## 第3章（第1節～第3節）

Cisco (2017) [Visual Networking Index]

General Electric (2016) [Global Innovation Barometer]

GSMA Intelligence (2017) [Age of boundless connectivity and intelligent automation]

JETRO/IPA New York（2016）「米国におけるデータを活用した医療をめぐる動向」

World Economic Forum (2016) [The Global Information Technology Report 2016]

「未来投資戰略2017」(平成29年6月9日閣議決定)

クラウス・シュワブ（2016）「第四次産業革命 ダボス会議が予測する未来」

経団連（2016）「Society 5.0 実現による日本再興」

公益財団法人ヒューマンサイエンス振興財団（2017）「医療分野におけるビッグデータ並びにICT・AIの利活用の最新動向」

総務省（2017）「第4次産業革命における産業構造分析とIoT・AI等の進展に係る現状及び課題に関する調査研究」

総務省(2017)「IoT 国際競争力指標」

野口悠紀雄（2017）「プロックチェーン革命」

野村敦子（2015）「次世代製造業にみる地域イノベーションの在り方 —先進国の「ITとモノづくりの融合」戦略が目指すもの」（JRIレビュー2016 Vol.4 No.34）（第1節第1項ウイギリス（P108-9）は同稿要約の該当部分を一部加筆し引用）

野村総合研究所（2016）「IT ナビゲーター 2017 年版」

マルチメディア振興センター（2016）「モバイル M2M 分野における海外通信キャリアのソリューション・ビジネスの展望」

マルチメディア振興センター（2017）「5Gをめぐる海外動向—技術・市場・政策—」

リチャード・ドップス他（2017）「マッキンゼーが予測する未来」

## 第3章 (第4節·第5節)

Fukao et al. (2015) [Why Was Japan Left Behind in the ICT Revolution?]

天達洋文・岡野徹・藤本栄之助・天達泰章（2012）「産業連関表を用いた隠岐の島町のバイオ事業の評価」

池永肇恵（2009）「労働市場の二極化ーITの導入と業務内容の変化についてー 日本労働研究雑誌」

稲田修一（2012）「ビッグデータがビジネスを変える」

稲田修一（2016）「知識ゼロからのビッグデータ入門」

茨城県(2014)「観光消費が本県にもたらす経済波及効果分析(平成23年及び平成24年)」

エリック・ブリニョルフソン他（2013）「機械との競争」

河本薫（2013）「会社を変える分析の力」

清田耕造（2015）「拡大する直接投資と日本企業」

金榮愨・権赫旭（2015）「日本企業のクラウドサービス導入とその経済効果」

クラウス・シュワブ(2016)「第四次産業革命 ダボス会議が予測する未来」

黒田昌裕・新保一成・野村浩二・小林信行（1997）「KEO データペース - 算出および資本・労働投入の測定 -」

経済産業省(2015)「ロボット新戦略」

ケビイン・ケリー（2016）「インターネットの次に来るもの」

国土交通省観光庁（2016）「旅行・観光産業の経済効果に関する調査研究」

小長谷一之、前川知史(2014)「経済効果入門 地域活性化・企画立案・政策評価のツール」

小林雅一（2015）「AIの衝撃 人工知能は人類の敵か」

齋藤ウィリアム浩幸（2015）「IoTは日本企業への警告である。」

酒井隆（2012）「アンケート調査と統計解析がわかる本 [新版]」

坂村健（2016）「IoT とは何か 技術革新から社会革新へ」

宍戸駿太郎（2010）「産業連関分析ハンドブック」

篠崎彰彦（2003）「情報技術革新の経済効果」

篠崎彰彦(2014)「インフォメーション・エコノミー」

篠崎彰彦（2017）「イノベーションの奔流とグローバル経済の発展：過去四半世紀の軌跡と今後予想される変容」

総務省（各年）「情報通信白書」

総務省（2017）「IoT 時代における ICT 経済の諸課題に関する調査研究」

総務省（2015）「平成23年産業連関表」

総務省（2014）「ICTによる経済成長加速に向けた課題と解決方法に関する調査研究」

総務省(2016)「地域IoT実装推進ロードマップ」

堤田稔(2012)「姬野市の慣行の現状と展望-産業連関分析による経済波及効果を基に-」

デービッド・アトキンソン（2016）「デービッド・アトキンソン 新・所得倍増論」

東洋経済新報社（2016）「会社四季報業界地図2017年版」

中村良平（2016）「地域雇用産業連関モデルの開発と適用」

西内啓（2016）「統計学が日本を救う」

西内啓(2013)「統計学が最強の学問である」

西内啓(2014)「統計学が最強の学問である【実践編】」

西垣通（2016）「ビッグデータと人工知能-可能性と罠を見極める」

日本経済研究センター(2015)「情報通信技術が変える経済社会研究会「中間とりまとめ」」

日本経済研究センター(2016)「第42回中期経済予測報告書 2%成長の実現に第3の開国を

日本経済研究センター（2017）「第4次産業革命の中の日本～情報は国家なり～」

日本生産性本部（2015）「日本の生産性の動向-2015年版」

ネイト・シルバー（2013）「シグナル&ノイズ」

野口悠紀雄（2015）「戦後経済史」

野⼝悠紀雄（2017）[⽇本経済⼊門]

深尾京司（2012）「「失われた20年」と日本経済」

深尾京司・宮川努（編）（2008）「生産性と日本の経済成長」

藤田昌久(2016)「日本経済の持続的成長：エビデンスに基づく政策提言」

ミチオ・カク（2012）「2100年の科学ライフ」

宮川努・淺羽 茂・細野薫(編)(2016)「インタンジブルズ・エコノミー」

宮沢健一（1975）「産業連関分析入門」

武者加苗（2010）「地域経済における観光事業の産業連関分析－公共投資、設備投資との比較－」

森川正之（2016）「サービス立国論─成熟経済を活性化するフロンティア」

リチャード・ドップス他（2017）「マッキンゼーが予測する未来」

## 第4章

The World Bank (2016) [World Development Report 2016: Digital Dividends]

United Nations (2015) [Transforming our world: the 2030 Agenda for Sustainable Development]

明日の日本を支える観光ビジョン構想会議（2016）「明日の日本を支える観光ビジョン」

一般社団法人日本テレワーク協会(2016)「テレワーク白書2016」

一般社団法人日本テレワーク協会（2014）「第15回テレワーク推進賞～働き方の変革による可能性あふれる社会を目指して～事例集」

一般社団法人日本テレワーク協会（2015）「第16回テレワーク推進賞～働き方の変革による可能性あふれる社会を目指して～事例集」

経済同友会（2016）「ダイバーシティと働き方に関するアンケート調査結果」

公益財団法人全国中小企業取引振興協会（2015）「中小企業の情報利活用に係る実態調査 報告書」

厚生労働省（2016）「テレワークではじめる働き方改革」

国土交通省（各年）「テレワーク人口実態調査」