大同電力

context: 大同電力株式会社(だいどうでんりょく、英文社名:GreatConsolidatedElectricPowerCompany,Limited.)は、大正から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。
当時の大手電力会社、通称「五大電力」の一つ。
大阪送電株式会社(おおさかそうでん)の社名で1919年に設立され、1921年に木曽電気興業・日本水力の2社を合併して大同電力となった。
木曽川などの河川において電源開発を手がけ、同時に関西・中部・関東にまたがる送電網を構築した。
これらの地域で営業する電気事業者への電力供給を事業の中心とする、卸売り電力会社として発展した。
1939年に解散した。
保有していた発電所はその後の再編を経て関西電力・中部電力・北陸電力の3社に継承された。
また傍系会社の系譜を引く特殊鋼メーカーの大同特殊鋼に「大同」の社名を残している。
qas: question: 大同電力となる前の会社名は何だったの?
answers: text: 大阪送電株式会社

question: 大同電力が解散したのはいつ?
answers: text: 1939年

question: 大同電力は主にどの河川で電源開発事業を行っていたの?
answers: text: 木曽川

context: 大同電力株式会社は、1919年(大正8年)から1939年(昭和14年)にかけて存在した、電気事業者への電力供給、すなわち電力の卸売りを主体とする電力会社である。
大正末期から昭和戦前期にかけて大きな勢力を持っていた電力会社5社、いわゆる「五大電力」の一つに数えられる。
1919年11月、「大阪送電株式会社」の社名で設立されたのが大同電力の始まりである。
設立の前年にあたる1918年(大正7年)9月に中部地方を流れる木曽川の水力開発などを目的として設立されていた木曽電気興業(旧社名木曽電気製鉄)が主たる親会社で、同社が開発する水力発電所の発生電力を関西地方へと送電することを起業の目的とした。
これら大阪送電・木曽電気興業の2社に加えて、北陸地方などにおける水力開発を計画し、関西方面への送電を構想するという点で起業目的が共通する日本水力の計3社が1921年(大正10年)2月に合併し、大同電力株式会社は発足した。
初代社長は大阪送電・木曽電気興業両社の社長を兼ねていた福澤桃介である。
qas: question: 木曽電気興業はどの地方への電力送電を目的としていたの?
answers: text: 関西地方

question: 大同電力の初代社長の氏名は?
answers: text: 福澤桃介

context: 大同電力が発足した第一次世界大戦後から大正末期にかけて、日本では5つの電力会社が業界内で巨大化していた。
この5社がいわゆる「五大電力」で、他の4社は関東の東京電灯、中京と九州北部の東邦電力、関西の宇治川電気、同じ卸売り会社の日本電力を指す。
電気事業の大型化の中で、大同電力は木曽川において積極的な水力開発を手がけることにより規模を拡大していった。
木曽川に建設された発電所のうち、1924年(大正13年)に完成したダム式の大井発電所は当時国内で最大の発電出力を擁した。
qas: question: 「五大電力」の中で九州北部を代表する電力会社は何?
answers: text: 東邦電力

question: 大同電力によって建設された、大正13年当時国内最大となる発電所は何だったの?
answers: text: 大井発電所

context: 電力の供給先はおおむね電気事業者であり、小売りの比率が1割程度あったため完全な卸売り専業とは言えないが、事業の主体は電力の卸売りであった。
大口需要家には五大電力のうち宇治川電気・東京電灯も含まれるが、両社とはしばしば対立し、初期には大同電力側が相手側の地盤に割り込む構えを見せて自社に有利な電力供給契約を獲得したが、後期には一転攻勢を仕掛けられて電力料金の引き下げを要求され紛争が生じた。
これらを含む五大電力間の紛争は当時「電力戦」と呼ばれた。
qas: question: 五大電力間の対立や揉め事を、当時の世間の人たちは何と呼んでいたの?
answers: text: 「電力戦」

context: 1930年代に入ると、金輸出再禁止に伴う急速な円安により、1920年代に発行していた外債の支払利子負担が跳ね上がるという電力外債問題が発生する。
この処理のため2年間にわたり無配に転落するが、1930年代半ばより業績は持ち直した。
しかしその一方で、そのころより政府主導の業界再編を目指す「電力国家管理」政策の検討が本格化する。
同政策は1938年(昭和13年)の電力管理法公布、そして翌1939年(昭和14年)4月の国策会社日本発送電設立という形で実行に移された。
同社設立の過程で大同電力は電力設備の出資を命ぜられ、他の設備も強制買収の対象とされた上に、政府当局から残余の資産・負債についても日本発送電へ移管することを慫慂された。
このことから大同電力は全社を挙げて日本発送電へと合流する道を選び、資産・負債を同社へと継承させて1939年4月に解散した。
最後の社長(2代目社長)であった増田次郎は、解散により日本発送電の初代総裁に転じている。
qas: question: 電力国家管理政策によって設立された電力会社は何?
answers: text: 日本発送電

question: 大同電力の2代目社長のお名前は?
answers: text: 増田次郎

context: 大同電力から日本発送電に継承された発電所は、第二次世界大戦後の1951年(昭和26年)に実施された「電気事業再編成」に際して、新発足した電力会社9社のうち関西電力・中部電力・北陸電力の3社にそれぞれ引き継がれた。
中でも大半を占めていた木曽川の発電所はすべて関西電力の帰属となっている。
傘下に抱える関係会社には、北陸から関西への送電線を建設した昭和電力などがあった。
傍系会社のうち親会社と同じく「大同」の社名を冠する企業は3社あり、そのうち大同電力の兼業部門を起源とする大同製鋼(旧・大同電気製鋼所)は、特殊鋼メーカーとして戦後発展した大同特殊鋼の前身にあたる。
qas: question: 大同電力が保有していた木曽川の発電所を全て譲り受けた電力会社はどこですか?
answers: text: 関西電力

context: 大同電力の前身、大阪送電株式会社の基盤となった「大阪送電計画」は、愛知県名古屋市の電気事業者名古屋電灯が立てた構想に端を発する。
後に大同電力初代社長となる福澤桃介が当時社長(1914年就任)を務めていた名古屋電灯では、明治末期に木曽川の水利権を確保していたが、福澤の社長就任後これに修正を加えて木曽川全体の開発計画を策定し、1915年(大正4年)9月にその旨を所管官庁の逓信省へ申請した。
この時点では水力発電所を3か所設置する計画であったが、同年10月使用水量増加を追加申請、翌1916年(大正5年)6月には河水引用地点を見直し、最終的に4か所の発電所で計7万300キロワット(kW)を発電する計画とした。
7万kWに及ぶ水力開発計画に対し、現実に名古屋電灯が持つ需要は、1916年末のものを見ても電灯・電力合計1万8千kW余りと計画に対して過少であった。
このことから、木曽川開発で生ずる電力の余力は、当初から大阪方面へと送電することが想定されていた。
名古屋電灯は1915年9月、大阪市と周辺町村を供給区域とする電力供給事業を申請。
1916年6月の計画修正時には堺市や兵庫県尼崎市も供給区域に追加申請した。
qas: question: 1915年当時の木曽川全体の開発計画では、水力発電所をいくつ設置する予定だったの?
answers: text: 3か所

question: 尼崎市が名古屋電灯の電力供給区域に加わったのはいつですか?
answers: text: 1916年6月

context: 申請の一方で大阪方面における供給先確保に向け手始めに大口電力需要家との供給契約締結に努めたが、この方針には大阪の既存電力会社宇治川電気が反発したため、妥協して同社や大阪電灯との供給契約締結を目指した。
宇治川電気・大阪電灯とは1916年5月から9月にかけて交渉を重ねたが、供給料金について名古屋電灯は1キロワット時(kWh)あたり1銭2厘、大阪側2社は9厘以下を主張して折り合いがつかず、契約締結には至らずに終わった。
1917年(大正6年)3月、前年に水利権を申請していた4地点のうち賤母水力(しずも、発電所出力1万2,600kW)の1地点のみ許可が下りた。
当時逓信省では、水利権の転売を防止するため起業の確実性を確認した上で許可を出す方針を採っていたことから、4地点のうち名古屋方面への需要に見合う賤母水力のみの許可となり、具体的な供給先を掲示できなかった残り3地点は見送られたのである。
ここに至り名古屋電灯は大阪送電計画を一時棚上げし、電気で製鉄業をなすという「電気製鉄」の計画を立ち上げて、木曽川開発による電力を製鉄業に振り向けることとなった。
そして翌1918年(大正7年)9月8日、水力開発事業と電気製鉄事業を名古屋電灯から分離し、木曽電気製鉄株式会社(後の木曽電気興業)を設立した。
ただし、電気製鉄事業は操業開始後まもなく頓挫している。
qas: question: 供給料金を主張し合った名古屋電灯と大阪側2社は、どちらが安い値段を主張しましたか?
answers: text: 大阪側2社

question: 木曽電気製鉄株式会社の設立後、すぐに中途挫折してしまった事業とは何ですか?
answers: text: 電気製鉄事業

context: 第一次世界大戦勃発後、大戦景気を背景として電力需要が急増した結果、名古屋電灯では一時供給力不足に陥っていた。
1918年には電力だけでも2万2千kWの供給を行っていたのに対し、3万4千kWに達する新規の電力需要が見込まれていたのである。
しかし発電所の新増設が進んだ上、1919年(大正8年)7月に木曽電気製鉄(木曽電気興業)の手により賤母発電所が運転を開始すると、名古屋方面での電力不足は緩和に向った。
このような大戦景気による需要増を原因とする電力不足は名古屋のみならず全国的な現象であったが、中でも関西地方では著しい電力不足に見舞われた。
例えば大阪では電力不足からしばしば送電停止措置が採られていたのにもかかわらず、供給の予約が6万kWを越えていた。
京都方面でも新規供給の停止措置が行われており、その影響で大阪・京都では電力使用権の転売が横行した。
qas: question: 1918年の名古屋電灯の電力需要と電力供給はどちらが多かったのですか?
answers: text: 電力需要

question: 第一次世界大戦後、特に深刻な電力不足に陥った地域はどこでしたか?
answers: text: 関西地方

context: 関西地方における深刻な電力不足を受けて、名古屋電灯から水力開発事業を継承した木曽電気製鉄(木曽電気興業)は棚上げされていた大阪送電計画に再び着目し、実現に向けて動き出すこととなった。
木曽電気製鉄には当時、許可済みの水利権が約5万kW分あるほかにも、水利権申請中の発電所が10万kW分存在していたが、名古屋方面ではそれらの電力の受け皿たり得ず、他地域への送電が必須であるという事情もあった。
関西ではこの時、京阪電気鉄道が電力供給を求めており、同社取締役の林謙吉郎と木曽電気興業の社長福澤桃介が旧知の間柄であったという関係から、両社の間で提携話が浮上する。
1919年1月に京阪の常務太田光熈と交渉が持たれ、最終的に京阪方面への電力供給を行う新会社設立の合意へと漕ぎ着けた。
この時、京阪以外にも出資する電鉄会社がある方が有利だと判断し太田は複数社の重役に声をかけたが、大阪送電計画の実現に懐疑的で、中には福澤と組むのは危険だという者もあり、まったく賛同されなかったという。
qas: question: 京阪電気鉄道の常務に就いていた人は誰?
answers: text: 太田光熈

context: 木曽電気興業・京阪電気鉄道の関係者が発起人となって新会社の設立準備を進め、1919年8月に電気事業の経営許可を逓信省に申請、10月にその許可を取得した。
そして同年11月8日、東京市において創立総会が開催され、新会社「大阪送電株式会社」が発足した。
資本金は2000万円で、出資比率は木曽電気興業側が51.2%、京阪電気鉄道側が48.8%であった。
取締役には木曽電気興業から福澤桃介・下出民義・増田次郎・村瀬末一、京阪電気鉄道から太田光熈・林謙吉郎・岡崎邦輔、計7名が就任し、社長に福澤、常務に下出・増田・太田・林の4名が選任された。
本社は東京市麹町区八重洲町1丁目で、大阪市と名古屋市にそれぞれ支店を構えた。
qas: question: 「大阪送電株式会社」の資本金をより多く出したのは木曽電気興業側と京阪電気鉄道側のどちらでしょうか?
answers: text: 木曽電気興業側

question: 大阪送電株式会社の取締役には、木曽電気興業と京阪電気鉄道のどちらからの人間が多く選ばれましたか?
answers: text: 木曽電気興業

context: 設立にあたって立案された大阪送電会社の事業計画によれば、木曽電気興業が水利権出願中の木曽川筋笠置発電所(岐阜県)から最大1万7,000kW、錦津発電所(同上)から最大1万8,000kWの電力供給を受け、両発電所から大阪・京都へと新設送電線により送電、さらに渇水時の補給用として大阪府下に出力1万kWの火力発電所を建設し、大阪市・京都市および周辺町村へと電力を供給する、という構想であった。
これらの第一期計画に続いて、白山水力・矢作水力・久原鉱業が計画する水力発電所から10万kWの供給を受け京阪方面への供給力を増強する、という第二期計画も予定された。
供給先は京阪電気鉄道に加えて市営事業を経営する京都市および大阪市も確保でき、京阪へ2万kW、京都・大阪両市へ各1万kWを供給することとなった。
qas: question: 大阪送電会社の事業計画の構想では、木曽川筋笠置発電所と錦津発電所から受ける電力供給のうち、どちらがより多かったですか?
answers: text: 錦津発電所

context: 大阪送電会社の設立と時を同じくして、大規模水力開発と電力不足に悩む関西方面への送電を事業目的とする新会社が2社設立されていた。
一つは、宇治川電気の関係者が中心となって1919年12月に設立した日本電力で、東海・北陸地方で水力開発を行い10万kWを関西地方へと送電する計画であった。
もう一つは同年10月に設立された日本水力で、山本条太郎らと大阪電灯・京都電灯の関係者が中心となり起業し、関係者から北陸・東海・関西地方の水利権を集めて10万kWを発電、それを大阪電灯・京都電灯へと供給する計画であった。
qas: question: 関西方面への送電を事業目的とする新会社のうち、山本条太郎が関与して起業した会社は何ですか?
answers: text: 日本水力

question: 日本電力と日本水力はどちらが早く設立されたの?
answers: text: 日本水力

context: 1919年後半に相次いで関西への送電を目指す新会社が設立されたものの、翌1920年(大正9年)春に戦後恐慌が発生してしまう。
大同電力の説明によれば、この財界変動により生じた金融、産業界、電力需要その他の環境が、大阪送電会社と日本水力がそれぞれ別個に事業を行うには困難な状勢となったことから、自然と合同の機運が生じたという。
実際、日本水力側から見ると、恐慌の影響で資本金の払い込みや資金の借り入れが不可能となり資金が枯渇していた折であり、その打開策としての合併であった。
また日本水力は販路に大阪電灯・京都電灯を確保していたが、大阪送電・木曽電気興業は十分な販路を持たない、という事情もあった。
合併交渉は岡崎邦輔を仲介者として行われ、大阪送電・木曽電気興業社長の福澤桃介、日本水力社長の山本条太郎との間に3社合併の交渉がまとまって、1920年9月に合併に関する覚書きの交換、同年10月8日には合併契約の締結へと進んだ。
各社は11月中にそれぞれ株主総会にて合併契約を承認する。
翌1921年(大正10年)1月20日には逓信省より合併認可が下り、その後各種手続き経て2月25日開催の合併報告総会をもって合併が完了し、大同電力株式会社が発足した。
qas: question: 大阪送電会社と日本水力が合併していくきっかけとなった経済的現象とは何ですか?
answers: text: 戦後恐慌

question: 合併した3社の中で、2つの会社を経営していた社長は誰ですか?
answers: text: 福澤桃介

question: 3社の合併交渉の仲介を務めた男は誰ですか?
answers: text: 岡崎邦輔

context: 合併における存続会社は大阪送電会社。
合併前の公称資本金は大阪送電会社2000万円、木曽電気興業が1860万円、日本水力が5000万円であったが、合併後の大同電力の公称資本金は3社合計に合併による増資1140万円を加え1億円とされた。
ただし合併による8000万円の資本金増加に伴う新株の交付は、木曽電気興業側に60万株、日本水力側に100万株となっている。
また合併条件は払込資本金額について木曽電気興業側を高く評価し、合併交付金348万4000円を木曽電気興業株主に別途交付する、合併に先立って日本水力側の資金拠出で同社株を木曽電気興業株主に無償取得させる、という付帯条件も付いており、実質的には資産内容が優れる福澤系2社による日本水力の吸収であったといえる。
qas: question: 合併前の公称資本金を2番目に多く出した会社は何ですか?
answers: text: 大阪送電会社

question: 合併による8000万円の資本金増加に伴う新株が、より少なく交付されたのは木曽電気興業側と日本水力側のどちらですか?
answers: text: 木曽電気興業側

question: 大阪送電会社、木曽電気興業、日本水力の中で実質的に資産が劣っていたのはどの会社ですか?
answers: text: 日本水力

context: 新社名は3社の「大同団結」により発足したことが由来で、福澤の考案による。
社長には福澤桃介が留任、副社長には日本水力から宮崎敬介が入り、常務取締役には増田次郎・太田光熈と木曽電気興業から三根正亮、日本水力から近藤茂・関口寿の計5名が選ばれた。
本社は東京市麹町区八重洲町1丁目に置き、大阪市・名古屋市にそれぞれ支店を構えたが、本社についてはまもなく麹町区永楽町1丁目(後の丸ノ内1丁目)の東京海上ビルに移している。
大同電力は発足当初、電気事業以外に2つの副業をもった。
木曽電気興業より引き継いだ製鉄事業と、日本水力より引き継いだ硫酸アンモニウム(硫安)製造事業である。
これらの事業は景気に左右されやすいことから本業の電気事業の収益を確保すべく別会社とする方針が採られ、1921年11月、製鉄事業は大同製鋼株式会社、硫安事業は大同肥料株式会社(後の大同化学工業)へとそれぞれ分離された。
電気事業専業となった大同電力は、以降電力設備の建設を進め、1922年7月に関西地方への送電を始めるなど、設備の拡充と供給の拡大を推進した。
発足以降の沿革は、以下、建設、供給、業績の推移に分けて記述していく。
qas: question: 大同電力が電気事業だけ専念するようになったのは何年からですか?
answers: text: 1921年

question: 大同電力という名前を考え出した人のフルネームは何ですか?
answers: text: 福澤桃介

context: 大同電力は1921年2月に発足した当時、木曽川筋に9地点、矢作川筋に1地点の計10地点の水利権を木曽電気興業から継承し、日本水力からも九頭竜川筋に2地点と支流打波川筋に2地点の計4地点を継承、合計14地点に水利権を保有していた。
そのうち、大同発足までに完成していた水力発電所は木曽電気興業2か所、日本水力1か所の計3か所で、他に木曽電気興業の発電所1か所が建設中であった。
qas: question: 発足当時の大同電力が木曽電気興業から継承した水利権のうち、最も数が少なかったのはどの川筋でしたか?
answers: text: 矢作川筋

question: 発足当時の大同電力が保有した水利権のうち、数が同じだったのは支流打波川筋ともう1つはどこの川筋ですか?
answers: text: 九頭竜川筋

question: 発足当時の大同電力が保有した水利権のうち、最多数だったのはどこの川筋ですか?
answers: text: 木曽川筋

question: 発足当時の大同電力が保有した水利権のうち、数が最小だったのはどこの川筋ですか?
answers: text: 矢作川筋

context: 西勝原発電所は九頭竜川(福井県)に位置し、出力7,200kW、1919年6月北陸電化(日本水力の前身)により運転開始。
賤母発電所は木曽川(長野県)に位置し、出力1万2,600kW、1919年7月木曽電気興業により運転開始。
1922年3月増設工事竣工、出力1万4,700kWに増強。
大桑発電所は木曽川(長野県)に位置し、出力1万1,000kW、建設中である(1921年8月運転開始)。
串原発電所は矢作川(岐阜県)に位置し、出力6,000kW、1920年12月木曽電気興業により運転開始。
qas: question: 西勝原発電所、串原発電所、大桑発電所、賤母発電所の中で最も遅く運転開始された発電所はどれですか?
answers: text: 大桑発電所

context: 前身各社から引き継いだ水利権のうち、大同電力はまず木曽川開発に注力する方針をとった。
木曽川開発にあたり同社は「一河川一会社主義」を標榜、木曽川の水力を余す所なく有効適切に利用開発する、とうたった。
具体的には、水量・落差ともに豊富な上流部には水路式発電所を連関的に建設、次いで水量は多いものの落差が少ない中流部にはダム式発電所を設置して尖頭負荷(電力ピーク)の増大に対応、最下流には逆調整用発電所を構えて河水を自然流量に戻し、一方で最上流部(支流王滝川)には貯水池を起こして全発電所の水量調整に当てる、という開発計画である。
これらの方針に基づいて、大同電力は発足後ただちに木曽川開発に着手し、大正末期までに水力発電所5か所(須原・桃山・読書・大井・落合)を建設した。
同時に送電線の延伸を進め、大阪では火力発電所4か所を新設あるいは買収している。
qas: question: 木曽川の中流部に設置された発電所は何式でしたか?
answers: text: ダム式

question: 木曽川の上流部と中流部はどちらが落差が多いですか?
answers: text: 上流部

context: 1917年(大正6年)に水利権許可を得ていた木曽川の「大桑第一水力」は、水路が長すぎることから実際の開発にあたっては2地点に分割することになり、下流側は「須原水力」となった。
同地点は須原発電所として大同発足直後ただちに着工され、1922年(大正11年)7月に竣工した。
須原発電所は長野県西筑摩郡大桑村に設置され、水路式発電所で出力は9,200kW。
エッシャーウイス製水車、ウェスティングハウス・エレクトリック製発電機各2台と日立製作所製変圧器を設置した。
竣工とともに大桑発電所まで77キロボルト(kV)送電線が完成、大桑発電所より名古屋市北区八龍町の六郷変電所へ至る既設送電線(同年6月全線竣工)と接続し、名古屋方面への送電を開始する。
さらに翌1923年(大正12年)12月、大阪送電幹線が完成すると須原変電所を通じ154kVに昇圧した上で大阪方面へも送電するようになった。
qas: question: 須原変電所から大桑発電所までの送電線が完成したのは何年ですか?
answers: text: 1922年

question: 須原発電所から名古屋方面への送電が開始されたのは何年ですか?
answers: text: 1922年

question: 須原発電所が名古屋方面の次に送電を開始した地域はどこですか?
answers: text: 大阪方面

context: 桃山発電所は「大桑第一水力」の一部を計画変更して開発された。
すなわち、大桑第一水力を分割して生じた2地点のうち上流側にあたる「駒ヶ根水力」を、途中に景勝地寝覚の床があることからさらに分割して生じた2地点のうちの一つである(もう一つの地点は寝覚発電所となった)。
1922年8月に着工、翌1923年12月に完成した。
西筑摩郡上松町にあり、エッシャーウイス製水車2台とウェスティングハウス製の発電機2台および変圧器を設置して2万3,100kWの出力で発電する設計であった。
桃山では、東京方面への送電を見越して、周波数を50・60ヘルツ双方に対応するよう水車・発電機が設計された。
発電所に先立って1923年11月、須原発電所までの77kV送電線が竣工した。
翌1924年(大正13年)1月には東筑摩郡広丘村郷原(現・塩尻市広丘郷原)に新設された塩尻変電所までの77kV送電線も完成し、東京電灯への電力供給を開始している。
qas: question: 桃山発電所から塩尻変電所までの送電線が完成したことにより、可能となった電力供給先はどこですか?
answers: text: 東京電灯

question: 桃山発電所が竣工する前に、まず何の施設までの送電線が完成しましたか?
answers: text: 須原発電所

context: 読書(よみかき)は1917年に水利権の許可が下りていた地点の一つである。
読書発電所は1922年3月に着工され、翌1923年12月に竣工した。
西筑摩郡読書村(現・南木曽町読書)にあり、木曽川本流のみならず支流の阿寺川・柿其川からも取水可能な設計である。
エッシャーウイス製水車、ウェスティングハウス製発電機各3台にゼネラル・エレクトリック製変圧器が設置された。
出力は4万700kWである。
東京電灯猪苗代第一発電所(出力3万7,500kW)を上回る、当時日本最大の発電所となった。
送電線は後述の大阪送電線が接続した。
qas: question: 読書発電所の出力はいくらですか?
answers: text: 4万700kW

question: 東京電灯猪苗代第一発電所と読書発電所はどちらが出力が小さいですか?
answers: text: 東京電灯猪苗代第一発電所

question: 読書発電所が位置しているのは現在のどこですか?
answers: text: 南木曽町読書