○参考人（竹内啓君）　東京大学先端科学技術研究センターの竹内でございます。
　私は、エネルギー需要の長期的な、マクロ的な動向について、国際比較の方を主としてお話をしたいと用います。日本に関してより立ち入った詳細なお話はほかの参考人の方からあると思いますので、私は、日本には若干は触れたいと思いますが、主として国際的に見て長期的なエネルギー消費のあり方の変動の仕方というようなことを中心にお話ししたいと思います。
　エネルギー消費量というものは、簡単に申しますと、大体経済活動水準に依存するわけでありますが、経済活動単位当たりの消費量掛ける経済活動水準ということで決まるわけであります。それは、経済活動水準をＧＤＰあるいはＧＮＰ、ちょっと資料でＧＤＰとＧＮＰが両方混在して使われておりますが、まあこれはどちらでもよろしいんですけれども、ＧＤＰの方があるいはよろしいかと思いますが、国民総生産ですね、国民総生産掛ける国民総生産一単位当たりのエネルギー消費量というもので一国のエネルギーの総消費量が決まるわけであります。逆に申しますと、ＧＤＰ当たりのエネルギー消費量をエネルギーの効率というふうに考えることができるわけでありますが、そういう形でエネルギー消費量は決まる。
　その次に、今度はエネルギー消費の伸び率の方は、ＧＤＰの伸び率とそれからＧＤＰが一単位当たり伸びたときにどれだけエネルギー消費がふえるかといういわゆるエネルギー弾力性、エネルギー弾性値との積で決まるわけであります。そのエネルギー弾性値というのがしばしば将来の予測などというものにも使われますので、その歴史的変遷を見てみますと、実はそこに幾つかの資料をコピーしてきましたけれども、恐縮でありますが、これはもともとの書物が外国書でありますので、そのままコピーしたものですから英語が出ております。
　そこの一番最初のページの図に実は一八一〇年というかなり古い時代から一九八〇年近くまでの多くの国々についてのいわゆるエネルギー弾性値が、ちょっとコピーが汚くてお読みにくくて恐縮ですが、縦軸がエネルギー弾性値でありまして、この一・〇という水準が弾性値が一、つまりＧＤＰが一〇％伸びればエネルギー消費も一〇％伸びるというところの数字であります。それが一より大きい、例えば二というところであればＧＤＰが一〇％伸びるとエネルギーが二〇％も伸びるということを意味するわけでありますし、それから〇・五ぐらいでありますと、それはＧＤＰが一〇％伸びてもエネルギー消費は五％しか伸びないということになるわけであります。
　そういう数字を見ますと、いろいろ各国がかなり大きく時間とともに変動していることがわかりまして、大体すべての国において工業化の初期の時代には非常に弾性値が高くて二ぐらいになっている。しかし、いわゆる脱工業化あるいは情報化の時代になるとそれは一を切ってもっと小さくなるということになりますが、もう少し詳しく見るとそこにいろいろな変動があるわけです。時間がありましたらもう少し詳しく御説明できるんですが、そこはそのくらいにさしていただきます。
　ところで、そういうエネルギー弾性値の歴史的な変化にはかなり共通のものがあるわけですが、実はエネルギー消費一単位当たりのＧＤＰの量あるいはＧＤＰ一単位当たりのエネルギー消費量ということについて見ますと、これがまた国によってかなり差がありまして、それが次の二ページ目の図でありますが、はっきりわかりますことは、イギリス、カナダ、アメリカというような国とフランス、スウェーデン、日本というような国では非常に明確に差があって、日本を含むその他の幾つかの国は非常に低いということがおわかりかと思います。
　実は、これには出ておりませんが、ソ連とか中国というのは非常にこれより高くて、恐らくソ連や中国はこのグラフの中におさまらないところにありまして、例えば六十という数字よりはるかにもっと上の方にあるはずであります。
　それから、その下の図は、今度はこれを一人当たりに見たときでありまして、一人当たりに見ますと、もちろん所得が伸びるとともに、経済成長とともに一人当たりの所得が伸びますからエネルギー消費もふえるわけでありますが、そのエネルギー消費の伸び方のパターンがある程度似ているところと似てないところがあります。形が似ていても絶対的水準においては、例えば日本とアメリカではアメリカの方が一人当たり消費が三・五倍ぐらいで非常に多いということがおわかりだと思います。
　三ページ目に同じことが別の形で書いてありまして、一人当たりのエネルギー消費がどのくらいか、国の数のいわばヒストグラム、分布図でありますけれども、つまり一番左の方がエネルギー消費量が最低の部分でありまして、その国の数が非常に多いというわけですね。全世界の、地球の平均がそこの大体六十というあたりに書いてあります。日本はそれの二倍ぐらいの水準のところですが、ソ連は日本より五割ぐらい多い。それから、アメリカは日本の三倍ぐらいのところになっているということがこの数字でおわかりだと思います。アメリカよりもっと右にあるのは、これはカナダであったんではないかと思いますが、あるいはクウェートかなんかであったかもしれません。ちょっとよく思い出せません。そういうことで、国によってかなり違いがあって、一人当たりのエネルギー消費は非常に今不平等であるということはそこでおわかりかと思います。
　ところが、開発途上国は一般に一人当たりのエネルギー消費量は非常に少ないわけでありますけれども、実はそういう国はエネルギー消費の効率が非常に悪いということがこれまた事実でありまして、その下には、余り適当な数字がなかったのでこれしか私は見つからなかったんですが、中国とアメリカの一人当たりのエネルギーがそれぞれ暖房とか炊事とかあるいは照明とか運輸とかいうことにどれくらい使われているかという数字があります。アメリカの方がすべてにおいてエネルギー消費量が多いわけでありますけれども、実はその中で有効に使われているエネルギーの比率というのを見ると、アメリカと中国では随分差がありまして、結局、実際に有効に使われているエネルギー消費量というものは表面上使われているエネルギー消費量に比べてはるかにまたその差が大きいということがそこに出ております。
　例えば、中国では十二に対してアメリカは百五というのが名目上の総量でありますが、有効に使われているものを比較すると、中国が一・四五に対してアメリカは三十六・七であるということであります。これは日本の数字がございませんけれども、日本の数字はもっとアメリカよりずっと効率がよいので、恐らく日本と中国とを比べたらもっとはるかに大きな効率の差があらわれるだろうというふうに思われます。
　それから、その次のページはエネルギーの種類でありまして、いわゆる一次エネルギー資源というのは、御承知のように電力やなんかは一遍石油とかその他のエネルギーを使ってまたエネルギーをつくるわけですから二次エネルギーですが、そのもとになります一次エネルギーのことですが、それはバイオマスと化石燃料と原子力のようなものと自然エネルギー等に分かれるとすると、大体いろいろなエネルギーについてその相対的な比率が歴史的に変遷して、昔はほとんどが薪のようなものであったけれども、その後石炭がうんとふえて、しかしそれからまた次は原油がふえる、それから天然ガスがふえてくるというような形になっております。この中には原子力は入っておりませんが、原子力も右側である程度を占めていることを入れればもっと位置を占めるはずであります。
　そういうふうに自然に変遷があるわけでありますけれども、こういう中で実はエネルギー消費の予測というのは実はちょっと狂うんだという話がありまして、石炭の消費というものが何年かにわたって行われて、その下の図が、例えば一九五五年に一九七〇年にはどうなるだろうというような消費の予測が行われると、そこを矢印で書いてありますが、実際の消費量は実線でもっと下がってしまうというようなことがある。この点は後でも申します。
　今のことは世界的な大体の傾向でありますが、実はもう少し詳しく見ますと、オイルショック以後実はエネルギー弾性値というものが非常に下がっております。これは一番最初のページのところをごらんいただいてもおわかりのはずなんですが、一九七〇年のちょっと先のところでがたんと弾性値がいろいろな国の線について下がっておりまして、下がってないのはソ連だけであります。
　それをもう少し詳しく見ますと、日本ではＧＮＰの原単位、つまりＧＮＰ一単位つくり出すのに必要なエネルギーの量というものが、指数に直しまして七三年度を一〇〇とするとずっと下がって、八九年では六三まで下がっているということだと思います。ほぼ三分の二に下がっているということでありますが、しかし実は中を見るとこの構造はいろいろ複雑でありまして、全体としては量はふえていますけれども、その中でも産業部門におけるエネルギー原単位の改善が著しいけれども家庭部門は割合ふえているというようなものがありますので、これは後でほかの参考人の方からもう少し詳しく御説明があると思います。
　そういうことでありまして、エネルギー弾性値というのはかなり変わるものでありますし、それから国ごとにもエネルギーのいわゆる原単位というのは非常に違っているわけであります。この違いが何によるかということにつきましてはいろいろな理由がありますけれども、一つは産業構造の違い。産業構造の違いということは例えば重厚長大型の重工業を持っていれば当然エネルギー消費が多いということがあります。それから生活スタイルの違い。アメリカのエネルギー消費は日本よりはるかに多いわけですけれども、それはもちろんアメリカの人がたくさん自動車を持っていて自動車を遠くまで乗り回しているということによるものがかなりあるわけです。
　しかし、もっと重要な問題としては、やはり技術水準の差というのがかなりありまして、中国のエネルギー消費が日本と比べるとかなり多いわけであります。一人当たりにすれば少ないですけれども総量にしますと日本の一・五倍ぐらいでありまして、一・五倍あるいはもっとかもしれません。ですが、ＧＮＰは、これは正確に比較することは不可能ですけれども、中国の方が数分の一ぐらいしかないわけですから、とにかく少し大きく言えば大体十倍ぐらい効率が悪いというふうに言えるかもしれません。そういうことのうちのかなりの部分は技術の差によるものであるということが言えると思います。
　そういうわけでありますので、将来エネルギーの需要が全体としてマクロにどうなるかということについてはかなり不確定な要因が多いと思いますので難しいわけでありますが、そこにちょっとおもしろい図がありましたので御参考までに本の中から引いてきたのでありますが、これは二〇〇〇年にどのくらい世界で全体としてエネルギー消費に対する需要があるであろうかということの数字、下の軸はそれぞれ一九七六年から七七年、七八年、七九年等のそれぞれの年にどのくらいあるだろうかと予測したというその予測値でありまして、その予測の値がどんどん下がっているわけですね。
　つまり、オイルショック以後には二〇〇〇年の世界でのエネルギー消費はこのくらいあるだろうと思った。ところが実際にその後、実はオイルショック後、さっき日本で非常に原単位が下がってエネルギー消費効率がよくなったと申しましたが、世界的にそのことは言えるわけでありまして、それを反映して予測の値もどんどん下がってきまして、何かこれでごく簡単に見ておわかりのように三分の二ぐらいまで下がっているわけですね。あるいはもっとかもしれませんが、大体三分の二ぐらいまで下がってしまっているということでありますと、これは予測というものは余り当てにならぬものだということがおわかりかと思います。
　予測を困難にする理由はいろいろありますけれども、一つの理由は、省エネに関しまして申しますと、実は技術的な可能性と経済の現実との間には非常に大きなギャップがありまして、純粋に技術的な可能性だけを追求いたしますとまだ非常に大きな可能性があるわけだと思います。日本はかなり技術的可能性が追求されているのでもう余り余地がないと言う方もありますが、私はそう思っておりませんでまだ日本でもかなりあるだろうと思うわけであります。日本のことは詳しい研究を私は余りよく存じませんが、私が伺ったところでは、実はドイツではかなり詳しい研究が行われておりまして、そのドイツでの研究によりますと、生活水準を全く下げずにそして現在の技術だけを前提にしてエネルギー消費を八〇％減らすことは可能であるという結論が出たそうであります。ということでありますから非常にいろいろな可能性があるということですね。
　もう一つは、効率というようなことを言うときに実はＧＤＰとかＧＮＰというのは必ずしも正確な尺度ではありませんので、本当に必要な量を考えるときにそれで考えていいかという問題もある。
　それから、もちろん非常に重要なことは、オイルショックのようなことがありますと一遍に省エネが進むわけでありますが、残念ながらここ二、三年は、今度逆に日本では、世界的に原油価格が下がったのと円が高かったのと両方でエネルギーコストが非常に下がったために、各企業が省エネに熱心でなくなった。これは当たり前のことでありますが、そのために逆にエネルギー消費の効率は悪くなっているというような面がありまして、そういうことによる変化があります。それから政策に関しても、いろいろな積極的な政策をとれば省エネが進むとか、あるいはいろいろな税制とかその他の点でも、また間接的に省エネを進めたり、あるいは逆に省エネをむしろ進めない、ディスカレッジするようなことは起こりますので、そういうことによっても変わるということがあると思います。
　時間が来たようでありますので簡単に結論だけ申しますと、そういうことでありますので、将来につきましては、私としては省エネの可能性は日本でもかなりあるし、世界的に見ればもっと非常に大きくある。それについて日本がいろいろな点で技術協力並びに資金協力をする余地は非常にあると思いますし、大いにやった方がいいと思っているんですが、しかしそれは日本でも世界でもやはりいろいろ、その問題は世界情勢及びどの程度積極的な政策がとられるかということに依存するであろうというふうに思います。
　そういうことで、とりあえず私の意見を終わらせていただきたいと思います。