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### 1. 東京大会の競技結果を踏まえた競技力向上施策の成果と課題

この章では、東京大会の競技結果に関する公益財団法人日本オリンピック委員会（以下「JOC」という。）及び公益財団法人日本パラスポーツ協会（以下「JPSA」という。）日本パラリンピック委員会（以下「JPC」という。）による分析等を踏まえつつ、これまでの取組が東京大会の競技結果に与えた影響について総括した上で、今後の我が国の国際競技力向上に向けた課題と展望を示す。

## (東京オリンピック競技大会)

東京オリンピックにおいては、金メダル数、総メダル数ともに過去最多を更新し、8位以上の入賞者も近年の大会と比べ大幅増となるなど、「参加競技種目すべてにおいて上位入賞を目指す」としたJOCの日本代表選手団編成方針に沿った成績を収めた。

加えて、これまでメダル獲得がなかった12種目 $ ^{1} $ でのメダル獲得、開催都市提案による追加競技として東京大会で実施された全5競技における複数メダル獲得、史上最年少メダリスト誕生 $ ^{2} $ を含む若い世代の活躍、女子種目で過去最多14個の金メダルを含む30個のメダル獲得など、特筆すべき成果があった。将来国際大会で活躍できるアスリートの恒常的な育成を目的としてJOCが実施した、ジュニア期におけるアスリートの指導を行うエリートアカデミーの修了生からは、10選手（4競技）がオリンピック初出場を果たし、メダリスト5名、入賞者4名を輩出した。

メダル獲得競技数についても、2012年ロンドンオリンピックの13競技、2016年リオデジャネイロオリンピックの10競技から増加して、今夏の東京オリンピックでは19競技³となり、メダル獲得競技の広がりがみられた。これら直近3大会において、我が国は、柔道、レスリング、体操の3競技で連続して金メダルを獲得し、これに陸上競技、水泳、卓球、バドミントン、ウェイトリフティングを加えた8競技で連続してメダルを獲得している。

一方、直近3大会の諸外国の競技結果と比較すると、7競技で金メダル、11競技でメダルを連続して獲得しているアメリカを筆頭に、中国、イギリス、ロシア、ドイツが我が国より多くの競技で連続して金メダルを獲得している。我が国においても、こうした「強み」となる競技において安定的なメダル獲得を目指すことはもとより、こうした競技を更に増やしていくことが必要である。
近年のオリンピック開催国であるイギリスとブラジルは、自国開催後のオリンピックにおいてもメダル獲得水準を維持しており、我が国も今後のオリンピックにおいて競技成績の水準を維持・向上させることが大きな課題である。

## (東京パラリンピック競技大会)

東京パラリンピックにおいては、金メダル13個を含む51個のメダルを獲得し、2004年アテネ大会に次ぐ過去2番目のメダル数となったほか、8位以上の入賞者も近年の大会と比べ大幅増となった。各国でパラリンピックの競技水準の高度化が進んだ2012年ロンドンパラリンピック以降の成績としては高く評価できる。

具体的には、東京パラリンピックで追加採用されたバドミントンで金メダル3個を含む計9個のメダルを獲得したほか、2016年リオデジャネイロパラリンピックで銀メダルに終わった選手の金メダル獲得や、初出場選手の活躍等により、日本代表選手団として過去最高に迫る好成績となった。加えて、世界新記録樹立を含む記録更新 $ ^{4} $ 、最年少メダリスト・最年長金メダリストの誕生 $ ^{5} $ を含む幅広い世代の活躍など、特筆すべき成果があった。

諸外国では、中国が他国を大きく引き離し96個の金メダルを獲得したほか、イギリスが41個、アメリカ・RPC $ ^{6} $ がそれぞれ30個を超える金メダルを獲得した。これに次いで、オランダ、ウクライナ、ブラジル、オーストラリアは20個以上の金メダルを獲得したが、これらの国においては水泳などで一人の選手が複数メダルを獲得するマルチメダリストの寄与も大きいと考えられる。

我が国のメダル獲得競技数については、2012年ロンドンパラリンピックの6競技、2016年リオデジャネイロパラリンピックの7競技から増加して、東京パラリンピックでは12競技となり、イギリス、中国、アメリカ、ブラジル、RPCに次ぐ結果となった。なお、金メダルが期待されるとしてJPCから特別強化選手として認定され、パーソナルコーチ、トレーナー、医・科学・情報、練習環境等への支援を受けた12競技のうち、8競技でメダルを獲得した。メダル獲得競技数は、パラスポーツの成熟を示す指標といえることから、東京パラリンピックのレガシーとしても、今後、メダル獲得競技数を増やすべく取り組むことが重要である。

また、我が国は、東京パラリンピックにおいて、水泳や陸上競技などの障害が重度のクラスで金メダルを獲得しており、3年後に迫るパリパラリンピックに向けた短期的な戦略としては、障害が重度のクラスに焦点をあてて強化を進めることが効果的と考えられる。
パラ競技において、クラス分けは、競技の公平性を保つ基本であり、アスリートの発掘にあたっても競技適性を判断する上で欠かせないが、東京大会では大会期間中のクラス変更により、日本選手がメダル候補から外れる事態も起こった。我が国としてもクラス分けに係る取組の充実が求められる。

## (東京大会に向けた取組の成果と課題)

第2期スポーツ基本計画においては、オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「オリ・パラ大会」という。）で「過去最高の金メダル数を獲得する等優秀な成績を収める」ことを目標として掲げているが、東京オリンピックについてはこの目標を達成し、東京パラリンピックについても、総メダル数については過去最多のメダル数に1個及ばなかったものの、これに迫る数のメダル獲得など目標に大きく近づく成果を挙げた。

オリンピック競技（以下「オリ競技」という。）・パラリンピック競技（以下「パラ競技」という。）に共通して、これまで独立行政法人日本スポーツ振興センター（以下「JSC」という。）・JOC・JPCによる協働コンサルテーション（以下「協働コンサル」という。）において、中央競技団体（以下「NF」という。）が策定する強化戦略プラン（4年単位・8年単位）の実行性（達成度）及び計画性が検証され、外部有識者による委員会での評価も経た評価結果は、重点支援競技（助成金額の加算やスポーツ医・科学、情報等による重点支援の対象競技）の選定にも活用された。NFの強化戦略プランの評価結果が高い競技や、重点支援競技に選定された競技は、東京大会において、メダル獲得を含む入賞数が多い傾向にあり、これらの「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づき実施された施策は、着実に成果を挙げているといえる。

また、国の競技力向上事業の予算が毎年拡充されたことにより、NFにおけるコーチ・スタッフ等の配置、国際大会等への派遣や選手強化合宿の充実が図られたことは、東京大会での好成績にも大きく貢献した。JOCがNFに対して実施した調査（以下「NF調査」という。）からも、これらがよい競技結果を得るために重要な要素であったことが分かる。

加えて、ナショナルトレーニングセンター（以下「NTC」という。）が拡充整備され8、トップアスリートが集中的・継続的にトレーニングできる環境やスポーツ医・科学、情報等によるサポートの充実等ハイパフォーマンススポーツセンター（以下「HPSC」という。）9の機能強化が図られたこと、さらに、女性アスリートの継続的な活動に向けた支援や女性コーチの育成支援等が行われたことも、東京大会における日本代表選手団の活躍に重要な役割を果たした。
国際大会等への派遣に関しては、2020年以降、新型コロナウイルスの感染拡大により出入国の規制が一変し、緊急性・公益性の高い出入国事案（スポーツ関係を含む）については政府による特例措置等が講じられたものの、2019年以前と比べて大幅な制限を余儀なくされた。そうした状況により、強豪国の競技水準や戦術等に関する情報収集が困難となり、東京大会で十分な成果を挙げられなかった要因となる一方、直近の大会映像の入手・分析等可能な限り講じた対策が功を奏したNFも複数あった。NFにおけるスポーツ医・科学、情報等に基づく選手強化活動は、今後もますます重要となる。

また、東京大会で目標としていた競技結果が残せなかった NF の多くは、心理面での影響を課題として挙げている $ ^{10} $ 。自国開催のプレッシャーや新型コロナウイルス感染拡大を受けた特異な事情（1年の大会延期、国内外での大会開催是非の議論、多くの会場での無観客開催等）が、アスリートの心理状態に少なからず影響を与えたと考えられる。さらに、大会中も多く報道された SNS での誹謗中傷など昨今の状況も踏まえ、今後に向けて、心理面でのサポートの充実に取り組む必要がある。

東京大会に向けては、オリ競技とパラ競技の支援内容に差を設けないオリ・パラ一体の強化を行ってきたところ、統括団体間及びNF間のオリ・パラ連携によって、様々な相乗効果がもたらされた例も多数あった。具体的には、トレーニングの一部を合同で実施する例、オリ競技の指導経験等を生かしてパラ競技の指導等を行う例、オリ競技とパラ競技が合同でイベントを開催し対外発信を行う例、オリ競技とパラ競技のNFで役員を兼務する例などがある。オリ競技・パラ競技の連携は今後も更に促進することが期待される。

さらには、目前の大会だけでなく、2～3大会先のオリ・パラ大会を見据えた中長期の取組も重要であり、国際競技力向上の基盤となる裾野の競技人口の拡大やアスリート育成パスウェイの構築については、少子化など社会の動向を的確に捉えながら、各NFが危機感をもって地域と一体となって取り組む必要がある。

このように競技普及やアスリートの発掘・育成・強化など多くの役割を担う NF が、その求められる役割を十分に果たせるよう、組織経営基盤の強化を進めることは、持続可能な国際競技力向上のためにも不可欠である。

自国開催の東京大会における好成績を一過性のものとせず、今後いかに競技成績の水準を維持・向上できるかにより、我が国の国際競技力の真価が問われる。冬季競技も含め、オリ競技・パラ競技共通して、NFの現状やニーズに即したコーチ・スタッフ等の育成・配置の充実、国際大会等への派遣、次世代アスリートの発掘・育成・強化、NTCを含むトレーニング環境の充実、心理面でのサポートを含むスポーツ医・科学、情報等による支援などを通じ、継続的に競技力向上の取組を進めることが重要である。
## 2 ．「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づく取組とその評価

この章では、2016年に策定された「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づく施策やこれまでの取組について個別に総括し、東京大会等の結果も踏まえた評価を行いつつ、今後の改善に向けた方向性を示す。

## （１）中長期の強化戦略プランを支援するシステムの確立

(鈴木プラン要旨抜粋)

○ ハイパフォーマンスセンターによるNFへのコンサルテーション等※

・ JOC・JPC、JSCの協働チームが、NFにおけるシニア・ジュニア(次世代)の一貫指導など「4年単位・2大会先」を見通した強化戦略プランの策定・更新を支援。

・ スポーツ庁等のターゲットスポーツの指定、各種事業の資金配分等に活用。
※「JISS・NTCの連携」及び「JOC・JPC、JSCの連携」のため本年4月にJSCに設置

## (協働コンサルテーション等)

〇 JSC、JOC、JPC により、2016 年 10 月に協働チームが設置され、各 NF の強化戦略プラン（4 年単位・8 年単位）における PDCA サイクルの各段階で情報提供や助言、モニタリング等、強化戦略プランの実効化に向けた多面的な支援が実施された。毎年の協働コンサルにおいては、強化戦略プランの進捗状況が確認されるとともに、目標達成のための課題の明確化及びその課題解決のための情報提供、並びに実行性（達成度）の検証等が実施された。

☐ 協働コンサルは、双方向での意見交換や情報共有ができる貴重な場となり、NFが受けるアドバイスやサポートが充実した。これを通じて、PDCAサイクルの中でNFが自らを客観的に評価し、適切な目標設定を行うことができるようになった。さらに、強化戦略プランを適切に策定することを通じて、NFが国際競技力向上の4要素（選手・指導者・トレーニング場所・大会（試合））を十分にマネジメントすることが可能となった。

また、協働チームが各 NF の強化戦略プランの実行性（達成度）及び計画性を検証した上で、外部有識者による評価委員会において改めて評価され、その評価結果が、NF に対する競技力向上事業助成金の配分や、後述する重点支援競技の選定にも活用されている。

NF の強化戦略プラン（4 年単位）の評価結果が高い競技は、東京大会において、メダル獲得数を含む入賞数が多い傾向にある。このことからも、前述の一連の取組は、国際競技力の向上につながったと考えられ、協働コンサルについては、その実施体制・方法等を必要に応じて改善しながら、今後も継続的に実施すべきである。また、これを通じ、競技横断的に知見を共有することが必要である。
○ 強化戦略プランの実行性（達成度）・計画性については、NFによって評価結果に差が生じており、全ての NF が長期的な戦略の全体像を踏まえた上でアスリートの発掘・育成・強化に取り組めているとは言い難い実態もある。このことから、引き続き関係機関が協働して強化戦略プランの実効化支援を行うとともに、NF の長期的な戦略の全体像を各地域における NF 加盟団体にも共有した上でアスリートの発掘・育成・強化を進めることが重要である。

## （２）ハイパフォーマンスセンターの機能強化

## (鈴木プラン要旨抜粋)

①戦略本部(本年5月設置)等の機能強化

a). スポーツ・インテリジェンスセンター(仮称)

諸外国のメダル戦略、選手強化方法、用具、急成長中の隠れた選手の情報等の収集分析。

b). スポーツ技術・開発センター(仮称)

メダル有望競技・アスリートの競技用具等の調整、機能向上、技術開発。

c). アスリート・データセンター(仮称)

本人及びNFの新たな強化方法の開発、スポーツ医・科学研究。

②ナショナルトレーニングセンターの拡充整備

日本初となるパラ仕様の最先端屋内総合トレーニング施設の整備。オリパラ共用。

少なくとも東京大会の約1年前の開所を目指す。

国内外のトレーニング場所の確保支援を検討。

(HPSC の機能強化)

O HPSC においては、2016 年 5 月に以下 a) 〜c) のグループが属する新たな組織（機能強化ユニット）が設置され、国際競技力向上を支える基盤が整備された。

a）インテリジェンスグループ（国際的なネットワーキング等から得られた情報を、統括団体やNF等に提供）

b）技術・開発グループ（オリ・パラ各大会に向けた競技用具等を開発）

c) アスリート・データグループ（アスリートデータシステムの整備・運用を実施）

HPSC においては、諸外国のハイパフォーマンススポーツ $ ^{11} $ に関する情報等の収集・分析が行われており、この取組は、我が国の国際競技力向上を進める上で不可欠である。今後、こうした取組を更に積極的に進めるとともに、地域の関係機関等にもその情報を発信すべきである。
☐ 競技用具等の技術開発については、HPSC や大学、NF、企業等が連携し、東京大会に向けた屋外競技（陸上、テニスなど）における暑熱対策ドリンクの開発や、平昌大会に向けたスキー競技におけるジャンプスーツ開発に取り組むなど、東京大会や平昌大会での日本代表選手の活躍を支えた。

このように、競技用具等の技術開発は一定の成果を得ており、NF のニーズを踏まえて継続的に取り組む必要がある。その際、民間企業等において開発が先行しているものもあるため、関係機関の役割分担を明確化した上で、より効果的・効率的に取り組むべきである。今後、HPSC においては、例えば、パラ競技の用具など民間企業等による開発が必ずしも十分に実施されていないものに関する研究などに注力することが考えられる。

アスリートのデータ（フィットネスチェック、トレーニングサポート、栄養評価、診療・メディカルチェック、リハビリテーション等のデータ）に関しては、HPSCにおいてデータシステムの整備・運用を実施した。こうしたデータは、選手強化活動の高度化やスポーツ医・科学、情報等の研究においても重要であり、引き続き、データの収集・分析を通じた研究やアスリート支援の充実を図るべきである。その際、個人情報の取扱いに関する整理を行い、アスリートが所属するNF等から理解・同意を得ながら進める必要がある。

技術の進展によって、日常的・継続的なトレーニングや競技大会等におけるデータの収集・分析が諸外国においても今後更に加速する中で、アスリートが国際舞台で活躍するためには、NFの選手強化活動において、データ分析等の専門知識を有する者の果たす役割がますます重要となる。各NFにおいてこうした認識を共有し、科学的根拠に基づく選手強化活動を進めるため、NFにおいてもデータを使いこなすリテラシーを身に付けることが必要である。

これらの取組を通じ、NFにおけるスポーツ医・科学、情報等に基づく選手強化活動を一層促進することが重要である。

## (NTC の拡充整備)

○ 我が国の障害者スポーツの所管が、2014 年度より厚生労働省から文部科学省に移管され、スポーツ政策として一体的に推進される中、トレーニング施設については、ユニバーサルデザインを採用したバリアフリー環境を実現する NTC 拡充棟（NTC 屋内トレーニングセンター・イースト）が 2019 年 6 月末に完成した。これにより、NTC 中核拠点 $ ^{12} $ についてオリ競技とパラ競技の更なる共同利用化が推進され、特にパラ競技についてはトレーニング環境が格段に充実したことから、東京大会における日本代表の活躍
にも大きく貢献したと考えられる。引き続き、我が国の国際競技力向上のための中核的な拠点として機能強化を進めることが望まれる。

## (NTC競技別強化拠点)

○ NTC 中核拠点のみでは対応が困難な冬季、海洋・水辺系、屋外系の競技等については、全国各地にある既存のスポーツ施設が NTC 競技別強化拠点に指定され、トレーニング場所の確保支援とともに、近隣の関係機関・施設との連携による NTC としての機能強化が行われているが、NTC 中核拠点と比べ、各拠点におけるスポーツ医・科学、情報等によるサポートは必ずしも十分ではない。このため、各拠点においても、フィットネスチェック（体力・形態測定やコンディショング）などの中核拠点が有する知見やノウハウ等を活用し、より充実したサポートが受けられるような体制等の整備充実が望まれる。

これまで、NTC競技別強化拠点と地方公共団体・地域関係機関とのコーディネート等を担う人材（機能強化ディレクター）の配置を通じ、スポーツ医・科学、情報等サポートの格段の充実が図られた拠点がある。今後も機能強化ディレクターの配置拡充等を通じて、HPSCや地域のスポーツ医・科学センター、大学等との連携強化によるサポートの充実を図るべきである。また、東京大会において追加となり、2024年パリオリンピック・パラリンピック競技大会でも実施予定の競技・種目に対するトレーニング環境の整備充実も望まれる。

## (国際総合競技大会におけるサポート拠点の設置等)

スポーツ庁・JSCにより、オリ・パラ各大会において、アスリートやコーチ・スタッフ等が競技へ向けた最終準備を行うためのスポーツ医・科学、情報等による支援を行うサポート拠点が選手村付近に設置された。東京大会の直前期から大会中にかけて、日本代表選手団から延べ約4,000人がサポート拠点を利用しており、競技に向けた最終調整を行う環境が提供されたことは、日本代表選手の競技結果によい影響を与えた $ ^{13} $ 。

☐ サポート拠点の設置については、選手村内やリモートでのサポートなど、大会開催地の環境等に応じて利便性にも配慮した拠点機能の強化に引き続き取り組むことが必要である。

また、諸外国では、長期間にわたり大会開催地の情報収集を行ったり、シェフ・デ・ミッション $ ^{14} $ という役職において大会組織委員会への交渉を担う例があるが、我が国においてもこのような例を参考にしながら、メダル獲得のための戦略的な取組を検討していくことが重要である。
## (ハイパフォーマンススポーツに関する研究の推進と人材育成)

アスリートの競技力向上に当たっては、ハイパフォーマンススポーツに関する研究を推進し、スポーツ医・科学、情報等に基づくアスリート支援の質を高めることが不可欠であり、大学や企業との共同研究や人材育成・交流等を通じて、HPSCの機能強化を図ることが重要である。さらに、大学等におけるスポーツに関する先端的な研究と若手研究者の育成をHPSCとの連携強化により更に推進することが求められる。

## （３）アスリート発掘への支援強化

## (鈴木プラン要旨抜粋)

## ○日本体育協会の参画

都道府県レベルの発掘・種目転向を強力に推進。主としてこれから恒常的なメダル獲得を目指す競技が対象。例えば甲子園やインターハイ等で大会終了を機に引退する選手、ベンチや応援に回った選手などを対象にトライアルを実施。

発掘の重要性と手法の普及・定着のため、NFや都道府県を対象としたシンポジウムを全国で開催。

## (タレント発掘について)

O 東京大会やそれ以降の国際競技大会で活躍できる未来のトップアスリートを発掘するため、全国にネットワークを有する公益財団法人日本スポーツ協会（旧日本体育協会。以下「JSPO」という。）を中心として、全国での体力測定会や合宿・トレーニングにより選考したタレントをNFの強化・育成コースへと導く、ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト（J-STARプロジェクト）が、2017年から実施された。以降2020年度までに、同プロジェクトにより、エントリー総数5,640名中、トップアスリート：パラ1名、強化アスリート：パラ6名、育成アスリート：オリ2名・パラ1名、ナショナルタレント：オリ14名・パラ21名を輩出し、うち4名が東京パラリンピックへの出場を果たした。一方、オリ競技においては東京オリンピックへの出場を果たせなかった。

○ 今後、J-STAR プロジェクトについては、タレント発掘や競技転向に関し、各競技に求められる身体能力や特性を明らかにした上で、年齢や体形、体力等を科学的に分析し、才能を見極めていくことが重要である。また、発掘と育成を一貫して実施することが重要であり、育成プログラムの充実も求められる。発掘に当たっては、実施する競技種別について各競技の育成環境を踏まえた見直しが必要であると考えられる。

〇 パラ競技における発掘事業は、競技の裾野を広げるだけでなく、競技との出会いにより選手のみならず家族や周囲の人々を勇気づけることにつながり、J-STAR プロジェクトにおいても4名のパラリンピアンを輩出するなどの成果が認められることから、継続
的に実施すべきである。パラアスリートは、障害のクラスが国際大会等への参加に大きく影響するため、発掘にあたってはクラス分けの知識を有する人材が重要である。

タレント発掘には、種目適性型、種目選抜型、種目最適型があり、これまで JSC において、関係団体や地方公共団体等を対象とした会議等 $ ^{15} $ を通じて、このような考え方の普及や発掘ノウハウの提供が行われた。急速に少子化が進む我が国において、種目最適型（タレントトランスファー）の考え方は重要ではあるものの、競技特性を踏まえてどのように発掘を実施するかが課題である。

O 持続可能なタレント発掘に向けては、NFによる恒常的なタレント発掘に資するプラットフォームとして、各機関が有する体力測定等のデータを一元化し、NFの担当者が優れたタレントを発掘できるシステムの構築が期待される。

## (アスリート育成パスウェイの構築について)

アスリートが途中で離脱することなくナショナルレベル、更には国際大会で活躍できるトップアスリートになれるよう、アスリートの発掘・育成・強化を一貫した取組として進める必要がある。あわせて、育成段階における暴力や不適切指導等の根絶はもとより、現役時代の活躍の先にあるキャリアも見据えて取り組むことも重要である。

O 各 NF においては、JSC が作成した日本版 FTEM $ ^{16} $ 等を中心にアスリート育成パスウェイを構築することで、都道府県競技団体（以下「PF」という。）、各地方公共団体等におけるアスリート発掘・育成の取組も踏まえながら、長期的なアスリート育成の在り方を可視化することが必要である。

〇 各 NF が構築したアスリート育成パスウェイに基づき、発掘・育成・強化を効果的に進めるためには、パスウェイの各段階において、スポーツ医・科学、情報等のサポートなど科学的根拠に基づく取組を行うことが必要である。その際、HPSC の知見を活用しつつ、PF、地方公共団体、都道府県体育スポーツ・障害者スポーツ協会、企業、地域のスポーツ医・科学センター、大学等の連携を通じて、スポーツ医・科学、情報等を活用した取組を進めるべきである。

また、東京大会のメダリストも輩出した JOC エリートアカデミーでは、JOC と NF が一体となって全国から素質を有するジュニアアスリートを発掘し、NF の下でトップアスリートを育成してきており、こうした取組による知見を今後のアスリート育成に生
かすことも重要である。各 NF において競技別強化拠点を活用したエリートアカデミーの実施等を検討することも考えられる。

なお、パラ競技については、PFが存在しない競技もあることから、都道府県障害者スポーツ協会やオリ競技の競技団体、関係団体と連携した取組を進めていくことも重要である。

## （４）女性アスリートへの支援強化

## (鈴木プラン要旨抜粋)

女性競技に不足している高水準の競技大会の実施やエリートコーチ育成のためのプログラムを実施し、得られた知見をNFに提供。

・ 妊娠・出産を含む女性特有の課題に対応した医・科学サポートのためのプログラムを充実し、得られた知見をNFに提供。ハイパフォーマンスセンターによるNFの巡回サポートを実施。

## (女性アスリートに特化した支援)

女性アスリートを対象として、2016年度から2019年度までに、5競技（オリ：7人制ラグビーフットボール、ハンドボール、スキー／スノーボード、アイスホッケー、パラ：車いすバスケットボール）について海外の強豪チームを招へいした高水準の競技大会が実施された。各競技大会に参加したアスリートが国際大会で金メダルを獲得 $ ^{17} $ するなど、国際競技力向上に一定の成果があった。

また、妊娠・出産後に競技復帰を目指す女性アスリートについては、これまで、JSCにおいて、産前産後のトレーニングプログラムや栄養・心理等の医・科学サポートが実施されたほか、育児と競技を両立するアスリートを抱えるNFに対して知見が展開されるとともに、子どもの遠征費やシッター派遣の費用を支援するプログラムが実施された。

O 東京大会においては、オリンピックの女子種目で過去最多14個の金メダルを含む30個のメダルを獲得したことにより男子種目のメダル獲得数を上回り、パラリンピックの女子種目で4大会ぶりに二桁となる16個のメダルを獲得するなど、女性アスリートの活躍が目立った。

○ 妊娠・出産後に競技復帰するアスリートは少しずつ増えてきているが、ロールモデルの共有やトレーニングプログラムの支援などは、出産後も競技を続けたいと考えるアスリートにとって有益と考えられる。
## (女性コーチ等の育成について)

オリ・パラ大会等の日本代表選手団について、女性コーチが占める割合は少なく、その育成が求められることから、トップアスリートが競技引退後にコーチになるための女性エリートコーチ育成プログラムが構築され、同プログラムにより、これまでに9競技18名の女性コーチが育成された。

O 東京大会の日本代表選手団においては、同プログラム受講生から5名がコーチを務めたが、女性コーチの割合は、オリンピックでは2012年ロンドン大会の11.6%から14.3%、パラリンピックではロンドン大会の17.2%から24.4%の微増にとどまっており、依然として少ないのが実態である。育児などの不安からコーチになることを躊躇している場合もあり、引き続き、取組が必要である。

## (女性アスリートの健康課題への対応について)

女性アスリートは、激しいトレーニングの影響による、エネルギー不足、無月経、骨粗しよう症（女性アスリートの三主徴）等のリスクがあり、これらは健康管理やコンディションニングにおいて重要な課題である。

過去には鉄剤注射の不適切な利用実態が確認されており、また、正しい知識の欠如により無理なトレーニングや食事制限等が行われる例もあった。特に成長期のアスリートに対し、結果優先の行き過ぎた指導が行われることはあってはならず、女性アスリートが競技力向上を図りながら、健康に競技が続けられるよう、科学的根拠に基づいた育成・強化が行われることが重要である。医療の専門家や研究者が連携して、データに基づき、年齢や競技特性に応じた予防や改善プログラムを定着させていくことが重要である。

こうした観点から、月経周期を踏まえたコンディションニング異常や女性に多い障害に関する調査研究 $ ^{18} $ 、スポーツ医・科学の知見を活用した支援プログラムなどが、これまで実施されてきた。今後は、その成果も活用しつつ、得られた知見を普及し、選手強化活動や日常的なトレーニングの現場で定着させることが必要である。

特に男性指導者は、女性アスリートの健康課題等に関する理解やコミュニケーションが不十分になりやすいため、男性指導者に対する研修等、指導者の育成が重要である。

また、成長期の女性アスリート等を対象にこれまで講習会が実施されてきたが、女性アスリートの健康課題等に関する知見を広く普及させ、トップレベルに至る前のジュニアの段階から啓発していくことが重要である。特に、健康被害の予防の観点から、アスリートの居住地域など身近なところに相談できる機能があることが求められ、PFや地
方公共団体、地域のスポーツ医・科学センター、大学等が連携し、各地域でアスリートを支える仕組みづくりを進めるべきである。

さらに、高校で活躍した女性アスリートが高校卒業後に活躍できない例も多くあることから、この時期の過ごし方については、セルフマネジメントができるような教育や相談できる場の確保等が重要である。

HPSC においては、婦人科外来の実施に加え、女性アスリート専用の相談窓口が2012年に設置され相談対応が行われているが、今後のサポート充実のため、デジタル技術等も活用し、女性アスリートの健康課題等に関する研究やサポートを行っている大学や関係機関等と役割分担しながらそれぞれの強みを生かした取組を進めることが考えられる。

## （５）ハイパフォーマンス統括人材育成への支援強化

(鈴木プラン要旨抜粋)

世界各国の競技水準を見極め、国際舞台で活躍できる世界トップレベルのコーチであるワールドクラスコーチと、IFのルール変更等に参画するなどの研鑽を積みつつ、強化現場の代表としてNFの運営に関与するハイパフォーマンスディレクターを育成するためのプログラムを実施。得られた知見をNFに提供。

NF 全体の強化責任者であるハイパフォーマンスディレクターについては、競技が異なってもその果たす役割は共通であり、海外では複数の競技で活躍するハイパフォーマンスディレクターが存在することを踏まえ、日本でもそうした人材の育成を進めることが重要である。

ハイパフォーマンスディレクター及びワールドクラスコーチ（以下「ハイパフォーマンス統括人材」という。）については、JSCにおいてJOC・JPC・JSPO・NF・大学等によるコンソーシアムが設置（2017年度～2020年度）され、ハイパフォーマンス統括人材に求められる資質能力の分析等が行われた上で、ハイパフォーマンス統括人材育成プログラムが構築された。オーストラリアスポーツ研究所と連携した国外でのOJT $ ^{19} $ を含む同プログラムのトライアルについて、これまで計20名の受講生から国際競技連盟の理事が1名誕生しており、今後は同プログラム等これまでの成果を活用しながら、統括団体やNFにおける人材の育成を進める必要がある。JOCにおいてはナショナルコーチアカデミー、国際人材養成アカデミー、JSPO・JPSAにおいては指導者養成講習会等がそれぞれ実施されているが、これら統括団体における指導者育成に係る中長期の取組の中で、同プログラムの成果を生かすことが重要である。
## （６）東京大会に向けた戦略的支援

(鈴木プラン要旨抜粋)

①「活躍基盤確立期」（2017～2018年度）

「全競技パフォーマンスの最大化」の考えのもと、NFの強化活動を積極的に支援。

②「ラストスパート期（2019～2020年度）」

「メダル獲得の最大化」の考えのもと、支援を柔軟かつ大胆に重点化。

リオ大会後の2017年度以降、東京大会に向けた、前半を「活躍基盤確立期」、後半を「ラストスパート期」と位置付け、ラストスパート期においては、メダル獲得の可能性の高い「重点支援競技（東京：26競技、北京：6競技）」が選定され、選手強化活動のための助成金の額を加算するなど大胆な支援が実施されるとともに、スポーツ医・科学、情報等に基づく専門的かつ高度なアスリート支援の対象競技として重点的な支援が実施された。

O 重点支援競技に選定されている競技については、手厚い支援を受けられる分、結果を残すことが求められるが、東京大会においては、メダリストを含む入賞者を着実に輩出しており、成果が認められる。今後も引き続き、時期に応じて支援のメリハリをつけるこれまでの取組を継続するべきである。

また、各 NF の実態を踏まえると、これまでどおり、オリ・パラ大会を踏まえた4年周期を前提とし、それを2年ずつに分けるという方法は適切であると考えられる。

### 3. 持続可能な国際競技力向上に向けて今後更に進めるべき取組

この章では、評価検討会における議論も踏まえ、前章で述べた点に加えて、更に、今後の国際競技力向上に向けて進めるべき取組や留意すべき事項などを述べる。

## (パラ競技の国際競技力向上とオリ・パラ連携)

○ 我が国は史上初めて同一都市で2度目の夏季パラリンピックを開催した国となったが、初めてパラ競技を観戦した国民も多数いた中で、今夏の東京パラリンピックはパラ競技の魅力を広く社会に知らしめた。それぞれのアスリートが個々の障害と向き合い、創意工夫や試行錯誤を重ねながら全力で競技する姿を通じ、日本中・世界中がスポーツの持つ無限の可能性を改めて確認することができた。

自国開催のパラリンピックが閉幕した後も、継続的に、我が国のパラアスリートが国際舞台で活躍することを通じて、パラ競技の裾野が広がり、障害の有無に関わらず誰もがスポーツを楽しめる社会にするため、オリ競技とパラ競技の支援内容に差を設けない
オリ・パラ一体の強化を前提にしながら、今こそパラ競技の更なる国際競技力向上に向けて取組を進める必要がある。

〇 パラ競技においてアスリートが活躍するためには、発掘・育成・強化に当たって、障害に応じた適性判断と競技選択やクラス分けに関する適切な助言、より公平なクラス分けの国際基準作りへの積極的な参画が重要であることから、HPSCの機能の活用も含め、クラス分けに係る調査研究や人材育成・配置が進むよう取り組むべきである。

また、前述のとおり、NF の現状やニーズに即したコーチ・スタッフ等の育成・配置の充実、パラ競技用具の機能向上に資する研究、大学等と HPSC との連携によるパラ競技のトレーニング方法等に係る研究の推進などの取組を着実に進めることが重要である。さらに、トレーニング環境の確保の観点から、関係者の理解を促進して、パラアスリートによる各地域のスポーツ施設の利用が制限されることがないようにすることも重要である。

☐ 加えて、オリ競技団体とパラ競技団体の連携強化が望まれる。選手強化活動に係る情報・知見の共有やトレーニングの一部合同実施、アスリートの発掘や育成活動の連携実施、オリ競技の指導経験等を生かしたパラ競技の指導等、競技の普及、競技大会やイベント等の実施運営、組織運営等における連携協力など、国の政策を含めて様々な取組を進めることは、オリ競技・パラ競技双方のNFにとって得られるメリットが大きいと考えられる。

## (優秀なコーチ・スタッフ等の配置充実)

これまで国の競技力向上事業の拡充により、外国人コーチを含め、NFの選手強化活動に携わるコーチの増加、国際大会に同行するスタッフの増加など、コーチ・スタッフ等の充実が図られた。こうした指導者等の充実は、東京大会等における日本代表選手団の好成績に大きく貢献しており、今後もNFの選手強化活動に必要な人材を確保・配置することは、我が国の国際競技力向上の要となる。

O 情報戦略や心理サポートの重要性の高まりなどによる、近年の選手強化活動の高度化・専門化に対応するためには、NF全体の選手強化活動とチームマネジメントを区分してそれぞれの活動に専念することが必要であり、役割を明確化した上で、NF全体の強化責任者と、ナショナルチームにおける強化責任者である監督等を、それぞれ配置することが求められる。

さらに、ナショナルチームにおける強化責任者である監督と、現場指導者であるコーチ、専門性を生かしてナショナルチームのサポートを行うスタッフについても、それぞれの役割を明確化した上で、海外からの招へいを含めて優秀な人材の配置を進めることが重要である。
また、スポーツ界全体の指導者等の育成に当たっては、資格を取得した人材が、取得した資格を活用した職に就くことができるよう、資格の取得価値を高めることも重要である。

加えて、JSC、JOC、JPSA、JSPO、NF、民間事業者、大学等の連携の下、クロスアポイントメント制度 $ ^{20} $ 等の活用も含めた組織間の人材交流の促進や、ナショナルコーチ等の設置に係る支援等により、コーチ・スタッフ等が選手強化活動に専念できる環境の整備を進めるとともに、スポーツ団体を支える人材の資質向上を図ることが望まれる。

## (心理面での支援)

○ 東京大会において期待された成績が残せなかったアスリートについて、その要因は様々考えられるが、前述の通り、自国開催のプレッシャーや新型コロナウイルス感染拡大を受けた特異な事情（1年の大会延期、国内外での大会開催是非の議論、多くの会場での無観客開催等）による心理的影響も大きく受けていたと考えられる。また、インターネット上での誹謗中傷は社会全体で大きな問題となっているが、スポーツ界も例外ではなく、東京大会は、アスリートに対するSNSでの誹謗中傷が多く報道され、アスリートのメンタルヘルスに注目が集まった大会でもあった。

もとよりアスリートは様々なプレッシャーの中で競技を行っているが、こうしたアスリートを取り巻く昨今の環境を踏まえ、アスリート・ウェルビーイング（アスリートが身体的・精神的・社会的に良好な状態にあること）は世界的にも関心が高まっており、アスリートが安心して競技に打ち込む上でますます重要性を増していると言える。あわせてアスリートを支えるコーチ・スタッフ等のメンタルヘルスも重要である。

☐ こうした認識のもと、アスリートが大舞台で持てる力を十分に発揮できるよう、メンタルトレーニングを含め、ストレスコントロールなどのセルフマネジメントを支援する必要がある。気軽に個別相談（カウンセリング）等を利用できるような環境づくりをはじめとした心理面でのサポートの充実が求められる。

## (感染症流行時等における継続的なトレーニング環境の確保)

2020 年以降、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた政府による緊急事態宣言の発出を受け、あらゆる社会活動が制限される中で、多くのスポーツ施設が利用休止を余儀なくされ、アスリートも大きな制約の中でトレーニングに取り組むこととなった。現在はこうした制限も緩和されているが、新型コロナウイルス感染拡大下におけるトレーニング環境の制限の経験を踏まえ、感染症等への対応においても、人命の安全確保を大前提として対策を講じた上で、可能な限りトップアスリートのトレーニング活動が継続で
きるような環境の確保が望まれる。NTC 中核拠点はもとより、各地の NTC 競技別強化拠点等の施設においても、必要な感染症対策等を徹底した上で、施設利用が継続できるような配慮が求められる。

☐ あわせて、DX（デジタルトランスフォーメーション）が進む中、日頃から国内外を転戦するアスリートが時間や場所にとらわれず必要な情報や支援にアクセスし、質の高いトレーニングを実現できる環境、さらには感染症等の事情で様々な制約がある中で安定的・継続的に選手強化活動を行うことができる環境の整備を進めるため、VR $ ^{21} $ や AR $ ^{22} $ 等の先端技術を活用したトレーニング方法の研究や、オンラインでのスポーツ医・科学、情報等による支援等を進めることも極めて重要である。

## (地域における競技力向上を支える体制の確立)

〇 持続可能な国際競技力向上を図るためには、NF を中心としつつ、各地域の関係機関と連携しながら、地域と一体となってオールジャパンでアスリートの発掘・育成・強化に取り組むことが不可欠である。HPSC の活用のみならず、各地域においても、スポーツ医・科学、情報等によるアスリート支援を充実させることが望まれる。

☐ こうした観点から、PFが行う選手育成活動に対し、地域のスポーツ医・科学センターや大学等が医・科学、情報等による支援を行う体制を構築するなど、地方公共団体、都道府県体育スポーツ・障害者スポーツ協会、企業、地域のスポーツ医・科学センター、大学等が連携して地域における競技力向上を支える体制を確立し、これをNFにおける選手強化活動につなげる、地域と一体となったアスリート育成のための仕組みづくりを進めるべきである。

## (競技団体の組織基盤の強化等)

NF が行う選手強化活動は、我が国の厳しい財政状況の中でも毎年必要な予算が確保され、国による支援が行われているが、選手強化活動のより一層の充実を図るためには、NF においては自己収入の確保に努め、自立的な運営を拡大していくことが重要であり、そのためには NF の組織基盤の強化が不可欠である。組織基盤がぜい弱であるパラ競技団体などの NF に一定の配慮をしつつ、各 NF の実態に応じた組織基盤の強化に向けた取組を着実に進める必要がある。

オリ競技団体とパラ競技団体が連携することで、国際競技力向上を図るだけでなく、経営力の強化につなげることも重要である。例えば、オリ競技とパラ競技が共同で競技
大会を開催することなどにより、民間資金獲得や競技普及の点で相乗効果を図る例があり、そうした連携が更に広がることが望ましい。

さらに各 NF が選手強化に取り組む中で蓄積された情報戦略や心理サポート等の知見等を、競技を越えて共有し活用することが、我が国全体の国際競技力向上を図るためには重要である。例えば、統括団体が中心となり NF 間の横連携の強化に取り組むことで、NF の選手強化の取組がより充実することが望ましい。

## 4 ．成果の検証に基づく取組の見直し

持続可能な国際競技力向上に向けて今後実施する取組については、オリ・パラ大会等における競技成績などを踏まえて、その成果を検証し、随時見直しを図っていくことが重要である。

以上
# 「競技力強化のための施策に関する評価検討会」設置要項

令和3年4月1日

スポーツ庁次長決定

### 1. 趣旨

今後の競技力強化のための施策に係る検討に資するよう、「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」（平成28年10月3日）に基づく競技力強化のための施策について、取組状況、成果及び課題等を評価するため、「競技力強化のための施策に関する評価検討会」（以下「本検討会」という。）を開催する。

## 2 ．検討事項

本検討会は、「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づく競技力強化のための施策に関し、次の事項について評価検討を行う。

（１）これまでの施策の成果及び課題

（２）（１）を踏まえた施策の改善の方向性

（３）その他

### 3 \. 实施方法

（１）本検討会は、別紙に掲げる学識経験者等で構成する。

（２）必要に応じ、別紙以外の者にも協力を求めることができるほか、関係者の意見を聴くことができるものとする。

### 4. 開催期間

令和3年4月1日～令和4年3月31日

### 5. 公開等の取扱い

（１）本検討会は原則として公開とする。ただし、座長が非公開とすることが適当と認める場合には、その一部又は全部を非公開とすることができる。

（２）本検討会の資料及び議事要旨は、不開示情報を除き、原則としてスポーツ庁ホームページへの掲載により公開する。ただし、座長が非公開とすることが適当と認める場合には、その一部又は全部を非公開とすることができる。

### 6. その他

（１）本検討会に関する庶務は、スポーツ庁競技スポーツ課において行う。

（２）本検討会の運営に必要な事項は、本要項に定めるもののほか、本検討会に諮って定める。
别紙

## 競技力強化のための施策に関する評価検討会 委員

令和3年4月1日時点

(有識者委員)

石野枝里子 公益財団法人日本オリンピック委員会

拠点ネットワーク推進事業 アシスタントディレクター

境田 正樹 弁護士

杉田 正明 日本体育大学体育学部教授・体育学科長

田口 亜希 一般社団法人日本パラリンピアンズ協会副会長

☐ 田迈 踢子 日本大学法学部教授

三星 裕子 公益財団法人日本バスケットボール協会会長

(団体代表委員)

大槻 洋也 公益財団法人日本障がい者スポーツ協会

日本パラリンピック委員会 強化委員会委員長

尾縣　貢　公益財団法人日本オリンピック委員会・

選手強化本部長

久木留 毅 独立行政法人日本スポーツ振興センター

ハイパフォーマンススポーツセンター

国立スポーツ科学センター長

森岡 裕策 公益財団法人日本スポーツ協会常務理事

○ 座長

(敬称略·50音順)
# 競技力強化のための施策に関する評価検討会の開催経過

## ○第1回 令和3年4月19日（月）

（1）競技力強化のための施策に関する評価検討会の設置及び運営について

(2) 競技力強化のための施策に関する評価検討会の進め方について

(3) 「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づく施策の取組状況及び成果、課題について

(4) その他

## ○第2回 令和3年5月31日（月）

（1）「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づく施策の取組状況及び成果、課題について

(2) 競技力強化のための施策の方向性について (案)

(3) その他

## ○第3回 令和3年9月29日（水）

（1）オリンピック・パラリンピック競技大会の結果と、これを踏まえた競技力強化のための施策の評価及び改善の方向性について

(2) 令和4年度概算要求について

(3) その他

## ○第4回 令和3年12月2日（木）

（1）競技力強化のための施策に関する評価検討会 報告書（案）について

(2) その他
# 競技力強化のための施策に関する方向性について

令和3年6月9日

競技力強化のための施策に関する評価検討会

☐ 国際競技大会等における日本人選手の活躍は、国民に誇りと喜び、夢と感動を与える力を持つものであり、その力が東京オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京大会」という。）以降も永く発揮されるよう、東京大会の最重要のレガシーとして、国際競技力の向上に継続的に取り組む必要がある。

☐ オリ・パラ一体、夏季・冬季競技共通、各競技団体の強化戦略プランの実行化支援システムなど、「競技力強化のための今後の支援方針（鈴木プラン）」に基づくこれまでの取組について、その多くは有意義なものであり、必要な見直しを行いつつ、継続して実施していくことを基本とすべきである。

必要な見直しに当たっては、新型コロナウイルス感染症の影響や社会全体のデジタルトランスフォーメーション、今夏の東京大会の経験を踏まえ、時代に即してより進化したものとする必要がある。具体的には、デジタル技術の活用により、強化活動の質を更に高めていくとともに、感染症等による制約を受ける状況にあっても強化活動を継続的に実施できるような環境を整備することや、中央競技団体の実情を踏まえつつ、ガバナンス構築や経営力強化などを促すことも、これからの時代における競技力向上を図る上では欠かせない観点である。

また、世界に伍する強化活動を進めていく上で、医・科学的な知見の重要性はますます高まっている。ハイパフォーマンススポーツセンター（HPSC）の機能を更に強化していくのみならず、HPSCと地域のスポーツ医・科学センターや大学等との連携協力を一層促進する必要がある。更に、トップスポーツにおける様々な知見や取組の成果については、広く社会へ還元することも重要である。女性アスリート支援についても、指導者の理解促進を含む強化現場の環境整備に向けた取組や相談体制の充実等を図っていくことが重要である。

○ 持続的な競技力の発展のため、次世代アスリートの発掘・育成にあたっては、中央競技団体におけるアスリートの育成パスウェイを確立し、世界で活躍するトップアスリートを育成するための中長期の取組を支援する必要がある。また、ハイパフォーマンス統括人材（中央競技団体の強化活動全体をマネジメントするディレクター、ワールドクラスのコーチ）については、これまでの取組成果を活用した育成や各中央競技団体等への配置の促進に今後取り組むべきである。

○ 上記の考え方を基本としながら、本評価検討会においては、今後、東京大会の結果も踏まえ、これまでの取組の評価検証を進め、今後の施策の在り方に向けた議論を深化することとする。
## 教育施策の総合的推進のための調査研究

国立教育政策研究所は，教育政策に関する総合的な国立の研究機関として，初等中等教育から高等教育，生涯学習，文教施設までの教育行政全般にわたって，将来の政策形成のための先行的調査や既存の施策の検証など，教育改革の裏付けとなる基礎的な調査研究を進めています。また，国際的な共同研究に我が国の代表として参画するほか，児童生徒の学力の全国的な実態把握，教育委員会や学校と連携した調査研究，教育課程や生徒指導・進路指導に関する国内の教育関係者への情報提供など，幅広い活動を展開しています。

## 1 政策課題に対応した調査研究

平成26年度は，外部の研究者や行政担当者などが幅広く参画するプロジェクト研究として，例えば，児童生徒の学力等への学級規模の影響について検討する「少人数指導・少人数学級の効果に関する調査研究」，地域の意見や力を生かした学校運営を適切に支援する教育行政の在り方について調査研究を行う「『地域とともにある学校』の推進に向けた教育行政の在り方に関する調査研究」などの調査研究を行いました。

## 2 専門的事項に関する調査研究及び教育活動支援

平成26年度は，児童生徒の学力の実態などを把握するための「全国学力・学習状況調査」 $ ^{*1} $ において調査問題の作成や結果の分析，解説資料の作成を行うとともに，調査結果を踏まえて，授業の改善・充実を図る際の参考となるよう「授業アイディア例」を作成し配布しました $ ^{*2} $ 。

また，学習指導要領改訂に必要な資料を得るとともに各学校における教育課程編成及び指導方法等の改善充実を図るため，特に重要な課題について研究テーマを示し，指定校で実践的な研究を推進する研究指定校事業を行っています。

さらに，いじめや不登校の問題，キャリア教育，社会教育や学校施設に関する調査研究を踏まえ，各種の指導資料や参考資料を作成し配布するほか，各種の研修事業等を実施しています。

## 3 国際共同研究等

国立教育政策研究所は，経済協力開発機構（OECD）が実施する「生徒の学習到達度調査（PISA：ピザ）」，「国際教員指導環境調査（TALIS：タリス）」のほか，国際教育到達度評価学会（IEA：International Association for the Evaluation of Educational Achievement）が実施する「国際数学・理科教育動向調査（TIMSS：ティムズ）」などの国際的な比較研究において日本代表機関として参画し，これらの問題の作成，調査の実施，結果の分析などを担当しています。

平成26年度は「PISA 2012年問題解決能力調査」及びTALISの調査結果を公表しました $ ^{*3} $ 。

## （１）OECD生徒の学習到達度調査（PISA）

OECDでは，義務教育修了段階の15歳児（日本は高等学校1年生）が，自らの知識や技