Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
### 3. この研究の最終到達目標

この研究の最終到達目標は、次の通りである。

## (1) 発生源調査

海ごみの漂流経路を推定する調査方法を示す。特定のごみ発生源と漂着ごみとの関係を明らかにする調査方法を示す。

## (2) 発生実態調査

定点詳細調査により漂着ごみの発生実態を明らかにする。また広範囲の漂着ごみの発生実態を把握するため、人工衛星画像データ解析及びヘリコプターによる視認調査の利点欠点を考察しながら調査効果を比較し、目的に応じた効果的な調査方法を提案する。

## (3) 発生抑制のための普及啓発

海ごみ問題についての漁業者や市民に対する教育や普及啓発の方法を提示する。また、海ごみの発生を抑制するための、法制度や国際協力のしくみを提案する。

## (4) 回収、処理システムの検討

海底ごみを漁業者が持ち帰り、自治体が引き受け処理処分するための社会制度モデルを構築し、その社会実験の結果を得る。そして、構築された漁業者、自治体、市民、漁業協同組合並びに近隣国関係者のネットワークを通じ、海ごみ問題解決の先例を作る。

### 4. 結果の概要

この研究で得られた、結果の概要は次の通りである。

## (1) 発生源調査

トレーサ機能を組み込んだ放流物（模擬ごみ）の移動を追跡出来る事を確認した。放流した発信機の移動は、大まかに２つのパターンに分かれ、１つ目は、放流後すぐに漂着してしまうもので、もう１つは、放流後長い間漂流するものであり、この中には最終的に遠く離れた地点に漂着するものもあった。また、発信機によって、追跡出来る領域、電池の寿命、回収のしやすさに違いがある事が分かった。

発信機「ココセコム」を搭載した模擬ごみの定点放流と定期放流を行い、放流地点や時期等の違いにより漂着地がどのように異なるかを分析した。その結果、放流場所が鳥取県内の東側であればあるほど、鳥取県内に漂着する割合が低くなり、東北地方へ漂着する割合が高くなっていることがわかった。また、携帯電話の圏外でも位置情報を送信できる「アルゴスシステム」の発信機を搭載した模擬ごみを試験的に放流し、実際に海上の位置情報が得られることと、回収後にはさらに詳細な蓄積データが得られることを確認した。

また、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震にもなう津波で生じた漂流ごみの追跡のため、模擬ごみを岩手県宮古市沖、宮城県気仙沼市沖、福島県相馬市沖から、2011年6月及び10月、2012年2月に放流した。

2011 年 6 月に宮古市沖から放流した模擬ごみは、宮古市から東北東 2600 km の太平洋上で通信が途絶えた（2012 年 2 月 11 日）。ここに至るまで、放流点から東北方向へ漂流した後、襟裳岬南東で周回した後、東北東へ漂流した。

2011 年 6 月に気仙沼市沖から放流した模擬ごみは、2011 年 10 月 17 日に通信が途絶えた。
2011 年 6 月に相馬市沖で放流した模擬ごみは、放流してから 1 週間後、宮城県名取市へ漂着した（2011 年 6 月 26 日）。

2011 年 10 月に宮古市沖から放流した模擬ごみは、放流点付近で直径 300 km の渦状に周回した後、2011 年 12 月 23 日から南東方向へ漂流し、ミッドウェイ諸島の西 2,000 km に達している（2012 年 2 月末現在）。

2011 年 10 月に気仙沼市沖で放流した模擬ごみは、福島県から茨城県沿岸を南進した後、東南東へ漂流しミッドウェイ諸島の北西 600 km に達している（2012 年 2 月末現在）。

2011 年 10 月に相馬市沖で放流したものは、11 月に放流場所から 200km 離れた茨城県神栖市に漂着した。

2012 年 1 月に気仙沼市沖、相馬市沖から放流したものは、いずれも南東方向へ漂流し、銚子沖東南東 1100 k m 付近を漂流している(2012 年 2 月末現在)。

2012 年 1 月に宮古市沖から放流したものは、仙台市東方 500 k m 付近を漂流している (2012 年 2 月末現在)。

以上のように、放流場所、放流時期が異なれば、異なった軌跡を描いて漂流することがわかった。

これらの動きは、海流の季節変動や小海流渦、海面近くの風の影響を強く受けていると考えられる。得られた実データをコンピューターシミュレーションの結果と比較し、フィードバックさせることで、シミュレーション精度を向上されることができると考えられる。

## (2) 発生実態調査

## 1 ) 定点観測調査

鳥取県を中心とした日本海沿岸の海岸における漂着ごみの分布状況及び組成を把握することが出来た。漂着ごみの大半はプラスチック類であることがわかった。プラスチック類の占有率は、湿重量比で63%、発泡スチロールを合わせれば全体の3/4がプラスチック類であった。

平成22年度研究における調査地点全体の漂着ごみ組成割合は、『プラスチック類』が半数以上（湿重量52%、個数62%）を占めており、平成21年度研究における調査結果と同様な傾向であった。平成21年度研究の調査結果を含めた調査地点5箇所における漂着ごみ量の経時変化を見ると、漂着ごみ量の推移は調査地点毎に傾向が異なっており、複数の影響因子が示唆された。この複数の影響因子を解析するために、調査地点絞り込み時に漂着ごみ量に影響を与える地域特性として仮定した「海流条件」、「内陸特性」、「海岸形状」、「管理状態」の4つの指標において、漂着ごみとの傾向分析を行ったところ、「海流条件」と「海岸形状」において傾向が認められた。「海流条件」については、対馬海流の下流側と比較し上流側になるほど、全体的に国外由来の漂着ごみの割合が高くなる傾向が認められ、特に、国外由来の割合が比較的高く、かつ全体の個数が500個以上あった『プラボトル』、『容器類（プラ）』及び『漁具（プラ）』の3品目に注目し、各海流条件における国内由来と国外由来の割合を抽出したところ、対馬海流の上流側に位置する調査地点ほど国外由来の割合が高いことが明らかとなった。「海岸形状」については、海岸を形成する岩石の粒径が大きくなるに従って漂着ごみ量は多くなるが、『ガラス・陶磁器類』は岩礁部よりも礫浜の方が多い傾向にあった。これは、回収精度、すなわち調査手法の問題であることが示唆された。
平成 23 年度の定点観測調査により回収した漂着ごみ全体の組成割合は、湿重量、個数ともに「プラスチック類」が 58%（重量）、70%（個数）と多かった。次いで「発泡スチロール」が 20%（重量）、「ガラス・陶磁器類」が 10%（重量）と続く。この傾向は、ゴム類が多かった平成 22 年度を除き、平成 21 年度と類似している。したがって、鳥取県を中心とした日本海沿岸域における漂着ごみの全体的組成割合は、重量比率で「プラスチック類」が 6 割、「発泡スチロール」が 1～2 割、「ゴム類」及び「ガラス・陶磁器類」がそれぞれ 1 割であると推定できる。

## 2 ）漂着ごみ分布調査手法の比較

平成 21 年度の研究で実施した人工衛星画像データ解析及びヘリコプターによる視認調査を含む各漂着ごみの分布調査手法を比較検討した。漂着ごみの定点観測調査にて確認された地域特性と漂着ごみの関係を考慮し、継続的で効果的な調査手法を検討した。

その結果、砂丘海水浴場や浦富海岸鴨ヶ磯など、観光地に所在する海岸では、陸側からのアクセスが容易であり、遊覧船等による定期的な観光がなされているため、漂着ごみの発生状況は地域住民や関係機関等により早期に確認可能である。このような海岸では、台風、豪雨、強風等の突発的気象現象後、地域住民や関係機関、行政等が現場に立ち入って行うフィールド調査が、有効で即応性のある漂着ごみ分布調査手法であると考えられる。

御津礫浜や泊漁港先岩礁など、通常の生活圏外であり、かつ海岸を形成する岩石の粒径が大きい海岸においては、漂着ごみが滞留し易く、台風、豪雨、強風等の突発的気象現象後に大量に集積する可能性がある。また、通常このような海岸は人が訪れることが無い場所であることが多く、漂着ごみの発生状況を地域住民や行政等が即応性を持って把握することは困難である。したがって、このような海岸においては、ヘリコプターによる低空撮影調査を定期的に実施し、連続的な漂着ごみ分布のマッピングを実施することが有効であると考えられる。

台風、地震、津波等の災害時において緊急的に広範囲を調査する場合は、調査対象範囲や費用等を踏まえ、人工衛星画像データ解析による調査もしくはヘリコプターを利用した低空撮影調査が選択肢に含まれる。

## (3) 発生抑制のための普及啓発

平成 21 年度には海ごみの発生抑制のための普及啓発手法を整理するとともに、海ごみ問題についての漁業関係者及び一般市民に対する教育のための e ラーニング教材を作成した。

また、日本海全体における漂着ごみの国際間での発生抑制体制の構築に活用するため国外からの漂着ごみが大量に押し寄せていることが予想される隠岐諸島・対馬諸島において漂着ごみの実態調査（現況確認）を行った。また、海ごみ発生抑制に関する国際協力のあり方を検討するために、韓国の海ごみ問題の関係者と情報交換を行った。韓国には、漁業者により引き揚げられた海ごみを買い取る制度があるが、この制度のメリット、デメリットを明らかにすることが出来た。これらの調査研究結果を踏まえ、今後の展開に向けた具体的な海ごみの処理回収システムの方向性を示した。

平成 22 年度は子どもたちへの普及啓発活動を行うに際し、楽しみながら学んでもらうための①海ごみ劇、②海ごみ釣りゲーム、③海ごみクイズ、④パワーポイント教材からなる普及啓発用教材を開発した。また、海ごみ問題についての市民向け及び子ども向けの e ラーニング教材を作成した。
一方、日本海域における国際協力体制の検討として、UNEP 地域海計画のうち7つの地域海計画について、それぞれの海ごみに関する地域行動計画の概要を整理するとともに、これらを通して、日本海域における国際協力体制のあり方について取りまとめた。

海ごみ問題を広く知ってもらうため、国内外から専門家を招き次のシンポジウムを開催した。

・平成22年7月16日　国内シンポジウム（開催場所:鳥取環境大学）

・平成22年12月3日 国際シンポジウム（開催場所:鳥取環境大学）

参加者アンケート調査の結果、内容については、どちらも8割の方が「満足した」と回答しており、「海外の海ごみ問題を知ることができて良かった」「海ごみの回収と同時に発生抑制の為の普及啓発が重要であると再認識した」などの感想もあり、好評を得たと言える。次回参加すると答えた人は7割以上であった。

平成 23 年度には、ホームページ上で公開することを前提に海ごみの問題に対する我々の取り組みをわかりやすく市民や子どもたちに伝えるため e-ラーニング教材の開発を行った。

平成 23 年度は、海岸漂着物処理推進法制定 2 周年にあたり、その内容や効果的な発生抑制や円滑な処理を図るための普及啓発について、情報交換や意見交換を行うため、鳥取環境大学で国内シンポジウムを開催した。また、平成 23 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災によって発生した震災漂流物の追跡予測とその対応に関する最新の研究成果の紹介や情報交換のため、国際シンポジウムを開催した。

・平成23年7月11日　国内シンポジウム（開催場所:鳥取環境大学）

・平成23年11月28日 国際シンポジウム（開催場所:鳥取環境大学）

## (4) 回収、処理システムの検討

平成 21 年度には漁業関係者アンケート調査により、漁業由来の海ごみの持ち帰りに関する漁業者の意向の把握を行った。実施したアンケート調査の結果からは、ごみをスクリーに巻き込むなど、大半の漁民が海ごみによる悪影響を受けていることが分かった。実際に被害がでていることもあり、処理費用が漁業者負担になるにもかかわらず、半数程度（47%）の漁業者が操業中に引き揚げた海ごみを港に持ち帰って処理をしており、漁業者のモラルは比較的高いことがわかった。さらに漁民が操業中に引き揚げた海ごみを港に持ち帰るようにするためには、漁民が持ち帰った海ごみを行政が効率的に回収処理するシステムの確立が重要であることがわかった。

平成 22 年度は、漁業活動中に回収される海底ごみの持ち帰り促進の方策を具体的に探ることを目的とし、アンケート調査を実施した。『海底ごみを買い取ってもらえるなら持ち帰る』と回答したものが64%であった。漁業関係者の立場から見ると、海底ごみの持ち帰り協力促進のためには買取制度が望まれる。また、海底ごみの回収方法についての設問では、『港に持ち帰った海底ごみを、漁港等に設置された一時保管場所、容器に仮置きする方法であれば持ち帰る』とした回答が70%にのぼった。漁業関係者の側から見た場合、海底ごみを港に持ち帰った後は容易にしかるべき場所、主体に引渡して自らの責任を終了できる環境が望まれていることがわかった。

平成 23 年度は、漁業者が操業中に引き上げた海底ごみを港に持ち帰り、行政が運搬処理する回収・処理モデルの有効性を確認するため、鳥取県境港市および鳥取県漁業協同組合
境港支所に協力いただき、社会実験を実施した。社会実験は小型底引き網漁に伴って回収される海底ごみを対象とすることとし、実験内容を決めるため、予備実験を行い回収されるごみの種類と量を把握した。その結果に基づき、本実験では回収ごみの分別の必要性、港へ持ち帰ったあとのごみの投入箱の規模、運搬の頻度を決めた。

社会実験の結果、回収される海底ごみは、約9kg/回/人であった。また、社会実験後漁業関係者や行政担当者ヘアンケートやヒアリング方式で意識調査を行った。その結果、漁業従事者は、積極的に海底ごみを持ち帰ろうとしていること、持ち帰りのモチベーションを向上させるためには、持ち帰った海底ごみを買取りする制度を望んでいることがわかった。一方、行政は、海底ごみの回収が必要であると認識しているが、分別、運搬、処理に必要な財源が確保できないといったジレンマを抱えていることがわかった。海底ごみも漂着ごみとみなして財源が確保されれば、海底ごみの回収処理システムが確立されると考えられる。
## 第 2 章 発生源調査

### 1. 2009 年度

### 1 -1. 調査の目的と方法

国内外の海上、あるいは陸上から排出された海ごみについて、排出源と漂着ごみとの位置関係について調べる。特定の河川から排出されたごみが、日本海側の何処に流れ着くのかの可能性を調べる。特定の河川から排出された様々なごみの海への移動実態を明らかにする。

方法としては、トレーサ機能を備えた放流物を河川に放流することにより、海ごみの漂流経路を調査し、海ごみの移動経路を推定する。効果的な調査を行うため、発生実態調査の結果を基に、放流物の種類、形状、重量、数量や、放流の地点、時期、回数を検討する。放流物の種類については、プラスチック製容器の漂流ボトル等に携帯電話やGPS式発信機を入れたものなどを検討する。

### 1 -2. 海ごみの漂流経路調査

本年度の漂流経路調査は、発信機の検討、放流予備実験、放流実験の3段階に分けて行った。

## (1) 発信機の検討

放流する発信機を検討するため、いくつかの発信機を比較した。代表的な発信機を比較した表が表2-1である。このうち、「なんつい」と「ココセコム」は海上では使えないが、1台あたりの利用料金が比較的安いため、初年度としてはこれらを使用することとした。「なんつい」は電池寿命が長いことが利点であり、「ココセコム」はGPSを利用しており誤差が小さい点が利点である。今回は、発信器が漂流して漂着するまでにどの程度の期間を要するか予測できなかったため、まず放流予備実験では電池寿命の長い「なんつい」を利用することとした。そして、電池寿命の短い発信機でも有効だと判断できた場合に限り、「ココセコム」の利用を検討することとした。

表 2-1 発信機の比較

商品名	販売元	使用範囲	GPS利用	電池寿命	1台の利用料金
なんつい	UPR株式会社	PHS圈内	無し	数ヶ月	安い
ココセコム	セコム株式会社	au圈内	あり	7日程度	安い
アルゴスシステム	株式会社キュービック・アイ	陸上と海上すべて	あり	数年	高い

## (2) 放流予備実験

放流予備実験について説明する。この実験は、今後の発信機放流実験の予備実験なので、発信機の数も少数で、場所も限定的である。今回利用した「なんつい」は、30分ごとに位
置情報を自動的に送ってくる、定時検索タイプとした。こちらからの随時検索は出来ないが、その分電池寿命が約3ヶ月と長めのものである。

放流予備実験は、以下のように 2 回に分けて行った。

2009年10月29日 発信機4個放流

2009年11月12日 発信機6個放流

実験場所はいずれも千代川の河口周辺とした。これは、放流された発信機が海上に出る可能性が高いと考えたためである。詳細な放流場所は図2-1の通りである。図2-1では2回分の放流場所をまとめて記している。

図 2-1 放流予備実験の発信機放流場所

今回使用した発信機は、プラスチックゴミの模擬ゴミとなることを想定した。そのため、プラスチック製のボトルに発信機を入れた。発信機自体には防水性がない。そこで、真空パックをした上で容器に内蓋をし、さらに蓋がずれないようコーキング材を蓋に塗ることとした。放流した発信機と、それを入れた放流ボトルの形状は、写真2-1の通りである。

直径:124mm 高さ:130mm 重さ:150g(ボトルのみ)

写真 2-1 発信機と放流ボトルの形状

表 2-2 は、放流した発信機が正しく追跡できた期間を示したものである。いずれの発信
機も、電池寿命の十分残っている段階から通信途絶になっていることがわかる。一度通信途絶になった後、再び通信可能になったものもあった。

表 2–2 発信機を追跡できた期間（12月6日現在）

次に、発信機の位置情報を図2-2と図2-3に記す。発信機の位置を示すのは地図上の緑色の点である。時間的に連続している点は赤い線で結ばれている。

図 2–2 12 月 6 日までの発信機の位置情報（一部）(uc1710～uc1713)
図 2–3 12 月 6 日までの発信機の位置情報（一部）（uc1714～uc1719）

以上の放流予備実験に関する考察を記す。

まず、発信機の通信状況についてであるが、「なんつい」は専用のウェブシステムの画面上で十分トレースできることがわかった。ただし、位置を示す点が不自然に陸上に現れていることから、誤差があることが明らかである。uc1711やuc1717は、一度通信が途絶えたにもかかわらず、再び通信できた際に放流地点からそれほど位置が変化していないことがわかる。おそらく、最初からほぼ同じ地点にあるにもかかわらず、なんらかの理由で一時的に通信が途絶えたのだと思われる。

次に、発信機の漂流状況についてである。最後まで反応中の3つの発信機は、千代川から日本海に出ていないと思われる。このように数週間もほぼ同じ位置に留まる発信機があ
る一方、uc1713 は、海上を漂流して京都にたどり着くまでに 4 日間しかかからなかったことがわかった。

この予備実験を踏まえ、次の放流実験では、もっと電池寿命の短い代わりに誤差の少ない発信機を試すこととした。

## (3) 放流美験

発信機放流実験で用いる発信機は、「なんつい」に比べて電池寿命が短い代わりに、GPS付きで誤差の少ない「ココセコム」とした。「ココセコム」端末は大きさが $ 79\times43\times18.2mm $ で重量が48gと「なんつい」より小さいため、放流予備実験で用いたものと同じ放流ボトルに、クッション材を詰めて利用した。

放流する「ココセコム」は、電池の節約のため、7時から19時までの間だけ自動的に電源をオンにする設定とした。電源オンの間は、自動的に30分おきに位置情報を報告する設定とし、それ以外に実験者が現在位置を検索することもできるようにした。いずれの位置情報も、後にダウンロードすることが可能である。

放流場所は、三つの河川と海上の合計4箇所とした。河川は、鳥取県を流れる大き目の川を、東部、中部、西部からそれぞれ一つずつ選ぶことにし、最終的に、千代川、天神川、日野川と決定した。また、発信機が海上に出る確率を高くするため、河口付近を選んだ。河川での実験は、間隔を1週間空けて二回実験を行った。その際、同じ川の同じ場所から同じ個数の発信機を放流した。放流から4,5日後には、漂着している発信機の回収も試みた。また、発信器を拾得した一般の方からの連絡も随時受け付けた。海上での実験は、漁船で沖合まで出ることにし、そこから発信機を放流した。

放流・回収実験の日程・場所・放流個数：

2010年2月12日 千代川、天神川、日野川河口より発信機36個放流

· 2010年2月16日 回收

2010年2月19日 千代川、天神川、日野川河口より発信機36個放流

2010年2月23日 漁船から8個放流

· 2010年2月24日 回收

2010年3月12日 漁船から8個放流

## 1 ) 千代川での放流実験

千代川では、合計24個の発信機を12個ずつ2回に分けて放流した。表2-3は、放流した発信機を追跡結果と回収結果を基に整理したものである。ここで「漂着」とは、1日以上ほぼ同じ地点に留まっている状態のことを指すことにする。また「漂流」とは、1日以上の漂流の事を指すことにする。「未回収」と分類されているものの中には、一般の人が拾得しているが本学まで連絡をする前の段階のものも含まれる。

この表から、ほとんどの発信機がすぐに漂着したことがわかる。また、ひと月程度で半分以上の発信機が回収できたことがわかる。
表2-3 千代川で放流した発信機の追跡結果と回収結果（3月31日時点）

すぐに漂着	すぐに通信途絶	漂流後に漂着	漂流後に通信途絶	合計
我々が回収	10	0	0	0	10
一般の人が回収	5	0	0	0	5
未回収	8	0	0	1	8
合計	23	0	0	1	24

発信機の詳細な放流場所と、回収できた15個についての回収地点を図2-4に示す。ただし、一般の人が回収したものについては、回収場所が正確ではない可能性がある。この実験から、ほとんどの発信機が放流地点からそれほど変わらない位置にすぐに漂着し、そのまま回収されたということがわかる。

図 2-4 千代川での発信機放流場所と回収場所

漂流後に通信途絶となった発信機 3249 は、3 月 31 日時点までに回収できなかった。この発信機の漂流の様子を図 2-5 に示す。
図 2–5 発信機 3249 の位置情報（2 月 20 日～2 月 22 日）

## 2 ) 天神川での放流実験

千代川と同様に天神川でも、合計24個の発信器を12個ずつ2回に分けて放流した。表2-4は、放流した発信機を追跡結果と回収結果を基に整理したものである。この表から、8割以上の発信機がすぐに漂着したことがわかる。すぐに通信途絶になった発信機や、漂流後に通信途絶になった発信機は、3月31日時点で回収できていない。

表 2-4 天神川で放流した発信機の追跡結果と回収結果（3 月 31 日時点）

すぐに漂着	すぐに通信途絶	漂流後に漂着	漂流後に通信途絶	合計
我々が回収	9	0	0	0	9
一般の人が回収	6	0	0	0	6
未回収	5	3	0	1	9
合計	20	3	0	1	24

発信機の放流場所と回収場所を図2-6に示す。天神川は河口をふさぐように砂浜が横たわっているため、ゴミの漂着しやすい地形となっている。
図 2–6 天神川での発信機放流場所と回収場所

発信機 3303 は漂流後に通信途絶となり、回収は出来なかった。この発信機の漂流の様子を図 2-7 に示す。

図 2–7 発信機 3303 の位置情報（2 月 20 日～2 月 23 日）

## 3 ）日野川での放流実験

日野川でも、合計24個の発信機を12個ずつ2回に分けて放流した。表2-5は、放流し
た発信機を追跡結果と回収結果を基に整理したものである。この表から、6 割以上の発信機がすぐに漂着したことがわかる。日野川の結果の特徴は、漂流した発信機が他の川より多かったことである。

表 2–5 日野川で放流した発信機の追跡結果と回収結果（3月8日時点）

すぐに漂着	すぐに通信途絶	漂流後に漂着	漂流後に通信途絶	合計
我々が回収	6	0	0	0	6
一般の人が回収	4	2	0	0	6
未回収	6	2	1	3	12
合計	16	4	1	3	24

発信機の放流場所と回収場所を図2-8に示す。

図 2-8 日野川での発信機放流場所と回収場所

発信機 2994 は、日野川から漂流した後、境港に漂着した。しかし、その後に再び漂流して防波プロックに漂着したため、3月31日時点で回収できていない。発信機 3400 は、一時的に千代川よりも東に漂流した後、中部まで戻ってきて通信途絶になった。これらの漂流の様子を図2-9に示す。
図 2–9 発信機 2994 の位置情報（左。2 月 13 日～2 月 21 日）

と 発信機 3400 の位置情報（右。2 月 20 日～2 月 28 日）

## 4 ）海上での放流実験

海上では、漁船の上から合計16個の発信機を8個ずつ2回に分けて放流した。表2-6は、放流した発信機を追跡結果と回収結果を基に整理したものである。海上からの放流のため、どの発信機もすぐには漂着せず漂流した。1回目に放流された8個は最終的に海岸に漂着し、そのうちの2個は回収することができた。

表 2–6 海上で放流した発信機の追跡結果と回収結果（3月31日時点）

すぐに漂着	すぐに通信途絶	漂流後に漂着	漂流後に通信途絶	合計
我々が回収	0	0	0	0	0
一般の人が回収	0	0	2	0	2
未回収	0	8	6	0	14
合計	0	8	8	0	16

発信機の放流地点は、北緯 $ 35^{\circ}38.761 $ 分、東経 $ 134^{\circ}10.227 $ 分の地点である。この放流地点と、発信機 3168 と発信機 3109 の回収地点を図 2-10 に示す。

図 2–10 海上での放流地点と、発信機 3168 と発信機 3109 の回収地点
## 5 ) 放流実験のまとめ

表 2-7 は、三つの河川と海上で放流した発信機の結果を統合したものである。全体としては、半分の発信機を回収することができた。しかし、すぐに漂着した発信機の回収率が約7割と高いのに対し、漂流後に到着した発信機の回収率は約2割と低いものであった。

表 2–7 放流した発信機の追跡結果と回収結果（3 月 31 日時点）

すぐに漂着	すぐに通信途絶	漂流後に漂着	漂流後に通信途絶	合計
我々が回収	25	0	0	0	25
一般の人が回収	15	2	2	0	19
未回収	19	13	7	5	44
合計	59	15	9	5	88

## (4) 考察

## 1 ) 調査手法の開発について

今回の発生源調査について、発信機を放流するという手法の有効性の観点で考察する。放流した発信機は、大まかに二つのパターンに分かれることがわかった。

一つは、放流後すぐに漂着してしまうものである。これは最終的に海岸に漂着しないため、海ごみの発生源を明らかにするためには貢献が少ないといえる。ただし、これらに限ると回収率は約7割と高いため、再利用することは可能である。実は、3月12日に海上から放流した8個の発信機は、河川から放流して回収できた発信機を再利用したものである。

もう一つは、放流後に長い間漂流するものである。この中には最終的に遠く離れた地点に漂着するものもあり、海ゴミの発生源を明らかにするために貢献が大きいといえる。しかし、この発信機が漂着する頃には電池の寿命がほとんどなくなっており、回収率は低くなる。また、漂流途中で一時的に通信途絶になる場合もあり、途中の漂流経路が不明である。その間に何らかの理由で人間が運んでいる可能性も否定できない。

そこで今後の改善としては、電池の寿命がもう少し長めの発信機を使うことを検討すべきと考える。そのために、位置情報の報告間隔を、30分よりももっと長くするという手が考えられる。海上での漂流は連続的なので、多少間隔が大きくなっても動き自体は把握できるはずである。

また、すぐに漂着した発信機のうち3割が回収できなかった理由として、陸側から見にくい場所や狭い場所に発信機が入ってしまっていることが挙げられる。そこで、近くにたどり着いたときに音で知らせてくれる仕組み等があると便利である。

## 2 ) 漂流経路調査について

今回の実験は冬季に日本海側で行われたため、基本的に海上は荒れ模様であった。そのため、発信機が河川から海へ出ずに河川を逆行したり、途中で留まったりするものが多か
ったのだと考えられる。科学的な漂流経路調査を行うためには、様々な季節において実験する必要があるだろう。

今回実験した 88 個の発信機のうち、漂流後に漂着したものは 9 個であった。このうち 8 個は海上から放流した発信機である。これが海岸へ漂着しやすかった理由も、冬季の日本海側の波が海から陸へと向かっていたからであろう。残る 1 個は日野川を出て境港に漂着した発信機である。湾内の漂流・漂着の調査をするには、発信機の放流は有効である可能性がある。

### 2. 2010 年度

### 2 -1. 調査の目的と方法

海上や陸上から排出された海ごみについて、排出源と漂着地点との位置関係について調べる。特定の河川から排出されたごみが、日本海側のどこに流れ着くのか、あるいは海へどのように漂流して行くのかを明らかにする。

方法としては、位置情報を送信できる機能を備えた放流物を河川に放流することにより、海ごみの漂流経路を測定、または推定する。効果的な調査を行うため、発生実態調査の結果を基に、放流物の種類、形状、重量、数量や、放流の地点、時期、回数を検討する。放流物の種類については、プラスチック製容器の漂流ボトル等に携帯電話や発信機を入れたものなどを検討する。

### 2 -2. 海ごみの漂流経路調査

昨年度の調査では、放流されてから漂着するまでに必要な日数や漂着後の回収率について、大まかな傾向を把握できた。これを踏まえて本年度は、同一種類の発信機について定点放流と定期放流を行い、放流の地点や時期等の違いにより漂着地がどのように異なるかを比較する。また、その他の発信機も試験的に利用する。

## (1) 発信機の比較

位置情報を送信できる機能を備えたいくつかの発信機を比較し、表2-8に示した。昨年度は「ココセコム」「GPS無しなんつい」を試験的に放流し調査を行った。本年度は同一種類の発信機について定点放流と定期放流を行うことを目標としているため、費用の安い発信機を定期的に放流していくことが必要となる。また、GPS付きの方が発信機の位置情報が正確なため回収しやすい。そこで「ココセコム」について定点放流と定期放流を行うこととした。「アルゴスシステム」については少数に限定して試験的に放流することとした。また、年度の途中で「GPS付きなんつい」が利用可能になったため、これも少数に限定して試験的に放流した。
表 2-8 発信機の比較

商品名	販売元	使用範囲	GPS利用	電池寿命	費用
ココセコム	セコム株式会社	au圈内	あり	数ヶ月	安い
GPS無しなんつい	UP R株式会社	PHS圈内	無し	数ヶ月	安い
GPS付きなんつい	UP R株式会社	docomo圈内	あり	数ヶ月	安い
アルゴスシステム	株式会社キュービック・アイ	陸上と海上すべて	あり	半年	高い

(2) ココセコムの定点放流・定期放流

## 1 ）調査概要

発信機「ココセコム」を、鳥取県東部、中部、西部の3箇所で、同じ日に同じ個数ずつ放流する実験を、8回行った。目的は、放流地点や放流時期の違いによる漂着場所の違いを比較することである。

## 2 ）調查方法

発信機「ココセコム」をプラスチック製の放流容器に入れて放流する。発信機本体と放流容器の形状と質量を表2-9に示す。体積と質量から分かるように、ほとんど浮いた状態で漂流する。

表 2–9 発信機本体と放流容器の形状と質量

発信機本体

縦 79mm、横 43mm、厚さ 18.2mm	直径 124mm、高さ 130mm
48g	150g（容器のみ）

発信機の位置情報に関する設定は表 2-10 の通りである。発信機は GPS を利用して現在地を把握する。その情報を携帯電話 au の基地局を経由してサーバに送信する。利用者はインターネットを経由してそのサーバにアクセスし、位置情報を得ることができる。

ここで注意しなければならないのは、発信機はどこにいても GPS を使って現在地を知ることができるが、その情報を我々利用者が知るためには、発信機は au 圈内にいなければならないということである。au 圈外にいる間は、現在地の情報は捨てられてしまう。

また、電池寿命についても注意が必要である。この発信機は元々、毎日充電することを前提に作られたものであるため、常時電源をオンにしていてはすぐに電池が切れてしまう。
そこで今回は、一日に１時間のみ自動的に電源をオンにすることにした。このように電池を節約することにより、開発元の公式見解では１２日間程度寿命が続くようになった。実際には、au圏内にあるときと圏外にあるときで電池の消費量は変わってくるが、最大で数ヶ月電池寿命が続いたケースも存在している。位置情報の送信回数は１日に２回のみとしたが、電源がオンになっている間は、こちらから現在地を検索することも可能である。

表 2–10 発信機の位置情報の設定

現在地取得方法	情報送信方法	情報自動送信回数	位置検索可能時間	電池寿命
GPS	au 基地局経由	1 日 2 回 (10:00 前 後と 16:00 前後)	9:45～10:15 と 15:45～16:15	12 日間～ 数ヶ月

発信機の放流を行った時期と場所を表 2-11 に記す。場所は、日野川河口、天神川河口、千代川河口、の3箇所であり、いずれも同じ日に2個ずつ放流した。放流の時期は、6月から1月まで月に1回ずつとし、計8回放流を行った。放流後に漂着して回収できた発信機は、次の月に再利用して放流に使用した。回収は随時必要に応じて行ったが、一般の人からも連絡をもらうために、放流容器には連絡先を記した。

表 2–11 発信機放流の時期と場所

年月日	場所と個数
第1回	2010年6月20日	日野川河口で2個、天神川河口で2個、千代川河口で2個
第2回	2010年7月25日	同上
第3回	2010年8月31日	同上
第4回	2010年9月26日	同上
第5回	2010年10月30日	同上
第6回	2010年11月27日	同上
第7回	2010年12月25日	同上
第8回	2011年1月23日	同上

発信機の放流場所について詳細を述べる。場所は、鳥取県西部の日野川河口、鳥取県中部の天神川河口、鳥取県東部の千代川河口、の3箇所であり、その具体的な位置は図2-1の通りである。

それぞれの河口の拡大図には、放流地点を表す赤い丸印を記した。日野川河口と天神川河口には大きな砂州がある。日野川や天神川の上流から流れてきたごみの中には、この砂州に留まるものも多数あると考えられるが、今回は海上での漂流の様子を調査することが目的であるため、あえて砂州の海側から放流した。日野川と千代川については、ほとんどの場合は図に記したとおりに右岸から放流したが、天候等の理由で左岸から放流した月もあった。
日野川河口の拡大図

天神川河口の拡大図

千代川河口の拡大図

図 2-11 放流場所の詳細

## 3 ）調査結果

第 1 回放流実験の結果を表 2-12 に示す。表の中の「〜日後」という記述はすべて放流日を基準としている。放流した発信機 6 個のうち 5 個について漂着地の位置情報を得られた。3 個は放流場所周辺にすぐ漂着し、残る 2 個は兵庫県と青森県にそれぞれ漂着した。

表 2–12 第 1 回放流実験（放流日 6 月 20 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
100620-1	日野川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して2週間以上移動無し。
100620-2	日野川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して2週間以上移動無し。
100620-3	天神川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して、その日に一般の人が拾得。
100620-4	天神川河口	不明	2日後に魚見台に近づいたが漂着は確認できないまま2ヶ月以上位置不明。
100620-5	千代川河口	兵庫県	1日後に兵庫県美作郡新温泉町清富の鬼門崎付近に漂着して、2週間以上移動無し。
100620-6	千代川河口	青森県	1日後から5日後までは、日本海岸を京都付近まで。
で漂流。6日後から28日後までは通信途絶。29日後から32日後まで島根県隠岐の島町に漂着。33日後から63日後まで通信途絶。64日後に青森県に近づき、65日後に青森県に漂着。その日に一般の人が拾得。

発信機 100620-6 の漂流経路全体の位置情報と最終漂着地の位置情報を図 2-12 に示す。青い矢印の先が位置を表している。直線で結ばれている部分の正確な途中経路は不明である。図からわかるように、この発信機は一度島根県の隠岐の島に漂着し、その後再び漂流し始め、最終的には青森県に漂着した。8 月 24 日 17 時 30 分ごろに一般の人によって回収されたが、その回収場所は図 2-12 の右側の図において 8 月 24 日 15 時 47 分の位置情報が示されている地点の付近であった。この回収状況から推測すると、同日 9 時 47 分の位置情報には大きな誤差が含まれていると考えられる。

図 2–12 発信機 100620–6 の漂流経路全体（左）と最終漂着地（右）

この発信機の、放流から32日後までの位置情報を図2-13に示す。放流が行われたのは6月20日16時17分であり、それ以前の位置情報は放流以前の人為的な移動中のものである。6月20日16時17分に鳥取砂丘に近い千代川河口で放流された後、日本海岸を東へ放流している様子が観測できる。6月25日の送信を最後に、一時au圈外に出て通信が途絶えているが、7月19日に隠岐の島で再び観測された。その後数日間に海上に放射状に移動した様子が観測されているが、軌跡が不自然なため、誤差の大きい情報と考えられる。ただ、隠岐の島の周辺に発信機があったことは間違いない。京都沿岸から隠岐の島へ西向きに漂流した理由を知るためには、海流データとの比較と分析が必要である。
図 2–13 発信機 100620–6 の放流から 32 日後までの位置

第 2 回放流実験の結果を表 2-13 に示す。放流した発信機 6 個すべてについて漂着地の位置情報を得られた。4 個は放流場所周辺にすぐ漂着し、残る 2 個は秋田県にそれぞれ漂着した。

表 2–13 第 2 回放流実験（放流日 7 月 25 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
100725-1	日野川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺の沖で漂流しているところを漁業関係者によって拾得された。
100725-2	日野川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺の沖で漂流しているところを漁業関係者によって拾得された。
100725-3	天神川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して、数ヶ月移動無し。
100725-4	天神川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して、一ヶ月移動無し。
100725-5	千代川河口	秋田県	順調に北東へ放流し、29日後に秋田県能代市浅内に漂着。
100725-6	千代川河口	秋田県	順調に北東に漂流し、22日後に秋田県男鹿半島付近を漂流後、通信途絶。

発信機 100725-5 の漂流経路全体と最終漂着地の位置情報を図 2-14 に示す。新潟県周辺での軌跡から、この発信機は佐渡島の南側を通って漂流したことが分かる。
図 2–14 発信機 100725–5 の漂流経路全体（左）と最終漂着地（右）

発信機 100725-6 の漂流経路全体と新潟周辺と最終漂着地について、位置情報を図 2-15 に示す。この発信機も番号 100725-5 と同様に、佐渡島の南側を通って漂流したことが分かる。最終的に漂着した所は確認できていないが、秋田県男鹿半島から沖に約 10km の地点を漂流しているところが観測された。鳥取県から秋田県付近へ漂流したことは確認できたので、漂着場所を不明とはせず秋田県として数えることとした。

図 2–15 発信機 100725–6 の漂流経路（左）と新潟付近（中）と漂着地（右）

第 3 回放流実験の結果を表 2-14 に示す。放流した発信機 6 個すべてについて漂着地の位置情報を得られた。2 個は鳥取県内に漂着し、秋田県に 2 個、新潟県に 1 個、石川県に 1 個、漂着した。
表 2–14 第 3 回放流実験（放流日 8 月 31 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
100831-1	日野川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、1ヶ月移動無し。
100831-2	日野川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、6日後まで移動無し。7日後から再び漂流し、13日後に鳥取県東部の東浜に漂着して一ヶ月移動無し。
100831-3	天神川河口	秋田県	順調に北東へ漂流し、50日後に秋田県にかほ市付近を漂流しているところを最後に通信途絶。73日後に秋田県にかほ市で一般の人が拾得。
100831-4	天神川河口	新潟県	順調に北東へ漂流し、55日後に新潟県佐渡島に漂着後、通信途絶。
100831-5	千代川河口	石川県	順調に北東へ漂流し、66日後に石川県金沢市に漂着後、通信途絶。
100831-6	千代川河口	秋田県	順調に北東へ漂流し、52日後に秋田県由利本荘市に漂着後、通信途絶。

発信機 100831-2 の漂流経路全体の位置情報を図 2-16 に示す。6 日後まで放流場所周辺に漂着しており、7 日後から再漂流した後、13 日後に鳥取県東部に漂着した。いずれも鳥取県内なので漂着場所は「鳥取県」として数えたが、厳密な漂着場所を「放流場所周辺」と「鳥取県東部」のどちらにすべきかの結論は出ていない。

図 2–16 発信機 100831–2 の漂流経路全体

発信機 100831-3 の漂流経路全体の位置情報を図 2-17 に示す。50 日後に秋田県にかぼ市付近を漂流しているところを最後に通信途絶したが、73 日後に同市で一般の人によって拾得された。漂着場所は位置情報としては得られなかったが、確認できた最後の漂流地点と拾得地点が近いことから、その付近に漂着したと推測できる。そのため漂着場所を「秋田県」とした。
図 2–17 発信機 100831–3 の漂流経路全体（左）と最終確認位置（右）

第 4 回放流実験の結果を表 2-15 に示す。放流した発信機 6 個すべてが鳥取県内に漂着した。ただし、発信機 100926-1 と発信機 100926-3 は、一定期間の漂着の後、再び漂流しており、このような場合の漂着地をどこと認定するかは今後の課題である。

表 2–15 第 4 回放流実験（放流日 9 月 26 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
100926-1	日野川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、15日後まで移動無し。16日後から再び漂流し、31日後に兵庫県余部沖を漂流しているのを最後に通信途絶。
100926-2	日野川河口	鳥取県	3日後に放流場所周辺に漂着して1ヶ月移動無し。
100926-3	天神川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、7日後まで移動無し。8日後に再漂流して鳥取県の泊漁港に漂着し、17日後まで移動無し。
100926-4	天神川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着し、1日以内に一般の人が拾得。
100926-5	千代川河口	鳥取県	放流直後から通信途絶だったが、34日後に放流場所周辺で本学により回収。
100926-6	千代川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着して1ヶ月移動無し。

第 5 回放流実験の結果を表 2-16 に示す。放流した発信機 6 個のうち 5 個が放流場所周辺に漂着した。残る 1 個は通信途絶となり最終的な漂着地は不明である。
表 2–16 第 5 回放流実験（放流日 10 月 30 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
101030-1	日野川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、14日後まで移動無し。
101030-2	日野川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、14日後まで移動無し。
101030-3	天神川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、14日後まで移動無し。
101030-4	天神川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、14日後まで移動無し。
101030-5	千代川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、9日後まで移動無し。
101030-6	千代川河口	不明	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、2日後から通信途絶。

第 6 回放流実験の結果を表 2-17 に示す。放流した発信機 6 個のうち 3 個が放流場所周辺に漂着した。2 個は石川県、1 個は福井県に漂着した。

表 2–17 第 6 回放流実験（放流日 11 月 27 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
101127-1	日野川河口	石川県	順調に漂流し、12日後に石川県かほく市に漂着して二週間移動無し。
101127-2	日野川河口	福井県	順調に漂流し、18日後に福井県小浜市に漂着して二ヶ月移動無し。
101127-3	天神川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、一ヶ月移動無し。
101127-4	天神川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、5日後まで移動無し。一般の人により拾得。
101127-5	千代川河口	石川県	順調に漂流し、7日後に石川県白山市に漂着して、17日後まで移動無し。
101127-6	千代川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、1日後に一般の人により拾得。

発信機 101127-1 を回収した際の、漂着場所の写真を写真 2-2 に示す。発信機の周辺には大量の海ごみが漂着していた。
写真 2-2 発信機 101127-1 の漂着場所の様子

発信機 101127-2 の漂流経路全体の位置情報を図 2-18 に示す。石川県付近まで漂流した後、南下して最終的に若狭湾の福井県小浜市に漂着した。

図 2-18 発信機 101127-2 の漂流経路全体

第 7 回放流実験の結果を表 2-18 に示す。放流した発信機 6 個のうち 3 個が放流場所周辺に漂着した。1 個は福井県に漂着した。残る 2 個は、2 日間程度は放流場所周辺に留まったものの、その後に通信途絶となった。
表 2–18 第 7 回放流実験（放流日 12 月 25 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
101225-1	日野川河口	福井県	順調に漂流し、6日後に福井県福井市に漂着して1ヶ月移動無し。
101225-2	日野川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して1ヶ月移動無し。
101225-3	天神川河口	不明	放流直後に通信途絶となり、2日後から放流場所周辺で確認されたが4日後から再び通信途絶。
101225-4	天神川河口	不明	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、2日後から通信途絶。
101225-5	千代川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、1ヶ月移動無し。
101225-6	千代川河口	鳥取県	放流日のうちに放流場所周辺に漂着して、1ヶ月移動無し。

第 8 回放流実験の結果を表 2-19 に示す。放流した発信機 6 個のうち 5 個が鳥取県内に漂着した。1 個は 4 日後まで放流場所周辺の海上を漂流した後、通信途絶となった。

表 2–19 第 8 回放流実験（放流日 1 月 23 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
110123-1	日野川河口	鳥取県	2日後に鳥取県の石脇海水浴場に漂着して10日後まで移動無し。11日後から通信途絶。
110123-2	日野川河口	鳥取県	2日後に鳥取県の石脇海水浴場に漂着して2週間移動無し。
110123-3	天神川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して1ヶ月移動無し。
110123-4	天神川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して、11日後まで移動無し。
110123-5	千代川河口	鳥取県	1日後に放流場所周辺に漂着して、1ヶ月移動無し。
110123-6	千代川河口	不明	4日後まで放流場所周辺の海上を漂流していたが、5日後から通信途絶。

「ココセコム」放流実験全体の考察を行う。放流場所ごとに漂着地を集計したものを図2-19に示す。放流場所が東側であればあるほど、鳥取県内に漂着する割合が低くなり、東北地方へ漂着する割合が高くなっていることがわかる。
図 2-19 放流場所ごとの漂着地

次に、放流時期ごとに漂着地を集計したものを図2-20に示す。東北地方（青森と秋田）に漂着しているのは、放流時期が6月から8月までのものだけであることがわかる。

図 2–20 放流時期ごとの漂着地

以上の結果を総合すると、鳥取県の東部から夏季に放流したごみほど、より遠くへ漂着する確率が高いことが分かった。

## 4 ) 今後の課題

今回の実験では、漂着地の位置情報を得ることは出来たが、漂流の途中経路は完全には明らかにできていない。例えば、図2-12、図2-14、図2-15、図2-17の直線部分がそれにあたる。原因は、発信機がau圈外にいる間は位置情報を送信できないことである。今後の対策として、位置情報を携帯電話の基地局ではなく専用の人工衛星でサーバに送る「アルゴスシステム」の発信機を利用することを予定している。この発信機については今年度に予備実験を行った。詳細は(4)節に記す。

そのほかの課題として、たとえ電池寿命の期間内に漂着しても、テトラポットの隙間等に入り込んで、結果的に回収が難しい、という事例も起こっている。例えば写真2-3は、発信機が漁港の巨大なテトラポットの隙間に入り込んでいる様子を示している。回収方法について改善が必要であると考える。また、近距離での正確な位置把握方法についても検
討が必要である。

写真 2-3 発信機 100926-3 の漂着の様子

「漂着」の概念自体の難しさもある。放流して数時間以内に周辺に漂着し、その数日後に再び波にさらわれて漂流していく発信器も事例としてあったが、そのような場合に最初の漂着地点を記録に残すか、最終漂着地点を記録に残すか、検討が必要である。

海ごみの既存研究においては、海流や風向のデータからなるシミュレーション結果も報告されている。今回のように発信機を放流することによって得られたデータは、それらのシミュレーション結果との比較・分析をすることによって、互いの精度を評価しあうことが可能となる。これも今後の課題である。

## (3) GPS 付きなんついの放流

## 1 ）調査概要

発信機「GPS 付きなんつい」を、「ココセコム」と同じ日に同じ場所で同じ個数放流する実験を、2 回行った。「ココセコム」が au の基地局を用いているのに対し、「GPS 付きなんつい」は docomo の基地局を用いている。また、「GPS 付きなんつい」の質量の方が大きい。

## 2 ）調查方法

「ココセコム」の放流と同様に、発信機「GPS付きなんつい」を同じプラスチック製の放流容器に入れて放流する。発信機本体と放流容器の形状と質量を表2-20に示す。

表 2–20 「GPS 付きなんつい」 発信機の形状と質量

発信機本体 CTG-001G	放流容器（表2-9と同じ）

縦83mm×横50mm×厚さ41mm（電池込）	直径124mm、高さ130mm
257g（電池と布製ケース込）	150g（容器のみ）
発信機の位置情報に関する設定は表 2-21 の通りである。発信機は GPS を利用して現在地を把握する。その情報を携帯電話 docomo の基地局を経由してサーバに送信する。利用者はインターネットを経由してそのサーバにアクセスし、位置情報を得ることができる。docomo 圈外にいる間は、現在地の情報は捨てられてしまう。

また、一日中電源を入れておくことしか出来ないため、電池寿命を延ばすために外部電池を取り付けてある。これにより質量は増えたが、電池寿命は約2ヶ月続くようになった。

表 2–21 「GPS 付きなんつい」の位置情報の設定

現在地取得方法	情報送信方法	情報自動送信回数	位置検索可能時間	電池寿命
GPS	docomo 基地局 経由	1 日 2 回（10:00 前 後と 16:00 前後）	一日中	約 2 ヶ月

発信機の放流を行った時期と場所を表2-22に記す。第1回放流は、「ココセコム」の第6回放流実験と日時・場所が同じである。第2回放流は、「ココセコム」の第8回放流と日時・場所が同じである。

表 2–22 「GPS 付きなんつい」 放流の時期と場所

年月日	場所と個数
第1回	2010年11月27日	日野川河口で2個、天神川河口で2個、千代川河口で2個
第2回	2011年1月23日	同上

## 3 ）調査結果

第 1 回放流実験の結果を表 2-23 に示す。放流した発信機 6 個のうち 2 個が放流場所周辺に漂着した。1 個は石川県に漂着し、残る 3 個は漂着地不明であった。

表 2–23 「GPS 付きなんつい」第 1 回放流実験（放流日 11 月 27 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
101127-7	日野川河口	不明	放流直後から通信途絶。
101127-8	日野川河口	石川県	9日後に石川県富来町に漂着し、1週間移動無し。
101127-9	天神川河口	不明	放流直後から通信途絶。
101127-10	天神川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着し、1週間移動無し。
101127-11	千代川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着し、1日後に一般の人により拾得。
101127-12	千代川河口	不明	放流直後から通信途絶。

発信機 101127-8 の漂流経路を図 2-21 に示す。緑色の丸印が発信機の位置を表している。順調に漂流し、9 日後に能登半島の石川県富来町に漂着したことがわかる。
図 2-21 発信機 101127-8 の漂流経路

第 2 回放流実験の結果を表 2-24 に示す。放流した発信機 6 個のうち 4 個が放流場所周辺に漂着した。1 個は兵庫県に漂着し、残る 1 個は漂着地不明であった。

表 2–24 「GPS 付きなんつい」第 2 回放流実験（放流日 1 月 23 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
110123-7	日野川河口	不明	放流直後から通信途絶。
110123-8	日野川河口	兵庫県	4日後に兵庫県に漂着し、2ヶ月移動無し。
110123-9	天神川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着し、6日後まで移動無し。
110123-10	天神川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着し、3週間移動無し。本学により回収。
110123-11	千代川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着し、3週間移動無し。本学により回収。
110123-12	千代川河口	鳥取県	放流直後に放流場所周辺に漂着し、3週間移動無し。本学により回収。

「GPS 付きなんつい」放流実験全体としては、67%の発信機について漂着地の位置情報を得ることができた。半数が鳥取県内に漂着し、その他には石川県と兵庫県に漂着した。

同時に放流した「ココセコム」と漂着地を比較する。11月の放流では、漂着地の位置情報を得られた割合が「ココセコム」よりも低いが、漂着したものの中で石川県に漂着した割合は同率であった。1月の放流では、漂着地の位置情報を得られた割合は「ココセコム」と同率であり、他県への漂着が観測できたのは「GPS付きなんつい」だけであった。

以上のことから、「GPS 付きなんつい」は通信途絶になる確率が「ココセコム」に比べて高いものの、通信が維持されれば漂着地の位置情報を得るには問題が無いと言える。