Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
## （２）林床植生による地表の被覆率および地表～堆積有機物層の深さの推定

林床植生による被覆率を推定するために、2010年7月に各調査区において約20 mのラインを2本ずつ設定した。設定したラインの始点～終点までラインに沿って歩き、目視によりミズゴケ類（Sphagnum spp.）、その他のコケ類（Pleurozium schreberi、Hylocomium splendens、Polytrichum juniperinum、Ceratodon purpureusなど）、地衣類（Cladina rangiferina、Cladina mitisなど）の出現する位置を記録した。得られたデータから、それぞれの群落がライン上に占める割合を算出し、林床植生による被覆率とした（図2）。

また、地表～堆積有機物層の深さ（鉱質土層の上面までの深さ）を測定するために、2010年7月に各調査区において16 mのラインを2本ずつ設定した。各ライン上において2 m間隔で8地点を選び、手と小型のシャベルで林床植生をはぎ取り、林床植生層の深さとその下部の堆積有機物層の厚さを測定した（図3）。堆積有機物層とその下部の鉱質土層の境界を目視により判別するのが難しいときには、指先の触感により境界を判別した。

## （３）林床植生生産量の推定

本研究では、林床植生の生産量を推定するために、林床植生のうちミズゴケ類（Sphagnum sp.）、その他のコケ類（Pleurozium schreberi、Polytrichum juniperinum）について、個体数密度（shoot m⁻²）、個体毎の単位長の重量（g mm⁻¹ shoot⁻¹）と伸長成長量（mm yr⁻¹）の解析を行った。

個体数密度、単位長の重量の測定には、2010年5月に採取した試料を使用した。融雪期の洪水により90年区にアクセスできなかったため（図4）、ミズゴケ類については10年区、その他のコケ類のうちP. schureberiについては、5年区に隣接するマリアナトウヒ林分（火災後100年以上）の群落から10 cm×10 cmの面積を採取した。また、P. juniperinumについては5年区の群落から10 cm×10 cmの面積を採取した。採取した試料は冷蔵状態で実験室に持ち帰り、試料中の個体数と各個体の長さを測定した後に温風乾燥機（60℃）で乾燥させて重量を測定した。得られたデータから、これらのコケ類の単位長さの重量を個体毎算出した。

ミズゴケ類の伸長成長量は、クランクワイヤー法 $ ^{8)} $ により測定した（図5）。この方法は、目盛りをつけたクランクワイヤーをミズゴケ群落に挿して固定し、伸長成長量を測定する方法である。本研究では、2010年5月に10年区のミズゴケ群落上の12ヶ所を選んでクランクワイヤーを設置し、設置時と2010年7月および9月の調査時にミズゴケ先端の目盛り位置を記録することにより、測定期間中の伸長量を算出した。

その他のコケ類の伸長成長量については、10年区と90年区で優占度の高かったP. schreberi、5年区で優占度の高かったP. juniperinumを対象に測定を行った。本研究では、測定対象個体の茎に目印をつけ、測定期間中における目印から先端までの長さの変化から伸長成長量を求めた。まず、2009年8月にP. schreberiとP. juniperinumの群落を2つずつ選び、その中の5～10個体を選んで市販のマニキュアまたは油性ペンで先端付近（5～10mm程度）の茎に目印をつけた。この際、茎にはナイロン糸でナンバーテープをつけ、測定対象個体を識別できるようにした。撮影の際には、長さの基準として、目盛り（縦方向0.43 mm）を入れた透明プラスチックシート（大きさ約2 cm×3 cm）を測定個体の前に置き、デジタルカメラで撮影した（図6）。撮影後、シートの目盛り幅を基準として、目印から先端部までの長さを算出した。P. schreberiについては13ヶ月後の2010
年9月、P. juniperinumについては11ヶ月後の2010年7月に印をつけた個体を採取した。採取した個体は冷蔵状態で実験室に持ち帰り、画像解析ソフトウェア（WinRHIZO Tron MF、Regent Instruments）または定規を用いてシュートの先端から目印までの長さを測定した。これにより得られた2009年8月～2010年7月または～2010年9月の期間におけるシュート先端から目印までの長さの変化をコケ類の1年間の伸長成長量とした。

以上のように得られた個体密度（shoot m^{-2}）、単位長の重量（g mm^{-1} shoot^{-1}）、伸長成長量（mm yr^{-1}）から、以下の式によりミズゴケ類、その他のコケ類の生産量（g m^{-2} yr^{-1}）を求めた。

## コケ類の生産量＝伸長成長量×個体の単位長の重量×個体密度

※本研究では測定期間（ミズゴケ類については2010年5月～2010年9月、P. schreberiについては2009年8月～2010年10月、P. juniperinumについては2009年8月～2010年7月）の伸長成長量を1年間の伸長成長量とした。

一方、地衣類（Cladina rangiferinaなど）については個体を区別するのが難しかったため、5ヶ所の群落から一定面積（直径3.2cmのコア）を採取し、各コアの長さを測定した。採取した試料は冷蔵状態で実験室に持ち帰り、温風乾燥機（60℃）で乾燥させた後に重量を測定した。これらにより地衣類の単位長の重量（g mm $ ^{-1} $ m $ ^{-2} $ ）を算出した。

地衣類の伸長成長量（mm yr $ ^{-1} $ ）については、コケ類と同様に2009年8月にマニキュアで先端付近（10mm程度）に目印をつけ、定規を用いて先端から目印までの長さを測定した（図6）。この際、コケ類の場合と同様に番号札をつけ、測定した個体の先端部位を識別できるようにした。13ヶ月後の2010年9月にこれらの先端部位を採取し、先端から目印までの長さを再度測定した。コケ類の場合と同様に、得られた2009年8月～2010年9月の期間における先端から目印までの長さの変化をコケ類の1年間の伸長成長量とした。

以上のように得られた単位長重量（ $ g\ mm^{-1}\ m^{-2} $ ）、伸長成長量（ $ mm\ yr^{-1} $ ）を下記の式にあてはめ、地衣類の生産量（ $ g\ m^{-2}\ yr^{-1} $ ）を求めた。

## 地衣類の生産量＝伸長成長量×単位長の重量

※本研究では測定期間（2009年8月～2010年10月）の伸長成長量を1年間の伸長成長量とした。

## （４）細根生産量の推定

本研究では、イングロースコア法 $ ^{9)} $ により細根生産量を推定した。この方法は、円筒形のメッシュチューブ（イングロースコア）に根を含まない土壌を詰め、一定期間（数ヶ月から数年）調査地に埋設し、その間にチューブ内に侵入してくる細根の量を細根生産量として測定する方法である（図7）。本研究では、直径3.2 cm、長さ40 cm、メッシュ径2 mmのポリエチレン製メッシュチューブを利用した。このメッシュチューブ内に調査地の地表面の状況に応じて市販のピートモスまたは砂を詰めイングロースコアとした。このように作製したイングロースコアを直径3.2 cm、長さ70 cmの金属製パイプを垂直に打ち込んで作った穴に埋設した。これらのイングロースコアは、
埋設13ヶ月後の2010年9月に回収して冷蔵状態で実験室に持ち帰り、細根の分別処理を行うまで一20℃の冷凍庫内に保管した。

イングロースコア試料から細根を分別する際には、水中に試料を広げ、ピンセットや竹串を用いて有機物（ピートモスの場合は主にミズゴケの枯死有機物）などに絡まった状態の細根をほぐして外しながら分別採取した。この際、イングロースコアの内容物として利用したピートモス中には元々枯死細根が混ざっている可能性があったため、回収時に生きていたと思われる細根のみを採取した。細根の生死の判別はKonôpka $ ^{10} $ の方法にしたがって、色や弾性の有無により行った。このようにして得られた細根試料は、さらに直径0.5 mm未満、0.5–1.0 mm、1.0–2.0 mmの根に分別し、温風乾燥機（60℃）で乾燥させた後に重量を測定した。得られた細根の重量（g yr $ ^{-1} $ ）とイングロースコアの面積（m $ ^{2} $ ）から、下記の式により林分の細根生産量（g m $ ^{-2} $ yr $ ^{-1} $ ）を推定した。

$$ 細根生産量 = イングロースコア内の細根量 \big/ イングロースコアの面積 $$

※本研究では測定期間（13ヶ月・2009年8月～2010年9月）を1年間として計算した。

※イングロースコアの面積= $ 8.04 \times 10^{-4} $ m $ ^{2} $

## （５）リターフォール量の推定

2009年8月に各調査区内において6点をランダムに選び、面積20 cm×27 cm、高さ5 cmのプラスチック製バスケット（メッシュの穴径約1.5 mm×1.5 mm）をリタートラップとして設置した（図8）。この際、マリアナトウヒの針葉がバスケットのメッシュ穴から落ちるのを防ぐためにメッシュ径0.5 mm以下のメッシュシートを底面に敷いた。9ヶ月後の2010年5月（5年区と10年区のみ）、11ヶ月後の2010年7月、13ヶ月後の2010年の9月にこれらリタートラップ内の落葉・落枝を回収して実験室に持ち帰り、葉、枝などの器官により分別した。このようにして得られた試料は、温風乾燥機（60℃）で乾燥させた後に重量を測定した。なお、調査区のある地域では8月～9月が主な落葉時期にあたるため、2009年8月～2010年9月の期間を2年と考えて、1年間のリターフォール量を算出した。

## （６）樹木と草本類の地上部現存量の推定

マリアナトウヒ（Picea mariana）の地上部現存量については、下記の相対成長式（野口ら、未発表）を利用して幹、枝、葉の別に算出し、幹、枝、葉の合計重量を地上部現存量とした。

幹重量=0.0665×(胸高直径) $ ^{2.39} $

枝重量=0.0958×(胸高直径) $ ^{1.59} $

葉重量=0.0746×(胸高直径) $ ^{1.43} $

※重量の単位はkg、胸高直径の単位はcm

これらの式を利用して林分の地上部現存量を推定するために、10年区の調査区内に10 m×14 m のサブプロットを設け、サブプロット内の全てのマリアナトウヒ（樹高>130 cm）の胸高直径を測
定した。測定した胸高直径と上記の相対成長式により、調査区の地上部現存量を算出した。90年区については本研究の調査プロットに隣接する別のプロット（10 m×10 m）の胸高直径データを使用した。

低木類・草本類については、90年区では調査区周辺に50 cm×50 cmのプロットを8ヶ所設置し、プロット内の低木・草本類の地上部を全て刈り取った。得られた試料を種別に分けて紙袋に入れ、温風乾燥機（60℃）で乾燥させた後に重量を測定した。

5年区では優占度・現存量割合の大きいと思われるマメカンバ（Betula nana）とカンバ若木（Betula papyrifera）、ポプラ若木（Populus tremuloides）、タデ（Polygonum alaskanum）について、地際直径または地上部高から重量を推定する相対成長式を新たに作成した（図9）。そのため、調査区周辺のB. nanaを4個体、B. papyriferaを4個体、P. tremuloidesを2個体、P. alaskanumを5個体選び、地上部を採取した。採取した試料は地際または高さ30 cmの位置の幹直径と地上部高さを測定した後、紙袋に入れて実験室に持ち帰り、温風乾燥機（60℃）で乾燥させてから重量を測定した。B. papyriferaとP. tremuloidesについては、両者を併せて6個体のデータから共通の相対成長式を作成した。

これらの相対成長式を利用して5年区の地上部現存量を推定するために、調査区内に3 m×3 mのサブプロットを4ヶ所設置し、サブプロット内に生育する上記のマメカンバ、カンバ若木、ポプラ若木、タデの幹直径または地上部高さを測定した。このようにして得られた直径、地上部高データと作製した相対成長式から調査区の地上部現存量を算出した。

## (7) 地温モニタリング

調査区の地下部温度条件を把握するために、2009年8月～2010年9月の期間、地温モニタリングを行った。5年区では林床植生が火災により焼失した場所に出現したPolytrichum juniperinum群落、10年区では火災による燃焼度合いが弱くミズゴケのものと思われる枯死有機物が残った場所、90年区ではコケ（Pleurozium schreberi）群落において、林床表面下の深さ5cm、10cmの位置に温度センサーを設置した（図10）。これにより1時間に一度の頻度で地温を自動測定し、データロガーに記録させた（UIZ3633、ウイジン）。

## 4 ．結果・考察

（１）マリアナトウヒと低木・草本類の地上部現存量およびリターフォール量

各調査区の地上部現存量は5年区では0.20 kg m^{-2}（低木・草本類のみ）、10年区では1.02 kg m^{-2}（マリアナトウヒのみ）、90年区では2.65 g m^{-2}（マリアナトウヒと低木・草本類）であった（図11）。また、立ち枯れ木も含めてマリアナトウヒの胸高断面積合計を解析した結果、10年区では3割強が立ち枯れ木であった。これらの結果は、マリアナトウヒと低木・草本類の地上部現存量は火災の影響により減少し、火災後10年程度では十分に回復しないことを示唆している。

一方、1年間のリターフォール量は、5年区、10年区、90年区において、それぞれ20±5、22±5、30±8 g m^{-2}であった（図12）。これらのうち、マリアナトウヒの針薬が占める割合は、5年区では0.1%、10年区で37%、90年区で51%であり、マリアナトウヒの落葉量の差異は地上部現存量の差異を反映していると考えられる。このように、火災の影響を受けたマリアナトウヒ林では、火
災後に増える低木・草本類のリターフォール供給量が大きいことから、地上部現存量の火災後の変動と比較すると、リターフォール量は速やかに回復すると考えられる。

## （２）林床植生被覆率と地表～堆積有機物層の深さ

林床植生（ミズゴケ類、その他のコケ類、地衣類）による地表面の被覆率は、5年区で37%、10年区で73%、90年区で98%であった（図13）。5年区では2004年に生じた火災の強度が強く、調査プロット内のマリアナトウヒが全て枯死したほか、林床植生も大半が枯死し、一部では有機物層が全て焼失して鉱質土層が露出した。（図14）。つまり、本研究で観察された5年区のコケ類は、火災後に新たに生育してきたコケ類であり、地表の3割以上が火災後の5年間で新たに被覆されたことを示している。ただし、5年区で優占しているのははPolytrichum juniperinumであり、90年区で優占度の高いフェザーモス類（Pleurozium schreberi、Hylocomium splendens）やミズゴケ類（Sphagnum spp.）とは種類が異なっていた。一方、10年区で優占度の高いコケ類は90年区と同様にフェザーモス類とミズゴケ類であり、林床植生被覆の8割以上を占めた。燃焼跡にはP. juniperinumも観察されたが、その量は少なかった。10年区ではマリアナトウヒの成木も多く見られたことから（図11）、この調査区で生じた火災は強度が弱く、これらのフェザーモス類とミズゴケ類の群落は火災の際に焼失せずに生き残ったものと考えられた。

また、地表～堆積有機物層の深さ（厚さ）は、平均すると5年区で8.6±1.6 cm、10年区で41±3 cm、90年区では35±3 cmで、5年区の地表～堆積有機物層の深さが10年区、90年区よりも小さかった（図15）。この結果も林床被覆率の結果と同様に、5年区では火災の強度が強く、林床植生とその下部の有機物層の多くが焼失したことを示唆している。一方で、10年区では林床植生層～有機物層に対する火災の影響が小さかったものと思われる。また、各調査区別に林床の状態と林床植生層～有機物層の深さを比較すると、90年区において地衣類群落下の林床植生層～有機物層の厚さがコケ類（ミズゴケ類とフェザーモス類）群落下よりも小さかった。

林床植生による地表面の被覆や林床植生層～有機物層の存在は、地下部の環境条件に大きな影響を与えると考えられるが、本研究で地温モニタリングを行った結果、植物の生育期にあたる2010年5月～9月における深さ5 cmおよび10 cmの平均地温は、5年区では10.3℃および9.9℃、10年区では5.2℃および3.3℃、90年区では9.1℃および6.1℃であった（図16）。本研究では、温度センサーを5年区ではPolytrichum juniperinumの群落下（火災により堆積有機物層も大半が焼失した場所）、10年区では堆積有機物層（ミズゴケの枯死有機物と思われる）が焼失しなかった燃え跡、90年区ではPleurozium schreberiの群落下に設置した。亜寒帯林の林床植生と堆積有機物層は断熱効果により地温を低温に保っているが、特にミズゴケ類の断熱効果が強いことが知られている。このことから、本研究の調査区間における地温の差異は、設置場所の林床環境の影響を反映していると考えられる。また、本研究の結果は5年区の地温が10年区、90年区と比較して夏季に高く、逆に冬季には5年区、90年区の地温が10年区より低いことを示している。この結果は、5年区の温度センサー設置場所では火災により堆積有機物層も焼失したため、地下部の温度が外気温の影響を受けやすくなっていることを示唆している。また、冬季に90年区の地温が他の2地点と比較して低い傾向にあり、変動幅が大きかった。この理由は明らかではないが、1つの可能性としては、温度センサーの設置位置が樹幹近くであったために積雪が少なく、外気温の影響を受けやすい条件にあったと考えられる。
以上の結果は、マリアナトウヒ林で火災が生じると、林床被覆率としては数年で3割以上が回復するが、新たに生育してくるコケ類の種類が異なり、堆積有機物層の回復は見た目の林床被覆の回復よりも遅いと思われる。一方で、生じた火災の強度が弱い場合には、10年では林床被覆は回復しないが火災による堆積有機物層への直接的な影響が小さく、ミズゴケ類の持つ断熱機能などはある程度維持されているものと考えられる。

## （３）林床植生の生産量

林床植生の群落中の個体密度を測定した結果、ミズゴケ類の個体密度は $ 1~m^{2} $ あたり約33000個体、Pleurozium schreberiの個体密度は $ 1~m^{2} $ あたり約48000個体、Polytrichum juniperinumの個体密度は $ 1~m^{2} $ あたり約55000個体であった。また、これらのコケ類1個体の単位長あたりの重量は、平均するとミズゴケ類で $ 2.37\times10^{-4}~g~mm^{-1} $ 、P. schreberiで $ 1.59\times10^{-4}~g~mm^{-1} $ 、P. juniperinumで $ 3.91\times10^{-4}~g~mm^{-1} $ であった。地衣類については、個体を区別するのが困難であったため群落の単位面積ベースで単位長あたりの重量を求めた結果、 $ 8.8~g~mm^{-1}~m^{-2} $ であった。これらのコケ類および地衣類の伸長成長量を測定した結果、10年区のミズゴケ類の1年間の伸長成長量は $ 4.9\pm0.9~mm $ であった（図17）。また、P. schreberiの1年間の伸長成長量が10年区では $ 7.1\pm2.9~mm $ 、90年区では $ 5.0\pm0.7~mm $ であったが両者には有意な差が無く、全体を平均すると $ 5.8\pm1.2~mm $ であった。一方、5年区のP. juniperinumの1年間の伸長成長量は $ 7.9\pm1.0~mm $ 、90年区の地衣類の1年間の伸長成長量は $ 3.2\pm0.7~mm $ であった。

以上の結果に基づき林床植生の各群落の生産量を算出した結果、ミズゴケ類の生産量は39 g m⁻² yr⁻¹、P. schreberiの生産量は45 g m⁻² yr⁻¹、P. juniperinumの生産量は171 g m⁻² yr⁻¹、地衣類の生産量は28 g m⁻² yr⁻¹と推定された。このように各群落の生産量を比較すると、5年区のP. juniperinumが他のコケ類、地衣類と比較して大きく、地衣類の生産量が小さい傾向にあることが示唆された。

また、得られた各群落の生産量と林床被覆率（図13）により各調査区の単位林分面積あたりの林床植生生産量を算出した結果、5年区、10年区、90年区の順に46 g m^{-2} yr^{-1}、33 g m^{-2} yr^{-1}、38 g m^{-2} yr^{-1}であった（図18）。このように、本研究の結果は、マリアナトウヒ林では強度の火災により林床植生の大半が焼失しても、P. juniperinumの侵入にともなって、火災後数年間のうちに林床植生の生産量が火災前の状態に匹敵するか、火災前以上に大きくなる可能性があることを示唆している。

## （4） 細根生産量

イングロースコア法により各調査区の細根生産量を推定した。その結果、5年区、10年区、90年区における1年間の細根生産量（直径2 mm以下の細根）は、それぞれ48±13、47±12、63±10 g m⁻² yr⁻¹であり、各調査区の細根生産量に有意な差はなかった（図19）。この結果は、マリアナトウヒ林の細根生産量が、火災後数年を経過すれば量的に7割以上回復することを示唆している。これは、マリアナトウヒ林の下層植生にイソツツジ(Ledum groenlandicum)やマメカンバ(Betula nana)のように火災があっても根が生き残り萌芽によって再生する樹種がいることや、火災後に侵入してくるカンバ類やポプラ類の成長が比較的速いことによると思われる。さらに、5年区では、春から秋にかけての植物の生育期間の地温が10年区と90年区よりも高かったことから（図16）、こ
のような火災後の環境条件の変化も細根生産量の回復に影響を与えている可能性がある。また、地下部への有機物供給量をリターフォール量、林床植生生産量、細根生産量の和として考えると、細根生産量の占める割合は5年区で42%、10年区で46%、90年区で48%であった（表1）。この結果は、マリアナトウヒ林では、火災後の経過年数によらず細根が有機物供給源として重要な役割を担うことを示唆している。これらの細根生産量を直径階別に見ると全ての調査区において直径0.5 mm未満の根が占める割合が最も大きく、5年区では細根生産量の71%、10年区では87%、90年区では89%を占めていた（図19）。また、各調査区の細根生産量を測定地点の林床被覆の状況によりグループ分けして比較した（図20）。その結果、5年区ではPolytrichum juniperinumの群落下とそれ以外の場所（ミズゴケの枯死有機物が燃え残った場所）の細根生産量に有意な差はなく、10年区においても林床植生（Pleurozium schreberiとミズゴケ類）の群落下とそれ以外の場所（ミズゴケの枯死有機物が燃え残った場所）の細根生産量に差は見られなかった。一方、90年区では調査区のほぼ全面が林床植生に被覆されていたが（図13）、コケ類（ミズゴケ類とP. schreberi）の群落下と地衣類を含む群落下における細根生産量を比較した結果、コケ類の群落下における細根生産量が有意に大きかった。この差異が生じた原因は明らかではないが、これらの結果は、林床植生群落の種類によって細根生産量が変化する可能性を示している。

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

亜寒帯林では樹木細根や林床植生の炭素動態への寄与が大きいと考えられるが、その動態に関する研究例は少ない。特に、森林生態系に対する将来のキーインパクトの一つとして考えられている森林火災の影響や火災後の回復過程における細根や林床植生の動態についてはほとんど研究が行われてこなかった。本研究では、林床植生やその下部の堆積有機物層が火災により大きく減少したのに対し、火災後数年間における細根生産量や林床植生生産量の回復が大きいことを示唆する結果を得たが、これらの成果は亜寒帯林の火災影響の問題に対して新たな基礎的知見を与えるものである。また、林床植生被覆と細根生産量の関係について解析した例はほとんど無いため、本研究の成果は、この点でも科学的に意義あるものと考えられる。

## （２）環境政策への貢献

現時点では、本研究の成果が直接的に環境政策等に利用された事例はないが、本研究で得られた細根や林床植生の生産量などの成果を利用することで、今後、森林の炭素蓄積量や炭素動態をより正確に推定するための技術開発に貢献できる可能性がある。

### 6 \. 引用文献

1) Fischlin A, Midgley GF, Price JT, Leemans R, Gopal B, Turley C, Rounsevell MDA, Dube OP, Tarazona J, Velichko AA (2007) Ecosystems, their properties, goods, and services. Climate Change 2007: Impacts, Adaptation and Vulnerability. Contribution of Working Group II to the Fourth Assessment Report of the Intergovernmental Panel on Climate Change, Parry ML, Canziani OF, Palutikof JP, Van der Linden PJ and Hanson CE, Eds., Cambridge
University Press, Cambridge, UK, 211-272.

2) Van Cleve K, Barney R, Schlentner R (1981) Evidence of temperature control of production and nutrient cycling in two interior Alaska black spruce ecosystems. Can J For Res 11, 258–273.

3) Kajimoto T, Matsuura Y, Sofronov MA, Volokitina AV, Mori S, Osawa A, Abaimov AP (1999) Above- and belowground biomass and net primary productivity of a Larix gmelinii stand near Tura, central Siberia. Tree Physiol 19, 815-822.

4) Ruess RW, Hendrick RL, Burton AJ, Pregitzer KS, Sveinbjornsson B, Allen MF, Maurer G (2003) Coupling fine root dynamics with ecosystem carbon cycling in black spruce forests of interior Alaska. Ecol Monogr 74, 643-662.

5) Hollingsworth TN, Walker MD, Chapin III FS, and Parsons A (2006) Scale-dependent environmental controls over species composition in Alaskan black spruce communities. Can J For Res 36, 1781-1796.

6) Petrone KC, Jones JB, Hinzman LD, Boone RD (2006) Seasonal export of carbon, nitrogen, and major solutes from Alaskan catchments with discontinuous permafrost. J Geophys Res 111, G02020.

7) Jomura M, Dannoura M (2007) Spatial distribution and decomposition process in coarse and fine organic matter caused by forest fire. Proceedings of the 7th International Conference on Global Change: Connection to the Arctic (GCCA7), 239-242.

8) Vitt DH (2007) Estimating moss and lichen ground layer net primary production in tundra, peatlands, and forests. In Principles and standards for measuring primary production (Fahey TJ and Knapp AK, eds), Oxford Univ Press, New York, 83-105.

9) Hishi T, Takeda H (2005) Dynamics of heterorhizic root systems: protoxylem groups within the fine-root system of Chamaecyparis obtusa. New Phytol 167, 509-521.

10) Konópka B, Noguchi K, Sakata T, Takahashi M, Konkova Z (2006) Fine root dynamics in a Japanese cedar (Cryptomeria japonica) plantation throughout the growing season. For Ecol Manage 225, 278-286.

### 7. 国際共同研究等の状況

本研究は、アラスカ大学国際北極圏研究センターのYongwon Kim博士の協力の下で行われた。本研究の調査地のうち火災後10年を経過したCPC流域試験地のマリアナトウヒ林は、Kim博士が1999年の火災の前後に調査を行った試験地であり、調査地の正確な位置や当時のデータなどについて情報提供を受けるとともに、本研究の現地調査を共同で行った。

## 8 ．研究成果の発表状況

（1）誌上発表

<論文（査読あり）>

なし

〈査読付論文に準ずる成果発表〉
該当しない

くその他誌上発表（査読なし）>

なし

## （2） 口頭発表（学会等）

1) Kyoto Noguchi, Masako Dannoura, Mayuko Jomura, Motoko Noguchi, Yojiro Matsuura. Belowground and aboveground biomass of black spruce (Picea mariana) stands in interior Alaska following wildfire. Fifth International Symposium on Physiological Processes in Roots of Woody Plants, Victoria, Canada, August 2010（ポスター発表）.

2) Kyoto Noguchi, Tomoaki Morishita, Yongwon Kim, Yojiro Matsuura. Variation of soil respiration rates and fine root biomass in relation to forest floor vegetations at black spruce stands in interior Alaska following wildfire. Second International Symposium on the Arctic Research (ISAR2) – Arctic System in a Changing Earth, Tokyo, Japan, December 2010.

3）野口享太郎、森下智陽、Kim Yongwon、松浦陽次郎．アラスカ内陸部のマリアナトウヒ林における細根現存量と生産量の推定．第122回日本森林学会大会、静岡、2011年3月．（震災の影響で大会が中止されたため、要旨のみの発表）．

（3）出願特許

なし

（４）シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

なし

（５）マスコミ等への公表・報道等

なし

（６）その他

なし
図1 火災後5年区、火災後10年区、火災後90年区の様子。5年区ではマリアナトウヒ成木は火災により全て枯死し、カンバやポプラなどの若木のほか、マメカンバなどの低木類が多く見られた。10年区では火災により一部のマリアナトウヒが枯死し、立ち枯れの状態で残っていた。90年区では、マリアナトウヒと下層植生の両者に火災の跡が見られず、火災後、十分に回復した状態と思われる。
図２．火災後5年区、火災後10年区、火災後90年区の林床の状態。5年区では火災時に林床の大半が燃焼したが、火災後に増加したPolytrichum juniperinumが林床の一部を覆っていた。10年区では火災時に生き残ったコケ類など林床植生の群落と燃焼跡（燃え残ったミズゴケの枯死有機物など）が混在していた。90年区では、ほぼ全面がコケ類や地衣類などの林床植生に覆われていた。
図3．地表～堆積有機物層の様子。層の厚さを測定する際に、林床植生層と堆積有機物層の境界については目視で判別した。堆積有機物層と鉱質土層の境界は、目視または指の触感により判別した。
図4．90年区の入口で見られた融雪期の氾濫の様子（写真中、2010年5月）。写真奥のマリアナトウヒ林斜面に90年区を設置してあったが、2010年5月の調査の際には入ることができなかった。通常は写真下（2010年7月撮影）に見られるような小川である。
図5．クランクワイヤー法によるミズゴケ類の伸長成長量の測定。目盛り付きクランクワイヤー（写真上）を作製し、ミズゴケ群落に固定した（写真中）。ミズゴケの表面に位置するプラスチックシートが目盛りに沿って動く量を記録し、伸長成長量とした。写真下は失敗例だが、シートがうまく動かなかったために周辺のミズゴケが成長してシートの上に被さっていた（設置後2ヶ月）。
C

d

図6．ミズゴケ類以外のコケ類と地衣類の伸長成長量測定。写真aとbのように先端付近の茎に目印をつけ、目印～先端の長さの変化を測定して伸長成長量とした。写真cは測定対象とした群落の様子。黄色の番号札を写真bに見られるようにナイロン糸（オレンジ色）で軽く茎に結んである。Pleurozium schreberiについては、2010年9月に測定個体を採取し、画像解析により目印～先端の長さを測定した（写真d）。
a

b

C

図7．イングロースコア法による細根生産量の測定。写真a：設置後の様子（2009年8月、90年区）。写真b：1年後に回収したイングロースコア．細根がメッシュ穴からコア内に侵入しているのが確認できる（2010年9月、90年区）。写真c：回収したイングロースコアから分別した細根試料。一緒に写っている爪楊枝の直径は2 mm（写真右）。写真左の右側に写っているのは爪楊枝の先端。
図8．リタートラップによるリターフォールの採取。写真上：設置後の様子（90年区、2009年8月）。写真下：リタートラップにたまったリターフォール（5年区、2010年5月）。
図9．低木類（若木）、草本類の幹直径、地上部高と地上部乾燥重量の関係。図の数式のxは幹直径または地上部高、yは地上部乾燥重量。5年区において2010年7月に採取した試料を利用した。D0は地際直径（図中）、D30は地上部高30cmの直径（図上）。
図１０．地温モニタリングのための温度センサー設置状況。深さ５cmと１０cmの２深度に設置した。写真は１０年区の測定地点（２００９年８月）。
図11．各調査区のマリアナトウヒ、低木類の地上部現存量（図上）およびマリアナトウヒの生木、枯死木（立ち枯れ木）の胸高断面積合計（図下）。5年区の胸高断面積合計は上村ら（未発表）による。
図12．各調査区のマリアナトウヒ、低木類のリターフォール量（平均値＋標準誤差、N=6）。
図13．各調査区の林床植生による地表の被覆率。フェザーモスはPleurozium schreberiとHylocomium splendens。
図１４．５年区の火災後１年当時（２００５年８月）の様子。プロット内のマリアナトウヒ成木は全て枯死しており、林床植生も大半が焼失していた。写真奥には枯死したが燃えずに残ったミズゴケ枯死有機物の塊が見える。この時点ではコケ類などの林床植生はほとんど見られず、生き残った根から萌芽してきたイソツツジ、マメカンバなどの低木類が見られる。
図15．各調査区の地表～堆積有機物層の厚さ。データは平均値＋標準誤差(N=3-12)。異なるアルファベットは調査区間の有意差を示す（Tukey HSD test、$\alpha=0.05$）。*は各調査区における林床被覆状態の違いによる有意差を示す（t検定、$P<0.05$）。「コケ（生）」はPolytrichum juniperinum（5年区）またはフェザーモス類とミズゴ類（10年区と90年区）を示す。「燃え跡」は燃え残ったミズゴ類の枯死有機物がある場所。
図16.2009年9月～2010年8月の期間における地温モニタリングの結果（データは各調査区につき1地点の日平均地温）。各調査区における設置場所：5年区・Polytrichum juniperinum群落下；10年区・ミズゴケ枯死有機物の燃え残り（図10参照）；90年区・Plerurozium schreberi群落下。「深さ」は地表からの深さ。
図17．ミズゴケ類、その他のコケ類、地衣類の1年間の伸長成長量（図上）および群落の生産量（図下）。PolytrichumはP. juniperinum、PleuroziumはP. schreberi。測定期間：P. juniperinum・2009年8月～2010年7月；P. schreberi・2009年8月～2010年9月；Sphagnum・2010年5月～2010年9月；Lichens・2009年8月～2010年7月。伸長成長量のデータ（図上）は平均値＋標準誤差（N=9-19）。
図18．各調査区における林床植生の生産量（単位林分面積あたり）。各群落の生産量（図17）に対して、林床被覆率（図13）による重み付けをして算出した。フェザーモス、Ceratodon属、その他のコケ類の生産量については、Pleurozium schreberiの群落生産量を代用して算出した。
図19．各調査区における直径階別の細根生産量。イングロースコア法による。測定期間は2009年8月～2010年9月。データは平均値＋標準誤差(N=11-12)。
図２０．各調査区の異なる林床被覆状態における細根生産量（直径＜２mm）。イングロースコア法による。「コケ（生）」は５年区ではPolytrichum juniperinum群落下、１０年区と９０年区ではフェザーモスとミズゴケ群落下のデータ。「燃え跡」は燃え残ったミズゴケ類の枯死有機物下のデータ。「コケ＋地衣」は、地衣類とフェザーモスが混在する群落下のデータ。測定期間は２００９年８月～２０１０年９月。データは平均値＋標準誤差（N＝４－７）。 $ ^{*} $ は林床状態による有意差を示す（t検定、P＜０.０５）。
表1. 各調査区のリターフォール量、林床植生生産量、細根生産量 $ \left( g \, m^{-2} \, yr^{-1} \right) $ 。データは平均値（標準誤差）。

調査区（火災後年数）	5	10	90
リターフォール量	20.5 ( 5.0 )	21.8 ( 5.5 )	30.3 ( 8.2 )
林床権生生産量	46.4 ( -- )	33.3 ( -- )	37.7 ( -- )
細根生産量 $ ^{*} $	48.0 (13.4)	47.0 (11.6)	64.5 ( 9.8 )

※直径2 mm未満。イングロースコア法による。
E-0808 低炭素社会の理想都市実現に向けた研究

（４）低炭素社会における建築・環境工学手法に関する提案

(社)日本建築学会 低炭素社会特別調査委員会 中村勉

(社)日本建築学会 低炭素社会特別調査委員会 澤地孝男・小玉祐一郎 岩村和夫・宿谷昌則

<研究協力者>

(株)中村勉総合計画事務所 中村美和子

(株)エステック研究所 金子尚志

(有)フォトリンクス 井上雅義

平成20～22年度累計予算額：23,400千円（うち、平成22年度予算額：5,791千円）

予算額は、間接経費を含む。

「要旨」本サブテーマでは、研究Ⅰ「低炭素社会をデザインする建築計画・環境工学手法の基礎的研究」と研究Ⅱ「土浦市を対象とした2050年都市・建築の提案」について実施した。

研究Ⅰでは、サブテーマ（1）で研究全体の理念にあげたように、今までの価値観に基づく建築の設計手法や考え方、技術から脱却し、2050年の低炭素社会を形成する都市・建築施設をつくる建築設計手法や技術の方法論を、整理・分析し、提示した。

研究Ⅱでは、土浦市を対象地として、サブテーマ（1）、（2）、（3）、（5）の研究を横断的にまとめた。駅前中心市街地と高度経済成長期に開発された郊外戸建住宅団地をモデルとして、人口推計や就労人口に基づく生活・都市サービスへの影響、土地被覆による環境問題、建築物から発生するCO2排出量等、多角的な視点から、理想的なまちの姿を描いた。この提案を実現するための方策を具体的に検討した。

[キーワード] 2050年都市像、人口縮減・高齢化、ゼロカーボン建築設計手法、駅前中心市街地、既成住宅団地

### 1. はじめに

我が国において、京都議定書以降、省エネルギー建築の建設や研究・開発などは著しく進展した。近年の環境に配慮した建築の推移を追った先行研究 $ ^{1} $ や2050年に向けた新しい世代の建築の課題 $ ^{2} $ の中では、①建築設計において、今まで個別に考えられていた建築計画と設備の手法を総合化すること、②街区や町など面的な広がりの中で環境負荷抑制を考える重要性が指摘されている。①のように建築設計の新しい考え方を整理し、新しい時代に向けた総合化された設計手法の在り方をまとめることは、今後の建築において重要な役割を果たすと考える。（研究Ⅰ）

研究Ⅱでは、上記の②にあげたように、実在の町や街区の中で人口減少による社会的な問題と $ CO_{2} $ 削減などの環境問題に対応する面的に環境負荷削減を目指したまちづくり方策を考えた。

研究対象とした土浦市は、東京から約60キロの面積122.99 km²、人口約14万人の中規模都市である。江戸以前は土浦城を中心とした街道沿いの城下町として、明治以降は鉄道駅を中心とする県
南の商都として栄えた。戦後は市内各所に製造業を中心とする工業団地が開発され、東京のベットタウンとして幹線道路沿いに宅地開発が広がった。その周囲は筑波山系の農地・果樹園から霞ヶ浦沿岸北の蓮根栽培まで豊富な農産物を生産する農村集落が取り囲む。このように多様な土地利用が市域に在ると同時に、スプロール化した東京郊外の周縁と地方都市との境界線的な地域として位置付けができる。

他の地方都市と同様に、既に農村の過疎化や中心市街地の空洞化の問題が発生しているが、今後も人口減少、高齢化が進行すると予想されている。本研究では、駅前中心市街地と郊外住宅地を中心に、人口縮小が都市へ与える影響と理想的な都市像を具体的に描き、検証することで、今後のまちづくり方策の課題が見えてくると考える。

### 2. 研究目的

研究Ⅰでは、現在、低炭素を目的とした省エネルギー・環境建築の形態や手法は実に多様で、これらを整理し新しい時代に向けた設計手法の在り方をまとめることは、今後の建築において重要な役割を果たすと考える。今後の建築設計指針の確立をすることを目的とする。

研究Ⅱでは、茨城県土浦市を事例として、人口減少から影響を受ける都市インフラの供給や都市サービスの維持、市民生活の問題をシミュレーションし、現在衰退している中心市街地と空洞化が予想される郊外住宅地の理想像実現のための方策を具体的に提示することで、今後の街・街区規模でのまちづくり戦略や整備手法とその問題点の発見に寄与することを目的とする。

## 3 ．研究方法

## 研究Ⅰ：低炭素社会をデザインする都市・建築設計手法の指針と体系化

1）建築施設と都市・外部空間に関するCO_{2}削減の技術・設計手法について事例を収集し、①環境基本性能手法、②高効率設備機器の導入手法、③再生可能エネルギー手法、④都市・外部空間の環境基本性能手法の4つの手法に加え、建築計画による手法を収拾し分類する。

2) 低炭素型建築を目指したデザイン手法についての建築設計指針を作成。研究員の実地経験や調査に基づく建築設計を分析し、ゼロカーボン建築を実現する設計手法について理論構築を行う。

## 研究Ⅱ：土浦市を対象とした2050年都市・建築の提案

1）2050年の魅力的なまちを実現するための課題の抽出

①将来人口推計（サブテーマ4）

②土地被覆による環境問題（サブテーマ5）

③市民・行政ワークショップによる市民・行政の描く2050年像（サブテーマ1）

④市民の日常生活実態について各地域の民生委員へのアンケート調査（サブテーマ3）

2）人口減少による都市のコンパクト化の形態の提案と検証

都市のコンパクト化の形態シナリオを提案し、 $ CO_{2} $ 排出量の定量的検証（サブテーマ2）を行い、その実現方策を提案（サブテーマ1）

3）空洞化する郊外住宅地整備の提案とかかるCO $ _{2} $ 排出量の定量的検証（サブテーマ4）

4）衰退した駅前商業地域の整備戦略と建物由来のCO $ _{2} $ 排出量削減の検討

①中心市街地の現状の問題点を分析（サブテーマ4）
②リモートセンシングによる中心市街地の環境問題を抽出（サブテーマ5）

③まちなか居住を推進する整備戦略（サブテーマ4,5）

④整備によるCO_{2}削減を計算（サブテーマ4,5）

5）市域全体のロードマップを作成（サブテーマ1）

## 4 ．結果・考察

研究Ⅰ 低炭素社会をデザインする建築計画・環境工学手法の基礎的研究

## （１）建築設計プロセスと環境配慮手法

現在、建築の環境配慮の手法については、評価方法や機関によって様々なカテゴリー分けがされている。

先行研究より、建築の環境配慮手法がソーラーシステムや屋上緑化に代表される時代から、基本的な環境性能を備えた要素技術の時代、建物外部空間の環境配慮まで考える重要性が認識されてきたとともに、ライフサイクルで考える資源・材料の高度有効利用の時代となった。それにはCASBEE（建築物総合環境評価システム）などの性能評価ツールの普及が大きな役割を果たしていると考えられるが、本研究ではこれらに対し更に空間計画による設計手法を提示した。

まず建築施設と都市・建築外部空間1に関するCO_{2}排出量削減手法を8つに分類したものを表1に示す。ただし、Ⅷにあげた炭素取引は、外交政策、社会経済との関連が深く、建築への直接的手法ではないため、最終的な手段としてあげ、本研究の中では扱わないこととする。

表1 建築施設と都市・建築外部空間に関するCO_{2}削減手法

Ⅰ企画・計画による削減手法	住民ニーズ、都市のソフトインフラ、敷地建築計画は、建築本体をデザインしてCO₂排出量の削減を行う手法
Ⅱ外部空間設計による削減手法	緑化、森風の道水路池微量候の創出と外部空間は.建物の外部環境の整備により都市全体の熱環境負荷を仰制する手法とする
Ⅲ空間計画削濡手法	面積/時間/空間/活動によるプランニング
Ⅳ建築の環境基本性能の向上	構法・材料・部位・部品による要素技術により建物の基本性能を向上させる手法である
Ⅴ高効率機器の導入羽	高効率設備機器は、機器によりCO₂排出量負荷を低減する手法である。今後次代に相応しい技術の発展によるCO₂排出量削減手法とする
Ⅵ再生可能エネルギー	自然エネルギーやコジェネレーションなどの代替エネルギー利用の手法である
Ⅶ先進技術	都市部環境の整備により都市全体の熱環境負荷を仰制する手法とする.CO₂排出量の削減を行う手法
Ⅷ炭素取引	排出極取引のように、地犠肉の森林などと取り引きする手法である

これらの手法を設計プロセスの中で、どのように導入していくかを図1に示した。さらに、従来の建築物のCO₂排出量に対し、これらの手法を新築の建物、既存の建物に導入した場合に削減できるCO₂排出量の考え方の模式図を図2に示す。
図1 設計プロセスに応じた環境配慮手法

図2 設計プロセスに応じた環境配慮手法
建築の新築時には、これまで環境負荷削減手法として、設備機器導入が主流であったが、I企画・計画による削減手法やⅡ都市・外部空間設計手法によるCO_{2}削減手法を検証した上で、建築本体に関しては、建築計画による機器に頼らない手法を主たる手法として、エネルギー消費を抑え、再生可能エネルギーの導入を図る。補助的手段として、高効率機器の導入をする。これにより、従来型の平均的な建物のCO_{2}排出量に対し70%の削減を目指す。エネルギー消費分に関しては、再生可能エネルギーを導入し、化石エネルギーの使用は最小限に努める。

既存の建築物の改修については、できるだけ機器に依存しない削減手法を導入することを主としたいが、建物の建築年数や状態によっては変更の難しい部分も多く、高効率機器の導入や再生可能エネルギーの導入が優先的となる場合もある。従来型の平均的な建物のCO₂排出量に対し50%の削減を目指す。

## （２）これまであまり重要視されていなかったが力のある環境配慮手法

企画段階、外部空開設計、空間計画は、建築計画及び設計者が環境配慮手法とは別に常に考えていることである。しかしながらエネルギーや熱環境の点から考えてみると、環境負荷削減に大きく繋がっていることが分かってきた。ただし、CO₂排出削減量を測ることが難しく、これまであまり重要視されていなかったが、計画論的手法として、建築家や設計者、施工者らがエネルギーフローを考えながら企画し、計画し、設計する手法を考えていくことが需要である。これまでの環境建築が主として環境工学の手法を使って負荷を削減し、再生可能エネルギーを導入してCO₂排出量を削減してきたのに対して、環境基本性能を備えることに加え、企画構想、都市規模での事業計画、建築計画学の分野での環境配慮の手法が大事であることを具体的に述べる。

## 1 ）企画・計画段階の削減手法

a 企画段階では、建築施設が本当に必要か再検討することが大事である。場合によっては、他の施設による代替や古い施設をコンバージョンして創りかえることも考えられる。

また建築のプログラミングを再考することにより、全体面積が縮小できる場合が少なくない。例えば、集まって住むことによるエネルギー負荷削減など様々な住み分けの方法によってエネルギーを抑える方策もある。

b 立地をよく検討することは大事である。適正な立地であるか、或いは、立地の特性を良く知り、建築に活かすことで熱負荷削減などができる。基礎形式については、予め地盤の性状を分析し、場所、建築形式に合った十分な検討が必要である。地形を生かし、造成は最小限に抑え、水系をできるだけ変えず、表土は復元、植生を再現するなど自然の景観や形態を可能な限り保全する環境配慮手法を採用する。海岸の砂浜から内陸への断面を考えてみると、放物線の環境圧曲線が存在し、植生はその土地の環境圧を超えることは難しい。建築もこの自然の環境圧を超えないよう、自然より強く主張しないことが大切である。街中では周辺の建物のコンテクストを良く理解し、その都市的景観構造をよく考える。

c 地域社会の中で、地場産材や地域エネルギーの活用が可能か、また将来的に使用する材料がリサイクル可能かどうかなどを検討することが、後の段階の環境負荷削減に大きな影響を与える。地域で得られる再生可能エネルギーと工場廃熱や余剰熱温泉熱のカスケード利用、エネルギー全体を地域でネットワークする地域自律型のエネルギーグリッドが必要である。

井水、雨水の効率的な利用は重要である。井水の災害時利用、雨水利用は排水処理と共に、設計時に配慮しておく必要がある。生活用水は、処理にたくさんのエネルギーがかかる。水道のコ
マを変えるなど節水を促す工夫をすることにより、水にかかる処理エネルギーを少しでも節約する。

## 2 ）都市・外部空間環境基本性能

都市や建物周辺の外部空間は、水と緑などによって湿潤で温暖な気候をつくることができる。外部環境がよくなれば、建築内部との違いが少なく快適にするための方法も少なくて済むため、機械設備への依存は低くなり、環境への負荷も低減される。

## a 緑化、水面の創出

運河・小河川・池・保水舗装等、または水面の創出は、隣接する建築の熱負荷を減らすことにつながる。また、敷地・屋上、街路樹などの緑化などによる緑地の存在が温暖化を間接的に緩和する重要な要因でもある。これらを適切に設計に取り込んでいくには、夏の暑さに対する定常風、周辺の水・緑ネットワーク分析による涼風の流れなどの計画を考えることが必要となる。都市空間としての良好な空気環境、ヒートアイランドポテンシャルの低い外部環境づくりは建築内部の環境配慮を考える前にしっかり作り込むことが望まれる。そのためには、夏の湿度、冬の季節風、雪の量と質、雨の多さなど周辺環境の基本的な調査・分析が必要である。

## b 微気候のデザイン

例えば、夏の暑さ対策を考えてみると、外部の空気温度が26～28℃以下であれば冷房は必要ない。周辺の緑分布を考慮し樹木を建物南面に配することができれば木陰で日向上り4℃以上の涼しさをもたらし、快適な環境をつくることができる。空気は温度差を生じるところ、例えば森の気温の低い部分から地表面温度高い部分へ移動する。建物の周囲の微気候に差をつけて空気の流れを巧く創りだし、それを室内に上手に入れ込む雁行形(建物を斜めにずらして建てる形式)の外部形態や、縦滑り出し窓などのウインドキャッチャーという工夫によって室内に導き、空気の流れの涼しさを感じることができる。

## 3 ）建物の空間計画による削減

構造計画が空間を構成するように、空間計画が環境を制御することができる。環境の空間デザインが考えられるようになることで、構造、設備、建築空間が一体で考えられ、それぞれが環境負荷の低減に補完しあう建築がつくられる。

## a 建築の基本性能

構造や建築の基本性能に重点を置き、更新やメンテナンスの周期が短い設備の優先順序を後回しにする。外皮負荷は断熱を厚く関口部を断熱サッシとすると小さくできる。外気負荷は排気との間で熱交換をすることが効果的だが、これも機械でなく空間ですることが必要だ。1年中冷暖房機器で万能にするのではなく、建物の工夫によって外気に対応した建物とすることが必要である。

## b 季節に対応する建物

メインルームが夏と冬に北南に移動するような、季節に対応する建物をデザインすること。季節差の大きい日本では、春・秋の中間期には外との寒暖の差との調節をする中間領域を創出し、自然の力で気持ちのよい環境を創るとCO $ _{2} $ 削減に大きな効果をもたらす。

## c 建物内部のプランニング

空調面積を少なくする。建物内部のプランは、ヒトの動線や使い勝手の良さが大事だが、同時に熱の働きを考え、うまくプランを組むことによりエネルギー消費量も変ってくる。屋外通路や屋上などを利用し、内部空間のゾーニング(プラン)によるエネルギー負荷の低減をデザインする。