Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
(4) アルゴスシステム発信機の放流

## 1 ）調査概要

「アルゴスシステム」の発信機3台を、鳥取県東部の沖から同時に放流した。「アルゴスシステム」は前節までで述べた発信機と異なり、携帯電話の圏外でも位置情報を送信可能である。今回の実験は、「アルゴスシステム」を試験的に利用し、今後の本格的な利用の可能性について検討することが目的である。

## 2 ）调查方法

「アルゴスシステム」発信機をペットボトル型の放流容器に入れて放流する。発信機本体と放流容器の形状と質量を表2-25に示す。この放流物は浮いた状態で漂流する。

表 2–25 アルゴスシステム発信機の形状と質量

発信機本体ATX-1	放流容器

縦37mm、横65mm、厚さ8mm	直径90mm、高さ300mm
11g	700g（本体と電池込み）

発信機の位置情報に関する設定は表 2-26 の通りである。発信機は GPS を利用して現在地を把握する。その情報を独自の人工衛星を経由してサーバに送信する。利用者はインターネットを経由してそのサーバにアクセスし、位置情報を得ることができる。

「ココセコム」や「GPS付きなんつい」と異なり、この発信機はどこにいても、人工衛星が上空を通過しさえすれば位置情報を送信可能である。この回数は1日に数回程度と予測されている。その位置情報の他に、5分ごとの位置情報を本体に蓄積しており、漂着後に発信機を回収すればこれも解析することができる。

表 2–26 アルゴスシステム発信機の位置情報の設定

現在地取得方法	情報送信方法	情報自動送信回数	情報蓄積回数	電池寿命
GPS	独自の人工衛星経由	1日数回(09:00～15:00と21:00～03:00)	5分に1回ずつ	半年

発信機の放流を行った時期と場所を表 2-27 に記す。鳥取県東部から海上に船で移動し、ほぼ同時に 3 個放流した。放流容器には日本語と英語で連絡先を記した。

表 2–27 アルゴスシステム発信機放流の時期と場所

年月日	場所と個数
2010年12月10日	35° 33.252 N, 134° 11.325 Eの地点（海上）で3個
## 3 ）調査結果

放流実験の結果を表2-28に示す。放流した発信機3個のうち2個が福井県に漂着した。残る1個は漂着地不明であった。

表 2–28 アルゴスシステム発信機放流実験（放流日 12 月 10 日）の結果

番号	放流場所	漂着場所	詳細
PB1	鳥取県東部の海上	福井県	11日後に福井県小丹生町の海岸に漂着し、16日後まで移動無し。本学が回収。
PB2	上と同地点	不明	8日後に福井県の海岸に接近してから通信途絶。
PB3	上と同地点	福井県	8日後に福井県小丹生町の海岸に漂着し、10日後から通信途絶。16日後に漂着地点にて本学が回収。

図 2–22 発信機 PB1 の送信データ（上）と蓄積データ（下）

発信機 PB1 の漂流経路の位置情報を図 2-22 に示す。上は 1 日に数回の確率で自動送信されたデータであり、下は 5 分に 1 回ずつ本体に蓄積されていたデータを、回収後に解析して得られたものである。蓄積されたデータは漂流経路を詳細かつなめらかに再現できていることが分かる。また、右上は自動送信されたデータのうち漂着地点周辺を拡大したも
のである。この位置情報から誤差がほとんど無い位置で、実際に回収することができた。発信機 PB2 が漂流途中で通信途絶になった正確な理由は不明であるが、人工衛星やアルゴスシステムそのものの問題ではなく、発信機作成時の不具合が原因である可能性が高い。図 2-18 に示されたココセコムの位置情報と比較すると、ココセコムで途中経路が不明な海域でも、アルゴスシステムでは漂流経路を得られていることが確認できる。

### 2 -3. 2010年度の調査のまとめ

本年度は、発信機「ココセコム」の定点放流と定期放流を行い、放流地点や時期等の違いにより漂着地がどのように異なるかを分析した。その結果、放流場所が鳥取県内の東側であればあるほど、鳥取県内に漂着する割合が低くなり、東北地方へ漂着する割合が高くなっていることがわかった。今後は、この結果を補足するため、4月や5月にも放流実験を行うことや、地点と時期だけでなく発信機の形状や質量の違いによる変化を分析することも、必要である。

また、携帯電話の圏外でも位置情報を送信できる「アルゴスシステム」の発信機を試験的に放流し、実際に海上の位置情報が得られることと、回収後にはさらに詳細な蓄積データが得られることを確認した。今後は、より長距離の漂流が期待できる条件下で、アルゴスシステム発信機を放流する必要性がある。

「ココセコム」や「GPS付きなんつい」のように携帯電話利用の発信機は、途中経路が完全には分からないものの、漂着したものを回収するには十分精度の良い位置情報が得られる。これについて機能を拡張して、「アルゴスシステム」のようにGPSデータを蓄積するようにできれば、回収後には十分なデータが得られるはずである。そのような機能拡張が安価で可能かどうかの検討も必要であろう。

### 3. 2011 年度

### 3 -1. 調査の目的

2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災によって、約 2300 万トンの災害廃棄物が発生し、そのうち約 300 万トンが海洋に流出したと推計されている $ ^{[1]} $ 。この流出した災害廃棄物のうち、一部は海底に沈み、残りは漂流ごみとして太平洋上を漂流している。漂流ごみは海外の様々な国に被害をもたらすため、日本としてその被害を少なくするための対策が求められる。

漂流ごみの漂着時期を予測したり、効率的に回収したりするために必要な情報が、漂流経路の推定情報である。ハワイ大学のマキシメンコ博士が行ったコンピュータシミュレーションでは、2011年冬から2012年春にかけてミッドウェー諸島、2012年から2013年にかけてハワイ本島、2013年から2014年にかけて北アメリカ西海岸へ、大量の津波がれきが漂着すると予測されている $ ^{[2]} $ 。

しかし、シミュレーションの信頼性を検証するためには、実際の漂流物の位置データとの比較が重要となる。そこで本研究では、人工衛星を通して位置情報を送信する機能を備えた模擬ごみを実際に被災地周辺から放流し、位置情報の集計を行った。
### 3 -2. 発信機の比較

昨年度まで、発生源調査を通して位置情報を送信できる機能を備えたいくつかの発信機を比較してきた。それをまとめたものが表2-29である。「ココセコム」「GPS無しなんつい」「GPSつきなんつい」は、位置情報をサーバに送信するために携帯電話の基地局を利用しなければならないという欠点があり、そのため携帯電話の圏外では利用不可能であった。これらは日本海側で漂流ごみの漂着地点を調査するには十分利用できたが、東日本大震災の被災地は太平洋側であり、そこから海へ流出したごみは太平洋の中央へ向かって東へ漂流していくことが予想されるため、携帯電話の圏外で利用できないこれらの発信機は調査に向かない。そこで今年度の調査では「アルゴスシステム」を利用することとした。

表 2–29 発信機の比較

商品名	販売元	使用範囲	GPS利用	電池寿命	費用
ココセコム	セコム株式会社	au圈内	あり	数ヶ月	安い
GPS無しなんつい	UP R株式会社	PHS圈内	無し	数ヶ月	安い
GPS付きなんつい	UP R株式会社	docomo圈内	あり	数ヶ月	安い
アルゴスシステム	株式会社キュービック・アイ	陸上と海上すべて	あり	半年	高い

### 3 -3. 調査方法

本研究で放流した模擬ごみは、株式会社ノマドサイエンスによって開発された「アルゴスシステム発信機」を、ペットボトル型の放流容器に入れたものである。発信機本体と放流容器の様子を表2-30に示す。

表 2–30 アルゴスシステム発信機の形状と質量

発信機本体	放流容器

縦 37mm、横 65mm、厚さ 8mm	直径 90mm、高さ 300mm

アルゴスシステム発信機は、GPSによって現在地を把握し、その情報を人工衛星経由でサーバに送信する。また、GPSを使用しなくても、発信機から人工衛星へ届いた電波のドップラー効果を解析することにより、発信機の位置情報をある程度推測してサーバに情報を蓄積することもできる。利用者はインターネットを経由してそのサーバにアクセスし、位置情報を得ることができる。
この発信機はどこにいても、人工衛星が上空を通過しさえすれば位置情報を送信できる。この通過の回数は1日に数回程度と予測されている。その位置情報の他に、GPS付きの5分ごとの位置情報を本体に蓄積しており、漂着後に発信機を回収すればこれも解析することができる。

このアルゴス発信機を利用して、放流実験を3回行った。用いたアルゴス発信機の仕様は表2-31のとおりである。第1回放流実験は、東日本大震災から数か月しかたっていないこともあり、電池寿命の長い発信機を用意することができなかった。そのため、第1回に放流した発信機は日本海側の漂流追跡用に開発していた発信機であり、電池寿命が半年程度である。

ハワイ大学のマキシメンコ教授らのシミュレーションによると、約2年半で津波ごみがハワイや北アメリカ西海岸へ漂着すると推定される。そこで電池が約2年半持つように発信機を改良し、第2回と第3回の放流実験を行った。改良点の一つは、電池の量を増やしたことである。ただしこれにより重量が増し、海面下の割合を表す「沈下率」が35%から50%に増えることとなった。改良点のもう一つは、位置情報を人工衛星に送ることのできる時間を半分にし、それ以外の時間は電源を自動的にオフにして電池を節約する設定にしたことである。そして最後の改良点は、GPSの機能を削除して電池の消費量を抑えたことである。太平洋上の漂流経路を観測するという目的を考えると、GPSの機能を削除してドップラー方式のみにしても十分に誤差が小さい。また、太平洋に漂流した発信機を回収できる可能性は非常に低いため、GPSによる位置情報は解析する機会がないと判断した。ただし、一般の人が回収した場合を考慮し、放流容器には日本語と英語で連絡先を記した。

表 2-31 用いた発信機の仕様

放流時期	位置情報取得方法	位置情報の誤差	送信可能時間	重量	沈下率	電池寿命
第1回放流実験	2011年6月3日～6月19日	ドップラー方式とGPSの併用	約100m	1日のうち12時間	約700g	約35%	6ヶ月以内
第2回放流実験	2011年10月21日～10月22日	ドップラー方式のみ	約500m	1日のうち6時間	約1000g	約50%	30ヶ月以内
第3回放流実験	2012年1月29日～2月6日	ドップラー方式のみ	約500m	1日のうち6時間	約1000g	約50%	30ヶ月以内

第1回放流実験では、ドップラー方式によって算出された位置情報と、GPSによって算出された位置情報の両方を得ることができている。しかし、第2回以降の放流実験ではドップラー方式の位置情報しか得ていないため、比較の際に誤解を与えないよう、この報告書では第1回放流実験の結果もドップラー方式によって算出された位置情報のみを利用してまとめた。
### 3 -4. 第1回放流調査結果

## (1) 第 1 回 放 流 調 查 の 概 要

放流調査では、被災地の3か所から、1台ずつ模擬ごみを放流した。具体的には、岩手県の宮古沖、宮城県の気仙沼沖、福島県の相馬沖である。

第 1 回放流では、実際の放流作業を環境省の「海洋環境緊急モニタリング調査検討会」の調査船に依頼した。調査船の外観は写真 2-4 のとおりである。

写真 2-4 発信機放流に用いた調査船

2012 年 2 月 7 日までの時点の漂流結果を表 2-32 に示す。岩手県から放流した発信機は 2500km ほど東へ漂流を続けたが、宮城県から放流した発信機は 500km 以内の範囲で周回運動し、福島県から放流した発信機は一週間で陸へ戻り漂着した。3 つの模擬ごみは放流時期が近かったにもかかわらず、このように全く異なる漂流経路をたどった。

表 2–32 第 1 回放流の発信機の様子（2012 年 2 月 7 日時点まで）

番号	軌跡の色	放流場所	放流日	漂流の様子
75883	黄	岩手県宮古沖20km	2011年6月3日	東に向かって漂流し、2012年2月7日の時点での位置は放流場所から約2500km
76305	赤	宮城県気仙沼沖20km	2011年6月11日	放流地点から約500km以内の範囲で周回運動し、2011年10月17日から通信途絶
76306	青	福島県相馬沖20km	2011年6月19日	北西に向かって漂流し、2011年6月26日に、放流場所から約40kmの宮城県名取市に漂着

3つの漂流経路の違いを比較するため、10月17日時点までの軌跡を図2-23に示す。この軌跡は、1日に数回の割合で自動送信されたデータが、直線で結ばれてできたものである。
図 2–23 放流した発信機の位置情報（6月3日～10月17日）

## (2) 岩手から放流した発信機について

次に、それぞれの発信機について、軌跡を詳細に分析する。岩手県から放流した発信機の軌跡に対して、放流日である6月3日から1カ月おきに印をつけたものが図2-24である。約0.3km/hから1km/hの速度で、太平洋を東へ向かっていることがわかる。

6月から7月にかけて北海道に近づいていたことがわかる。実際、この地域には津波ごみと思われる冷蔵庫などが漂着したという報道がなされている。

なお、この発信機の電池寿命は半年程度と見積もられていたが、送信は8カ月経った時点でも続いていた。
図 2–24 岩手県から放流した発信機の位置情報（6月3日～2月7日）

## (3) 宮城から放流した発信機について

宮城県から放流した発信機の位置情報を基に、放流日である6月11日から約1カ月ごとに軌跡の全体を図にしたものが図2-25と図2-26である。この発信機は、放流地点から約500kmの範囲で、時計回りの軌跡を描きながら周回運動を続け、10月17日に通信途絶したことがわかる。

図 2–25 岩手県から放流した発信機の位置情報（6月11日～8月11日）
図 2–26 岩手県から放流した発信機の位置情報（6月11日～2月7日）

## (4) 福島から放流した発信機について

福島県から放流した発信機の軌跡を図2-23よりも拡大したものが図2-27である。放流地点から湾の中を北西に進み、名取市に漂着する様子がわかる。

図 2–27 福島県から放流した発信機の位置情報（6月19日～6月27日）

### 3 -5. 第2回放流調査結果

## (1) 第 2 回放流調査の概要

2011 年 10 月の第 2 回放流調査では、第 1 回とほぼ同じ位置から 1 台ずつ発信機を放流した。今回は、小型漁船に我々が同乗して直接放流した。漁船の外観と発信機放流の様子を写真 2-5 に示す。
写真 2–5 第 2 回発信機放流に用いた漁船と放流の様子

2012 年 2 月 7 日までの時点の漂流結果を表 2-33 に示す。どの発信機も第 1 回放流調査とは逆に、南寄りに漂流した。

表 2–33 第 2 回放流の発信機の様子（2012 年 2 月 7 日時点まで）

番号	軌跡の色	放流場所	放流日	漂流の様子
110353	黄	岩手県宮古沖50km	2011年10月22日	放流地点から約200kmの範囲で周回運動していたが、2011年12月23日から東へ向かって漂流し、2012年2月7日の時点での位置は放流場所から約1800km
110352	赤	宮城県気仙沼沖20km	2011年10月22日	南に向かって漂流していたが、2011年11月12日から東へ漂流し、2012年2月7日の時点での位置は放流場所から約3300km
110351	青	福島県相馬沖20km	2011年10月21日	南に向かって漂流し、2011年11月2日に放流場所から約200kmの茨城県神栖市に漂着

図 2–28 第 2 回放流分の発信機の位置情報（2011 年 10 月 21 日～2012 年 1 月）
3つの漂流経路の違いを比較するため、軌跡の一部を図2-28に示す。第1回放流調査の結果と同様に、岩手県で放流した発信機を黄色で、宮城県で放流した発信機を赤で、福島県で放流した発信機を青で示している。

第1回放流調査と同様に、3つの発信機は全く異なる漂流経路をたどったことがわかる。ただし今回は、周回運動を一定期間続けたのは岩手県から放流した発信機であった。

岩手県から放流した発信機と宮城県から放流した発信機は、ほぼ同じ緯度まで南下した後、急に東へ漂流を始めている。これはまず親潮に乗って南下し、黒潮とぶつかり北太平洋海流に乗って東へ漂流したものと思われる。

福島県から放流した発信機は茨城県神栖市に漂着した後、西へ直線で移動しているように図示されている。これは一般の人によって回収されたのちに鳥取へ郵送された際の途中の位置が直線で結ばれたためであり、漂流経路ではない。

## (2) 岩手から放流した発信機について

次に、それぞれの発信機について、軌跡を詳細に分析する。岩手県から放流した発信機の軌跡に対して、放流日である10月22日から1カ月おきに印をつけたものが図2-29である。放流してから2カ月の間は放流地点から約200kmの範囲で周回運動をしていたが、その後に蛇行しながら南東へ1600kmほど漂流したことがわかる。

図 2–29 第 2 回放流で岩手県から放流した発信機の位置情報（10 月 22 日～2 月 7 日）

## (3) 宮城から放流した発信機について

宮城県から放流した発信機の軌跡に対して、放流日である10月22日から1カ月おきに印をつけたものが図2-30である。蛇行しながらも、約1.3km/hの速度で太平洋を東へ向かっていることがわかる。
図2-30 第2回放流で宮城県から放流した発信機の位置情報（10月22日～2月7日）

## (4) 福島から放流した発信機について

福島県から放流した発信機の位置情報のうち、放流日である10月21日から漂着日である11月2日までの位置情報が図2-31である。放流地点から日本列島に沿って南下し、神栖市に漂着する様子がわかる。

図 2-31 第 2 回放流で福島県から放流した発信機の位置情報（10 月 21 日～11 月 3 日）
### 3 -6. 第3回放流調査結果

2012 年 1 月から 2 月にかけて行われた第 3 回放流調査でも、第 2 回とほぼ同じ位置から 1 台ずつ発信機を放流した。今回は、小型漁船に発信機の放流作業を依頼した (写真 2-6)。

写真 2–6 第 3 回放流調査での放流の様子

2012 年 2 月 7 日までの時点の漂流結果を表 2-34 と図 2-31 に示す。放流から一週間程度しか経過していないために漂流経路の全体像はまだ不明だが、約 1.3km/h の速度で太平洋を南東へ向かっている。

表 2–34 第 3 回放流の発信機の様子（2012 年 2 月 7 日時点まで）

番号	軌跡の色	放流場所	放流日	漂流の様子
110354	黄	岩手県宮古沖50km	2012年2月6日	東へ向かって漂流
110355	赤	宮城県気仙沼沖20km	2012年1月29日	南東に向かって漂流
110356	青	福島県相馬沖20km	2012年1月31日	南東に向かって漂流

図 2−31 第 3 回放流分の発信機の位置情報（2012 年 1 月 29 日～2012 年 2 月 7 日）
### 3 -7. シミュレーションによる漂流予測との比較

今回のように実際の漂流物の位置情報を収集することの意義の一つに、コンピュータシミュレーションの結果へのフィードバックが挙げられる。そのため、ハワイ大学のマキシメンコ博士が表層海流診断モデル等を用いて行ったシミュレーション結果 $ ^{[2]} $ との比較を今後の課題として計画している。本年度は、その準備としてマキシメンコ博士と東京大学大気海洋研究所の道田豊教授と意見交換を行った。本節では、その意見交換によって明らかになったことをまとめる。

## (1) 漂流ごみの最終的な到達域について

太平洋を含む世界の5つの大洋には、いくつかの大海流渦があり、そこは漂流ごみが多くたどり着くことからガーベッジパッチ（Garbage Patch）と呼ばれている。これらはおよそ南北緯度30度のあたりに形成されている。東北からの漂流ごみはすべて、最終的には太平洋にある一つのガーベッジパッチにたどり着く可能性が高い。

第1回放流調査で宮城から放流された発信機や、第2回放流調査で岩手から放流された発信機は、一定の範囲内で周回運動を続けていた。これは小海流渦（Eddy）と呼ばれる渋に入ったものと思われる。小海流渦は、おそらく大海流渦とは異なるダイナミズムで発生しており、性質が異なる。大海流渦は直径1000kmの範囲に及び、恒常的に一か所にとどまる。しかし小海流渦は副次的な海流渦であり、発生も短期的で、その形は次第に崩れていく。また位置を変えることもある。

## (2) シミュレーションの基となるデータについて

マキシメンコ博士のコンピュータシミュレーションが基にしている実データは、一種類の海流観測用ブイから得たものである。このブイが世界中の海に放流されており、そこから実データを得ている。このブイには中心深度15mの位置に抵抗体がついており、沈下率は約98%である。これにより風の影響よりも海流の影響を大きく受けるようになっている。

何かの原因で抵抗体が脱落したブイは、沈下率が約50%となり、風の影響を大きく受けるようになる。このように抵抗体が脱落したブイからのデータも有効利用することにより、結果的には二種類のブイからのデータを得ることができている。

本研究では、発信機を入れたペットボトル型の模擬ごみを2種類製作しており、それぞれ沈下率は約35％と約50％であった。マキシメンコ博士のシミュレーションには沈下率35％の漂流物は考慮されていないため、本研究の実データをシミュレーション結果と比較しフィードバックさせることで、シミュレーションの精度を向上させることができるはずである。

## (3) シミュレーションによる漂着時間の予測について

シミュレーション結果は、基にした実データに大きく依存する。例えばマキシメンコ博士のシミュレーション結果では、2000年の海流データを基にした場合には北米西海岸への到達に2年かかるという結果が出たが、2005年の海流データを基にした場合は3年かかるという結果が出た。2011年の北太平洋の海流速の変化を観測したところ、海流の速度が速く2000年の状況に近いが、確実なことは言えない。

また、このシミュレーションでは沈下率の大きい重いものを想定した漂着予測を行って
いるが、実際の被災がれきには重いものと軽いものが混在している。軽いものは早く動き、重いものはゆっくりと動く。そのため、漂流ごみベルトはまず辺縁部の密度の薄いがれきベルトが到達してから、中心部の濃い部分が到達することになる。したがって軽いものの漂着日時はシミュレーション結果より早いかもしれない。

## (4) ハワイ大学との共同研究の可能性について

海上航行で特に問題となる大きな漂流がれきの経路調査で最も確実な方法は、漂流しているがれきに発信機を取り付けて、位置情報を把握することである。多くの発信機を取り付けて位置情報を得ることができれば、ハワイ大学で把握している海上地域風や表層海流などのシミュレーションの係数をそれに合わせて補正し、より正確な予測結果を一週間ほどで算出できる。

### 3 -8. 2011年度のまとめ

今回の実験では、放流した模擬ごみの数が少ないため、これらを代表的な値とみなし一般的な結論を導くことは難しい。しかし、放流の位置が少し異なるだけで、漂流の様子が大きく変わることは証明されたと言える。

また、実データの観測を通して、小海流渦の存在を確かめることもできた。この小海流渦は崩れたり移動したりする可能性はあるが、一時的に漂流がれきが蓄積される可能性があることがわかった。

シミュレーション結果との比較の際には、模擬ごみの沈下率を考慮して比較することも必要である。本研究の第1回放流実験で用いた模擬ごみの沈下率は約35%であり、海流の影響より風の影響の方が大きい漂流物と言える。一方、第2回放流実験で用いた模擬ごみの沈下率は約50%であり、海流と風の影響は同程度である。この沈下率の違いによって、たとえ同じ時期に同じ場所で放流したものでも、その後の漂流経路は異なるものとなる。

マキシメンコ博士のシミュレーションには沈下率35%の漂流物は考慮されていないため、本研究の実データをシミュレーション結果と比較しフィードバックさせることで、シミュレーションの精度を向上させることができるはずである。また、今後もさまざまな沈下率の模擬ごみを設計し放流することで、シミュレーションの精度をより向上させることができると考えられる。

## 参考文献

[1] 石垣智基：東日本大震災に起因する漂流漂着物問題について，海ゴミサミット・愛媛会議 講演資料集（2011）

[2] ニコライ・マキシメンコ：過去の漂流ブイの追跡データを用いた漂流ごみの移動予測モデル，鳥取環境大学 国際シンポジウム "美しい海を取り戻そう～3.11 震災漂流物の追跡予測とその対応～" 講演資料集（2011）
## 第 3 章 発生実態調査

### 1. 調査の目的

鳥取県を中心とした日本海沿岸域における漂着ごみについて、どのようなごみが、いつ、どこに、どの程度発生するのかの実態を明らかにするために、漂着ごみ定点観測調査及び海底ごみ組成調査を実施するとともに、その他各種の漂着ごみ分布調査手法の検討を行った。

漂着ごみ定点観測調査においては、地域特性に着目して設定した定点（調査地点）において、漂着ごみの回収・分類を行うことで、漂着ごみの種類、量、分布状況の経時的変化の解析に資するデータを得ると共に、日本海沿岸域の漂着ごみと漂着する海岸の地域特性、季節特性の関係を明らかにし、発生源と漂着ごみ発生の関連等の発生実態を解明することを目的とした。

また、人工衛星画像データ解析及びヘリコプターによる視認調査の手法を含む各漂着ごみ分布調査手法の効果を比較検討するとともに、漂着ごみ定点観測調査により確認された地域特性の関係性等を踏まえた継続的かつ効果的な調査手法について検討・提案することを目的とした。

### 2. 漂着ごみ定点観測調査

### 2 -1. 調査概要

鳥取県を中心とした日本海沿岸の海岸を対象に、平成21年度研究では、海流条件や海岸形状、海岸の管理状態等の地域特性に注目して10箇所の調査地点を選定し、一定の間隔を空けて年4回の漂着ごみの回収・組成分析を行った。平成22年度研究では、海流条件、内陸特性、海岸形状、海岸の管理状態の4つの地域特性において比較可能となるような調査地点を5箇所に絞り込み、前年度から継続して、一定の間隔を空けて年4回の漂着ごみの回収・組成分析を行った。そして、平成23年度研究においては、さらに通季的調査の実施が可能である4箇所に調査地点を絞り込み、一定の間隔を空けて年4回の漂着ごみの回収・組成分析を行った。これらの一連の調査により、長期的・継続的な漂着ごみの分布状況データを蓄積・把握するとともに、漂着ごみの組成、量の地域特性及び季節変動の解析に資するデータを得た。

### 2 -2. 調査方法

## (1) 地域特性からの調査地点の設定・絞り込み

## 1 ）平成21年度研究における調査地点の設定

漂着ごみ定点観測調査の目的は、日本海沿岸域の漂着ごみと漂着する海岸の地域特性、季節特性の関係を明らかにすることにある。このうち、地域特性との関係を解析するためには適切な調査地点選定が必要である。漂着ごみの組成や量に関係する地域特性として、海外や他地域を発生源とするものは海流、潮汐及び気象、内陸部を発生源とするものは内陸部の特性に影響を受ける。また、砂浜、岩礁域、人工海岸といった海岸の形状は漂着の
容易性に関係する可能性があり、さらに日常的な管理状態、海水浴場あるいは景勝地であるかといったことも影響因子となりうる。漂着ごみと地域特性の関係を明らかにするためには、これらの条件による比較が可能となる地点であることが必要であるが、以上の地域特性のすべてをパラメータとする調査計画は合理的ではないと考え、地域特性要素を、各調査地点で共通となる要素と地点間の比較考察を行うための比較要素に区分した（表3-1）。

表 3-1 漂着ごみ定点観測地点選定の要素

要素	各地点とも共通	地点により異なる	備考
自然条件	潮汐	○	日本海沿岸域では、ほぼ同一とみなす
気象	○
海流	○	対馬海流に対する上流、下流
海岸形状	○	砂浜、岩礁、礫
人為条件	内陸特性	○	流域面積、流域人口
管理状態	○	清掃状態

以上から、まず、海流、内陸特性（＝河川流域面積）の指標をもとに、エリアの選定を行った。

まず、海流及び内陸特性に注目し、対馬海流の上流から下流にかけてのエリア及び河川の流域面積を考慮した上で、対馬海流の下流域にあたり、背後には大規模な河川（千代川）流域が広がる千代川沿岸域、対馬海流の中流域にあたり、背後には中規模の河川（天神川）流域が控える天神川沿岸域、及び対馬海流の上流にあたり、大きな流域を持つ河川がなく、内陸から発生するごみの影響を受けにくいエリアとして島根半島沿岸域の3エリアを抽出した。

これらのエリア内から、海岸形状及び管理状態に注目し、さらに世界ジオパークに認証された山陰海岸ジオパーク対象エリアや山陰海岸国立公園等の社会科学的な観点も考慮して地点選定を行った。選定した調査地点を表3-2、位置関係を図3-1に示す。なお、本調査における海岸形状については、粒径100mm以上の岩石の浜や岩礁部を『岩礁』、粒径5mm～粒径100mmの岩石の浜を『礫浜』、粒径5mm以下の砂浜を『砂浜』と定義した（写真3-1～3-3）。

写真3-1 岩礁

写真3-2 礫浜

写真 3-3 砂浜
2) 平成 22 年度研究における調査地点の絞り込み

平成21年度研究では7月末～3月にかけて4回/年の調査を実施したが、平成22年度研究においては、春季～夏季のデータ採取及び長期的モニタリングの観点から、平成21年度研究において設定した定点（調査地点）のうち、漂着ごみ量が比較的多く、海岸形状等の4つの地域特性において比較可能となるよう、島根半島沿岸域、天神川沿岸域及び千代川沿岸域の3エリアから各1箇所以上計5箇所に絞り込んで定点観測を行うこととした。絞り込んだ各調査地点は表3-2、調査地点の位置関係は図3-1の通りである。

## 3 ) 平成 23 年度研究における調査地点の絞り込み

平成 22 年度研究において選定した 5 箇所の調査地点のうち、【居組免良湾砂浜】は磯渡し船により海上側からアクセスする必要がある地点であり、海況が荒れる冬季の調査が不可能であった。通季的なデータが得られないことから当該調査地点は除くものとし、平成 23 年度調査においては残る 4 地点にて調査を実施するものとした。

表 3–2 各調査地点の地域特性と調査実施年度

エリア	地点名	海流条件	内陸特性	海岸形状	管理状態	調査実施年度	備 考
H21	H22	H23
島根半島沿岸域	①	御津礫浜	上流	主要河川なし	礫浜	手入れなし	○	○	○
②	御津崖下	上流	主要河川なし	礫浜	手入れなし	○
③	森田川右岸	上流	主要河川なし	礫浜	手入れなし	○	・背後はコンクリート製の防波堤
天神川沿岸域	④	天神川右岸	中流	中規模河川	砂浜	手入れなし	○
⑤	泊漁港先岩礁	中流	中規模河川	岩礁	手入れなし	○	○	○
千代川沿岸域	⑥	砂丘海水浴場	下流	大規模河川	砂浜	手入れあり	○	○	○	・山陰海岸国立公園の指定地域・山陰海岸ジオパーク
⑦	浦富海岸鴨ケ磯	下流	大規模河川	砂浜	手入れあり	○	○	○
⑧	東浜岩礁	下流	大規模河川	岩礁	手入れなし	○	・山陰海岸ジオパーク
⑨	居組免良湾砂浜	下流	大規模河川	砂浜	手入れなし	○	○
⑩	居組海水浴場	下流	大規模河川	砂浜	手入れあり	○
図 3-1 漂着ごみ定点観測調査地点の位置関係
## (2) 調査実施日

漂着ごみ定点観測調査は、一定の間隔を空けて年4回実施した。各研究年度における調査実施日を表3-3に示す。

表 3–3 調査実施日

調査エリア	島根半島沿岸域
(調査地点①②③)	天神川沿岸域·千代川沿岸域
(調査地点④⑤⑥⑦⑧⑨⑩)
平成21年度	第1回調査	8月20、21日(①②③)	7月30日(④⑤⑥)
8月6、7日(⑦⑧⑨)
8月18日(⑩)
第2回調査	10月18、19日(①②③)	10月23～26日(④～⑩)
第3回調査*	3月2、3日(①②③)	12月12～14日(④～⑧⑩*)
第4回調査	3月16、17日(①②③)	3月9～11日(④～⑧⑩*)
平成22年度	第5回調査	6月11日(①)	5月29、30日(⑤⑥⑦⑨)
第6回調査	9月2日(①)	8月23、24日(⑤⑥⑦⑨)
第7回調査	11月16日(①)	11月3、4日(⑤⑥⑦*)
第8回調査	3月16日(①)	3月5、6日(⑤⑥⑦*)
平成23年度	第9回調査	7月1日(①)	6月25、26日(⑤⑥⑦)
第10回調査	9月20日(①)	9月18、19日(⑤⑥⑦)
第11回調査	12月16日(①)	12月14、15日(⑤⑥⑦)
第12回調査	3月12日(①)	3月10日(⑤⑥⑦)

※ 調査地点①②③の第3回調査は、積雪や波浪等の天候理由により平成22年3月にずれ込む結果となった。また、調査地点⑨は磯渡し船による海側からのアクセスとなり、冬季の第3、4、7、8回調査は同様の理由により実施不可能であった。

## (3) 漂着ごみ回収・分析方法

漂着ごみ定点観測調査の調査フローを図3-2に示す。

図 3-2 漂着ごみ定点観測調査フロー
## 1 ) 調查対象範囲

選定した調査地点に、以下の①～④を極力考慮して調査枠を設置する地点を選定した。

① 原則として満潮時の汀線を基準に 10m 四方のコドラートを設置

② 汀線から内陸方向に向かって最大3個設置（ただし奥行きのない場所は海岸線に平行に3個設置、あるいは設置可能な数だけとした）

③ 内陸方向へは防波堤等の構造物の根元、傾斜地の根元、防砂林等の植生がある場合は植生内 5m まで設置

④ 原則としてごみの量が調査地点の平均的な場所を選定

## 2 ）調査枠設置について

原則として、漂着ごみ定点観測調査のたびにポリエチレン製の標識ロープによる調査枠を設置し、調査終了後は調査枠を撤去し元通りの状態に復元した。調査地点が砂浜の場合は、土地管理者他の関係官庁の許可を得た上で、鉄製の杭を調査枠の各頂点に打ち込んで標識ロープを固定した。

調査のたびに調査枠を設置するため、常に一定の位置に調査枠を再現できるよう初回の調査枠設置時に以下の作業を行った。

① 調査枠付近の不動点を２点選定（不動点①・不動点②）

② 不動点に近い調査枠頂点 2 ヶ所を基準点として選定（基準点 A・基準点 B）

③ それぞれの不動点からそれぞれの基準点までの距離を記録

$$ \left(\mathrm{L}-\textcircled{1}\mathrm{A}\cdot\mathrm{L}-\textcircled{1}\mathrm{B}\cdot\mathrm{L}-\textcircled{2}\mathrm{A}\cdot\mathrm{L}-\textcircled{2}\mathrm{B}\right)_{\circ} $$

図 3-3 調査枠設置イメージ（砂浜の場合）

## 3 ）回收·分類·集計方法

設定した調査枠内の漂着ごみを回収し、トラック等により分析実施場所まで運搬し、以下の考え方に基づき作成した分類リストに従って組成分析（素材・用途・品目毎の国籍、
個数、見かけ容量、湿重量）を行った。なお、回収した漂着ごみが多い場合は、概ね1m $ ^{3} $ 以下となるよう分析実施場所にて縮分した。

## 【分類リストの考え方】

既存の分類リストには、大きく分けてごみの材質から分類したリスト((財)環日本海環境協力センター:NPEC)とごみの発生源(用途)から分類したリスト(JEAN/クリーンアップ全国事務局、国際海岸クリーンアップ:ICC)の2種類があり、これら既存調査結果との比較を可能にした全ての品目を網羅した分類リスト(日本エヌ・ユー・エス(株)、平成19年度漂流・漂着ゴミに係る国内削減方策モデル調査)がある。本調査では、国内削減方策モデル調査にて使用された分類リストをベースとし、既存調査結果との厳密な比較が可能となるよう、数品目を付け加えた。

### 2 -3. 調査結果

## (1) 調査地点全体の漂着ごみ組成割合

平成 21～23 年度研究において実施した漂着ごみ定点観測調査により回収した全調査地点の漂着ごみ全体の組成割合を図 3-4、図 3-5 に示す。

湿重量、個数ともに『プラスチック類』が半数以上を占めており、それぞれ、59.3%、57.9%であった。個数に注目すると、次に多かったのが『発泡スチロール類』の34.8%で、『プラスチック類』と合わせると全体の9割以上を占める結果となった。湿重量に注目すると、比重の小さな『発泡スチロール類』は12.1%に止まり、比重の大きな『ゴム類』（14.2%）や『ガラス・陶磁器類』（7.9%）の割合が高くなる結果となった。

図 3-4 漂着ごみ全体の組成割合【湿重量】
図 3-5 漂着ごみ全体の組成割合【個数】

## (2) 各調査地点における漂着ごみ量の推移

3 ヶ年の継続的かつ長期的モニタリングを行った地点①【御津礫浜】、地点⑤【泊漁港先岩礁】、地点⑥【砂丘海水浴場】及び地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】の4地点について、漂着ごみ量の経時変化を確認した。これらの4地点の第2～12回調査において回収された漂着ごみ量について、調査枠の面積及び各調査の間隔から計算される各調査回における単位面積（100m²）・単位時間（1日）当たりの漂着量の推移を図3-6、図3-7に示す。なお、時間的スケールの評価が出来ない第1回調査における漂着ごみ量は除外している。

全調査回全体の重量ベースでは地点⑤【泊漁港先岩礁】が最も多く、次いで地点①【御津礫浜】、地点⑥【砂丘海水浴場】、地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】の順であり、この傾向は地域特性として設定した指標である海岸形状による影響と考えられた（詳細は後述する。）。

全調查回全体の個数ベースでは地点⑥【砂丘海水浴場】と地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】が並んで最も多く、重量ベースとは逆の傾向を示した。

漂着ごみ量の推移は調査地点毎に傾向が異なっており、同じ調査地点であっても単位面積・単位時間当たりの漂着量に10倍以上の開きが生じた調査地点もあった。これらの傾向は、各調査地点の地域特性に関係するものと仮定し、上記4地点に関して、次項において「海流条件」、「内陸特性」、「海岸形状」、「管理状態」の4つの地域特性について漂着ごみとの傾向分析を行った。
図 3–6 各調査地点における漂着ごみ量の推移【湿重量：単位面積・単位時間当たり】

図3-7 各調査地点における漂着ごみ量の推移【個数：単位面積・単位時間当たり】
## (3) 漂着ごみに関する各地域特性の傾向分析

## 1 ) 海流条件と漂着ごみの関係

海流条件として、鳥取県沖合を東に流れる対馬海流に対する位置関係に注目し、上流（西側）に位置する地点①【御津礫浜】、下流（東側）に位置する地点⑥【砂丘海水浴場】及び地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】、さらに上流と下流の中間に位置する地点⑤【泊漁港先岩礁】の3区分に分類し、それぞれ漂着ごみへの影響を分析した。

3 ヶ年の継続的かつ長期的モニタリング結果として、第2～12回調査結果について、海流条件と漂着ごみ量の関係の観点より図3-6及び図3-7を見てみると、湿重量は対馬海流（中流）の地点⑤【泊漁港先岩礁】が最大であり、次いで対馬海流（上流）の地点①【御津礫浜】となっている。一方、個数については、対馬海流（下流）の地点⑥【砂丘海水浴場】や地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】が最も多かった。調査回、すなわち調査を実施した季節により多少の変動はあるものの、ほぼ通年的に同様の傾向を示していることから、各調査地点の漂着ごみ全体の湿重量や個数については海流条件との関係性は弱く、漂着ごみの全体量は海流条件よりも海岸形状等の他の地域特性に強く影響されることが長期的モニタリングの結果から確認できた。

海流条件と漂着ごみの関係性を示す指標の一つとしては、韓国や中国等の近隣諸国から発生し、対馬海流に乗って漂流・漂着する国外由来の漂着ごみ量が考えられる。漂着ごみの量自体は海岸形状等の他の地域特性に強く影響されると考えられることから、上記4地点の第1～12回調査における漂着ごみ全体の各品目について国内由来と国外由来の個数割合を海流条件毎に分類して取りまとめた（図3-8）。なお、国内由来と国外由来の分類にあたっては、文字表記が無く、識別不可能なものについては『国内由来』の漂着ごみとしてカウントしており、漂着ごみの劣化・細分化に伴い文字表記が消失しているものも多いことから、国内由来の漂着ごみが過大に評価されていることに注意を要する。

図3-8より、対馬海流の下流側と比較し上流側になるほど、全体的に国外由来の漂着ごみの割合が高くなる傾向が認められた。このうち、国外由来の割合が比較的高く、かつ全体の個数が100個以上あった『袋（プラスチック類）』、『プラボトル』、『容器類（プラスチック類）』、『雑貨類（プラスチック類）』及び『漁具（プラスチック類）』の5品目に注目し、各海流条件における国内由来と国外由来の割合を抽出したところ（図3-9）、対馬海流の上流側に位置する調査地点ほど国外由来の割合が高いことが明らかとなった。

前述したように、ラベルが剥がれたペットボトルや無表記の容器類・漁具は漂着ごみとして一定数発生するため一概に論じることは出来ないが、これらの判別不能な漂着ごみが発生する確率がいずれの海流条件においても同等であるとの仮定が成り立つのであれば、対馬海流の上流側に位置する海岸の方が国外由来の漂着ごみの影響を強く受ける傾向にあると結論付けることができる。
図 3-8 海流条件と各漂着ごみの国内外割合【個数】
図 3-9 プラスチック類 5 品目の海流条件と国内外割合（個数）の関係
## 2 ) 内陸特性と漂着ごみの関係

内陸特性として、各調査地点の背後に流れる河川の規模に注目し、流域面積約1,190 km²の千代川が背後に広がっている地点⑥【砂丘海水浴場】及び地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】、流域面積約490 km²の天神川が背後に控える地点⑤【泊漁港先岩礁】、そして大きな流域を持つ河川を持たない地点①【御津礫浜】の3区分に分類し、それぞれ漂着ごみへの影響を分析した。

内陸特性による分類は海流条件の分類と同一であり、図3-6及び図3-7より、各調査地点の漂着ごみ全体の湿重量や個数については内陸特性との関係性は認められず、漂着ごみの全体量は内陸特性よりも海岸形状等の他の地域特性に強く影響されることが示唆された。

内陸特性と漂着ごみの関係性を示す指標の一つとしては、主に内陸の河川流域で発生し、河川を経由して日本海に流入し漂着したと考えられる内陸系生活ごみの漂着量が考えられる。漂着ごみの量自体は海岸形状等の他の地域特性に強く影響されると考えられることから、3ヶ年の継続的かつ長期的モニタリング結果として、上記4地点の第1～12回調査における漂着ごみの各品目のうち、河川を経由して漂着した可能性が高いと考えられる内陸系生活ごみの湿重量割合を内陸特性毎に分類して取りまとめた(図3-10、図3-11)。なお、本調査において選定した内陸系生活ごみは、『袋（プラスチック類）』、『容器類（プラスチック類）』、『雑貨類（プラスチック類）』、『容器・包装類（発泡スチロール類）』、『紙類』、『布類』及び『缶』とした。『プラボトル』も当然ながら内陸系生活ごみに含まれると考えられるが、国外由来の割合が非常に高いことから、便宜上、ここでは内陸系生活ごみから除外するものとした。

図3-10より、前回の調査からの間に海岸クリーンアップ活動等の一斉清掃が行われていない可能性が非常に高い調査会においては、純粋に漂着したごみ量の評価が可能であるが、全体的に背後に流れる河川規模が大きい調査地点ほど内陸系生活ごみの割合（重量ベース）が僅かながら高い傾向が見られた。ただし、ここで選定・分類した内陸系生活ごみ自体の割合は湿重量・個数ともに最大でも2割程度と少なく、個数ベースにおける河川規模別の内陸系生活ごみ割合の傾向を踏まえると、本調査において河川規模と内陸系生活ごみの量に関連性があるという結論は導かれず、偏西風等の季節的な影響の他に、台風、豪雨、強風等の突発的な気象条件の影響も大きいことが示唆された。

しかしながら、内陸系生活ごみ以外に分類される漂着ごみには、『容器類（プラスチック類）』や『雑貨類（プラスチック類）』が内陸部で排出され河川を経由して漂流・漂着する過程で細片化した可能性のある『破片類（プラスチック類）』が相対的に多くの割合を占めており、これらを勘案すると海岸の背後に流れる河川規模が及ぼす漂着ごみの量・質への影響は無視できない。
【第 1 回調査（7 月下～8 中）】

【第 2 回調査（10 月中～下）】

【第 3 回調査（12 月中～3 月上）】

【第 4 回調査（3 月 中）】

【第 5 回調查（5 月下～6 月上）】

【第6回調査（8月下～9月上）】

【第 7 回調査（11 月上～中）】

【第 8 回調査（3 月上～中）】

【第9回調査（6月下～7月上）】

【第 10 回調査（9 月中～下）】

【第 11 回調査（12 月中）】

【第 12 回調査（3 月中）】

図 3-10 内陸特性（河川）と各漂着ごみにおける生活系ごみ割合【湿重量】
【第 1 回調査（7 月下～8 中）】

【第 2 回調査（10 月中～下）】

【第 3 回調査（12 月中～3 月上）】

【第 4 回調査（3 月中）】

【第 5 回調查（5 月下～6 月上）】

【第6回調査（8月下～9月上）】

【第 7 回調査（11 月上～中）】

【第 8 回調査（3 月上～中）】

【第 9 回調查（6 月下～7 月上）】

【第 10 回調査（9 月中～下）】

【第 11 回調査（12 月中）】

【第 12 回調査（3 月中）】

☐袋(プラ) ☐容器類(プラ) ☐雑貨類(プラ) ☐容器・包装類(発泡ス) ☐紙類 ☐布類 ☐缶 ☐内陸系生活ごみ以外

図 3-11 内陸特性（河川）と各漂着ごみにおける生活系ごみ割合【個数】
## 3 ) 海岸形状と漂着ごみの関係

海岸形状として、各調査地点において海岸を形成する岩石の粒径に注目し、粒径100mm以上の岩石の浜である地点⑤【泊漁港先岩礁】を岩礁、粒径5mm～100mmの岩石の浜である地点①【御津礫浜】を礫浜、そして粒径5mm以下の砂浜である地点⑥【砂丘海水浴場】及び地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】の3区分に分類し、それぞれ漂着ごみへの影響を分析した。

海岸形状と漂着ごみ量の関係の観点より図3-6及び図3-7を見てみると、湿重量は岩礁である地点⑤【泊漁港先岩礁】が最大であり、次いで礫浜である地点①【御津礫浜】となっている。一方、個数については、砂浜である地点⑥【砂丘海水浴場】や地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】が最も多かった。これらの結果より、各調査地点の漂着ごみ全体の湿重量や個数については海岸形状に大きく影響されることが示唆された。

続いて、3ヶ年の継続的かつ長期的モニタリング結果として、図3-6及び図3-7の結果を各調査回並びに漂着ごみの素材毎に分類し、単位面積（100 m²）・単位時間（1日）当たりの漂着ごみ量として整理したものを図3-12に示す。湿重量に注目すると、前述したとおり海岸を形成する岩石の粒径が大きくなるに従って漂着ごみ量は多く、『プラスチック類』、『ゴム類』、『発泡スチロール類』、『金属類』についてはその傾向が明らかであった。特に岩礁部では、他の海岸形状の調査地点と比べて『ゴム類』の割合が若干高い傾向にあり、一方、『ガラス・陶磁器類』については、岩礁部よりも礫浜の方が多い傾向にあり、海岸形状により漂着ごみの組成パターンが異なることが確認された。

個数に注目すると、前述したとおり海岸を形成する岩石の粒径が小さくなるに従って漂着ごみ量が多くなる傾向にあり、特に『プラスチック類』の傾向は顕著であった。

このように海岸形状毎に漂着ごみの組成パターンが異なる要因として、海岸を形成する岩石の大きさの違いによる漂着ごみの滞留・蓄積性の差と、本調査のような人の手による漂着ごみ回収における回収率の差の両面が考えられる。

前者でいえば、比重が非常に軽い『発泡スチロール類』はフラットな砂浜では滞留・蓄積しにくいが、凹凸や間隙が大きい海岸形状となるに従って定着する量が増える。

後者については、これとは逆に凹凸や間隙がない砂浜では細片化しやすいプラスチック製の『破片類』をかなり高い精度で回収できるが、岩石の死角や間隙に入り込んだ細片化漂着ごみの回収率は著しく低下するためである。
図 3-12 海岸形状と漂着ごみの関係
## 4 ）管理状態と漂着ごみの関係

管理状態として、海岸クリーンアップ活動等の地域住民等による手入れの有無に注目し、定期的手入れのない地点①【御津礫浜】及び地点⑤【泊漁港先岩礁】、定期的手入れのある地点⑥【砂丘海水浴場】及び地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】の2区分に分類し、それぞれ漂着ごみへの影響を分析した。

管理状態と漂着ごみ量の関係の観点より図3-6及び図3-7を見てみると、湿重量については定期的手入れのある地点⑥【砂丘海水浴場】や地点⑦【浦富海岸鴨ヶ磯】と比較し、定期的手入れのない地点①【御津礫浜】及び地点⑤【泊漁港先岩礁】の漂着ごみ量が多く、個数については逆の傾向にあると端的には評価されるが、これらの傾向は海岸形状に因るところが大きいと考えられる。

続いて、図3-6及び図3-7の結果を、各調査回並びに漂着ごみの素材毎に分類し、単位面積（100 m²）・単位時間（1日）当たりの漂着ごみ量として整理したものを図3-13に示す。重量ベースでは、定期的手入れのある調査地点においては秋～冬季に実施した第3回、第4回及び第11回調査の漂着ごみ量が突出して増加しており、夏の観光シーズンが終了した10月以降に手入れの頻度が減少した、あるいは定期的手入れを行わなくなったものと想像され、定期的手入れの有無や頻度が及ぼす漂着ごみ量への影響は非常に大きいと推察される。また、定期的手入れのない海岸の漂着ごみ量の推移を見ると、夏～秋季に実施した第6回、第9回及び第10回調査の漂着ごみ量が著しく減少していた。

これらの結果をさらに詳しく解析するため、各調査回の結果を四季毎に分類し、再整理した。各調査回の実施日は表3-3に示すとおり、特定の月日に実施したわけではなく、気象条件、調査員や処理施設の都合等により調査間隔にかなりバラツキが生じている。以上を踏まえ、5～7月に実施した調査を【春季】、8～10月に実施した調査を【夏季】、11～1月に実施した調査を【秋季】、2～4月に実施した調査を【冬季】として便宜上四季を分類し、海流条件と漂着ごみ量の関係を確認するものとした。調査枠の面積及び各調査の間隔から計算される各調査回における単位面積（100m²）・単位時間（1日）当たりの漂着量について、重量ベースを図3-14、個数ベースを図3-15に示す。

定期的手入れのない調査地点では、重量ベースで春季から秋季にかけて漂着ごみ量は増加し冬季に減少する傾向（個数ベースでは、季節が春から夏、秋から冬に移るに従って漂着ごみ量が増加することが確認された）であるが、定期的手入れのある調査地点においては、夏季が最も少なく秋季が最も多くなる結果となり、地域住民等による海岸クリーンアップ活動の有無が及ぼす漂着ごみ量への影響が非常に大きいことが明らかとなった。
図 3-13 管理状態と漂着ごみ特性の関係
図 3-14 各季における管理状態と漂着ごみ量の関係【湿重量：単位面積・単位時間当たり】

図 3-15 各季における管理状態と漂着ごみ量の関係【個数：単位面積・単位時間当たり】

### 3. 海底ごみ組成調査

### 3 -1. 調査概要

鳥取県沿岸沖の海底ごみの種類、量、分布状況の解析に資するデータ得るとともに、漁民が底びき網漁などで海底ごみを引き上げる状況を把握し、引き上げた海底ごみを海洋に投棄することなく陸上へ持ち帰ってもらうための方策の検討に資する情報を得た。

海底ごみ組成調査の流れとしては、まず、鳥取県内の主要な漁港を対象に、海底ごみの発生状況等に関する現状ヒアリング調査を実施した上で、調査エリアを選定した。そして、小型底びき（えびけた）船をチャーターして乗船し、選定した調査エリアにおいて船長に
よる実際の底びき網漁の操業を模した方法により海底ごみを引き上げて回収し、陸上に持ち帰って分析した。また、別途、小型底びき船2隻により、通常の底びき網漁の操業時において引き上げた網の中に混入した海底ごみを海洋投棄せず陸上まで持ち帰ってもらうよう協力依頼し、持ち帰ってもらった海底ごみを同様に組成分析した。

### 3 -2. 調查方法

## (1) 調査エリア

調査エリアとしては、本調査の目的・方法を鑑み、小型底びき船が在る賀露港から出港可能な範囲で、比較的海底ごみが多く、かつ可能な限り実際の漁場に近い千代川河口沖から浜村沖までの範囲を選定した。

## (2) 海底ごみ回収方法

海底ごみの回収方法は、調査実施日に、チャーターした小型底びき船に同乗し、千代川河口沖において実際の底びき網漁を模した方法により網の引き上げを数回行って海底ごみを回収する方法と、別途、小型底びき船の船長に協力依頼し、調査対象エリアにおいて実際の底びき網漁の操業中に混入した海底ごみを海洋投棄せずそのまま陸上まで持ち帰ってもらう方法の2通りを実施した。

小型底びき船に同乗して引き上げた海底ごみは、フレコンパック等の適切な容器に収納した上で陸上に持ち帰り、人工物と水産動物等の自然由来に分類し、人工物は分析実施場所まで運搬した。

## (3) 分類・集計方法

引き上げた海底ごみのうちの人工物は分析実施場所（賀露漁協 倉庫）まで運搬し、全量組成分析（素材・品目・種類毎の生産国、個数、見かけ容量、湿重量等）を行った。ごみの分類は、漂着ごみ定点観測調査で使用する分類リストと同様とした。

また、各海底ごみ回収時には、漁船に搭載されているGPS機器により位置座標を記録し、網を引いたエリアを確認し、航行距離と網の桁長から調査面積を推算した。

## (4) 处分方法

分析実施場所にて組成分析した後、処理施設（鳥取県東部広域行政管理組合の環境クリーンセンター リファーレンいなば）まで運搬し、適正に処分した。

## (5) 調査実施日

チャーターした小型底びき船に同乗し、実際の底びき網漁を模した方法による海底ごみの回収は2009年10月23日（1試料）に実施した。

また、実施日及び小型底びき船（2 隻）の実際の底びき網漁操業中における海底ごみ回収は2009年10月4日（2 試料）、5日（1 試料）、13日（1 試料）、22日（2 試料）に実施された。
写真 3-4 網を引き上げた様子

### 3 -3. 調査結果

## (1) 全体の海底ごみ組成割合

調査エリアである千代川河口沖から浜村沖の範囲において、計7回実施した海底ごみ組成調査により回収した海底ごみ全体の組成割合を図3-16に示す。

湿重量、個数ともに漂着ごみ定点観測調査と同様、「プラスチック類」が半数占めており、それぞれ47%、62%であった。湿重量では「生物系漂着物」が31%、「金属類」が13%と続き、一方、個数では「金属類」が25%、「生物系漂着物」が9%と続き、これら3素材で全体の9割以上を占める結果となった。「生物系漂着物」とは植物の根が主であり、千代川流域から河川経由にて集積したものと考えられる。

本調査において回収可能な海底ごみは、底びき網漁の網の目より大きなサイズのごみであり、また、海水より比重が大きいものという条件が付されるため、漂着ごみ定点観測調査において比較的多かった比重の小さい「発泡スチロール類」や破片類が主の「ガラス・陶磁器類」はほとんど確認できなかった。

本調査における海底ごみ回収量は合計 18.6kg であり、底びき網を引いた面積の合計は 1.37km² と推定されることから、1km² 当たりの海底ごみ量は 13.6kg となり、鳥取県の海岸線の長さを 130km とすると、乱暴な言い方をすれば、鳥取県沿岸の沖合い 10km の範囲に 17.7t の海底ごみが存在する可能性がある。

【湿重量】

【個数】

図 3-16 海底ごみ全体の組成割合