○山田拓民君　日本被団協の代表理事の一人でありまして、現地長崎で被災協の事務局長をしております山田と申します。
　私は、十四歳のとき、中学二年生のときに被爆しております。私は、その時刻に爆心地から三・三キロも離れております当時の長崎中学校の校舎の中にいたものですから、かすり傷一つ負っておりませんけれども、住まいは爆心地から九百メートルほどのところにありました。家屋は完全に倒壊し、そのとき家にいた母と姉、二人の弟たちはその下敷きとなりました。幸いほとんど無傷で脱出し、その夕方には私を含めての無事を喜び合いました。
　しかし、三日目の十二日には赤ん坊だった末の弟が死に、その翌日、病弱だった姉は冷たくなりました。炎天下に遺体を放置することもできず、母と二人で焼け残った材木を集めて、二人をだびに付したのでした。当時母は三十六歳でした。夫が行方不明のままで二人の子供を亡くし、その遺体に火をつけた若い母親の心中を思うとき、私は今でも胸が痛みます。そして、その母も、やがて次第に衰弱し、それから十日も生きていませんでした。一人残った弟も、母が死んだ翌日息を引き取りました。
　父は教師をしていましたが、生徒たちを引率して、今の長崎大学の場所にあった三菱の兵器工場へ行っていて、そこで被爆しました。そして、顔や胸や両手に大やけど、背中には裂傷と、瀕死の重症を負いました。父はその後、どうやら命を取りとめ、ケロイドを残しながら職場にも復帰しました。しかし、わずか十六年しか生きることができませんでした。がんのために他界したのです。思えば余りにもむご過ぎる被害でした。
　この世のこととは思えない悲惨さゆえに、被爆者が被爆地のありさまを地獄という言葉で表現したのも無理はないと思います。それは、我慢しろと言われても我慢できるようなものではありませんでした。戦争中のことだから仕方がないでは済まされない被害だったのです。それも、私たちに落ち度があったというのならともかく、私たちが地獄にたたき込まれたのは国が始めた戦争の結果だったというわけですから、私たちが国にその被害の償いを求めたのも極めて当然のことだと言わなければなりません。
　私たち長崎の被爆者は、一九五六年、昭和三十一年に長崎原爆被災者協議会を結成しましたが、その結成の呼びかけのチラシにはこう書いています。「私達長崎市民は戦後十一年にもなるのに障害者は完全治療も出来ず、国家補償も得られずに苦しんでおります。このような私達はここに団結して国家の補償が実現出来るようにする為に被災者の会を結成したいと思います……」これが、私たち長崎原爆被災者協議会結成を呼びかけるチラシの中身です。
　原爆は、通常の戦闘行為では想像もできないような被害、人間を人間でなくしてしまうような残虐な被害を国民に与えたのでした。それは、私たちの我慢の限度をはるかに超えるものだったのです。戦争を始めた以上、国は、国民がこうむるある程度の被害は想定していたと思います。国が戦時災害保護法を制定したのも、そうした通常の被害を考えてのことだったと思います。しかし、原爆の被害は、その想定された被害を大きく上回るものでした。戦時災害保護法がほとんど機能できないような状況が被爆地にはあらわれたのでした。しかも、その戦時災害保護法の適用はわずか二カ月で打ち切られ、被爆者は文字どおり完全に放置されたのでした。
　今回の政府案も、また改革の皆さん方の案も、その理念の基礎に置いていらっしゃると思われる、厚生大臣の私的諮問機関でありました原爆被爆者対策基本問題懇談会、私たちは、略してこれを基本懇と呼んでいますけれども、その基本懇が昭和五十五年に発表しました意見も、原爆の被害について、原爆は「人間の想像を絶した地獄を現出した。」と述べています。「地獄」とは、人間が耐え得る限度を超えた状況を指す言葉ではないでしょうか。被爆地の状況はまさに地獄だったのです。
　その基本懇の意見の最大の欠陥は、その地獄としか言いあらわせない状況をも戦争一般の犠牲と同列に置いて、被爆者に受忍を求めたところにありました。人間として耐えられないような状況を受忍しろ、つまり我慢しろというのは、本来不可能なことを強要することにほかなりません。国は主権者である国民にそのような残酷なことを強いるのでしょうか。被爆から五十年目を迎えようという今こそ、国は国民をこのようにむごい目に遭わせた責任を自覚し、原爆の被害を償うべきなのです。そのことはまた、再び被爆者をつくらない国の決意を国の内外に明らかにすることにもなるでしょう。
　私たちが国に原爆の被害の補償を求めるのは、こういう趣旨に基づくものなのです。法案を提出された先生方が、もう一度原爆被害の実態を見据えられて、原爆の被害を国として償う立場に立った被爆者援護法にしていただくよう強く要望してやみません。
　では、国として何をどう償えばいいのでしょうか。
　その一つは、死者とその遺族への償いです。どのような場合にも死者は最大の犠牲者です。死者への償いは不可欠です。
　原爆死、原爆で亡くなっていったあの死を過剰殺りく、つまりオーバーキルというふうに英語では言われておりますけれども、行き過ぎた死といいますか、過剰な殺りくと呼んだ方がいらっしゃいます。一人の人を何回も殺せる量の爆風と熱線と放射線が襲いかかり、人が殺されたその残酷さをこう呼んでいるわけなんです。刺し殺された上に切り刻まれ、その上に油をかけられて焼かれ、さらに路上にほうり出されて、肉は犬に食いちぎられ、腐敗し、ウジにさいなまれる、原爆による死というのは、言ってみればこういう死だったのです。あるいはまた、一寸刻み、五分刻みに切り刻まれ、長年の間なぶりものにされながら、やがては生命を奪われるという凄惨な死、これが原爆死なのです。肉親をそのような殺され方をした遺族に、死んでしまえばどのような死も同じだなどと言えるでしょうか。国民がそのようなむごい死を体験したのなら、しかもそれが国の行為としての戦争のせいだとするならば、国は遺族に謝罪し、弔意をあらわすための措置をするのが当然ではないでしょうか。
　私たちは遺族への弔慰金と遺族年金の支給を求めています。弔慰金は死者への償いです。そして、遺族年金は、遺族が生きている限りいやされることのない悲しみ、苦しみへの償いなのです。
　政府案は、遺族のうち被爆者に限って特別葬祭給付金を支給するとしていますが、とんでもないことだと思います。原爆死没者の遺族は、自分自身が被爆者であろうとなかろうと同じ思いをしているのです。
　改革の皆さん方の案も、すべての死没者遺族を対象としている点では国家補償的配慮のあらわれかと思われますけれども、政府案同様に葬祭料の遡及支給であり、国としての償いとはほど遠いのではないでしょうか。
　葬祭料の遡及支給というようなこそくな手段ではなく、原爆死の実態に目を向け、すべての死没者の遺族に弔慰金と遺族年金の支給を、それが無理なら、せめて相当額の特別給付金の支給を実現していただきたいと強く要望する次第です。
　次に、生存被爆者への償いです。
　私たちはこれまで、被爆したために生きている限り背負わなければならないさまざまな苦しみ、悲しみ、不安、社会生活上の困難などへの償いとして、すべての被爆者への被爆者年金の支給をと訴えてきました。政府案は全くこれにこたえていません。また、改革の皆さん方の案も、「被爆者年金」とはなっているものの、現在健康上の障害を対象に支給されている諸手当を横滑りさせたものにとどまっており、真の意味での被爆者年金とは申せません。
　さきに紹介した基本懇の意見は、被爆者が抱える苦しみの特異性として、放射線による晩発障害だけを取り上げました。被爆者の苦しみは、本当に晩発放射線障害だけなのでしょうか。そんなことはありません。今から十一年前に、私たちは被爆者の要求調査に取り組みました。長崎で集まった千三百余の調査票をめくっていて、被爆して悲しかったこと、苦しかったこと、困っていることは何ですかという質問に、たどたどしい鉛筆の文字で一言、「被爆したこと」と書かれているのに出会ったときの衝撃を私は忘れることはできません。被爆者の苦しみは、まさに被爆者であることそれ自体なのです。単に、晩発放射線障害だけではないんです。この点に着目して、すべての被爆者に被爆者年金を、障害のある人には加算して支給される制度を確立されるよう、これも強く要望しておきます。
　政府案も改革の方々の案も、ともに死没者の問題にかかわった制度を創設しようとされていること、諸手当の所得制限を撤廃されていることには敬意を表します。それだけに、二つの案ともに国家補償の立場に立たれていないことを残念に思います。二つの案は、それぞれに矛盾や問題点を抱えています。しかし、これらの矛盾や問題点は、国家補償の立場に立ちさえすればいずれもすっきり解決できるものなのです。その一つの見本は、参議院で二度の可決を見た被爆者援護法案です。
　私は、いよいよ被爆五十周年を目前に控え、再び被爆者をつくらない国の決意のあかしとなるような立派な被爆者援護法、五十年という歳月は余りにも長過ぎましたが、それでも私たち被爆者が生きていてよかったと喜び合えるような被爆者援護法が制定され、さらに外国に住んでいる方々にも全面的に適用できるよう措置されることを心から願って、発言を終わりたいと思います。
　ありがとうございました。（拍手）