Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
## (6) その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) Vetter, S. 2005. Rangelands at equilibrium and non-equilibrium: recent developments in the debate. Jrounal of Arid Environments 62: 321-341.

2) Illius, A.W. and O'Connor, T.G. 1999. On the relevance of nonequilibrium concepts to arid and semiarid grazing systems. Ecological Application 9: 798-813.

3) Tucker, C. J. P. et al. 2005. An extended AVHRR 8-km NDVI dataset compatible with MODIS and SPOT vegetation NDVI data. International Journal of Remote Sensing 26: 4485-4498.

4) MODIS Science Team. 2000. MOD13Q1, Available at http://modis.gsfc.nasa.gov/sci_team/pubs/

5) Mongolian Statistical Information Service. 2014. Mongolian Statistical Information. Available from http://www.1212.mn/en/

6) McCarthy, N. and Di Gregorio, M. 2007. Climate variability and flexibility in resource access: the case of pastoral mobility in Northern Kenya. Environment and Development Economics 12: 403-421.

7) Turner, M.D. 1999. Labor process and the environment: The effects of labor availability and compensation on the quality of herding in the Sahel. Human Ecology 27: 267-296.

8) Butt, B. 2011. Coping with Uncertainty and Variability: The Influence of Protected Areas on Pastoral Herding Strategies in East Africa. Human Ecology 39, 289-307.

9) Craig, H. 1961. Isotopic Variations in Meteoric Waters. Science 133(3465): 1702-1703.

10) Deines, P. 1980. The isotopic composition of reduced organic carbon. In: Fritz P. & Fontes J.C. (eds) Handbook of Environmental Isotope Geochemistry vol. 1: 329-406.

11) Dansgaard, W. 1964. Stable isotope in precipitation. Tellus 16: 436-468.

12) Tsujimura, et al. 2007. Vertical distribution of stable isotopic composition in atmospheric water vapor and subsurface water in grassland and forest sites, eastern Mongolia. Journal of Hydrology 333: 35-46.

13) 吉川賢、山中典和、大手信人（編著）2004. 「乾燥地の自然と緑化」第1章 乾燥地の自然環境、共立出版、pp.1-42.

14) 竹田信 1993. 砂丘地における乾砂層の蒸発抑制効果、地下水学会誌、35(3):217-225.
## （３）乾燥地生態系の構造と機能および空間分布についての解析

鳥取大学乾燥地研究センター 山中典和

千葉大学

樋口篤志・川上聖

平成23～25年度累計予算額：10,201千円（うち、平成25年度予算額：2,600千円）

予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

モンゴル国マングルゴビ地域では、多年生イネ科草本のAchantherum splendens群落が災害時に家畜の生存を左右するキーリソースと考えられている。本サブテーマではAchnatherum群落を含む草原生態系の群落構造とAchnatherum群落の立地特性を明らかにすること、およびそれらの時空間変動と気象要素の時空間変動との関係性を明らかにすることを目的に研究を行った。

結果として、マングルゴビ調査区では、A. splendensの分布は地形と関係し、水分条件の比較的良い河岸段丘の肩の部分等に出現した。また、強い塩類集積地には分布せず、EC：15～170の範囲内、PH：7.69～8.92の範囲内に生育が見られた。さらにA. splendensはグリシンベタインに依存した浸透調節を行って乾燥ストレスや塩ストレスに対応しているものと考えられた。

冬季極端低温現象に関しては、1980～2000年代にかけ10年変動的な変化をしていた。2000年代にはより振れ幅が大きくなっており、放牧の市場経済化による牧畜の増大と併せ，ブドによる被害を拡大させていた。2000年代の極低温現象の増大の主原因はバレンツ海での海水面積低下に伴う高圧偏差場の形成，それに伴う総観規模での循環場変化によるものであった。

また、NDVI, GRVIの二つの植生指標の散布空間特性より、簡便な形で植生劣化状態から回復過程のモニタリングを行う手法を開発した。GRVIはLandsat MSSから続く景観スケールモニタリングに適した高解像度衛星でも計算出来ることから、同手法による景観スケール解析にも応用可能であり、適法空間スケールは景観スケールから大陸スケールまで対応可能である。

## [キーワード]

キーリソース群落、群落構造、立地特性、冬季低温現象、植生回復

### 1. はじめに

草原管理にとって、遊牧生産の持続性に欠かせないキーリソースを特定するとともに、その機能を牧畜生産と生態系保全の面から解明し、草原生態系の生物多様性と生態系サービス（供給）の関連を、自然科学と社会科学の両面から明らかにすることが求められている。

モンゴル国マングルゴビ地域では、多年生イネ科草本のAchnatherum群落が災害時に家畜の生存を左右するキーリソースと考えられている。本サブテーマではAchnatherum群落を含む草原生態系の群落構造とAchnatherum群落の立地特性を明らかにすること、およびそれらの時空間変動と気象要素の時空間変動との関係性を明らかにすることを目的に研究を行った。
## 2 ．研究開発目的

本サブテーマでは、草原生態系の植物群落の構造とその機能および空間分布を解明するとともに、それらの時空間変動と気象要素の時空間変動との関係性を明らかにすることを目的とする。

### 3. 研究開発手法

## （１）草原生態系の植物群落の構造とその機能の解明

## 1 ）キーリソース群落の構造と立地特性

重点的に調査するマングルゴビ調査区をマングルゴビの中心街から約30km東に位置する場所に設定した（図(3)-1）。この場所はドンドゴビ県の保護区に指定されている場所であり、レンジャーの監視のもとで草原が守られている。放牧も多少行われているが、全体として放牧圧は低い状態で抑えられている。マングルゴビ調査区に見える中の白い部分が低地となっており、降雨時には大規模な水たまりになると思われるが、干上がった状態では塩類が集積した場所になっている。

図(3)-1 マンダルゴビ調査区の位置。

図(3)-2 マンダルゴビ調査区における各調査トランセクトの位置。

キーリソース群落であるAchnatherumの特性を明らかにするために、マンダルゴビ調査区で、塩類が集積している低地から、斜面上部に向かって4つのトランセクトラインを設置した（図(3)-2、(3)-3）。ライン1は2011年8月に設置、ライン2～4は2012年8月に設置した。ラインに沿った斜面傾
度に伴い変化する植物群落について、各植物群落の中心地で2 m x 20 mの調査プロットを設置するとともに、2 m x 2 mのサブプロットに分割した。植生調査として、各調査プロット内において、サブプロットを5つ選び、出現種を同定するとともに、種ごとに被度を記録した。

Line 1

Line 2

Line 4

Line 3

図(3)-3 マンダルゴビ調査区における各調査トランセクトの地形と植生状況。

### 2 ）A. splendensの浸透調節物質の解明

野外調査で得られたA. splendensの生育立地特性を踏まえ、A. splendensが乾燥ストレスや塩ストレスに対する反応を圃場実験から解析した。本実験はサブテーマ1と共同で行われ、サブテーマ3-1では、特にA. splendensが乾燥ストレスや塩ストレスに対する反応を浸透調節物物質に着目して解析した。

解析は岡山大学の圃場でサブテーマ1が行ったストレス実験の終了時に、各処理区より葉のサンプルを収集し、鳥取大学乾燥地研究センターにおいて、浸透調節物資の分析を行った。分析にあたっては、鳥取大学農学部の岡田憲和氏、鳥取大学乾燥地研究センターのエリジャンマイマイチ氏の協力を得た。

分析した浸透調節物質は、ベタイン類、糖類、糖アルコール類である。分析方法に関しては以下に示す。

薬内ベタイン類含有量の分析に関しては、グリシンベタイン、アラニンベタインおよびγ-ブチロベタインの分析を行った。薬を採取後ただちに80℃で48時間乾燥させ、細胞粉砕機（BMS-12バイオメディカルサイエンス）で粉末状にした。サンプル粉砕後、熱抽出を行った。マイクロチューブ（2 ml）に粉末試料：蒸留水を0.1 g：1.5 mlの割合で加え、恒温水槽（THB-2アズワン株式会社）を用いて75℃で20分間熱抽出した後、上澄みを分取した。
熱抽出後、フェナシルエステル化反応を行った。ベタイン抽出液0.1 mlを0.05 ml緩衝液（100 mM リン酸二水素カリウム：蒸留水：アセトニトリル＝1：1：4）に溶かし、0.3 ml臭化p-ブロモフェナシル（PBB，20 mg ml⁻¹ アセトニトリル溶液）を加え、恒温水槽を用いて80℃で75分間反応させた。反応後、0.05 ml分取した。これに泳動緩衝液（50 mM リン酸緩衝液、pH 3.0）を0.45 ml加え、高速冷却遠心機（KUBOTA7780 久保田商事株式会社）で15,000 rpm x 10分間遠心した。遠心後、0.45μmのフィルター（Millex-LG Millipore Corporation）を取り付けたシリンジ（3ml）でろ過し、標準サンプルバイアル（大塚電子株式会社）に注入し、これを泳動サンプルとした。

分析にはキャピラリー電気泳動装置（CAPI-3300 大塚電子株式会社）を用いた。使用したキャピラリーは75 μm i.d. x 80 cm、検出は262 nmでおこなった。試薬はすべて和光純薬製のものを、蒸留水はMilli-Q（日本ミリポア製）で精製したものを使用した。測定温度25℃，サンプリングは落差法25 mm x 60 secで行い、印加電圧は20 kV、測定時間は20分とした。

薬内糖類と糖アルコール類の分析に関しては、80%アルコール15 mlにサンプリングした薬を0.5 g入れて糖類の抽出を行った。サンプルはアルコールごと細胞破砕装（BMS-12株式会社バイオメディカルサイエンス）で5分間破砕した後、遠心機（7780株式会社久保田製作所）で10,000 rpm 10分間遠心し、上澄みを採取した。アルコールを60℃の温度で蒸発させ、10 mlまで蒸留水でメスアップした。メスアップしたサンプルをシリンジで吸い取り0.2μmのフィルター（Millex-LG Millipore Corporation）で濾過し、これを定量用試料として、高速液体クロマトグラフィー（HPLC）により分析した。HPLCにはポンプ（LC-20ABおよびLC-10A T）、デガッサー（DGU-20A5）、オートサンプラー（SIL-10A）、カラムオーブン（CTO-10ACVP）、化学反応槽（CRB-6A），蛍光検出器（RF-10AXL）、システムコントローラ（SCL-10AVP）およびデータ処理用ソフト（LC solution）、すべて島津製作所製のものを用い、島津還元糖分析システムにより還元糖および糖アルコールの分析を行った。

## （２）キーリソース群落の空間分布及びそれらの時空間変動と気象要素の関係性の解明

上記課題達成のため、最初に総観規模スケールでの気象要素の長期解析を冬季極端低温現象に着目して解析を行った。気候変動要素解析結果を踏まえ、市場経済化で牧畜数が急速に増え、かつゾドに被害が拡大している2000年代の植生応答について、衛星観測データを用いて解析を行った。特に2009-2010のゾド後の植生回復過程に着目した。

## 1 ）冬季低温現象の長期解析

地球温暖化研究に伴い、温暖化の影響は高緯度帯で頭著であることが想定されている。モンゴルでも1940-2001年で冬季気温が3.6℃上昇したことが報告されている。しかし、近年日本でも豪雪を伴う冬季低温現象が報告され、地球温暖化が単に冬季温度上昇をもたらすとは限らないことから、特に近年での冬季低温現象がモンゴルを中心にどのような時空間分布を持つのかを調査した。

使用データは気象庁が公開している再解析データJRA-25/JCDASである。解像度1.25°、タイムステップは6時間である。解析対象期間は1979-2010年の各冬季(10、11、12、1、2、3月)、使用要素は地表面気温、海面校正気圧(SLP)、および850hPaおよび500hPaでのジオポテンシャル高度・気温である。

低温現象に着目するため、低温日(Cold Day; CD)、極端な低温日(Extreme Cold Day; ECD)を同定した。これらは各対象日の日平均気温から日気候値を引いた値（日気温偏差）を各メッシュ・各解析対象日毎に算出し、日気温偏差が-5℃以下-10℃未満はCD、-10℃以下はECDと定義し、それ
らの日数を統計的に整理した。図(3)-4は解析事例の時系列であり、実線に地上気温、気候値を点線、赤丸で示した日がECDと同定された日である。

図(3)-4 北緯48.75°、東経90°での2004年11月～2005年3月の時系列変化。

空間分布特性を把握するためにメッシュ毎に発生頻度を算出した。図(3)-5にCD発生頻度が低かった2006-2007年、及び多かった2009-2010年の分布を示す。

図(3)-5 低温日（CD）の空間分布。（左）2006-2007年、（右）2009-2010年。

## 2 ）2000年代の衛星観測による植生応答解析

植生応答特性をモニタリングするために地球観測衛星 Terra/Aqua に搭載されている MODIS (MODerate Resolution Imaging Spectroradiometer) により観測された分光反射特性を利用した。使用したデータセットは分光反射プロダクトである MOD/MYD09CMG および MOD/MYD09A1 である。MODはTerra、MYDはAqua搭載MODISによる観測を指し、CMGは解像度0.05°のdailyデータ、09A1は解像度500mで8日コンポジットデータである。A1は現地観測域を含むマンダルゴビ域での詳細解析、CMGはモンゴル全体での広域解析でそれぞれ使用した。それぞれのデータセットにはデータ品質、雲フラグ等に関する品質フラグがあるため、雲がかかっていなく、かつデータ品質で問題が無いもののみを利用した。今回の解析では季節進行ではなく、年々の変動特性を見るため、品質管理フラグを信用しても一定数のノイズが混じることを考慮に入れ、各ピクセルの同年の時系列データより85%タイル値（CMG）、および95%タイル値（A1）を用いた。各タイル値はまずA1で95%タイルを採用することを、時系列を目視で確認することで決定、その後A1値に近いタイル値を取るタイルをCMGで決定した。解析対象期間は2009-2012年であり、この期間は2009-2010
年のゾドにより牧畜数が大幅に減少し、その後植生が回復に向かうフェーズにあったことより、回復過程のモニタリングを通じ、どのような回復過程を経るのか考察するためである。上述した処理を施した分光反射率データを用いて2種類の植生指標を計算した。各植生指標の計算式は以下の通りである。

$$ \begin{aligned}&NDVI=\left(\rho_{NIR}-\rho_{Red}\right)/\left(\rho_{NIR}+\rho_{Red}\right)\\ &GRVI=\left(\rho_{Green}-\rho_{Red}\right)/\left(\rho_{Green}+\rho_{Red}\right)\\ \end{aligned} $$

正規化植生指標（NDVI; Normalized Difference Vegetation Index）は赤（Red）と近赤外（NIR）の分光反射を利用する。これは光合成による吸収（赤）と反射（近赤外）の特性を利用しており、植生量（バイオマス等）と関係性が高いことから光学リモセンの初期より広く用いられる指標である。一方GRVI (Green-Red Vegetation Index)は近年着目された植生指標であり、文字通り赤と緑の分光反射を利用する。紅葉モニタリングや植物季節に対し、NDVIより感度が高い特長を持つ。本研究では、NDVIをバイオマス等植物量そのものの指標、GRVIを植生状態（植生の活性度、種の多様性の保持等）の指標として扱った。GRVIと種の多様性との関連は、今年度実施した現地観測にて、劣化草地として単一種により被覆が優占された状況を多く観察したこと、その状態を携帯型分光放射計で計測した際に、NDVIの変化よりもGRVI変化が大きかったこと、より採用した。

図(3)-6 NDVI、GRVI空間による植生劣化分類。

植生の回復過程を分類する方法として、本研究はNDVI・GRVIによる2次元空間（図(3)-6）での散布特性に着目した。2009年を最も植生劣化した年、2012年を植生回復状態の基準と仮定し、対象領域内での上位80％が含まれる値をNDVI、GRVIの閾値と設定し、閾値より4分類とした（表(3)-1）。ここで閾値を固定値とせず、相対値とした理由は広域での適応時に多様な土地被覆が含まれることによる分類固定化を避けるためである。

表(3)-1 図(3)-6で分類した結果が持つ意味

分類1	NDVI・GRVIともに低く植生の劣化状態
分類2	緑化・多様性の回復、背丈低い
分類3	バイオマスの増加、単一種・劣化植生
分類4	NDVI・GRVIともに高く植生が回復した状態
## 4 ．結果及び考察

## （１）草原生態系の植物群落の構造とその機能の解明

## 1 ）“キーリソース”群落の構造と立地特性

ライン 1における植生調査結果を図(3)-7に示す。プロットAが最も低地の部分で、ワジの中心部に位置し、塩類が集積している場所である。土壌はほとんどがシルト成分となっている。ここでは11種の植物がみられ、特に塩生植物であるHalogetonとKalidiumが優占していた。プロットBは河岸段丘の肩部に位置しており、土壌はシルト成分が多い状態であった。7種の植物が出現したが、キーリソース種であるA. splendensが最も優占している場所であった。プロットCとDは良く似た状態で、A、Bに比べて乾燥が強く効いている環境であり、地表面には礫が多く見られた。プロットCでは14種、プロットDでは9種の植物が出現した。また、プロットCではプロットBに比べて被度パーセントは低いものの、A. splendensの生育が認められた。しかしプロットDでは全くA. splendensの生育が認められなかった。

図(3)-7 ライン1における、斜面傾度に伴う植生と土壌ECの変化。

ライン 2の結果を図(3)-8に示す。ライン 2のプロットAでは塩生植物であるHalogetonが最も優占していた。A. splendensはプロットBで最も優占しており、Polygonumとともに密な群落を構成していた。A. splendensの出現が見られなくなるプロットDではChenopodiumやArtemisiaの優占が見られた。出現種数はプロットDが最も多く、低地に向うに伴って種数の減少が認められた。
図(3)-8 ライン 2における、斜面傾度に伴う植生と土壌ECの変化。

図(3)-9 ライン 3における、斜面傾度に伴う植生と土壌ECの変化。
ライン 3では（図(3)-9）、ライン 2同様、プロットAでHalogetonが最も優占しており、Kalidiumの出現も認められた。A. splendensが最も優占するプロットBでは、A. splendens以外にBassiaやPolygonumの出現が多く認められた。ライン 2とは異なり、A. splendensの出現が見られなくなるプロットDではAliumやEragrostisの優占が見られた。ライン2同様、出現種数が最も多かったのは、A. splendensの出現が見られなくなるプロットDであった。

ライン 4では（図(3)-10）、ライン 2,3と同様、プロットAでHalogetonが最も優占しており、Kalidium以外にの出現が認められた。A. splendensが最も優占するプロットBでは、A. splendens以外にBassiaやPolygonumの出現が認められたが、優占度は低かった。A. splendensの出現が見られなくなるプロットDではAliumの他にStipaの優占が認められた。ライン2、3同様、出現種数が最も多かったのは、A. splendensの出現が見られなくなるプロットDであった。プロットDから低地に向っての出現種数の変化は、ライン3と同じであった。

図(3)-10 ライン 4における、斜面傾度に伴う植生と土壌ECの変化。

これらの結果を併せて、マンダルゴビ調査区に出現したキーリソースであるA. splendensの出現範囲を土壌ECとPHから示したものが、図(3)-11である。マンダルゴビ調査区ではA. splendensは土壌ECで15～170の範囲、PHで7.69～8.92の範囲に出現することが明らかとなった。
EC:15~170の範囲内

PH:7.69~8.92の範囲内

図(3)-11 土壤ECとPHからみたAchnatherumの生育範囲。

### 2 ）A. splendensの浸透調節物質の解明

植物の耐乾燥、耐塩性に関わる浸透調節物質として知られるベタイン類に関しては、グリシンベタイン(GB)とアラニンベタイン(AB)、そしてγブチロベタインの測定を行った。分析した3種のベタイン類のなかで、γブチロベタインは今回検出されなかった。検出されたGBとABについて、塩ストレスと乾燥ストレスの関係を示したものが、図(3)-12である。特筆すべき結果として、非常

図(3)-12 各処理区におけるグリシンベタイン（GB）とアラニンベタイン（AB）の含有量。

に高濃度のGBがA. splendensの葉から検出された。各塩処理濃度においても、乾燥ストレスが強くなるに従い、GB濃度も高くなっていた。強いストレスに対して、GBを作り出すことにより浸透調
節を行ってストレス耐性を高めていることものと思われた。ABについても、高い濃度が検出された。

糖類に関してはスクロース濃度が最も高かった。しかしストレスに対して顕著な傾向は認められなかった。グルコース、フルクトースについては、ややストレスに対して、増加する傾向が見られた。この他マルトースとマンノースはほとんど検出されなかった。

糖アルコール類に関しては、2種類の糖アルコール（ソルビトールとマンニトール）が検出されたが、誤差が大きく、ストレスに対する反応は顕著ではなかった。

これらの分析結果より、A. splendensでは特にグリシンベタインの蓄積が顕著であり、グリシンベタインに依存した浸透調節を行っているものと考えられた。

## （２）キーリソース群落の空間分布及びそれらの時空間変動と気象要素の関係性の解明

## 1 ）冬季低温現象の長期解析

図(3)-13に低温日出現頻度の経年変化を示す。1980年代～1990年代までは出現頻度は減少してい

図(3)-13 CD頻度の経年変化。モンゴル全域平均（黒）、北西領域（青）、北東（赤）、南西（紫）、および南東（緑）をそれぞれ示す。

るが、2000年を境に傾向は大幅に変わり、年々変動がより激しくなっていることが分かる。極端な低温日出現頻度でも同様な傾向が認められた。図(3)-13より、10年規模での長期変動が低温現象に影響を与えていると仮定し、10年単位で低温頻度発生頻度の分布図を作成した（図(3)-14）。

図(3)-14 全解析期間、および10年毎の極端な低温日（ECD）発生頻度の分布図。
図(3)-14より、比較的低温日が多い1980年代では東西のコントラストが見られるが、2000年代では南北のより強いコントラストが認められる。この結果より、1980年代と2000年代では、冬季総観規模での循環場が大きく変化していることが推察される。

我が国に多く到来する寒波に関する最近の研究例として、Hori et al. (2011) $ ^{1)} $ は西ロシア北部に位置するバレンツ海上での高気圧偏差に着目し、そこで蓄えられた冷気がジェット気流の蛇行によりユーラシア大陸を経由し、日本側に移流し、寒気をもたらしている事例が近年多いことを示している。最新の研究事例に基づき、本研究でも事例解析を行った。2009-2010年の事例（図(3)-15）では、バレンツ海中層大気の高気圧偏差場を基点とした低温偏差場が西シベリアを経由し、モンゴルまで到達していく様子が多く見られた（循環場も精査し、伝播過程を確認した）。一方1980年代の事例では図(3)-15のような明瞭な伝播過程を認めることは出来なかった（図省略）。

図(3)-15 2009-2010年での(a)バレンツ海500hPaジオポテンシャル高度の偏差、(b)西シベリア850hPaでの気温偏差、(c)モンゴル地上気温（実線）および偏差、および(d)モンゴル地上気圧偏差の季節変動。

図(3)-16に寒波発生時の中層大気の平均ジオポテンシャル高度面（コンター）および高度偏差（色）を示す。これは偏西風の蛇行具合を示すものであり、1980年代（左）と2000年代（右）を見比べ
ると大きくは変化していない（特にコンター）が、標準偏差場に着目すると、強い偏差場が1980年代には西大西洋、東太平洋、および北西シベリアに認められるが、2000年代には北西シベリアの強い高度偏差場が弱まっていることが分かる。これはバレンツ海を基点とした高気圧偏差が定常化しつつあることを示し、事例解析で示した伝播過程と整合的である。

図(3)-16 モンゴルで寒波が発生時の500hPa面の平均高度（コンター）および標準偏差（色）。左が1980年代、右が2000年代をそれぞれ示す。

Inoue et al. (2012) $ ^{2)} $ は Hori et al. (2011) $ ^{1)} $ で指摘した寒波伝播の始点となるバレンツ海高気圧場は、同海での海水面積に密接に関係すると指摘している。本解析でもバレンツ海の海水面積の偏差よい、海水面積の少ない年 (Light Year) と多い年 (Heavy Year) によるコンポジット解析（差分：Light – Heavy）を行った（図(3)-17）。図(3)-17より、海水面積の差が500hPaの気圧面高度に有意に影響を与えている（北極海付近での強い正偏差）こと、850hPaの気温でバレンツ海付近での正偏差に加え、ユーラシア大陸北部の負偏差を確認することができる。

図(3)-17 バレンツ海海水面積の少ない年と多い年を基にコンポジット解析（差分：少ない年－多い年）を行った結果。（左）500hPaの気圧面差、（右）850hPa気温の差。
これらの解析結果より、2000年代以降モンゴル冬季に極端低温現象をもたらす主要因は、バレンツ海付近での海氷面積の変化に伴う循環場の変化であり、ゾドによる被害をできる限り低減するためには、バレンツ海を始めとした北極海海水モニタリングおよびそれに伴う循環場の変化をできる限り現業ベースで継続的に実施し、速報を市民に伝える仕組みを設けることにあると考える。

## 2 ）2000年代の衛星観測による植生応答解析

図(3)-18に本研究で提案した手法による分類結果を示す。回復過程にあることから、年を追う毎に分類4が増えていく様子が見て取れる。特に2011年の分布特性に着目すると、分類2は南部、分類3は北部に多く分布し、南部はゴビステップであることを考えると、簡便な手法であるが妥当な結果が得られていると考えられる。分類4の分布と地形図との関係を精査すると、分類4は丘の麓付近に沿って多く分布していたこと（図(3)-19）から、A. splendens等水分条件の良いところに生育する植生種をモニタリングできた可能性が高い。

図(3)-18 NDVI、GRVI散布特性より得られたマングルゴビ地域での植生状態分類。C1は表(3)-1での分類1、C2は分類2、C3は分類3、C4は分類4にそれぞれ対応する。MOD/MYD09A1を利用。2010年（左）、2011年（右）。

本手法をモンゴル全域に適応した。NDVI・GRVIの分類閾値を自動的に求めるために、1°メッシュ内で閾値を自動的に求めるアルゴリズムを構築し、図(3)-18と同様の分類を行った。図(3)-20にモンゴル全域での適応結果（2009-2011年の回復過程）を示す。変化の少ない地域はマスクしてある。

1°メッシュ内で閾値を決めていることから不自然な結果が表れているところも見受けられるが、ウランバートル近郊等で劣化状態が継続していること、モンゴル国内ではないが、中国内モンゴル地域で劣化状態にあること、等が検出されており、本研究での分類方法が劣化植生、ならびに回復過程にある植生（バイオマスは回復しているが多様性は回復していない、あるいは多様性は回復したが、バイオマスとしては回復していない）の広域モニタリングに有効であることを示した。
Mandalgobi Study Area

図(3)-19 図(3)-18から抽出したマングルゴビ域での2009-2011年での植生回復過程分類（右）。S11は2009年:分類1→2011年:分類1、S12は2009年:分類1→2011年:分類2、S13は2009年:分類1→2011年:分類3、S14は2009年:分類1→2011年:分類4への変化を示す。それ以外の分類はマスク（灰色）としている。左は同地域の地形図。

TH80 S–Category in Mongolia

図(3)-20 MOD/MYD09CMGより得られたモンゴル全域での2009-2011年での植生回復過程分類。S11は2009年:分類1→2011年:分類1、S12は2009年:分類1→2011年:分類2、S13は2009年:分類1→2011年:分類3、S14は2009年:分類1→2011年:分類4への変化を示す。それ以外の分類はマスク（白抜き）としている。
## 5 ．本研究開発により得られた成果

## （1） 科学的意義：

## 1 ）草原生態系の植物群落の構造とその機能の解明

モンゴルの草原生態系において、キーリソース群落の生態学的特性、特にその構造や立地特性等については未解明な部分が多く残されているが、今回“キーリソース”群落として、Achnatherum群落をとりあげ、斜面経度に伴って変化する植生の中での特徴を明らかにした。塩類集積がみられる低地部分では塩生植物のKalidiumやHalogetonが主に生育していたが、その上部の河岸段丘の肩の部分でA.splendensが出現した。より斜面の上部にゆくとStipa、Artemisia、Aliumの群落へと変化した。A.splendensの分布は地形と関係し、水分条件の比較的良いところに出現。また、強い塩類集積地には分布せず、EC：15～170の範囲内、PH：7.69～8.92の範囲内に生育することを明らかにした。さらに、このような立地特性のもと、A.splendensはグリシンベタインに依存した浸透調節を行って乾燥ストレスや塩ストレスに対応していることも明らかとなった。

## 2 ）キーリソース群落の空間分布及びそれらの時空間変動と気象要素の関係性の解明

ゾドと気象要素との関係から長期冬季極端現象に関する解析を行った。これまで多く行われてきた解析では冬季温暖化傾向をモンゴルでも示してきたが、極端低温現象に着目すると2000年以降に低温・極端低温現象が増えていることが新たに判明した。これらの原因は近年着目されるバレンツ海での海表面積低下に伴う高圧偏差場の形成、それに伴う総観規模での循環場変化に起因することが本解析で新たに明らかになった。

## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

特に記載すべき事項はない。

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

## 1 ）草原生態系の植物群落の構造とその機能の解明

今回キーリソースとしてのAchnatherum群落の群落構造や立地特性が明らかとなった。今後、Achnatherum群落の再生や積極的な増殖を検討する際には、今回得られたA. splendensの斜面上での群落成立場所や、PH, EC等で示されるA. splendensの適正生育範囲を考慮した施策が望まれる。

## 2 ）キーリソース群落の空間分布及びそれらの時空間変動と気象要素の関係性の解明

近年の冬季極端現象主要因が明らかになったことで、ゾド被害低減のため、自国の気象観測網データのみならず、遠隔の北極海海水面積モニタリングデータをモンゴル気象局で活用することで、ゾド警戒システムを構築することが可能である。また、植生回復・劣化過程の広域モニタリングは衛星観測のみで為しえる。今回は粗い解像度(0.05°)でのMODISデータを利用し、衛星データ処理部分には恣意性の低い（再現性の高い）モニタリング手法を提案した。本モニタリング手法は行政でも衛星データ取得が可能であればオペレーションナルに運用し易いと思われる。

## 6 ．国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない。

### 7. 研究成果の発表状況
## （1） 誌上発表

特に記載すべき事項はない

## （2） 口頭発表（学会等）

1）山中典和、Undarmaa J.、遠藤いず貴、田中(小田）あゆみ、大手信人、額尔德尼、岡安智生、大黒俊哉、那沁、廣部宗、吉川賢：第124回日本森林学会大会、盛岡（2013）

「モンゴル国の乾燥地における草本性“Key resource”群落の立地特性」

2）川上聖、樋口篤志：日本気象学会2012年秋季大会、北海道大学、札幌(2012)「モンゴルにおける冬季低温現象とその時空間変動」

3) 川上聖・樋口篤志：パーソナルコンピュータ利用技術学会「第2回 コンピュータ技術と環境動態」研究会、立正大学、熊谷（2013）

「冬季モンゴルにおける低温現象の時空間特性」

4) S. Kawakami, A. Higuchi: Japan Geoscience Union Meeting, Maukhari, Chiba, Japan (2013) "Long-term variability of extreme low-temperature in winter in Mongolia"

5) 川上聖・樋口篤志 (2013):、日本気象学会 2013 年度秋季大会、仙台国際センター、仙台 (2013) 「モンゴルにおける近年の気候変動と植生応答」

## （3） 特許出願：

特に記載すべき事項はない。

（４）シンポジウム、セミナー等の開催

特に記載すべき事項はない。

## （５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。

## (6) その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) Hori, M. E., J. Inoue, T. Kikuchi, M. Honda, and Y. Tachibana (2011), Recurrence of intraseasonal cold air outbreak during the 2009/2010 winter in Japan and its ties to the atmospheric condition over the Barents-Kara sea. Sci. Online Lett. Atmos. (SOLA), 7: 25-28.

2) Inoue, J., M. E. Hori, and K. Takaya (2012), The Role of Barents sea ice in the wintertime cyclone track and emergence of a warm-Arctic cold-Siberian anomaly. J. Climate, 25: 2561-2569.
## （４）遊牧社会の構造と持続性についての社会・経済・人文学的解析

早稲田大学アジア太平洋研究科 松岡 俊二

＜研究協力者＞

常盤大学 中村 知子

地球・人間環境フォーラム 中村 洋

早稲田大学アジア太平洋研究科 Qin Ziyi

平成23～25年度累計予算額：10,900千円（うち、平成25年度予算額：3,500千円）予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

本サブテーマは、遊牧社会と草原生態系の相互依存構造として遊牧生産システムを把握し、砂漠化や気候変動などの影響による急激な環境変化においても遊牧生産システムの持続性を担保するキーリソース群落とは何かを社会科学および人文学の視点から究明した。遊牧生産システムにおけるキーリソース群落の利用と保全をめぐる伝統的構造（1990年以前の構造）とその変容過程（歴史的過程）、さらには社会的構造や経済的メカニズムについても研究した。さらに、遊牧社会および草原生態系の持続性という観点から、ドナーなどの国際社会の開発援助政策や政府の開発政策や農牧畜政策の評価を行った。

以上の研究を踏まえ、遊牧社会と草原生態系の持続性に関して、経済、社会、環境、制度・政策の面から持続性の指標と基準の検討を行い、モンゴル遊牧社会を持続可能とする政策について考察した。結果としては、遊牧民の経済力などの家計状況を考慮し、具体的な基準に基づき、それぞれに違う政策で対応することを提言した。

## [キーワード] 遊牧社会、草原生態系、持続性

### 1. はじめに

モンゴルの遊牧システムは砂漠化や気候変動の影響を受けやすく、その遊牧社会の安定性や持続性は環境変動に極めて敏感である。本研究では、砂漠化・生物多様性劣化などの影響を受けているモンゴルにおいて草原生態系と遊牧社会が両立し、持続しうる制度や政策の検討を行った。

## 2 ．研究開発目的

遊牧生産にとってのキーリソース群落とはどういうもので、それはどのように分布しているのかを明らかにする。また、遊牧民がキーリソース群落をどのように利用し、保全しているのかを知ることで、キーリソース群落をベースとした遊牧生産システムの安定性が草原生態系の生物多様性とどのような関係にあるのかを解明することが研究の目標である。

伝統社会に比べ、社会構造が大きく変化してしまった現在、市場経済における生産性の高い牧畜業の推進を目指した政策が、草原生態系の健全性および遊牧生産の持続性の面から、合理的か
つ適正なものであるのかを評価し、市場経済システムの下で、草原生態系の持続的利用を可能にする新しい遊牧生産システムの提言を行う。

### 3. 研究開発方法

## （１）牧畜の通時的変容に関して

モンンゴル遊牧社会の通時的変容に関しては、文献資料収集および現地調査によって明らかにした。なお、現地調査は、2012年2月～3月、2012年8月～9月にモンゴル国ヘンティ県（ヘルレンバヤーンウラーン）、ドンドゴビ県（サインツアガーンなど）、トゥブ県（エルデネサント）において実施した。また文献資料収集は、国立国会図書館、モンゴル国国立公文書館、モンゴル国ヘンティ県県公文書館、ドンドゴビ県県公文書館で実施した。その他、モンゴル国ドンドゴビ県の行政関係者からも、適宜、資料を収集した。

これらの資料を、社会体制区分に応じて通時的に整理し、4の結果および考察で示すように、牧畜形態および草資源利用の変容を明らかにした。分析は、国家政策を含むマクロ的視点と、牧畜民に主体をおいたミクロ的視点から行い、最終的に両者を統合し、全体像が明らかになるように心がけた。さらに、現地調査から現在の草地利用の問題点と課題を明らかにした。

## （２）自然災害とキーリソースの利用と課題

調査は、2009年の冬から2010年の春に発生したゾド（寒雪害）により、家畜頭数が約48%（約104万頭）減少し、モンゴル国で最大の被害をうけたドンドゴビ県で行った。同県は面積74,700km²、人口37,700人であり（人口密度0.51人/km²）、牧畜業は県のGDPの63%を占める主要産業で、135万頭の家畜が飼われている（2011年現在、NSO, 2012）¹。ドンドゴビ県で牧畜民が集中し、利用できる放牧地に制限がかかり、従来の対処行動がとりづらくなった地域がある。調査は、その傾向が見られるドンドゴビ県の県庁所在地サインツアガーン郡で行った（同郡の人口密度は約4人/km²、年間降水量が平均131mm、年平均気温2.3℃）。

サインツアガーン郡で牧畜民が中心である第2・3・4村を対象とし、620世帯（2009年時点）から所有家畜頭数に基づき層化抽出法により148世帯を選び、移動式住居“ゲル”を訪問し、構造化された調査票を用いた対面式の聞き取り調査を行った。調査は2011年・2012年・2013年の1月に同じ対象世帯に対してモンゴル国立農業大学と共同で実施した。調査票作成等のために牧畜民に聞き取り調査を行う等の予備調査を2010年6月と8月に実施した。

## （３）国際援助機関による遊牧民グループ化についての考察

国際援助機関の遊牧生産システムの持続性を支援する事業について調査し、文献レビューをベースに、国際機関の聞き取り調査を加え、教訓をまとめた。

## （４）遊牧社会と草原生態系の持続性に関する基準指標

上記の三つの研究結果に基づき、総合的にまとめました。

## 4 ．結果及び考察

## （１）牧畜の通時的変容—災害時の草地利用の視点から—

## 結果の概要

牧畜の通時的変容は、社会体制の質的変化を重視し、便宜的に①社会主義時代直前、②社会主義時代（ネグデル完成以前）、③社会主義時代（ネグデル）完成以降、④社会主義崩壊直後、
分けて分析した。その結果、以下で詳細に記すように、社会体制の変化に伴い災害時の草地利用のシステムは大きく変化したことが明らかになった。

しかしその一方で、それらのシステムの構造を分析すると、社会体制やシステムが変われども、「災害時に利用するキーリソース群落を含む草地の確保」が牧畜民にとって災害対応の一つとして一定の機能をもって維持されていたこと、さらには牧畜民にとってその重要性は普遍的に存在し続けていたことが明示された。

以下に通時的牧畜の変容を、1）～4）に分けて記す。

## 1 ）社会主義時代直前

社会主義時代以前のモンゴルの牧畜は、基本的に5畜（ウマ、ウシ、ラクダ、ヤギ、ヒツジ）を組み合わせ、家族経営で飼育する方法を基本とし、季節毎に放牧地を移動する牧畜であった。放牧地の利用権に関しては、「土地は共用であって王公もラマも平民も、土地に対しては同一の権利を持って各自の家畜を放牧していた」（善隣協会調査部編） $ ^{2)} $ という。ただし、その利用範囲は通常旗（筆者注：現在の県に相当する行政区域）の内部に限られており、飢饉や干ばつその他の特別の理由のない限り、又は所属行政機関（即ち旗廟）の許可なく一旗の家畜を他旗領域内に移すことはできなかった。旗の内部では放牧地は強制的に割り当てられていたものではなかったが、お互いに他を侵すことなく慣れた場所において遊牧を行っていた（善隣協会調査部編 1935） $ ^{2)} $ 。

すなわち、旗内部の草資源は旗内部に居住する人々が利用するものであり、緊急時には通常利用地域をこえた場所の草資源を利用していた。このような移動は、モンゴル語で“オトル”と呼ばれている移動に相当する。オトルとは、環境が悪い時期に通常の宿営地から世帯および家畜を分離させ、環境が良い場所へ移し、被害を免れる移動のことをさし、トランス・ヒューマンの原理による世帯分離型での移動が基となっている（利光＝小長谷 1983 $ ^{3)} $ 、吉田 1982 $ ^{4)}\）。利光や吉田によると、かつては馬群に多く適用される移動形式であった。

一方で乾草は極めて限局的な使用であった。というのも当時、モンゴル族の間で広く信仰されていたラマ教は、青草を刈取ることを罪悪だと教えていた。そしてモンゴル人の間にも「青草を刈取ることは穀物に降霜を来すことになる」という口伝が行われていた（善隣協会調査部編1935） $ ^{2)} $ 。

このように乾草利用も少なくそれぞれの利用草原の草資源にみあった畜群飼育を基本とするものの、災害時には草質の良い場所へ移動することによって被害を免れるのが社会主義時代直前のモンゴル牧畜の基本であった。ちなみに、冬のゾド（寒雪害）時のオトル先、すなわち避難場所として選ばれた草質の良い場所は、夏季には水浸しになり、蚊が発生するため牧地に向かない沼沢地や井戸が近くにないため夏場に放牧が出来ない場所など、夏場に使用するのに向かない土地が多く選ばれていた（利光＝小長谷 1983）³）。これは必ずしも本プロジェクトが扱ったキーリソース、すなわちA. splendensのみが生えている場所を直接的に指しているわけではないが、現在の牧畜民が述べるところの「A. splendensを含めた様々な草が残っている場所が良い場所」に相当し、A. splendensも含めたキーリソース群落の非常時利用として解釈することが可能である。

## 2 ）社会主義時代（ネグデル完成以前）

社会主義時代初期の大きな変化はイデオロギー的な側面であった。牧畜そのものは、人口一人当りの家畜数において，モンゴル人民共和国は世界第一位を占めていたこともあり（東亜研究所
1943） $ ^{5)} $ 、国の基幹産業となりうると評価されていた。その一方で、従来の牧畜形式は、冬季飼料貯蔵もなく冬季の家畜大量死を引き起こしていたことから、社会主義的価値観のもとでは「粗放的」（東亜研究所 1943） $ ^{5)} $ とみられるようになった。モンゴル人民共和国成立当時，党及び政府が最も重要な課題として考えていた事項は牧畜業の集約化であり（東亜研究所 1943） $ ^{5)} $ 、その集約化を為すべく対策が取られていった。

一つはソ連のコルホーズを模したネグデルとよばれる牧畜生産協同組合を組織することであった。しかし、社会主義時代初期にすぐに集団化が完成したわけではなく、モンゴル国全土にネグデルが定着するまでには少し時間を要するものであった（ネグデル形成以降は③にて説明）。

一方、モンゴル人民共和国建国初期から精力的に行われた牧畜改革の一つが乾草製造であった。1924年に行われた第一回大会議において、国家全体で冬季飼料を社会的に調達できるよう組織することが表明され（東亜研究所 1943） $ ^{5)} $ 、1937年にはソ連の援助の下にモンゴル人民共和国にて最初の機械乾草刈ステーション10ヶ所が建設された。1937年の草刈り取り総面積は7万1959ヘクタールに及んだ。1938年には機械草刈ステーションは24か所に増加し、総面積11万5239ヘクタールとなり、続く1939年には刈取り総面積は12万6703ヘクタールに及び、その乾草は最貧遊牧民に無料で配布された（東亜研究所 1943） $ ^{5)} $ 。

このようにソ連の指導のもとソ連の技術を導入しながら、国家的に草資源の利用を試みたのがネグデル完成以前の社会主義時代の特徴であった。

## 3 ）社会主義時代（ネグデル）完成以降

本項目以降に記すデータは、特記事項を除きすべて2011年から2013年の現地調査で得られた牧畜民の聞き取りから明らかになったものである。

## a 牧畜体制の変化

ネグデル化、すなわち牧畜の集団化が進むと様々な変化が現れるようになった。まずその体制は、ソ連のコルホーズを模したネグデルの中にブリガードと呼ばれる生産大隊がおかれ、さらにその下にソーリと呼ばれる2～3世帯から成る生業集団がおかれた。

牧畜はソーリを基本単位として行われ、家畜は種類および母畜や去勢畜ごとに細かく分けられ、1ソーリ1種の家畜を飼育するようになった。従来の研究では、ネグデルは牧地選定、干草など補助飼料の供給、井戸などの貯水設備の設置や管理などを共同で行っていたといわれている（湊2004） $ ^{6} $ 。しかし、今回の推進費研究で実施した現地調査では異なる側面が明らかとなった。

## b 放牧地選定の主導権

家畜の日常的な放牧地選定はソーリ主導で行われており、細かな規定等がネグデルから与えられることはなかった。しかしその一方で、ネグデルは大きな季節移動や災害時の移動場所はすべて決定していた。ソーリが移動する前に、ネグデル長、ブリガード長や優秀な牧畜民が共に牧草地をみてまわり、草の量などから牧草地としての可否を判断していた。牧草地とする決め手は草の種類よりも総合的な量であった。

## c 非常時利用牧草地

一方で、行政主導の組織的な草地利用は、雪害など災害時に利用する牧草地に関して特に顕著であった。これは先に述べた緊急時の移動である“オトル”を社会システムの中に位置づけ発展させたものであった。この緊急時に利用する牧草地は、ブリガード・レベルと国家レベルの少なくと
図(4)-1 災害時に利用する草地。

も2段階に設置されていた。こうした緊急時に利用する草地をここでは非常時利用草地と呼ぶ。

非常時利用草地は、夏の間に家畜を放牧出来ない場所が選ばれる。放牧出来ない理由には、水場が近くにないこと、虫等の発生により家畜が好まない土地であることなど様々な要因がある。この様な土地には冬場にも草が残っているため、雪が降り飲み水として使うことが出来る冬には立派な放牧地となる。

たとえば、調査地であったモンゴル国ドンドゴビ県の「希望ネグデル」（図(4)-1参照）では、県内のウルジートに非常時利用草地が設定されていた。このような非常時利用草地は、ブリガードごとに持っていることが多く、見張り人をつけて意図的に管理した草地もあったという。非常時利用牧草地は主にウマが利用していたが、雪害がひどい時はヒッジも利用していたものの、ラクダの利用はなかった。

一方で、国が管理していた県外の非常時利用牧草地も存在した。これは200 km以上離れたヘンティ県ヘルレンバヤーンウラーン周辺に設置されていた。この牧草地の利用は頻繁ではなかったものの、県内の非常時利用牧草地で越冬が困難な時に利用されていた。ヘルレンバヤーンウラーン周辺は、トゥブ県、ドルノゴビ県など複数県の非常時避難先と指定されていた。このように大量の家畜を受け入れ可能であった背景には、当該地域の草の量が多く、川が流れているが、夏場に利用する牧畜民が少なかったことがある。そのため冬場であっても、草丈はウマの鐙まであり、ヒツジは草に埋もれ姿が見えず、また雪が降っても枯れ草が埋もれることはなかったほどであった。さらに、雪が降って風が強い条件下でも、草に雪が引掛かかり吹雪になることはなかったという。

ここでは詳細な利用実態は割愛するが、使用に際してはネグデルが移動家畜頭数を把握し、移動先と交渉のうえ移動手段まで準備し家畜を移動させていた。当時を知るヘルレンバヤーンウラーンの住民は「冬季になると毎年たくさんの家畜が各地から集まっていた」と語っており、非常時利用草地は家畜を安全に越冬できる場所としての機能を果たしていた。
このように、キーリソース群落が大量に残る広大な場所を災害時に利用する方法を、国家主導で組織的に利用可能にしたのが社会主義時代であり、その方法は従来のモンゴル族が持っていたオトルという慣習を基本としたものであったことがわかる。

## d 乾草製造

社会主義時代初期に乾草製造技術を伝授し急速に普及させたことは先に示したとおりであるが、ネグデルが普及するころには全国10か所の地点に乾草飼料作りの拠点が設置された。その中の一つであり初期の段階から乾草製造に携わっていたヘンティ県ヘルレンバヤーンウラーン飼料用ステーション（後の国営農場）では、1961年，国家大会議の175号によりオトル用乾草ステーション設立が決定された。これはcで述べた非常時利用草地と一致する場所に設置されており、もともとの目的はオトルに来た家畜用の乾草を準備・備蓄することであった。全国で牧畜の集約化が軌道に乗った1974年になると、本ステーションは国民大会議の決定によって国営農場化された。予算や資金も増加したため活動範囲も拡大し、本ステーションは近隣ゴビ三県（ドンドゴビ、ウムヌゴビ、ドンドゴビ）の家畜用の乾草製造を担う役割も担うことになった。

## i 乾草移動ルート

興味深い点は乾草の刈り取り場所である。乾草の刈り取り場所等は全て農牧省からの指示によって定められており、その範囲は近隣県に及んだ。基本的に毎年国が草の豊富な場所を把握し、刈り取り場所を決定していた。むろん毎年草が良いところは異なるため、スフバートル県とヘンティ県の県境やセレンゲ県まで行って草を刈り取ることもあった（図(4)-2参照）。

刈り取られた乾草は、草の少ない沙漠地域まで運ばれる。特に、災害時は軍人牧畜民総出で被災地まで乾草を運んだという。すなわち、乾草としてリソースを移動させることにより、沙漠・半沙漠の牧畜を支える社会システムであった。このシステムはそれまで乾草を利用する習慣のなかった沙漠や半沙漠地域の牧畜を大きく変えることとなった。

このように、ネグデル時代は北部で乾草製造を盛んに行い、南部の草が少ない地域に運搬する社会システムが機能していた。植生からみると、モンゴル国北部の良質草原の自然環境ゾーンにおいて自然草が刈られ、ヘルレンバヤーンウラーンを介して乾燥ゾーンまで大量に乾草が移動している実態がわかる。

図(4)-2 乾草移動ルートおよび国営農場位置。