五％にふえてはおりますが、これも私、非常に控え目だと思います。少なくとも現在の常識から言うならば控え目だというふうに言わざるを得ない。それから輸入石油はほとんど変わらないというふうに見ておられますが、これも東京サミットの制約があるのだろうと思いますけれども、この条件が変わらない限りこれは問題点ですし、サミットでのそういう制限そのものもかなり私は問題があろうというふうに感じております。いずれにせよ、需要量を五十二年度対比七十年度は倍に見ておられるという点も加えまして、いま申し上げた非常に大きな特徴点があろうかと思います。この特徴点、つまり問題点につきまして検討してみたいと思います。
　第一番に考えなくてはいけませんのは省エネルギーの問題でございます。これは幾つか問題点がございますが、とりあえず、高度成長時代の情勢というものをどのように変えていくかということが問題点であろうというふうに考えております。これはだれでも指摘されることでございますけれども、省エネルギーの対象になりますのは、さしあたりは交通問題ということになります。それで、自動車のエネルギーロス、このモータリゼーションの過度な展開というものをどのように調整すればいいかというのは、何といっても大きな問題でございます。これは環境問題もございますし、さまざまな問題がございます。この場合、輸送効率やらエネルギー効率のいい内航海運についてもさまざまに各省庁で検討が進められておるようでございます。しかし、この場合でも先ほど申し上げました二つの側面が絡んでおりまして、船舶のオーナーやら一杯船主、そういう中小零細企業をどうするか。それから港湾内の荷役作業。これは同時に、内航海運を海上新幹線という形で検討されておるわけでございますし、それに絡みまして、コンテナリゼーションやら港湾の情報システム化を考えておられますけれども、港湾の荷役作業やら、いまのような中小企業の問題が残っております。それからまた陸上の方では、貨物新幹線やらあるいは貨物特急というものが考えられておりますけれども、私は、高速道路は生鮮食料品中心にしまして、貨物は国鉄に転換したらどうだというふうにも考えておりますけれども、その場合の効果をどういうふうに見ておられるのか。しかし、その場合にも中小業者のトラック、これをどのように調整していくかということ、この議論を抜きにしてやるわけにはいかないだろうというふうに思います。これらの点が省エネルギーの一七％の比率の中に入っているかどうか私はよくわかりません。
　それから、これは当然のことでございますが、省エネルギーにつきましては、エネルギーの多消費産業、これを海外立地する、あるいは石油化学のあり方やらアルミをどうするかというような問題は、これはだれでも考えることでございますけれども、いずれにしましても、産業構造の転換にいたしましても、これはやれることはどんどん進んでおると思いますけれども、中小企業なり雇用の問題、これを抜きにしましては検討できませんし、発展途上国もしくは立地転換先の協調が大前提になろうかと思います。したがって、臨海コンビナートでありますとか、あるいは海外立地の問題、これの転換というのは、これは相当大きな政治的あるいは経済的な問題と技術的な問題が絡み合わなければならないというふうに考えます。
　それから送配電ロスの問題につきましても、どの程度計算されているかわかりませんけれども、どうもまだその点がはっきり、個々の要素、問題が取り上げられておりませんので検討をしかねますけれども、そのような、いずれにしましても高度成長時代における行き過ぎといいますか、ひずみといいますか、それをエネルギーの観点からどのように調整されようとしているのか、そこらがよくのみ込めない点でございます。したがって検討を要する点だろうと思います。
　それからもう一つ。これは私個人のいわば持論のような主張でございますけれども、省エネルギーを取り上げますならば、その最大の問題は戦争と巨大な軍備である。戦争と巨大な軍備は、理由のいかんを問わず、それがどういうものであれ、避けがたいものであれ、あるいは聖戦であれ何であれ、巨大なエネルギーのロスであることは間違いございません。これは戦争や巨大な軍備で直接使うエネルギー源、石油や電気のことは御存じでございますが、それに必要なあらゆる兵器、装備、施設、人員、それに必要な食糧、衣服を初めとしてあらゆるものの源泉はエネルギーでございます。エネルギーに換算可能でございます。したがって、人類としましては、第一次世界戦争、第二次、数次の中東戦争、朝鮮、ベトナム、アフガン、これでどれだけのロスが展開しているのか、現在の巨大な軍備がどれだけのエネルギーロスなのか、想像もつかぬ大きさじゃないかというように考えております。最近、冷戦が復活しそうでありますし、国防問題もやかましく言われております。しかし、これは当然のことでございますが、同時に、巨大なエネルギーロスをもたらすことは覚悟しなければいかぬのです。ですから、非常に簡単に言いますれば、平和が最大の省エネルギーでございます。特に貿易依存度の高いわが国の場合、戦争になれば国民の生存というのは非常な危機にさらされる。ですから、それだけは事実として申し上げているので、決して私、政治論でああしろ、こうしろという主張をしているわけじゃない。エネルギーとの関係で言うならば、これを無視できない。たとえば世界的な原水爆の禁止協定が結ばれる。それだけでもどれだけエネルギーのロスが救われるかわかりません。なぜかと言いましたら、これは原水爆の準備がなくなるだけでなくて、国際的に技術開発の連携体制が非常に進みます。核融合の研究にしましても何にしましても、非常にこれは国際的な連帯が進みます。それを妨げているということになりますと、現在、禁止協定がないということは、この強い連帯をどうしても妨げることになるわけですから、私は非常に遺憾な問題だというふうに思っております。ですから、極端に言いましたら、一方では電気を消したりつけたりして省エネルギーをやっております。一方では、およそ計算できないほどの巨大なエネルギーのロスをあえて計画している。どうにもならない矛盾じゃないか。この矛盾はエネルギーの観点だけから私申し上げているので、解決の策は、これは政治にゆだねるほかはないというふうに考えるわけでございます。
　それから次に、いま省エネルギーの問題を申し上げたわけでございますが、供給面の特徴について申し上げてみますと、どうも原子力の問題がはっきりわからないのですけれども、高速増殖炉、ブリーダーがこの時期には完成して商業炉として動いているというふうに見ておられるのかどうなのか。核燃料サイクルは完成する、特にハイレベルの放射能の廃棄物の処理も解決する、そういう前提を持っておられるのかどうか。持っておられることなしに、現在の条件のままで、多少の改善はあったとしましても、最近また国際的には核燃料サイクルの問題についての条件はかなりよくなりつつつありますけれども、そういう条件の整備を抜きにして十何倍という計算を出したら、これは日本の沿岸はほとんど原発銀座になってしまいます。その上、放射能の危険にしょっちゅうさらされるし、温排水で漁業はだめになります。そんなことをお考えになっているのかどうなのか。これはちょっと現在の条件ならば私いま首をひねらざるを得ないし、例のスリーマイルアイランドの事故ではっきりいたしておりますように、原発の安全神話はもう崩壊しております。私は安全神話も信用しておりませんし、危険神話も信用しておりません。両方とも信用しておりませんけれども、現在の条件のもとでは国民が恐らく了解しない。もう少しスケールの大きな、いわば産業実験なんだというだけのゆとりと、研究姿勢といいますか、そういうものが欲しいし、自主的な研究を楽にしてやれるように、日本の技術陣というものを私は非常に高く評価しておりますし、学術会議でその点身にしみて感じておりますけれども、それで余り焦らさずに勉強させるということが必要じゃないだろうかというふうに私は考えております。
　それから新エネルギーは、これは非常にたくさん見ておられますけれども、私もここまでできれば非常にありがたいと思っておりますし、それぞれの問題につきまして期待を持ちたいと思いますけれども、まず、これだけの数字は常識的にはむずかしかろうというのが大方の見方のように感じられます。
　しかし、一方では、国内石油や輸入石油、石炭につきまして積極性があった方がいいのじゃないのか。もう少し自主性を貫いて確保する方法はないものか。たとえば、これは技術者によって多少意見が違いますので、私、必ずしも絶対の自信を持って申し上げるわけじゃございませんけれども、日本の沿岸の大陸だなにつきましては、これは世界じゅうでも有望な地域なんだということを真剣になっておっしゃる学者もたくさんあります。
　それから石炭につきましては、これは常識的に、石油がだめなら原子力じゃなくて石炭で二〇〇〇年まで、つまり核融合でありますとか太陽光、太陽熱が利用できるまで、あるいは海のエネルギーが十分利用できるまでの過渡的な期間は石炭だというのが、ほぼエネルギー問題をやっている人間にとりましては有力な一致した見解なんです。それにしてはちょっと少ないのじゃないか。むしろ石炭問題についていままで粗末にしていたのを反省して、輸入も多方面からやって、国内炭を含めましてあるいは閉山炭鉱を再開発する。これは非常に至難のわざだということは百も承知しておりますけれども、その研究につきましても、これはエンジニアを信頼しまして研究を進める。その上でガス化、液化、クリーンエネルギーの体制をつくる。これは容易なことじゃございません。容易なことじゃないけれども、そんなに焦らずにこれを着実に進めていく方法が必要じゃないだろうかというふうに考えております。焦りますと技術者としては何とかしなければならぬと思ってつい失敗を起こす場合も多いわけなんです。私、いままでのいろいろなこういう事故につきましては、多分にゆっくりやらさずに焦らせた点が多いのじゃないかと思っております。
　国外石油につきましても、これは東京サミットでの制約があることは、先ほども申し上げたように私も知っておりますけれども、ソ連や中国やベトナム、このベトナムでも油徴ははっきりしておりますし、噴油も見られておるわけでございますし、中南米、これはベネズエラのヘビーオイルを含めまして、何とか確保する体制をもっと強力に進められないものか。これは、ただし絶対量だけ確保すればいいというものじゃない。値段がございます。値段があるということになりますと、世界的な流通独占体のメジャーのかさのもとにあっただけではとてもだめ。ですから、それと協調することは必要ですけれども、たとえばエクソンがオイルショックで有史以来最大のもうけを確保したというようなわがままなことはやらさないように処置する方法はないものだろうかというふうに思っております。
　時間がありませんので少し簡単にはしょりますけれども、いまのような新エネルギーにいたしましても、エネルギー確保の方法にいたしましても、これは何といたしましてもエネルギーの研究と教育の発展、それから問題点につきましての国民参加の姿勢をつくり上げることが必要なんでございます。最近、新エネルギーの研究開発機構もできたようでございますけれども、これも私らの勧告から言わせますと、何かちょっと片手落ちのような気がしないでもございません。しかし、やらぬよりはもちろんいいことは決まっております。私ら学術会議の場合で言いますと、資源エネルギーにつきまして勧告を三本出しておりますが、そのうちの一本は一般的な問題でありまして、あとの二点につきましては、これは時間がございませんから内容については省略させていただきますけれども、それぞれ国立大学の工学部では資源エネルギー問題をやらぬところはございません。しかし、それにしてもこれは金もかかることでございますし、それから研究者を集中して十分討議させる必要がある。そういう意味でエネルギーの工学の研究所、これを提案しております。これは基礎科学と応用科学両方をリンクさせる、しかも社会科学者も参加させるような体制で提案しております。
　それからもう一つは、これはかなり思い切って私どもとしてはやったつもりでございますが、エネルギー問題というのは、非常に基本的な理論的な問題でありますと同時に非常にリアルな問題だ。だとしたら、一定のルールのもとで、たとえば自主、民主、公開のルールのもとで産官学協同の体制をとろうじゃないか。大学における基礎科学の研究、現場の研究、それからありとあらゆる意見の持ち主をそこへ集中できるように、もちろんこれは政府が大きな柱になりますけれども、産官学、これははっきりしたルールがないとできませんけれども、そのもとで資源・エネルギー研究センターをつくろうじゃないかという提案をしております。これは三年前、私自身が委員長で責任を持って提案しております。しかし何の応答もございません。非常にむなしい感じがして、私そのままで引き下がっております。もちろん、何の答えもないと申しましたけれども、文部省では大学における研究体制を強化するために科学研究費をふやす、それで何とか支援するということをやっておられます。ごく最近、学術審議会ではその案を出しております。しかし、特定研究や科学研究費でただ金を振りまくというだけではだめなんです。これにつきましてのもちろんシンクタンクの動員も必要でございますけれども、基礎科学、たとえば太陽一つとりましても宇宙物理がわからなければ、深海掘削、石油をやると言っても、これは地質の専門的な研究と結びつかなければできないわけですから、そのような基礎科学と非常にリアルな問題を扱うエンジニアリングまで含めまして統一的な検討が必要でございます。そういう意味では、どうしても研究所なり研究センターの設置が必要でございますし、アメリカ、西ドイツに比べますと余りにも日本はおくれている。エネルギーの消費量については、これはアメリカに次いで第二番目でございましょうけれども、研究姿勢は余りにもおくれているということだけははっきり申し上げておかなければならないのじゃないかというふうに感じます。
　それから次に、国民の参加の問題でございますが、これは具体的な方法はいろいろございましょう。その方法のアイデアをいまここでいろいろ、時間もございませんから私はあげつらうことは差し控えますけれども、省エネルギーといいましても、平和なり交通の問題をどう考えるかということが大事な問題点なんです。
　それから新エネルギーや代替エネルギー、あるいは地域別のグローバルな日本全体としてのエネルギーのトータルシステムもございますし、あるいは地域単位のトータルシステム、府県別のトータルシステムというものも考えなければいかぬ。それにつきましては、その問題そのものがわからなければどうもならない。いきなり、何でも省エネルギーだからガスや電気を消しなさいということだけでは話にならない。国民のそういうエネルギーに対する教養と知識、これを高めなければいけません。そのために、私ちょっと考えてみたのですけれども、これは昭和七十年まで計算してあるのですね。七十年までといいますと、いまから約十五年なんです。十五年といいますと、いま小学校一年生の子供が十五年たつと大学を出ます。そうするなら、小学校から中、高、大学の研究、教育の体制、特に教育体制、この中にこのエネルギーの問題を一本筋金として入れる必要がある。私自身も実は学術会議の伏見会長と一緒になって、むしろ私、応援しまして、何とかそういうふうな小学校、中学校に使えるような教科書を考えようじゃないかというふうに検討してみたことがございますが、なかなかそういうふうな簡単なことじゃございません。これは小学校から大学までのエネルギー教育ということになりますと、大学の場合でしたらこれは当然のことでございますが、大学の理工学部のエネルギー教育には社会科学的な側面を同時に教えなければいけない。それから文科系の大学につきまして言うなら、その中に自然科学の講座を置くべきだ。ところが、実際やっているのです。一橋の商学部では商品学という科目の中で自然科学者が、理学博士ですが、それがちゃんと講座を持っておられるのです。聞いて、ぼくはさすが一橋だとびっくりしました。これはなかなかむずかしいのです。しかし、その程度のことができないようでエネルギーの危機とかなんとか言ったのではしようがないじゃないかというのが私の切実な感想でございます。英才教育もいろいろ検討しなければならないでしょうけれども、とてもそれだけではだめ。ですから、二十一世紀の教育といいますか、その教育の内容につきましては、あるいは研究の内容につきましては、少なくとも大きな柱としましてこのエネルギーの問題が入ってこなければいけないだろう。それを抜きにしていろいろな発言をしても、長期の問題としては非常に大きな点が抜けている。一番大事なのはやはり人間なんでございますから、通産省がそれを言うのはちょっと遠慮されたのだと思うのですけれども、その点を抜きにしてはこれらの問題の総合的な検討はできないだろう、そのように考えております。
　一応、私の発言はこれで終わらせていたださます。