○参考人（末廣重二君）　核の冬ということについて説明をするようにということでございますが、核の冬という言葉が最近大変世界的な注目を引きましていろいろの議論がなされております。
　ただ、核の冬という言葉自体はやや正確な定義を欠くわけでございまして、ある意味では俗称と言ってもいいかと思いますが、大体意味するところは、万一大規模な核戦争が起こりますと、その結果、大気中に膨大な量のちり、煙あるいは大火災によるすすが放出されます。そういたしますと核戦争の当事国だけではなくてこの影響が広く全地球的に及びまして、このように大気中に放出された物質のために日射が遮られる、したがって地上付近の気温が低下するという可能性がございます。この気温が著しく低下する可能性から核の冬という言葉が出てきたのかと思います。幾つかの研究がなされておりますが、その中では核の冬という言葉は特に用いられておりませんで、大規模核戦争の地球環境に及ぼす影響というふうな言葉遣いがしてございます。
　今、その大規模核戦争が起これば、当事国だけではなくて全地球的な影響が起こる可能性が大変あるのだということを申し上げましたが、その一例として、昨年四月に起こりましたチェルノブイリの原子力発電所の大事故がございます。あれは四月二十五日に事故が起こったのでございますが、一週間後の五月二日から三日にかけまして日本土空で放射能が急増いたしました。日本はチェルノブイリの現場から約八千キロ離れておりますが、一週間の間に現実にチェルノブイリ上空の空気が放射能を含んで日本の上空までやってきたということをこれは意味しているわけでございます。さらにこれから一週間たちました五月十圧には、この放射能の増加ということが全北半球に及んだわけでございます。このように地球上の我々を取り囲んでおります大気といいますのは常に大規模に動いておりまして、ある一カ所で多量の物質が空気中に放射されますと、これはほとんど、小規模の場合には全北半球、あるいは大規模の場合には南半球までその影響が及ぶということのいい例でございます。
　また、これは一九八二年でございますけれども、メキシコのエルチチョンという火山が大爆発を起こしまして、数千万トンに及ぶ亜硫酸ガスを成層圏に吹き上げました。この成層圏に入りました亜硫酸ガスは硫酸の霧となりましてやはり全北半球へ拡散してまいりまして、直接太陽から地上へ、どこへも途中のちり等にぶつからないで真っすぐ太陽から地球に到達する日射を直達日射量と申しておりますが、これが日本の上空でも二〇％も減少した、これは実際の観測でございます。
　ただ、この場合にはいろいろ空気中のちりにぶつかって間接的には結局地上に到達した、つまり全天の日射量はほとんど減らなかったわけでありますが、とにかく直達日射量というものは二〇％も減ったという結果が出ております。
　このように地球上のある場所で大変な異変が起こりますと、それはその地域だけにとどまらずに全地球的な現象に発展するというおそれが十分にあるわけでございます。
　こういった問題をとらえまして、実は国際学術連合というのがございまして、これは純学術的な世界各国の団体の集まりでございまして、例えば日本ですと日本の学術会議、それから英国ですと王立科学協会、あるいはソ連のアカデミー等が参加しております学者の最高の国際的連合でございますが、そのもとにあります環境問題科学委員会というのが、いわゆる核の冬、つまり大規模な核戦争が起こった場合に地球環境にどのような影響を及ぼす可能性があるかということの調査をいたしました。
　こういった調査をいたしますためには、それでは大規模な核戦争というのは一体どういうことなのであるかということをある程度推定して、あるいは仮定してかかりませんと学問的な推定ができないわけであります。ところが、一方我々は、一体大規模な核戦争というのはどの程度の核爆弾をどういうふうに使うのかということに対してほとんど知識がございません。したがいまして、ある意味では相当大胆な仮定をいたしましてこういった推定と申しますか、研究の出発点にしたわけでありますが、そこでは現在超核保有国が保有している核爆弾の総量というのが、これも推定でございますが、一万二千メガトンとしております。ということは、これは広島に落ちました原爆の六十万発分という途方もない量の原水爆の貯蔵量であります。そのうちの約半分の六千メガトンを北緯三十度と北緯七十度との間でお互いにぶつけ合うという、まさに理性を全く失った出来事でありますが、しかもその六千メガトンのうちの千五百メガトンは空中で爆発し、残りは地上へ達して爆発するという推定を出発点としております。
　したがいまして、広島の原爆の約三十万発分をお互いに投げ合うということで、これは超核大国の間で万々一こういうことが起こるということを基礎にしているのだと思います。
　そういたしますと、煙の粒子、それから大火災が発生いたします。その灰、すす等から風によって十ないし十五キロメートルの高度にこうした物質が吹き上げられて、恐らく数日から数カ月大気中に滞留するであろう。そうしますと、大規模な核戦争では数日のうちに北米、欧州、アジアの大部分を覆う大陸規模の煙の雲が形成される可能性がある。
　さらに、もしこのような大規模核戦争が夏季に発生するといたしますと、北半球の数キロメーター以上の高度に大量の煙が注入された場合には、通常の平均気温が、これは種々の条件にもよりますが、数日以内に二十度から四十度Ｃ低下する可能性がある。
　それから、大体今までの火山爆発であるとかあるいはチェルノブイリから放出されました放射能等は、大体北半球だけにとどまって南半球への拡散というのは余りなかったのでございますが、もし夏場にこういうことが起こりますと、上空に上がりましたすすが太陽光線を受けて大変熱せられる。したがって、煙の南半球への流動性が高くなりまして、一、二週間以内に南半球の中低緯度地域に薄い煙の層があらわれ、南半球においても陸上地域を若干冷却化させる可能性があるということでございます。
　さらに、相当部分は、これは我々今まで大規模な火山爆発あるいはチェルノブイリの場合でも経験したのでございますが、ある程度たちますと雨その他によって清められて、掃除をされてしまうわけでございますが、非常に高々度に吹き上げられて、そういった場所に安定化した煙は一年以上滞留するおそれがある、したがって、数カ月から数年にわたって通常の気温を数度低下せしめる可能性がある、こういう研究結果が一応提示されております。
　そうしますと、例えば日本でございますが、たとえ直接核攻撃を受けなかったといたしましても、こういった意味で第二次的な災害の中に巻き込まれる可能性があるわけでございまして、恐らく数日から数週間にわたって気温が低下するであろう。もしこれが夏場であれば、稲作への影響が非常に大きい。
　それからまた、地上を吹いております風に対してもいろいろな影響が起こりまして、核戦争の時期によっては梅雨のようなものがなくなってしまうかもしれない。
　また、日本付近の海流にも影響が考えられまして、そうなりますと寒流、暖流にそれぞれ住んでおります魚が、とれる魚がとれなくなるといったようなことも結果として考えられるわけでございます。
　ただ、問題点は、こういった推定をいたしますためには、まず第一の出発点として、一体核戦争が起こったらどういうことをやるのか。これは核超大国はそれぞれある種のシナリオと申しますか、計画なり何なりを持っているのだろうと思いますが、それはもちろん明らかにされておりません。したがいまして、冒頭に申し上げたような、ある意味では非常に乱暴な仮定をして、それを出発点にしたわけでございます。
　それから第二は、そういった多量の煙、すす、ちりが空気中に出た場合に、それがどういうふうに全地球上に拡散していくか、というためには、地球を取り囲みます大気の中で一体どういう運動が起こっているかという、これは地球の大気大循環モデルといっておりますが、そのモデルに最初の条件を当てはめまして大型の計算機で計算をするわけでございますが、現在開発されております地球を取り囲みます大気大循環モデルというのは、これはまだ完全に開発されておりません。したがいまして二点、大変不確かな点がございます。
　もう一遍繰り返させていただきますと、そもそも出発点においてどういう現象が起こるのであるかということと、それから、それが地球上に影響を及ぼすための大気中の空気の動きは一体どうなっているのかということもまだ十分に解明されておりません。したがいまして、今、国際学術連合の環境問題科学委員会が出した報告書ということの要約の部分を御紹介いたしまして、大変ショッキングな報告でありますが、この持っております精度というのは大変低うございまして、あくまで可能性があるということでありまして、現実に必ずこういう結果が起こるというところまでの確信は当然ないわけでございます。しかし一方、こうした大規模な核戦争が起これば、当事国だけではなくて、地球上のほとんど人類全体を巻き込む可能性が極めて高いということも、これは我々認識しなければならないところであろうと思います。
　こういうことに大体世界的にどう取り組んでいるかということでございますが、実は気象業務と申しますのは、いかに日本の国内だけで各種の観測装置あるいは解析するコンピューター等々が進んでおりましても、これは御案内のとおり、中国の気象条件、あるいは冬場ですとシベリアの高気圧が勢力が強いか弱いかといったようなことで、あした、あさっての日本の天気というのは大きく左右されますので、私どもは世界的に気象のデータを交換しませんと、これは俗に気象に国境なしと言われているとおり、どの国も気象業務ということは成り立たないわけでございます。そのために国連の専門機関の一つといたしまして、柄は小さいのでございますが、ＷＨＯとかあるいはユネスコと肩を並べる地位にＷＭＯ、これは世界気象機関と申しておりますが、これがございまして、世界じゅうの気象業務の調整等を行っております。
　ここの場で今まで何回かごの問題が提議されたわけでございまして、最初は一九八三年、昭和五十八年ですが、東ドイツから、核兵器の使用が大気や気候に及ぼす影響ということについて、調査グループを設置して、ＷＭＯとしてこの問題に取り組むべきであるという提案がなされたのでございます。いろいろ検討いたしました結果、最初に申し上げました、一体出発点としてどういう気象的な現象が起こるのかということが全然わからないために、どうもちょっと取り上げようがない、必ずしもＷＭＯが最適の場所ではないという意見が多うございまして、この年には特にそういった特別な調査グループは設置されませんでした。
　さらに、第三十六回のＷＭＯの執行理事会、これは昭和五十九年、翌年でございますが、同じようなことがさらにソ連から提案されまして、この際には小作業グループで検討いたしました結果、ＷＭＯというのは政治色のないのを特色とした機関でございますが、政治色を完全に除いて純粋に科学上の問題として取り扱うことという条件をつけまして、このＷＭＯと今申し上げました国際学術連合との合同科学委員会というのがございますが、そこへ委託をしてこの問題に取り組んでもらって、その結果を次回のＷＭＯの、これは毎年開かれておりますが、執行理事会に報告を提出してもらうということになっております。
　さらに、第三十七回のＷＭＯの執行理事会、一九八五年、これは一昨年でございますが、このＷＭＯと国際学術連合との合同委員会の委員長から、核の冬に該当する気温低下は起こり得るかもしれないが、その計算根拠としての核爆発のシナリオ、つまり現実にどういうことが起こるかということでございます。そのシナリオ選定と、その際の物理的、化学的条件に関して不明点が多数存在するということが報告されたわけでございます。したがいまして、さらに研究調査を進めまして、第十回の世界気象会議、これは四年にこ遍開かれる会議でございますが、これはことしございます。これに必要な措置を付して報告するように求めたわけでございます。また、ＷＭＯの事務局長に対しては、親機関であります国連の第三十九回総会で、こういったいわゆる核の冬に関する研究成果を少なくともきちっとファイルしてとっておくようにという決議がなされておりますので、その一環としてことし提出されるであろう報告も国連総長へ提出するというふうに現在勧告されているわけでございます。
　こういったわけでございまして、一口に核の名といっても問題が複雑多岐でありまして、非常に深刻な結果を予測なさる方もありますし、逆に、いやそれほどでないというような結果をお考えの方もございますし、その間、大変意見が大幅に分かれておりまして、なかなか結果に対して精度が高いというところまで現在行っていないわけでございます。
　ただ、核の冬ということを余り強調いたしますと、これは核戦争の二次災害だけに何か焦点が移ってしまうといった傾向もなきにしもあらずでありまして、万一大規模な核戦争が起これば、当事国は筆舌に尽くしがたい大被害を受けるわけでございます。これは直接、気候、地球環境に影響がそれほど大きくなくても、もう世界経済というものがほとんど破綻に瀕するわけでありますから、そういった意味で核の冬という、つまり地球環境に及ぼす影響ということも決して忘れてはなりませんけれども、やはり核戦争の災害の全体像ということは正しく理解して、核戦争防止ということに我々は努力すべきであろうと思うわけでございます。