Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
全量への塩素量・臭素量の影響がある程度正しく反映されていることが期待できる。

また、MIROC3.2化学気候モデルとMIROC5化学気候モデルの無機塩素濃度および無機臭素濃度を比較すると、全球平均、北半球高緯度平均、上部成層圈、下部成層圈で両者ほぼ近い値を示している。両モデルの間で放射スキームはほぼ同一なことから、大気微量成分の光解離係数の値もほぼ同じになっている。それゆえ両モデル間の値の微妙な違いは、モデルの気温や大気循環の強さの違いを反映していると考えられる。

表 3 3つの化学気候モデルの北半球中高緯度域の上部成層圏および下部成層圏における無機塩素濃度と無機臭素濃度

45-90N
0.5-1hPa	45-90N
50hPa	90S-90N
0.5-1hPa	90S-90N
50hPa
2000年	Cly
(ppbv)	MIROC5	3.25	2.19	3.24	1.46
MIROC3.2	3.30	1.79	3.29	1.23
CCSR/NIES	4.04	1.83	4.03	1.24
Bry
(pptv)	MIROC5	18.8	17.9	18.7	14.6
MIROC3.2	20.8	16.6	20.8	13.4
CCSR/NIES	24.5	16.9	24.5	13.3
1960年	Cly
(ppbv)	MIROC5	0.883	0.685	0.880	0.496
MIROC3.2	0.874	0.534	0.871	0.399
CCSR/NIES	2.06	0.998	2.01	0.704
Bry
(pptv)	MIROC5	10.0	9.86	9.98	8.66
MIROC3.2	11.0	9.44	11.0	8.11
CCSR/NIES	16.7	11.6	16.4	9.45

## （３）北半球中高緯度域オゾン全量のODS濃度依存性

図6－1、図6－2、図6－3に、3つの化学気候モデルによって計算された100アンサンブルメンバーについて、3－4月の北緯45－90度の領域でのオゾン全量最小値の年々変化（アンサンブルメンバーによるばらつき）を、1960年レベルのODS濃度（上）と2000年レベルのODS濃度（下）について示す。図から、どのモデルでも、大気中のODS濃度が1960年レベルの低い値から2000年レベルの高い値に増加することによって、オゾン全量最低値の高い方の値はあまり変わらないが、低い方の値がかなり低くなってアンサンブル平均値を下げ、また、アンサンブルメンバー間のばらつきが大きくなっていることがわかる。ばらつきの大きさは図の右上にSTDの値（100アンサンブルのオゾン全量最低値に対する標準偏差）で示してある。例えば、図6－2に示してあるMIROC3.2化学気候モデルの場合、ODS濃度が1960年レベルの低い値から2000年レベルの高い値に増加することによって、標準偏差の値は13.0から31.1へ約2倍以上増加している。一方、図6－1で示されるCCSR/NIES化学気候モデルのこのODS依存性は小さい。これは、このモデルではオゾン輸送の効果が北極域・北半球中緯度域で他のモデルに比べて大きいことを示している。このことはまた、図5のオゾン全量を示す図において、このモデルの北極付近の3月－4月のオゾン全量が他のモデルよりも多くなっていることからもわかる。MIROC3.2化学気候モデルのODS依存性が一番大きく、MIROC5モデルの依存性は、MIROC3.2モデルより小さくCCSR/NIES化学気候モデルより大きい。これも図5で示された北極域・北半球中緯度域の3月－4月のオゾン全量に対応し、この時期・領域のオゾン全量が大きいモデルほど、オゾン輸送の効果が大きく、ODS依存性は小さくなっていることがわかる。
図6－1 CCSR/NIES 化学気候モデルによるオゾン全量年最小値のアンサンブル間のばらつき。最もオゾン層破壊が起こりやすい3月～4月の北緯45度～90度について，100アンサンブルについて解析を行った。（上）ODS濃度1960年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果、（下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果。横軸はアンサンブルメンバーを表す（1～100）。図の上部に100アンサンブル間の最低値（Min）、最高値（Max）、平均値（Ave）、二乗平均の平方根（RMS）、標準偏差（STD）を示す。平均値を横実線、標準偏差（1σ）を濃い陰影で、2σを薄い陰影で表す。
図6－2 図6－1と同じ。ただし、MIROC3.2化学気候モデルによるオゾン全量年最小値のアンサンブル間のばらつき。（上）ODS濃度1960年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果、（下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果。
図6－3 図6－1と同じ。ただし、MIROC5化学気候モデルによるオゾン全量年最小値のアンサンブル間のばらつき。（上）ODS濃度1960年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果、（下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果。

図7－1，図7－2、図7－3に、それぞれ図6－1、図6－2、図6－3をもとに作成した、アンサンブルメンバーのオゾン全量最低値の個数分布を示す。どのモデルにおいても、ODS濃度が1960年レベル（上図）から2000年レベル（下図）に増加することによって分布の中央の位置が左にずれてオゾン全量最低値が低くなり、また、分布の左端のすそのが左側の値の小さい方へ拡大していることがわかる。
図7－1 図6－1をもとに作成したCCSR/NIES化学気候モデルによる100アンサンブルメンバーのオゾン全量年最小値の頻度分布。最もオゾン層破壊が起こりやすい3月～4月の北緯45度～90度についての解析結果。（上）ODS濃度1960年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果、（下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果。縦軸はアンサンブルメンバーの個数、横軸はオゾン全量最低値を表す。
図7－2 図6－2をもとに作成したMIROC3.2化学気候モデルによる100アンサンブルメンバーのオゾン全量年最小値の頻度分布。最もオゾン層破壊が起こりやすい3月～4月の北緯45度～90度についての解析結果。（上）ODS濃度1960年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果、（下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果。縦軸はアンサンブルメンバーの個数、横軸はオゾン全量最低値を表す。
図7－3 図6－3をもとに作成した MIROC5 化学気候モデルによる 100 アンサンブルメンバーのオゾン全量年最小値の頻度分布。最もオゾン層破壊が起こりやすい 3 月～4 月の北緯 45 度～90 度についての解析結果。（上）ODS 濃度 1960 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果。縦軸はアンサンブルメンバーの個数、横軸はオゾン全量最低値を表す。

## （４）北半球中高緯度域オゾン全量のGHG濃度依存性－ODS濃度2000年レベルの場合

### 1 ）極成層圈雲（NATと氷粒子）の個数密度が $ 0.005\ cm^{-3} $ の場合－標準実験の結果

ODS濃度が2000年レベル（Cly～3.3 ppbv、Bry～20.7 pptv；図2を参照）という高い値に対して、極成層圈雲の個数密度が0.005 cm^{-3}に設定し（表2を参照）、GHG濃度レベルを2000年、2030年、2050年に設定した3つの100アンサンプル実験結果を使い、3－4月の北緯45－90度の領域でのオゾン全量最小値の解析をODS濃度依存性と同様に行った。しかしながら、ODS濃度依存性の場合と異なり、GHG濃度依存性はこの3つの実験の間でオゾン全量の最低値に関する違いがはっきりとは現れなかった。つまり、この領域・期間中の最低値だけを見ていたのでは、GHG依存性がほとん
ど見えなかった。

この領域・期間中のオゾン破壊のODS濃度依存性をより精度良く見るため、日平均オゾン全量がある閾値以下となる面積の解析を行った。この閾値は、いわゆるミニホールなど、気象学的な現象によりオゾンの輸送状態によってのみ生じたオゾン量減少をカウントしないように、かつ高いODS濃度下で起こる不均一反応を介した塩素および臭素が関係した化学オゾン破壊によるオゾン量減少をカウントするような値に設定された。ところで、モデルによって3－4月の北緯45－90度の領域のオゾン全量は若干異なるので、この閾値もモデルによって異なる値を設定することが必要である。北極域では、不均一反応を介した化学オゾン破壊によるオゾン量の極端な減少は、通常、2月下旬～4月・5月に起こることを考慮し、2月下旬～6月初旬以外の期間に閾値以下の値が出ないような閾値をモデル毎に設定した。具体的には、CCSR/NIES化学気候モデルの計算結果に対しては240DUの閾値、MIROC3.2化学気候モデルに対しては220DUの閾値、MIROC5化学気候モデルに対しては230DUの閾値が設定された。図9－1、2、3は、それぞれのモデルのオゾン全量が閾値以下となる面積を、日付を横軸にして色で表したものである。縦軸はアンサンブルメンバーを表し、いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100の結果を表している。

まず、図8－1で示されるCCSR/NIES化学気候モデルの結果は、春季の北緯45－90度の領域で化学オゾン破壊がほとんど見られないということを示している。このことは図9－1で表される日平均オゾン全量が閾値（CCSR/NIES化学気候モデルの場合は240DU）以下となる面積×2月～6月の期間における日数の積算値の頻度分布を見てもわかる。アンサンブルメンバーの分布は値のゼロか非常に小さいところに限られている。一方で現実には、近年の大気中の高いODS濃度により春季のこの領域で化学オゾン破壊が起こっている。CCSR/NIES化学気候モデルの100アンサンブル実験が示す結果は、モデルのオゾンや熱の北極への輸送効果が過大であるために、ほとんどのアンサンブルメンバーで北緯45－90度の領域でオゾン量が増加し気温が上昇したことで、極成層圈雲が減り不均一反応およびその後の塩素・臭素によるオゾン破壊の触媒サイクル反応が働かなかったことによると考えられる。また、GHG濃度2000年レベルと2050年レベルの結果を比べると、CCSR/NIESモデルの北緯45－90度の領域でのオゾン全量のGHG依存性は不明瞭である。

次に、図8－2で示されるMIROC3.2化学気候モデルの結果は、春季の北緯45－90度の領域で化学オゾン破壊が頻繁に起こったことを示している。ただし、オゾン破壊がほとんど起こらなかったアンサンブルメンバー（図の白色領域）も存在することがわかる。オゾン破壊によってオゾン全量が減る時期は、ほとんどが2月下旬～4月にかけてである。これは、この時期北極域が太陽光に照らされるようになり、その時期までに不均一反応を介して生じた塩素・臭素化合物によるオゾン破壊触媒サイクル反応が一気に進むようになるためである。また、GHG濃度が2000年レベルから2030年レベル、2050年レベルへと増加するにつれて、図の白い部分が徐々に増加してきていることがわかる。これは、GHG濃度の増加によって成層圈で赤道から極へと向かう子午面循環が強まることと関係している。その様子は図10に示される。GHG濃度の増加によって、対流圈の気温は上昇し、成層圈の気温は下降、3月－4月の極域の西風（極渦）は弱まり、赤道から北極へ向かう大気循環が強まるような変化が、100アンサンブルメンバーの平均として起こることを示している。この気温と風の変化によって、北極域ではこの時期に成層圈のオゾン量が増加し（図11）、それによってオゾン全量が増加する。従って、GHG濃度が増加するとオゾン全量が220DU以下を
示す面積が少なくなり、図8－2で白い部分を示すアンサンブルメンバーが増加する。また、図8－2では、GHG濃度が増加するとオゾン全量が220DU以下にならないアンサンブルメンバーが増加する一方で、220DU以下となる期間が極端に長くかつその面積も大きい（図では赤色や黄色で示される部分）アンサンブルメンバーが、少数ではあるが現れることを示している。このことは、日平均オゾン全量が閾値（MIROC3.2化学気候モデルの場合は220DU）以下となる面積×2月～6月の期間における日数の積算値の頻度分布を見てもわかる（図9－2）。数は少ないが、GHG濃度が増加するにつれて、図で値の大きい右の方にアンサンブルメンバーが現れるようになる。この原因については以下のように考えている：

図12は、3月－4月に極端なオゾン破壊が起こり5月末まで持続したODS濃度2000年レベル－GHG濃度2050年レベル実験のアンサンブルメンバー16に対して、その前年にあたるアンサンブルメンバー15の10月平均の水蒸気濃度および硝酸濃度の、ODS濃度2000年レベル－GHG濃度2000年レベル実験の100アンサンブル平均値からのアノマリを示す。下部成層圈（30～100hPa付近）の硝酸や水蒸気は、その後の11月以降、北極の成層圈の気温が低下したときにはその一部または大部分が極成層圈雲となるので、その直前の10月の濃度は極成層圈雲の材料となる水蒸気や硝酸の量が、多いか少ないかを示す目安となる。図から、その後の春に極端なオゾン破壊が起こったアンサンブルメンバーでは、秋口に極成層圈雲の材料となる水蒸気や硝酸が、北極周辺の下部成層圈で、GHG濃度2000年レベルの100アンサンブル平均値に比べて多くなっていることがわかる。これによって、GHG濃度2000年レベルの場合に比べてより多く極成層圈雲が発生し、オゾン破壊を大きくし、それによって極渦がさらに安定化し、オゾン破壊の期間を長引かせたことが推察される。ところで、なぜこのモデルの成層圈で水蒸気が増加したかについては、今のところはっきりとしたことはわからない。対流圈でGHG濃度が増加するのは対流圈大気の気温と海水面温度が上昇することに因る。このとき成層圈で水蒸気が増加するのかどうかの決定的な説明は現在までのところされていない。このモデルの結果に関してもどういうプロセスで増加したのか不明である。おそらく、熱帯のみからではなく他の緯度からも対流圈から成層圈への水蒸気の輸送が行われたと考えられる。一方、硝酸に関しては、この計算に使ったGHGの将来シナリオでは2050年の亜酸化窒素（N₂O）濃度が2000年に比べて増加し（図3）、それによって硝酸も増加すると考えられる。このように、MIROC3.2化学気候モデルのGHG濃度2050年レベル実験では、極成層圈雲の材料となる成層圈の水蒸気や硝酸が秋口に増加したために、その後の冬季になんらかの原因で一旦安定な極渦ができて気温が低下するとオゾン破壊が一気に進み、それによって極渦内の気温がさらに低下し、中緯度との温度差が増して極渦がさらに安定化し、オゾン全量の少ない状態が長期間持続するアンサンブルメンバーが出現しやすくなると考えられる。

最後に、MIROC5化学気候モデルの結果について述べる。このモデルの春季の北緯45－90度の領域での化学オゾン破壊は、MIROC3.2化学気候モデルに比べると小さい（図8－3および図9－3）。オゾン全量のGHG濃度レベル依存性は、GHG濃度2000年レベルと2030年レベルは同程度であるが、GHG濃度2050年レベルでは、オゾン全量の低い領域が減っている結果となり、これは図8－2および図9－2で示されたMIROC3.2の結果とは異なる結果となっている。

以上の結果より、北極域・北半球中緯度域では、ODS濃度が高い状態でGHG濃度が増加しても、極端にオゾン全量が低くそれが長時間持続するような事例は依然存在する可能性があることがわかった。
図 8－1 CCSR/NIES 化学気候モデルの北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 240DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は $ 10^{6}km^{2} $ 。横軸は日付、縦軸はアンサンブルメンバーを表す。いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 240DU より多いことを示している。（上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果。
図 8−2 MIROC3.2 化学気候モデルの北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 220DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は $ 10^{6}km^{2} $ 。横軸は日付、縦軸はアンサンブルメンバーを表す。いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 220DU より多いことを示している。（左上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（右上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果、（左下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果。
図8－3 MIROC5化学気候モデルの北緯45度～90度の領域について、オゾン全量が230DU以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は $ 10^{6}km^{2} $ 。横軸は日付、縦軸はアンサンブルメンバーを表す。いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が230DUより多いことを示している。（左上）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果、（右上）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2030年レベルの実験結果、（左下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2050年レベルの実験結果。
（上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果

$$ 10^{8}km^{2}\cdot day。 $$

（下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果
図9－2 MIROC3.2化学気候モデルの北緯45度～90度の領域において、オゾン全量が220DU以下を示す面積×日数の2月～6月の期間における積算値のアンサンブルメンバーの個数分布。図8－2をもとに作成。縦軸はアンサンブル数。横軸の単位は $ 10^{8}km^{2}\cdot day $ 。

（上）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2000年レベルの実験結果

（中）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2030年レベルの実験結果

（下）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2050年レベルの実験結果
図9－3 MIROC5化学気候モデルの北緯45度～90度の領域において、オゾン全量が230DU以下を示す面積×日数の2月～6月の期間における積算値のアンサンブルメンバーの個数分布。図8－3をもとに作成。縦軸はアンサンブル数。横軸の単位は $ 10^{8}km^{2}\cdot day $ 。

（上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果

（中）ODS濃度2000年レベルGHG濃度2030年レベルの実験結果

（下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果
M3.2 GHG2030-GHG2000 MA T, (v*, w*), U

M3.2 GHG2050-GHG2000 MA T, (v*, w*), U

図 10 3月－4月平均の気温、経度平均東西風速、平均子午面循環（残差循環）に関するMIROC3.2化学気候モデルのODS濃度2000年レベル－GHG濃度2030年レベル実験の100アンサンブルメンバー平均値からODS濃度2000年レベル－GHG濃度2000年レベル実験の100アンサンブルメンバー平均値を差し引いたアノマリ（左）、およびODS濃度2000年レベル－GHG濃度2050年レベル実験の100アンサンブルメンバー平均値のアノマリ（右）。縦軸は気圧で表された高度、横軸は緯度を表し、右端が北極、左端が南極となっている。色は気温差を表し、赤色が正の値（GHG2000年レベルの結果に対し気温の上昇）、青色が負の値（気温の下降）を表す。変化量に対する色のスケールをパネルの下部に示す。等値線は経度平均の東西風速の差を表し、実線が正の値（GHG2000年レベルの結果に対し西風の強化または東風の弱化）、破線が負の値（西風の弱化または東風の強化）を表し、等値線の間隔は1ms $ ^{-1} $ である。白い矢印は、残差循環のGHG濃度2000年レベル実験の100アンサンブルメンバー平均値からのアノマリを表す。矢印の長さのスケールはそれぞれのパネルの右下部に表示されている。
図 11 3月－4月平均のオゾンの体積混合比（ppbv）に関する MIROC3.2 化学気候モデルの ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2030 年レベル実験の 100 アンサンプルメンバー平均値から ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2000 年レベル実験の 100 アンサンプルメンバー平均値を差し引いたアノマリ（左）、および ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2050 年レベル実験の 100 アンサンプルメンバー平均値のアノマリ（右）。縦軸は気圧で表された高度、横軸は緯度を表し、右端が北極、左端が南極となっている。色はオゾン混合比の差を表し、赤色が正の値（GHG2000 年レベルの結果に対し増加）、青色が負の値（減少）を表す。変化量に対する色のスケールをパネルの下部に示す。

図 12 10 月平均の水蒸気の体積混合比 (ppm) に関する MIROC3.2 化学気候モデルの ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2050 年レベル実験のアンサンブルメンバー15 の値から ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2000 年レベル実験の 100 アンサンブルメンバー平均値を差し引いたアノマリ（左）および硝酸の体積混合比（ppbv）のアノマリ。縦軸は気圧で表された高度、横軸は緯度を表し、右端が北極、左端が南極となっている。色は体積混合比の差を表し、赤色が正の値（GHG2000 年レベルのアンサンブル平均の結果に対し増加）、青色が負の値（減少）を表す。変化量に対する色のスケールをそれぞれのパネルの下部に示す。
## 2 ）極成層圈雲の個数密度を多く設定した場合の結果

前節で示した極成層圈雲のパラメータの設定（NAT粒子と氷粒子の個数密度を0.005cm⁻³）の下に行った実験の結果では、極端なオゾン破壊を引き起こしたアンサンプルメンバーの数がかなり少なかったので、結果の信頼性の点で疑問が残る。そこで本節では、ODS濃度は2000年レベル、GHG濃度は2000年、2030年、2050年に設定し、かつ、極成層圈雲のNATの個数密度を1.0cm⁻³、氷粒子の個数密度を0.01cm⁻³にし、気体の硝酸や水蒸気の同じ凝縮量に対して極成層圈雲の表面積が大きくなるように設定した場合の結果について述べる。この場合、同じODS濃度レベルに対してオゾン破壊量が大きくなることが予想され、極端なオゾン破壊を起こすアンサンプルメンバーの数が増加することが期待される。前節で得られたものと同様な、北半球中高緯度オゾン全量のGHG濃度依存性が得られるかどうかについて調査した。

図13および図14は、前節の図8と図9にそれぞれ対応するものである。CCSR/NIESモデルに関しては、極成層圏雲パラメータの設定を変えた実験は行わなかったので、MIROC3.2化学気候モデルとMIROC5化学気候モデルの結果についてのみ示す。オブン全量が閾値以下になる面積は、前節の図8や図9に比べてかなり多くなっている。GHG濃度レベル依存性も図8や図9と異なり、MIROC3.2化学気候モデルとMIROC5化学気候モデルの両方でGHG濃度2030年レベルのときに最もオブン破壊が大きいアンサンブルが出現するような結果となっている。
図 13－1 極成層圈雲のパラメータを変えた実験結果。NAT 粒子の個数密度を 1.0 cm⁻³、氷粒子の個数密度を 0.01 cm⁻³ に変更。MIROC3.2 化学気候モデルの北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 220DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は 10⁶km²。横軸は日付、縦軸はアンサンブルメンバーを表す。いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 220DU より多いことを示している。（左上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（右上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果、（左下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果。
図 13−2 極成層圈雲のパラメータを変えた実験結果。NAT 粒子の個数密度を 1.0 cm⁻³、氷粒子の個数密度を 0.01 cm⁻³ に変更。MIROC5 化学気候モデルの北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 230 DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は 10⁶ km²。横軸は日付、縦軸はアンサンプルメンバーを表す。いちばん下がアンサンプルメンバー 1、いちばん上がアンサンプルメンバー 100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 230 DU より多いことを示している。（左上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（右上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果、（左下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果。
図 14−1 極成層圈雲のパラメータを変えた実験結果。NAT 粒子の個数密度を 1.0 cm⁻³、氷粒子の個数密度を 0.01 cm⁻³ に変更。MIROC3.2 モデルの北緯 45 度～90 度において、オゾン全量が 220DU 以下を示す面積 × 日数の 2 月～6 月の期間における積算値のアンサンブル個数分布。図 13−1 をもとに作成。縦軸はアンサンブル数。横軸の単位は 10⁸km²·day。

（上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果

（中）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果

（下）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果
図 14−2 極成層圈雲のパラメータを変えた実験結果。NAT 粒子の個数密度を 1.0 cm^{-3}、氷粒子の個数密度を 0.01 cm^{-3} に変更。MIROC5 モデルの北緯 45 度～90 度において、オゾン全量が 230 DU 以下を示す面積 × 日数の 2 月～6 月の期間における積算値のアンサンプル個数分布。図 13−2 をもとに作成。縦軸はアンサンプル数。横軸の単位は $ 10^{8} km^{2} \cdot day $ 。

（上）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果

（中）ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果

## 3 ）北緯45度－90度の領域で極端なオゾン破壊が起こった年の日本への影響について

本節では、1）で取り扱った実験の、MIROC3.2化学気候モデルで行ったODS濃度2000年レベル－GHG濃度2050年レベルの100アンサンブル実験のうち、図8－2左下のパネルで示した下から16番目のアンサンブルメンバーの、長期間にわたり色のついた部分が示す極端なオゾン破壊について、そのオゾン破壊や力学場の状況を示し、このようなオゾン破壊が起こった時の日本への影響につ
## いて考察する。

まず、オゾン全量の変化の状況について述べる。このアンサンブルメンバーでは、1月初旬の時点ですでにスカンジナビア半島上空にオゾン全量が220 DU以下の領域ができ、その後の1月、2月は少しだけ北極域の最低オゾン全量が上昇したが、オゾン濃度が低い領域が北極渦内に安定して存在し続けた。3月になるとオゾン全量の最低値が急減して220 DU以下の領域が継続して存在した。3月31日～4月3日には、150 DU以下となる領域が北極上空に出現し、この年の北極域の最も低いオゾン量となった（図15）。220 DU以下の領域は5月26日まで存在し、その結果、図8－2左下のパネルに示されるようにこのアンサンブルメンバーが極端なオゾン破壊を示した。オゾン全量の少ない領域は、主に北極上空、グリーンランド上空、スカンジナビア半島上空に位置していたため、この期間中の日本への低オゾン濃度の影響はなかった。その後北極を中心に発達してきたオゾンの少ない空気塊が、6月4日から10日にかけてアリューシャン列島から日本のすぐ東の太平洋域に流れ出し、その影響で北海道～東日本にかけてもオゾン全量が低下したが、このとき日本上空でオゾン全量がいちばん低かった6月8日～9日でもその値は270～280 DUくらいであり、北極域のようにオゾン濃度が極端に低下したわけではなかった。同程度のオゾン全量低下は6月17日にも起こっているが、これは北極のオゾン破壊によるものではなく、むしろ中緯度の気象条件によって起こったものと考えられる。

Total ozone [DU] 04.02

320

370

350

330

310

290

270

250

230

210

190

170

150

130

110

90

Total ozone [DU] 06.08

図 15 ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2050 年レベルに設定した MIROC3.2 モデルを用いた 100 アンサンブル実験（図 8－2 左下のパネル）の 16 番目のアンサンブルメンバーが示すオゾン全量分布。上が経度 0 度、下が経度 180 度で、北極を中心とした北緯 30 度までの分布。白実線は北極渦の境界を表す。（左）北極域で最大のオゾン破壊が起こった 4 月 2 日の分布（右）北極域オゾン破壊の日本への影響が大きいと思われる 6 月 8 日の分布

次に、このアンサンブルメンバーの気象場を示す。このアンサンブルメンバーの気象場は、ODS濃度2000年レベル－GHG濃度2050年レベル実験の他のアンサンブルメンバーに比較するとかなり特異なものとなっている。図16に、このアンサンブルメンバーと、オゾン全量最低値が高かった
アンサンブルメンバー（36番目のアンサンブルメンバーで、図8－2で示されるほとんどの期間でオゾン全量が220DU以上の白色となっている）の1月～5月の期間の毎日のジェット気流（西風）の中心の緯度・高度を示す。この2つのアンサンブルメンバーのジェット気流を比較すると、特に4月（図中の●印）、5月（図中の□印）のジェット気流の強さと緯度高度が異なっており、オゾン破壊が大きいアンサンブルメンバーでは、4月、5月になっても成層圏（およそ100 hPa以上）にジェット気流が存在した。これは、4月、5月になっても安定した北極渦が存在していたためである。

以上から、このアンサンブルメンバー北半球中高緯度の3月～4月のオゾン破壊の状況は、現在の南極オゾンホールほどではないが、それに近いオゾン破壊と気象場となっていたことがわかる。また、日本への影響は、5月の北極渦崩壊時に270～280 DUまでオゾン全量が低下した程度であった。
図 16 ODS 濃度 2000 年レベル－GHG 濃度 2050 年レベルに設定した MIROC3.2 モデルを用いた 100 アンサンブル実験のうち、2 つのアンサンブルメンバーの 1 月～5 月の期間の毎日のジェット気流の中心（西風最大）の緯度・高度を月毎に別記号で表す。オゾン破壊が極端に大きかったアンサンブルメンバー（上、図 8－2 の左下のパネルにおいて下から 16 番目のアンサンブルメンバー）とオゾン破壊がほとんど進まなかったアンサンブルメンバー（下、図 8－2 の左下のパネルにおいて下から 36 番目のアンサンブルメンバー）について示す。
## 4 ）熱帯海面水温の北半球中高緯度域オゾン全量への影響

北極域のオゾン量は熱帯海面水温の影響を受けると言われている。例えば、エルニーニョの年とラニーニャの年では熱帯の海面水温、とりわけその経度分布が異なり、それによって大気波動の活動および伝搬が異なり、それが子午面循環の強さに影響して北極域へのオゾンの輸送量を変え、北極域のオゾン全量に影響を及ぼすことが考えられる。本節では、MIROC3.2化学気候モデルを用いて、熱帯海面水温をエルニーニョ型（図4左）とラニーニャ型（図4右）に設定したODS濃度2000年レベル－GHG濃度2000年レベルの実験を行い、オゾン全量を解析した。図17と図18の結果を見ると、エルニーニョ型の海水面温度を使用して計算した場合、北極のオゾン破壊は少なくなり、ラニーニャ型の海水面温度を使用して計算した場合、北極のオゾン破壊は大きくなることがわかる。エルニーニョ型とラニーニャ型の場合のオゾン破壊の差は、GHG濃度2000年レベル、2030年レベル、2050年レベルの間のオゾン破壊の差に匹敵するほどである。しかしながら、実験で使用したエルニーニョ型およびラニーニャ型の海水面温度は、記録されている中でそれぞれ最大と考えられるイベントの最盛時の海水面分布をもとに作成されており（エルニーニョ型の海水面温度アノマリは1997年11月のデータを元に作成、ラニーニャ型の海水面温度アノマリは1988年11月のデータを元に作成）、エルニーニョ型およびラニーニャ型実験の計算では図4で示された海水面温度のアノマリは1年中続くと仮定しているので、これらの実験は海水面温度の影響をかなり過大評価するような設定になっていることに注意する必要がある。すなわち、実際の影響はこれらの実験で示されたより小さいと推測される。
図 17 MIROC3.2 化学気候モデルを使った ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験の北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 220DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は $ 10^{6}km^{2} $ 。横軸は日付、縦軸はアンサンプルメンバーを表す。いちばん下がアンサンプルメンバー 1、いちばん上がアンサンプルメンバー 100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 220DU より多いことを示している。（上）海面水温 1995 年～2004 年の 10 年平均の海面水温を使用した計算結果で図 8−2 左上図と同じもの、（左下）図 4 左のエルニーニョ型の海面水温を使用した結果、（右下）図 4 右のラニーニャ型の海面水温を使用した結果。
図 18 MIROC3.2 化学気候モデルを使った ODS 濃度 2000 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験の北緯 45 度～90 度の領域において、オゾン全量が 220DU 以下を示す面積✗日数の 2 月～6 月の期間における積算値のアンサンブルメンバーの個数分布。図 17 をもとに作成。縦軸はアンサンブル数。横軸の単位は $ 10^{8}km^{2} \cdot day $ 。

（上）海面水温 1995 年～2004 年の 10 年平均の海面水温を使用した計算結果で図 9－2 上図と同じもの

（中）図4左のエルニーニョ型の海面水温を使用した結果

（下）図４右のラニーニャ型の海面水温を使用した結果
## （５）北半球中高緯度域オゾン全量のGHG濃度依存性－ODS濃度1985年レベルの場合

この節では、ODS濃度を1985年レベルに設定した実験について、MIROC3.2化学気候モデルとMIROC5化学気候モデルによる結果を、図8および図9と同様な図に示す（図19および図20）。MIROC3.2化学気候モデルの場合もMIROC5化学気候モデルの場合も、ODS濃度を1985年レベルに設定すると、オゾン全量が閾値以下の面積はかなり小さくなることがわかる。GHG濃度依存性に関しても、MIROC3.2化学気候モデルとMIROC5化学気候モデルの両方の場合でほとんど見られなくなる。
図 19－1 MIROC3.2 化学気候モデルにおいて ODS 濃度を 1985 年レベルに設定した計算結果。北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 220DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は $ 10^{6}km^{2} $ 。横軸は日付、縦軸はアンサンブルメンバーを表す。いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 220DU より多いことを示している。（左上）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（右上）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果、（左下）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果。
図 19－2 MIROC5 化学気候モデルにおいて ODS 濃度を 1985 年レベルに設定した計算結果。北緯 45 度～90 度の領域について、オゾン全量が 230DU 以下になる面積を色で表したもの。右に色のスケールを表す。単位は $ 10^{6}km^{2} $ 。横軸は日付、縦軸はアンサンブルメンバーを表す。いちばん下がアンサンブルメンバー1、いちばん上がアンサンブルメンバー100 となっている。色のついていない白色領域は、オゾン全量が 220DU より多いことを示している。（左上）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果、（右上）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果、（左下）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果。
図20－1 MIROC3.2化学気候モデルにおいてODS濃度を1985年レベルに設定した計算結果。北緯45度～90度の領域において、オゾン全量が220DU以下を示す面積×日数の2月～6月の期間における積算値のアンサンブルメンバーの個数分布。図19－1をもとに作成。縦軸はアンサンブル数。横軸の単位は $ 10^{8}km^{2}\cdot day $ 。

（上）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果

（中）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2030 年レベルの実験結果

（下）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果
図 20－2 MIROC5 化学気候モデルにおいて ODS 濃度を 1985 年レベルに設定した計算結果。北緯 45 度～90 度の領域において、オゾン全量が 230DU 以下を示す面積 × 日数の 2 月～6 月の期間における積算値のアンサンブルメンバーの個数分布。図 19－2 をもとに作成。縦軸はアンサンブル数。横軸の単位は $ 10^{8}km^{2} \cdot day $ 。

（上）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2000 年レベルの実験結果

（中）ODS濃度1985年レベルGHG濃度2030年レベルの実験結果

（下）ODS 濃度 1985 年レベル GHG 濃度 2050 年レベルの実験結果
（６）今後10〜30年程度の期間に北極域や北半球中緯度域で極端なオゾン破壊の起こる可能性についての検討

本研究課題で行った3つの化学気候モデルの数値実験結果から、以下のことがわかった。

どのモデルでも、ODS濃度が1960年レベルから2000年レベルに増加すると、3月－4月の期間における北緯45－90度のオゾン全量最低値のアンサンブル間のばらつきが増加した。これは、ODS濃度レベルが増加することによって、その年の北極渦の状態により、この季節・この領域で極端にオゾン破壊が進む年とそうでない年との区別がよりはっきりしてきて、オゾン全量の年々変動が増加することを意味する。北極渦が安定な年はオゾン破壊が一気に進み、不安定な年はオゾン破壊がほとんど進まない、といった状況が出現し、これは2011年3月下旬～4月初旬に起こった北極域での極端なオゾン全量の減少とその前年の同時期の高オゾン全量という観測事実に対応する。

GHG濃度に関しては、今後数十年間の期間はGHG濃度の増加は避けられない。その場合、ODS濃度が高いままでGHG濃度が増加すると、北極域・北半球中緯度域では平均的にはオゾン全量が増加するが、それによって、極端にオゾン全量が低くそれが長時間持続するような事例は少なくなるわけではなく、依然存在し続けることがわかった。MIROC3.2化学気候モデルの結果はGHG濃度が2000年レベル→2030年レベル→2050年レベルと増加するにつれて、極端なオゾン破壊の規模または数は若干増加傾向を示し、MIROC3.2化学気候モデルの極成層圈雲パラメータを変えた実験とMIROC5化学気候モデルの結果は、GHG濃度2030年レベルが最大規模という結果を示した。

さらに、ODS濃度を1985年レベルに設定し、GHG濃度レベルを2000年、2030年、2050年に設定した実験では、GHG濃度の高い2030年レベル、2050年レベルの実験で極端なオゾン破壊を起こすアンサンブルメンバーは現れなかった。

以上より、大気中でODS濃度を1985年レベル（Effective Equivalent Stratospheric Chlorine, EESC～3.6 ppbv）まで落とせば、今後GHG濃度が増加しても北極域・北半球中緯度域で大規模なオゾン破壊は起こらないことが推定される。

## (7) まとめと展望

北極域・北半球中緯度域のオゾン量は、大気自身の内部変動によってその年々変動が激しく、オゾン層破壊に対するODS濃度依存性およびGHG濃度依存性の解析が困難であった。このことに関して、モデルの開発・改良および実験方法の改善により、影響の抽出を可能とする道筋をつけた。また、異なる気候特性をもつ3つのモデルの結果を比較することによって、共通の依存性を見いだすことにより、より一般性のある結論を得ることができた。具体的には、3つのモデルそれぞれについて100アンサンプル実験を行うことによって、北半球中高緯度域のオゾン変化の確率分布を考え、アンサンプル平均的なオゾン濃度と確率分布の端に位置する極端なオゾン破壊とに分けて依存性を解析した。その結果、ODS濃度の増加によって、北半球中高緯度域春季のオゾン全量のアンサンプルメンバー間のばらつきが増加し、また、高いODS濃度下でのGHG濃度の増加によって、アンサンプル平均的にはオゾン量は増加するが極端なオゾン破壊を起こすアンサンプルメンバーはなくならない、あるいは若干増加することがわかった（図21）。これらの結果は、ODS濃度の増加に伴って1990年代以降の北半球中高緯度域のオゾン全量の年々変動が増したという観測事実、および2011年のような他大気中のODS濃度がピーク時の2000年レベルより少し下がったにもかかわらず大規模な春季の北極オゾン破壊が起きた事実を説明する。また、北極域・北半球
中緯度域へのオゾン輸送の効果の小さいモデルほどODS増加によってアンサンブル間のばらつきが大きくなる傾向がはっきりと見え、極端なオゾン破壊が起こるアンサンブルメンバーが現れやすい傾向にあることもわかった。これは、例えば、エルニーニョやラニーニャ等、熱帯海域での海水面温度変化によって大気循環が変化し、北極域へのオゾン輸送が増加／減少した場合のオゾン量変動についての示唆を与える。

本研究によって、将来のオゾン層の動向を推定する上で新たな問題点も明らかとなった。その一つは、成層圈水蒸気量の将来の動向である。現在までのところ、過去に観測された成層圈の水蒸気量の変化のメカニズムが説明できていない状況にある。従って、将来の成層圈の水蒸気量もどうなるのかわからないのが実情である。本研究に用いたモデルでは、成層圈の水蒸気は将来増加する傾向を示したが（図12左）、化学気候モデルの中で成層圈水蒸気の増加を引き起こしたメカニズムが正しいものかどうか不明である。化学気候モデルで高いODS濃度下でのGHG増加によって大規模なオゾン破壊がなくならない原因の一つは、モデルの成層圈の水蒸気量の増加であった。これによってオゾン破壊を促進する極成層圈雲量が増加したことが原因であった。それゆえ、成層圈の水蒸気量変化のメカニズムを解明することは、大規模オゾン破壊の将来の動向を予測する上で重要である。もう一つは、熱帯海面水温の影響である。MIROC3.2化学気候モデルを用いた数値実験によって、エルニーニョ型の海水面温度のときは北半球中高緯度域のオゾン量が増加し、ラニーニャ型の海水面温度のときは減少することがわかった。モデルの実験設定はこれらの海水面温度の変化の影響を過大評価している可能性があるが、同じODS濃度・GHG濃度でも熱帯海水面温度がエルニーニョ型かラニーニャ型かによって北極域のオゾン破壊の程度が異なる可能性がある。北半球中高緯度域のオゾン全量を議論する場合、熱帯海面水温の影響もある程度加味する必要がある。ちなみに、大規模なオゾン破壊が起こった2011年3月～4月はラニーニャが終息した時期でもあるので、本研究の実験結果は事実と整合的である。

本研究課題で行った実験結果より、発展途上国をも含めたフロン対策の国際協力によって大気中のODS濃度レベルが今後徐々に下がっていけば、年々変動の幅は小さくなり、北極域・北半球中緯度域で極端なオゾン破壊がある年に突然起こるというような危険性が少なくなっていくと考えられる。化学気候モデルを使ったアンサンブル数値実験結果によると、今後大気中のGHG濃度がさらに増加する中で、ODS濃度を1985年レベル（Equivalent Effective Stratospheric Chlorine, EESC～3.6ppbv）まで下げると極端なオゾン破壊が起こらないことがわかった（図22）。最新のWMOのODSシナリオで地表付近のODS濃度が1985年レベルまで下がるのは2030年頃になる。成層圈ではさらに数年遅れる。この結果は、国際的にモントリオール議定書に沿ったODS削減を行ったとしても、2030年頃までは極端なオゾン層破壊が北極域・北半球中緯度域で起こり得ることを意味する。そのような好ましくない現象が起る確率をできるだけ低くするためには、最低限、モントリオール議定書に沿ったODS削減が求められる。できればそれ以上の削減が望ましい。また、日本国内ではフロン・ハロンの生産がすでに中止されているので、国内的にはハロンバンク対策を確実に進め、これまでに生産された、または現在使用中のハロゲン類が大気中に漏れないように回収・破壊を徹底することが必要である。
GHG依存性（ODS濃度：2000年レベルの下で）

図21 化学気候モデルを用いた100アンサンプル実験結果による春季の北半球中高緯度域のオゾン全量のアンサンプル分布の説明図。（上）ODS濃度依存性（下）GHG濃度依存性を表す。ODS濃度の増加によってオゾン全量最低値の分布の幅が拡がること、および高いODS濃度下でのGHG濃度の増加によって大規模でかつ極端なオゾン破壊はなくならないことを示す。
図 22 化学気候モデルを用いた 100 アンサンブル実験結果から、大規模オブン破壊の危険性のある ODS 濃度レベルおよび GHG 濃度レベルを推定した結果。縦軸は GHG 濃度レベル（代表的に二酸化炭素濃度で表されている）、横軸は ODS 濃度レベルを表し、縦軸と横軸の目盛りがついている ODS 濃度と GHG 濃度の組み合わせで実験を行った。ただし本研究では、二酸化炭素濃度を 670 ppmv に指定した実験は行っていない。縦軸に表示されている GHG 濃度に対応する RCP6.5 および RCP8.5 シナリオ上の年が括弧書きで表示されている。右の縦点線で示される ODS 濃度 2000 年レベルの場合、GHG 濃度が増加すると大規模オブン破壊の危険性があるが、左の縦点線で表される ODS 濃度が 1985 年レベルの場合はその危険性がないことを表す。

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

北極域・北半球中緯度域のオゾン量は、大気自身の内部変動によってその年々変動が激しく、オゾン層破壊に対するODS濃度依存性およびGHG濃度依存性の解析が困難であった。特に人口の集中する北半球中緯度域のオゾン層のODSやGHG濃度依存性を把握しておくことは、この地域の将来のオゾン層の動向を予想し、極端なオゾン破壊を避けるための政策を立案する上で必要である。将来考えられるいくつかのODS濃度とGHG濃度の組み合わせによる100アンサンブル実験を行い結果に確率的な解釈を加えることで、北極域・北半球中緯度域のODSやGHG濃度の
1) Y. YAMASHITA, H. AKIYOSHI, T. G. SHEPHERD, and M. TAKAHASHI: J. Meteorol. Soc. Jap., 93(6), 613-628 (2015)

“The combined influences of westerly phase of the Quasi-Biennial Oscillation and 11-year solar maximum conditions on the Northern Hemisphere extratropical winter circulation”

2) H. AKIYOSHI, T. NAKAMURA, T. MIYASAKA, M. SHIOTANI, and M. SUZUKI: J. Geophys. Res. Atmos., 121, 1361-1380, doi:10.1002/2015JD023334 (2016)

“A nudged chemistry-climate model simulation of chemical constituent distribution at northern high-latitude stratosphere observed by SMILES and MLS during the 2009/2010 stratospheric sudden warming”

オゾン層への影響を明らかにした。すなわち、ODS濃度の増加によって、北半球中高緯度域春季のオゾン全量の年々変動が拡大することがわかった。また、高いODS濃度のままGHG濃度が増加するとアンサンブル平均的にはオゾン量は増加するが、極端なオゾン層破壊を起こすアンサンブル（年）がなくなるわけではなく、依然としてある確率で出現し、ODS濃度が下がらない間は極端なオゾン層破壊が起こる恐れがあることがわかった。

## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

特に記載すべき事項はない。

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

化学気候モデルを使ったアンサンブル数値実験結果によると、今後大気中のGHG濃度がさらに増加する中で、ODS濃度を1985年レベル（Equivalent Effective Stratospheric Chlorine, EESC～3.6 ppbv）まで下げると極端なオゾン破壊が起こらないことがわかった。最新のWMOのODSシナリオで地表付近のODS濃度が1985年レベルまで下がるのは2030年頃なので、この結果は、国際的にモントリオール議定書に沿ったODS削減を行ったとしても、2030年頃までは極端なオゾン層破壊が北極域・北半球中緯度域で起こり得ることを意味する。

## 6 ．国際共同研究等の状況

WCRP（World Climate Research Programme，世界気候研究プログラム）のコアプロジェクトであるSPARC（成層圏プロセスとその気候に対する役割）の活動の1つであるCCMI (Chemical Climate Model Initiative: 化学気候モデルニシアチブ)に参加している。国立環境研究所の化学気候モデルを使ってCCMIから提供されたODS濃度シナリオやGHG濃度シナリオ等に基づいたオゾン層将来予測計算を行い、計算結果のデータを提供している。世界の他のモデルの結果と共に解析を行って国際共同研究を行っている。

### 7 ．研究成果の発表状況（※別添.報告書作成要領参照）

## （1） 誌上発表

## <論文（査読あり）>
## <査読付論文に準ずる成果発表>

特に記載すべき事項はない。

## くその他誌上発表（査読なし）>

1) 秋吉英治、菅田誠治、山下陽介、門脇正尚、中村哲、高橋正明：国立環境研究所スーパーコンピューター利用研究年報 平成26年度 平成26年度地球環境研究センター報告、

CGER-I125-2015, 24-34 (2015)

「MIROCモデルをベースにした化学気候モデルの開発とオゾン層の将来予測」

) 秋吉英治：地球環境研究センターニュース、Vol.26, No.11, 27-29 (2016)

「環境研究総合推進費の研究紹介 変動の激しい北半球中高緯度のオゾン層破壊を理解する環境研究総合推進費2-1303「将来の温暖化条件下でのフロン対策強化によるオゾン層の脆弱性回避に関する研究」」

## （2） 口頭発表（学会等）

1) 中村哲、山崎孝治、秋吉英治、日本気象学会2013年度春季大会、（東京）、2013年5月15-18日（発表2013年5月18日）；2013年度春季大会講演予稿集(103)、336.

「成層圈オゾン減少に伴う対流圈循環の変化におけるeddy feedbackの役割について」

2) 中村哲、山崎孝治、秋吉英治、日本地球惑星科学連合2013年大会、千葉（幕張メッセ国際会議場）、2013年5月19日-24日(発表2013年5月20日)、AAS22-04.

「成層圏オゾン減少に伴う対流圏循環の変化におけるeddyの役割について」

3) 秋吉英治、山下陽介、門脇正尚、関口健太郎、中井陽一、今村隆史、望月優子、日本地球惑星科学連合2013年大会、千葉（幕張メッセ国際会議場）、2013年5月19日-24日(発表2013年5月20日)、AAS22-11.

「太陽プロトンイベントが極域大気の硝酸およびオゾン濃度に及ぼす影響に関する数値実験」

4) 今井弘二、鈴木睦、佐野琢己、光田千紘、眞子直弘、内藤陽子、秋吉英治、塩谷雅人、日本地球惑星科学連合2013年大会、千葉（幕張メッセ国際会議場）、2013年5月19日-24日(発表2013年5月20日)、AAS22-P06(ポスター発表).

「SMILES によるオゾン及び塩素化合物観測データの検証」

5) Nakamura, T, K. Yamazaki, and H. Akiyoshi, The 10th Annual Meeting of the Asia Oceania Geoscience Society (AOGS 2013), Brisbane, Australia, 24-28 June 2013 (oral presentation, 28 June 2013), AS07-A004

“A role of eddy feedback on the tropospheric circulation trend corresponding to the stratospheric ozone reduction in boreal summer”

6) Yamashita, Y., H. Akiyoshi, M. Takahashi, Davos atmosphere and cryosphere assembly DACA-13, Davos, Switzerland, 8-12 July 2013 (oral presentation, 12 July 2013), abstract, p.990

“CCSR/NIES CCM simulations for 11-year solar cycle and QBO effects on the Northern Hemisphere extratropical winter circulation”

7) 秋吉英治、中村哲、塩谷雅人、日本気象学会2013年度秋季大会、（仙台）、2013年11月19-21日（口頭発表2013年11月19日）；2013年度秋季大会講演予稿集(104)、82.