Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
## j 発生源

活動量、排出係数の不確実性については、それぞれの出典となった統計資料、文献の国際的な信頼性、パラメータの対象国に対する代表性、実績値か推定値か、などから10-200%の範囲内で推定した。なお、これらの数値を厳密に定量化する事は不可能であり、不確実性にも不確実性が存在する事に留意が必要である。総排出量に対する不確実性はU/Eにより計算した。この際、不確実性分の排出量の総量については、独立した発生源は二乗和平方根で計算したが、同一の排出係数を使用するなど、独立していない発生源は事前に線形加算した。

## （２）衛星観測データと排出量逆推計モデルによるアジア域排出インベントリ REASv2の検証１）簡易トップダウン型NO $ _{x} $ 排出量逆推計モデル

### a. モデル概要

一般に、化学物質輸送モデルによって計算された\mathrm{NO}_{2}カラム濃度と、対応する衛星観測データの間には差異が存在する。その要因には、気象場による輸送や化学反応過程の誤差なども考えられるが、最も重要なファクターは地表面\mathrm{NO}_{x}排出量分布である。また、\mathrm{NO}_{x}は比較的短寿命な化学物質のため、直下の排出量の影響が特に大きいと考えられる。そこで本研究では、\mathrm{NO}_{2}カラム濃度月平均値のシミュレーション結果と衛星観測結果をグリッド毎に比較し、対応するグリッド直下の\mathrm{NO}_{x}排出量を更新するシンプルな手法による簡易トップダウン型\mathrm{NO}_{x}排出量逆推計モデルを開発した(Kim et al., 2013) $ ^{45} $ 。図(1)-5は、モデルの全体構成である。まず、逆推計前排出量データで化学物質輸送モデルを実行し、\mathrm{NO}_{2}カラム濃度月平均値を計算する。次に、モデルグリッド座標に補間処理した\mathrm{NO}_{2}カラム濃度衛星観測データとシミュレーション結果の比をグリッド毎に計算する。そして、その比を対応するグリッド位置の逆推計前\mathrm{NO}_{x}排出量データに乗じて値を更新し、更新された排出量データを用いて再び化学物質輸送モデルを実行する。以降収束するまで同処理を繰り返し、最終結果を逆推計後排出量とする。以上を式で表現すると以下の様になる。

$$ \mathrm{E_{i,n+1}}=\alpha\mathrm{E_{i,n}},\alpha=\Omega_{\mathrm{OBS,i}}/\Omega_{\mathrm{CMAQ,i,n}} $$

$$ \begin{aligned}&E& 排出量 \\&\Omega&NO_{2} カラム濃度 \\&i& グリッド \\&n& 繰り返し計算回数 \end{aligned} $$

繰り返し計算回数nは、試験計算結果に基づいて6とした。なお、本研究では、化学物質輸送モデルとしてCMAQ (Community Multi-scale Air Quality Model) (Byun and Schere, 2006) $ ^{46} $ 、領域気象モデルとしてRAMS (Regional Atmospheric Modeling System) (Pielke et al., 1992) $ ^{47} $ を使用した。

## b．数值実験設定

図(1)-6は、モデル計算領域と解析対象地域の定義を示したものである。モデル水平分解能は80km×80km、鉛直層数は14で、層厚は、下層は細かく上層にいくにつれて厚く設定した（最下層150m、最上層3600m）。逆推計前NO $ _{x} $ 排出量は、人為起源はREASv1、土壌起源はYan et al. (2003c, 2005) $ ^{11} $ 、バイオマスバーニング起源はStreets et al. (2003b) $ ^{3} $ を使用した。また、衛星観測データは、GOME（1996-2002年）、SCIAMACHY（2003-2009年）NO $ _{2} $ カラム濃度月平均値を使用した。以上の条件の基、2000-2009年におけるNO $ _{x} $ 排出量の逆推計を行い、REASv2の中国東部、北京近辺、揚
子江デルタ、珠江デルタ、韓国、日本における $ NO_{x} $ 排出量のトレンドについて検証を行った。

## 2 ）衛星観測データと高度化された排出量逆推計モデル

1）で使用した簡易トップダウン型$\mathrm{NO_{x}}$ 排出量逆推計モデルは、計算量が比較的少なくて済むが、$\mathrm{NO_{x}}$ の寿命が比較的長くなる冬季では、排出量の逆推計時に輸送の効果を無視している影響が大きくなり、誤差が無視できなくなる。よって、年間総排出量や季節変動について検証するためには、輸送も含めた全ての物理・化学過程が考慮された排出量逆推計モデルの結果を用いる必要がある。そこで本研究では、四次元変分法、カルマンフィルタ法などを用いた排出量逆推計モデルを開発している国際研究プロジェクトとの共同研究を実施し、REASv2の中国における$\mathrm{NO_{x}}$ の年間総排出量、季節変動について検証を行った。また、近年はNMVOCの排出量逆推計モデルの開発も進められている。本研究では、その初期結果を用いて、REASv2の中国におけるNMVOCの排出量分布について検証を行った。表(1)-2に、本研究で実施した共同研究で使用された排出量逆推計モデルの概要と共同研究の担当者を示す。

表(1)-2 高度化された排出量逆推計モデルの概要

物質	排出量逆推計モデル	観測データ	共同研究担当者 $ ^{*} $
NO $ _{x} $	全球化学輸送モデル	OMI衛星センサ	T. Stavrakou
IMAGESv2	NO $ _{2} $ カラム濃度観測結果	Belgian Institute for Space Aeronomy
+四次元変分法 $ ^{48)} $
NO $ _{x} $	領域化学輸送モデル	OMI/GOME2衛星センサ	B. Mijling
CHIMERE	NO $ _{2} $ カラム濃度観測結果	Royal Netherlands Meteorological Institute
+カルマンフィルタ法 $ ^{49)} $
NMVOC	全球化学輸送モデル	GOME2衛星センサ	T. Stavrakou
IMAGESv2	HCHOカラム濃度観測結果	Belgian Institute for Space Aeronomy
+四次元変分法 $ ^{48)} $

※ GlobEmissionプロジェクト（6（1）参照）との共同研究。
図(1)-5 簡易トップダウン型NO $ _{x} $ 排出量逆推計モデルの全体構成

図(1)-6 簡易トップダウン型NO $ _{x} $ 排出量逆推計モデルの計算領域及び解析対象地域の定義（EC：中国東部、BR：北京近辺、YD：揚子江デルタ、PRD：珠江デルタ、KOR：韓国、JPN：日本）
## （３）アジア域排出インベントリ REASv2をベースにした将来排出量の推計

本研究では、REASv2の2005年データを基準とし、S7-2-(3)で策定された、なりゆき社会（BAU）、低炭素社会（C50%）、低炭素+大気汚染対策社会（C50%+A）の3シナリオにおける活動量と、REASv2をベースに設定された、2005年固定排出係数（EF2005）、大気汚染対策排出係数（EF_A）の2シナリオの排出係数を組み合わせ、表(1)-3に整理された6つのシナリオを策定した。将来活動量については、各シナリオに対してAIMで計算された2005、2030年のデータをトレンド指標とし、REASv2の2005年の活動量を外挿した。排出係数は、まず、EF2005シナリオに対しては各国・地域について2005年の排出係数を適用した。EF_Aシナリオについては、途上国と先進国（日本、韓国、台湾）に分けて設定を行った。途上国については、日本の2005年ベースの排出係数を適用した。先進国については、自動車起源に対し、環境省による日本の将来排出量推計における設定 $ ^{50} $ から、平均の排出係数を計算した。その他の発生源に対しては、各活動量シナリオとEF2005シナリオによる2030年の排出量に、S7-3-(6)で使用された、CO $ _{2} $ 450ppm安定化+大気汚染対策シナリオとCO $ _{2} $ 450ppm安定化シナリオにおける各国の2030年の排出量の比率を、発生源毎に計算して乗じた。そして、以上により計算された各シナリオに対する将来排出量の結果を評価した。

表(1)-3 AIMの活動量、REASv2の排出係数設定による将来シナリオの組み合わせ $ ^{*} $

活動量：なりゆき社会	活動量：低炭素社会	活動量：低炭素+大気汚染対策社会
2005年固定排出係数	BAU/EF2005	C50%/EF2005	C50%+A/EF2005
大気汚染対策排出係数	BAU/EF_A	C50%/EF_A	C50%+A/EF_A

※表(1)-3のBAU/EF2005などの表記は、4（3）本文及び引用される図中で使用される。

## 4 ．結果及び考察

## （１）ボトムアップ型アジア域排出インベントリの高精度化（REASv2の開発）

## 1 ）アジアにおける大気汚染物質・地球温暖化関連物質の排出量

REASv2により推計されたアジア諸国の全対象物質の2008年の排出量と、アジア全域（REASv2全対象領域）の2000-2008年の排出量を表(1)-4に整理した。また、アジア全域の2000-2008年の排出量について、領域別、発生源別の寄与を図(1)-7（$\mathrm{SO}_{2}$、$\mathrm{NO}_{x}$、$\mathrm{CO}$、$\mathrm{NMVOC}$、$\mathrm{NH}_{3}$）、図(1)-8（$\mathrm{PM}_{10}$、$\mathrm{PM}_{2.5}$、$\mathrm{BC}$、$\mathrm{OC}$）、図(1)-9（$\mathrm{CH}_{4}$、$\mathrm{N}_{2}\mathrm{O}$、$\mathrm{CO}_{2}$）に示した。REASv2では、アジア全域の2008年の排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、$\mathrm{SO}_{2}$ 56.9 $\mathrm{Tg}$ (+34%)、$\mathrm{NO}_{x}$ 53.9 $\mathrm{Tg}$ (+54%)、$\mathrm{CO}$ 359.5 $\mathrm{Tg}$ (+34%)、$\mathrm{NMVOC}$ 68.5 $\mathrm{Tg}$ (+46%)、$\mathrm{NH}_{3}$ 32.8 $\mathrm{Tg}$ (+17%)、$\mathrm{PM}_{10}$ 36.4 $\mathrm{Tg}$ (+45%)、$\mathrm{PM}_{2.5}$ 24.7 $\mathrm{Tg}$ (+42%)、$\mathrm{BC}$ 3.03 $\mathrm{Tg}$ (+35%)、$\mathrm{OC}$ 7.72 $\mathrm{Tg}$ (+21%)、$\mathrm{CH}_{4}$ 182.2 $\mathrm{Tg}$ (+32%)、$\mathrm{N}_{2}\mathrm{O}$ 5.80 $\mathrm{Tg}$ (+18%)、$\mathrm{CO}_{2}$ 16.0 $\mathrm{Pg}$ (+57%)と推計された。以下、個々の物質について、東アジア、東南アジアの排出状況をまとめる。なお、以降の文章中において、「その他の東アジア」と表記された場合、日本、韓国、北朝鮮、モンゴル、台湾の全てを含む地域とする。

### a. $ SO_{2} $

東アジア域における2008年の排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で33.5 Tg (+46%)、その他の東アジアで1.6 Tg (-12%)、東南アジアで4.2 Tg (+13%)である。アジア域最大のSO₂排出国である中国からの寄与率は、2000-2008年の期間でアジア全域の54-62%であり、東アジア域のSO₂総排出量のトレンドはほぼ中国によって決まっている。なお、この傾向は他の物質に
ついても概ね同様である。中国のトレンドにおいて特徴的なのは、2000年から2006年まで排出量が増加した後、減少に転じた事であるが、これは石炭火力発電所への脱硫装置（FGD = Flue Gas Desulphurization）の導入が大幅に進んだためである。実際、中国のCO₂の排出量は、2000年を基準として2005年は91%、2008年は149%まで増加しているのに対し、SO₂は、2005年はCO₂の場合と比較的近い71%であったが、2008年の増加率は20%と大幅に下回った。一方、産業部門の中国SO₂排出量は増加傾向が続いている。東南アジア域の排出量は中国に比べれば小さいが、近年は増加傾向にある。排出量の比較的大きい国はインドネシア、タイで、2008年の東南アジア域における寄与率はそれぞれ43%、16%であった。日本、韓国、台湾のSO₂総排出量は2000年から2008年でそれぞれ12%、15%、35%の減少を示した。日本では、産業部門の排出量が2000年から2004年にかけて若干増加した後、2005年より大きく減少した。2000年から2008年にかけて発電部門からの排出量が若干増加したが、民生その他部門からの排出量は逆に若干減少した。

$$ \mathbf{N O_{x}} $$

東アジア域における2008年の排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で27.0 Tg (+89%)、その他の東アジアで4.1 Tg (-14%)、東南アジアで5.5 Tg (+56%)である。中国の$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量は2002年から急激に増加している。その後、大規模発電所への低$\mathrm{NO}_{x}$ バーナーの導入や、自動車の排ガス規制の効果により、2005年以降の増加率はやや抑えられているが、$\mathrm{SO}_{2}$ に見られた劇的な効果は認められていない。産業部門の排出量は特に大幅に増加しており、自動車起源の排出量と比較して2000年は概ね近い値であったが、2008年ではほぼ倍となった。$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量の中国からの寄与率は、2000-2008年の期間でアジア全域の41-50%と$\mathrm{SO}_{2}$ の場合より小さいが、トレンドは逆に増加傾向にある。東南アジアでは、2005年以降に排出量が大きく増加したが、これはインドネシアにおける自動車台数の増加に対応している。2008年の東南アジアにおける$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量は、約50%がインドネシア、15%がタイ、11%がマレーシアからとなっている。日本、韓国、台湾については、$\mathrm{SO}_{2}$ の場合と同様に総排出量が2000年から2008年で減少した。日本の排出量は、2000年から2004年にかけてはほぼ横ばいであったが、2005年以特に自動車起源排出量が減少した。アジア域の$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量では、燃料燃焼に加え、土壌も重要な発生源である。年間総排出量の寄与率は、中国で7-11%、その他の東アジアで3-4%、東南アジアで10-16%であるが、土壌起源$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量は夏に大きなピークを持っており、また、他の人為発生源からの寄与が相対的に低い田舎地域で排出量が大きいと考えられるため、その重要性は季節と場所に依存する。

### c. CO

東アジア域における2008年の排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で202.0 Tg (+42%)、その他の東アジアで12.3 Tg (-15%)、東南アジアで48.3 Tg (+34%)である。中国からの寄与率は半分を超えており、2000-2008年の期間でアジア全域の53-57%であった。2000年の中国では、産業、自動車、民生その他が主要な発生源であり、2008年でもその構造は基本的には同様だが、特に産業起源の増加率が大きく、鉄鋼、コークス、セメント、レンガなどの生産量の大幅な増加に伴い、2008年の排出量は2000年の倍以上となった。民生その他起源の排出量は、2000年から2006年にかけてやや増加した後減少傾向となったが、これは民生部門における石炭やバイオマス燃料の消費量が減少傾向にあるためである。2008年の自動車起源排出量は2000年より低くなっているが、これは自動車排ガス規制の効果による。なお、セメント工場からのCO排出量の増加率は抑えられているが、これはセメント工場で使用される窯について、シャフトキルンからロ
一タリーキルンへの代替が進んできたためである。東南アジアについては、アジア全域に対する寄与率は2000-2008年でアジア全域の13-14%であり、国別の寄与はインドネシアが最も大きく（約47%）、タイとベトナムが続いている（16-17%）。発生源としては、排出量に対する寄与が最も大きいのは民生その他におけるバイオマス燃焼である。しかし、2000年から2008年にかけての排出量の増加率が最も大きいのは自動車部門であり、倍以上の増加を示した。日本、韓国、台湾のCO排出量は、2000年から2008年にかけて、それぞれ28%、23%、34%減少しているが、これらの国の発生源は大部分が自動車であり、2000-2008年の期間、排出量は単調減少した。

### d. NMVOC

東アジア域における2008年の排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で27.1 Tg (+71%)、その他の東アジアで3.1 Tg (-17%)、東南アジアで15.0 Tg (+47%)である。2000-2008年における地域別の寄与率は、中国でアジア全域の34-40%、東南アジアで21-22%となっており、東南アジアからの寄与率も比較的高い。中国の2000年においては、燃料の蒸発を含む自動車起源排出量の寄与が最大（約45%）であり、溶剤・ペンキ使用と民生その他がそれぞれその半分程度の寄与であった。2000-2008年の期間において、自動車起源排出量は増加しているが、排ガス規制の効果により増加率は抑えられている。一方、溶剤・ペンキ使用起源の排出量は大幅に増加しており、2008年においては自動車起源の排出量を凌駕した。民生その他起源の排出量は、バイオマス燃料消費量に依存しており、2000年から2005年にかけてやや増加した後、2006年以降減少傾向を示している。東南アジアでは、2000年は民生その他からの寄与が最大で約35%、次いで自動車起源であったが、2000-2008年における増加率は自動車起源が最も大きく、2008年の総排出量に対する割合は42%となった。国別では、インドネシアが約半分、タイが約14%、マレーシアとベトナムがそれぞれ約11%を占めている。日本、韓国、台湾については、他の物質と異なりトレンドに違いが見られている。日本の排出量は自動車と溶剤・ペンキ使用起源が大部分を占めており、2000年から2008年にかけて35%単調に減少した。韓国の排出量は特に溶剤・ペンキ使用起源の排出量が増加し、総排出量もやや増加した。台湾は発生源毎増減のトレンドが異なっているが、総排出量のトレンドは小さかった。

### e. $ NH_{3} $

東アジア域における2008年の排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で14.8 Tg (+18%)、その他の東アジアで1.1 Tg (-2%)、東南アジアで4.2 Tg (+19%)である。NH_{3}の主要発生源は農業関連であり、アジア全域においては、55-58%が施肥土壌を、約20%が家畜糞尿管理を起源としている。2000-2008年における地域別の寄与率は、中国でアジア全域の約45%、東南アジアで約13%である。東アジアのNH_{3}排出量の年々変動は、基本的に肥料投入量の年々変動に依存した。中国では、2000年から2002年にかけて増加し、その後2004年まで若干減少した後、2005年から再び増加している。東南アジアでは、2001年から2004年にかけて排出量が急増するが、その後の年々変動は小さい。その他の発生源については、不確実性は大きいと考えられるが、便槽からの寄与はアジア全域で約13%とやや大きい。一方人間の汗・呼吸の寄与は約3%と比較的小さい。日本、台湾、韓国の先進国においても、NH_{3}の主要発生源は農業活動となっている。2000年から2008年にかけて、日本の排出量は約10%減少し、台湾は約18%増加した。韓国の2000年と2008年の排出量はほぼ近い値となったが、年々の変動は比較的大きい。これらの国についてもトレンドの要因は主に肥料投入量の年々変動となっている。
表(1)-4 アジア各国の大気汚染物質、地球温暖化関連物質の2008年の排出量 $ (\mathrm{Gg\ yr^{-1}}) $ 。Asia（REASv2全対象領域）について、2000-2008各年の排出量、2008年と2000年の排出量の比率も示す。

Country	SO2	NOx a	CO	NMVOC	PM10	PM2.5
China	33457	26969	201967	27098	21606	14514
Japan	761	2207	5029	1317	130	94
Korea, Rep of	417	1059	690	857	110	56
Korea, DPR	226	288	5137	158	291	128
Mongolia	73	136	661	46	78	33
Taiwan	128	442	740	687	86	54
Brunei	11	11	6	31	1	1
Cambodia	31	73	1007	207	58	55
Indonesia	1808	2817	22499	7316	1327	997
Laos	140	61	386	82	24	22
Malaysia	357	619	3454	1680	210	132
Myanmar	54	196	2651	724	160	152
Philippines	436	349	2286	842	169	114
Singapore	177	114	156	310	7	5
Thailand	678	851	8208	2144	483	267
Vietnam	520	458	7671	1660	650	520
Bangladesh	126	434	2444	758	313	218
Bhutan	4	18	283	46	23	19
India	10077	11061	61803	15946	6651	4884
Nepal	30	104	2080	425	146	135
Pakistan	1133	1160	8596	1978	570	529
Sri Lanka	111	141	1313	372	138	106
Afghanistan	3	207	387	122	18	17
Maldives	3	10	146	8	0	0
Far East	349	633	2599	298	228	122
East Siberia	1600	671	2782	387	385	204
West Siberia	639	965	5920	1284	479	274
Ural	1492	432	4011	586	1088	618
Kazakhstan	1409	756	2885	522	439	220
Kyrgyzstan	34	50	300	41	69	31
Tajikistan	15	36	194	29	24	14
Turkmenistan	57	248	371	232	60	28
Uzbekistan	560	300	860	307	374	165
Asia 2000	42315	34915	267431	46787	25088	17445
Asia 2001	43193	35922	270518	48412	25904	18059
Asia 2002	45361	37463	279525	50537	26925	18886
Asia 2003	48123	39933	291557	53370	28423	19905
Asia 2004	51973	42944	305790	57090	30305	21113
Asia 2005	56862	46124	327213	59889	32174	22337
Asia 2006	58659	48795	335547	63310	33923	23350
Asia 2007	58285	51833	347743	66710	35819	24446
Asia 2008	56913	53875	359525	68501	36397	24729
Asia 2008/2000	1.34	1.54	1.34	1.46	1.45	1.42

$ ^{a} $ Gg-NO $ _{2} $ yr $ ^{-1} $ .
表(1)-4 続き

Country	BC	OC	NH3	CH4	N2O	CO2b
China	1589	3081	14844	75975	2661	8814
Japan	26	10	483	1992	81	1192
Korea, Rep of	13	9	190	1171	82	532
Korea, DPR	15	18	106	664	19	78
Mongolia	1	2	120	465	36	12
Taiwan	11	6	160	385	29	271
Brunei	0	0	8	544	2	8
Cambodia	11	43	126	768	22	17
Indonesia	179	682	1743	11398	219	573
Laos	4	16	84	353	12	6
Malaysia	15	34	238	2733	49	206
Myanmar	31	123	421	3146	65	48
Philippines	14	68	415	1708	66	103
Singapore	1	1	11	66	3	40
Thailand	33	142	580	4347	92	280
Vietnam	83	312	572	3909	68	206
Bangladesh	32	117	936	3957	111	76
Bhutan	3	13	43	141	11	4
India	713	2286	9421	29431	1721	2103
Nepal	26	102	245	852	42	33
Pakistan	108	374	1595	4925	301	245
Sri Lanka	16	59	125	376	14	29
Afghanistan	7	9	137	368	45	2
Maldives	0	0	0	3	0	2
Far East	19	23	19	627	4	109
East Siberia	12	19	23	1441	5	170
West Siberia	29	50	41	19697	10	310
Ural	18	73	22	3682	5	172
Kazakhstan	12	28	41	3980	8	208
Kyrgyzstan	2	3	13	77	1	7
Tajikistan	1	1	15	82	1	4
Turkmenistan	2	3	14	1470	5	48
Uzbekistan	3	11	55	1491	10	128
Asia 2000	2240	6385	28013	137694	4928	10226
Asia 2001	2311	6571	28246	140022	4964	10476
Asia 2002	2433	6908	29263	145159	5074	11001
Asia 2003	2533	7075	29455	152874	5124	11708
Asia 2004	2618	7238	29686	159960	5207	12582
Asia 2005	2740	7369	30410	166577	5351	13626
Asia 2006	2832	7457	31649	172087	5595	14546
Asia 2007	2942	7573	32340	174669	5699	15501
Asia 2008	3029	7719	32843	182224	5804	16036
Asia 2008/2000	1.35	1.21	1.17	1.32	1.18	1.57

$ ^{b} $ Tg yr $ ^{-1} $ .
図(1)-7 アジアにおける (a/b) SO₂、(c/d) NOₓ、(e/f) CO、(g/h) NMVOC、(i/j) NH₃排出量のトレンド。左：地域別（CHN：中国、IND：インド、OEA：その他の東アジア、SEA：東南アジア、OSA=インドを除く南アジア、RCA=中央アジア及びアジア域ロシア）、右：セクター別（PP：発電所、IND：産業、ROAD：自動車、OTRA：その他輸送、DOM：民生その他、SOIL：土壌、EXT：化石燃料漏出、SLV：溶剤・ペンキ使用、TRA：輸送、MISC：その他、CMB：燃料燃焼、FER：施肥土壌、MM：家畜糞尿管理、HUMAN：人間、LTRN：便槽）
図(1)-8 アジアにおける (a/b) PM_{10}、(c/d) PM_{2.5}、(e/f) BC、(g/h) OC 排出量のトレンド。左：地域別（CHN：中国、IND：インド、OEA：その他の東アジア、SEA：東南アジア、OSA=インドを除く南アジア、RCA=中央アジア及びアジア域ロシア）、右：セクター別（PP：発電所、IND：産業、ROAD：自動車、OTRA：その他輸送、DOM：民生その他）

#### f. エアロゾル（PM_{10}、PM_{2.5}、BC、OC）

東アジア域の$\mathrm{PM}_{10}$、$\mathrm{PM}_{2.5}$排出量のトレンドや、領域、発生源毎の寄与率は比較的近い。東アジア域における2008年の$\mathrm{PM}_{10}/\mathrm{PM}_{2.5}$排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で21.6/14.5$\mathrm{Tg}(+54\%/+53\%)$、その他の東アジアで0.7/0.4$\mathrm{Tg}(-3\%/-9\%)$、東南アジアで3.1/2.3$\mathrm{Tg}(+11\%/+7\%)$である。中国においては、産業部門からの寄与率が最も高く、$\mathrm{PM}_{10}$で55-63%、$\mathrm{PM}_{2.5}$で46-57%であり、排出量も2000年から2008年にかけて、それぞれ約75%、87%増加した。特に、鉄鋼、コークス、非鉄金属製造に伴う$\mathrm{PM}_{10}$、$\mathrm{PM}_{2.5}$の排出量が増加している。一方、セメント製造起源については、
セメント生産量は2000年から2008年にかけて大幅に増加しているのに対し、$\mathrm{PM}_{10}$、$\mathrm{PM}_{2.5}$の排出量は減少した。これは、COの場合と同様、セメント製造工場で使用されている窯について、シャフトキルンからロータリーキルンへの代替が進んでいるためである。民生その他起源の排出量は、2000年から2005年にかけて増加した後、減少傾向に転じた。これは、主に民生部門における石炭及びバイオマス燃料消費量の経年トレンドによるものである。東南アジアにおいては、他の物質の場合と同様に最大の排出国はインドネシアであるが、次いで排出量が大きい国はベトナムであり、$\mathrm{PM}_{10}$、$\mathrm{PM}_{2.5}$それぞれの寄与率は18-21%、20-23%であった。これは、ベトナムのバイオマス燃料の消費量が比較的大きいためで、民生その他におけるバイオマス燃料燃焼が総排出量に占める割合は、$\mathrm{PM}_{10}$、$\mathrm{PM}_{2.5}$それぞれで約60%、約70%となっている。インドネシアも最大の発生源は民生その他であるが、マレーシア、タイは産業部門であった。

東アジア域における2008年のBC排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で1.59 Tg (+40%)、その他の東アジアで 0.07 Tg (-26%)、東南アジアで 0.37 Tg (+18%) である。中国の排出量は、2000年においては民生その他起源の寄与が50%以上を占めていたが、産業起源の排出量が増加し、2008年では、産業、民生その他起源の排出量の寄与率がほぼ同じレベル（約45%）となっている。自動車起源のBC排出量が占める割合は、PM $ _{2.5} $ よりは高いが、産業、民生その他起源に比べると低い（約11%）。東南アジアにおいては、インドネシア、ベトナムのBC排出量はPM $ _{2.5} $ の場合と同様主に民生その他におけるバイオマス燃料燃焼を起源としているが、タイとマレーシアでは、半分以上が自動車起源であった。

OC排出量については、東アジア域における2008年のOC排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で3.08 Tg (+22%)、その他の東アジアで0.05 Tg (-14%)、東南アジアで1.42 Tg (+9%)となった。OCの発生源の構成は他のエアロブル物質と異なっており、排出量の大きい中国、インドネシア、ベトナムをはじめ、アジア諸国のほとんどにおいて、排出量の大部分はバイオマス燃料燃焼起源である。バイオマス燃料の消費量が比較的少ないタイの主要発生源は産業部門、マレーシアは産業部門及び自動車であった。

日本のエアロブル排出量は2000年から2008年にかけて、ほぼコンスタントに減少している。減少率はPM_{10}、PM_{2.5}、BC、OCそれぞれについて29%、32%、45%、39%であり、減少の要因はほぼ自動車起源排出量であった。PM_{10}、PM_{2.5}については、産業部門、民生その他部門からの寄与分も存在するが、排出量の年々変動は小さい。韓国のPM_{10}、PM_{2.5}排出量は、2000年から2006年までほぼ横ばいであったが、2007年にかけて産業部門の排出量が大きく増加した。BC及びOCについては、発生源の大部分は自動車であり、2000年から2004年にかけて増加したが、2005年以降は減少している。その結果、2008年の排出量は2000年より若干小さくなった。台湾のPM_{10}、PM_{2.5}については、産業部門からの排出量が2000年から2003年にかけて増加した後急激に減少した。一方、自動車起源排出量はほぼ逆の傾向を示し、総排出量は2000年から2008年にかけてやや減少するという傾向を見せた。BC及びOCについても類似のトレンドを示したが、排出量の大部分は自動車起源であり、変動はPM_{10}、PM_{2.5}に比べて小さかった。

### g. 地球温暖化ガス $ \left(\mathrm{CH}_{4}, \mathrm{~N}_{2} \mathrm{O}, \mathrm{CO}_{2}\right) $

東アジア域における2008年の$\mathrm{CH}_{4}$排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で76.0$\mathrm{Tg}(+56\%)$、その他の東アジアで4.7$\mathrm{Tg}(+3\%)$、東南アジアで29.0$\mathrm{Tg}(+18\%)$である。2000-2008年の期間で、中国からの寄与率はアジア全域の35-42%、東南アジアからの寄与度は16-18%であった。
た。 $ CH_{4} $ の主要発生源は、化石燃料生産・加工からの漏出と農業活動である。中国の排出量は2000年から2008年にかけて増加しているが、主な原因は石炭採掘である。中国の炭鉱は主に露天掘りであり、 $ CH_{4} $ の排出係数は大きい。化石燃料（石油・ガス）生産・加工からの漏出に伴う $ CH_{4} $ 排出については、東南アジアにおいて比較的大きな寄与率が見積られた（約36%）。しかし、東南アジアで最も重要な発生源は農業活動（家畜の腸内発酵、稲作）起源であり、総排出量の約47%を占めている。日本、韓国、台湾における主要な $ CH_{4} $ 発生源は、廃棄物・廃水処理であり、それぞれ総排出量の約48%、44%、65%を占めているが、これらの国の $ CH_{4} $ 排出量の年々変動は小さい。

東アジア域における2008年の $ N_{2}O $ 排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で2.66 $ T_{g} $ (+23%)、その他の東アジアで0.25 $ T_{g} $ (-2%)、東南アジアで0.60 $ T_{g} $ (+13%)である。2000-2008年の期間で、中国からの寄与率はアジア全域の約45%であった。アジア域では、排出量の大部分は農業起源によるものであり、土壌からの直接排出が約41%、土壌からの間接排出が約33%、家畜糞尿管理が約15%となっている。日本及び韓国においては、産業プロセスや自動車からの寄与も他のアジア諸国に比べれば大きいが、全体的には農業起源からの寄与の方が大きい。

図(1)-9 アジアにおける (a/b) CH₄、(c/d) N₂O、(e/f) CO₂排出量のトレンド。左：地域別（CHN：中国、IND：インド、OEA：その他の東アジア、SEA：東南アジア、OSA=インドを除く南アジア、RCA=中央アジア及びアジア域ロシア）、右：セクター別（EF：家畜腸内発酵、MM：家畜糞尿管理、RICE：稲作、F_COAL、F_COIL、F_GAS：化石燃料漏出（石炭、石油、ガス）、WASTE：廃棄物、CMB：燃料燃焼、SOIL_D、SOIL_I：土壌（直接排出、間接排出）、PP：発電所、IND：産業、ROAD：自動車、OTRA：その他輸送、DOM：民生その他）
東アジア域における2008年の$\mathrm{CO}_{2}$排出量（2000年から2008年の排出量の増加率）は、中国で8.8 Pg (+107%)、その他の東アジアで2.1 Pg (+6%)、東南アジアで1.5 Pg (+33%)である。中国の増加率はアジア諸国の中でも群を抜いており、アジア全域に対する寄与率は、2000年では42%であったが、2008年では55%まで増加した。中国の主要な発生源は石炭燃焼で、全体の約55%を占めている。一方、バイオマス燃料燃焼からの寄与率は、2000年は約13%であったが、2008年は約7%まで減少した。東南アジアの主要な発生源は石油及びガスの燃焼で、寄与率は全体の46-51%である。また、中国に比べてバイオマス燃料燃焼の寄与率も大きく、25-30%を占めている。日本の$\mathrm{CO}_{2}$排出量は2000年から2008年にかけて微増にとどまっており、韓国、台湾はそれぞれ約19%、約18%増加した。これらの国の発電部門からの$\mathrm{CO}_{2}$排出量は単調増加の傾向を示していたが、日本と台湾については2008年に減少した。この2008年の減少はリーマンショックの影響によるものと考えられる。

図(1)-10 アジア域年間排出量分布（2008年）。(a) $ SO_{2} $ 、(b) $ NO_{x} $ 、(c) NMVOC、(d) BC

## 2 ）水平分布

図(1)-10は、$\mathrm{SO}_{2}$、$\mathrm{NO}_{x}$、$\mathrm{NMVOC}$、$\mathrm{BC}$の2008年における排出量分布を示したものである。排出量の大きい領域が、中国東部、四川省付近、珠江デルタ付近、ヒンドウスターン平野（Indo-Gangetic Plain：北インド、パキスタン、バングラデッシュ、ネパールにまたがる平野）、インド南部、インドネシアに広がっている。これらは、アジアの中でも人口が多く、経済活動、産業活動が盛んな地域である。なお、ここでは図は割愛しているが、$\mathrm{NH}_{3}$、$\mathrm{CH}_{4}$、$\mathrm{N}_{2}\mathrm{O}$では、中国南部やインドの田舎地域での排出量が比較的大きい。これは農業活動を起源とする排出量によるものである。また、$\mathrm{CH}_{4}$については、ウラル、西シベリア、東南アジアに比較的排出量の大きな地域が存在するが、これらの排出量は、主に化石燃料の漏出を起源とするものである。
図(1)-11 アジア域月間排出量分布 (a) NO $ _{x} $ 2008年7月、(b) NO $ _{x} $ 2008年12月、(c) BC 2008年7月、(d) BC 2008年12月及び、中国セクター別人為起源月間排出量のトレンド (e) NO $ _{x} $ 、(f) BC （PP：発電所、IND：産業、ROAD：自動車、OTRA：その他輸送、DOM：民生その他）。なお、(a)、(b)には土壌起源NO $ _{x} $ 排出量が含まれているが、(e)には含まれていない。(e)、(f)は各月の日数による変動を除外するため一日あたりの排出量がプロットされている。

## 3 ）季節変動

図(1)-11は、$\mathrm{NO_{x}}$、$\mathrm{BC}$の7月、12月の排出量分布と、中国における人為起源の$\mathrm{NO_{x}}$、$\mathrm{BC}$のセクター別月間排出量のトレンドを示したものである。中国の発電所、産業起源の排出量は全体的には1月から12月にかけて増加している。例外は2008年で、夏以降に排出量が減少しているが、これはリーマンショックによる経済・産業活動の停滞が要因と考えられる。発電所起源排出量は、夏に小さなピークが存在するが、これは冷房用の電力需要のために燃料消費量が増加したためと考えられる。一方、2月には排出量の極小が見られるが、これは春祭（旧正月の休暇）により産業活動
が低下する事に対応する。民生その他部門については、特に北部で冬に極大・夏に極小の季節変動が顕著となるが、これは、冬季に暖房用に消費する燃料が増加する事を想定しているためである。自動車については、始動時排出量を考慮しているため、冬季にやや排出量が高めとなるが、季節変動の振幅は小さい。物質別に見ると、人為起源の $ NO_{x} $ は発電所、産業起源の排出量が季節変動を支配しており、振幅は比較的小さい。 $ SO_{2} $ ， $ CO_{2} $ 排出量には $ NO_{x} $ と類似の傾向が見られている。一方、BCは季節変動が顕著であり、これは民生その他起源の排出量の寄与率が大きいためである。排出構成が比較的BCに近いCO、 $ PM_{10} $ 、 $ PM_{2.5} $ 、OC排出量においても類似の季節変動が見られている。 $ NO_{x} $ については、図(1)-11a、bの排出量分布を見ると夏の排出量が比較的大きい。これは先に述べた発電所起源排出量の夏ピークによるものではなく、土壌起源排出量が要因である。中国の土壌起源排出量は、総 $ NO_{x} $ 排出量の10%程度であるが、季節変動の振幅は極めて大きく（平均月間排出率：1月0.01、7月0.21）、 $ NO_{x} $ 排出量の季節変動に与える影響は大きい。なお、REASv2では、情報が存在する限られた国・地域及び発生源についてのみ季節変動を考慮しており、それ以外は一定フラックスを想定している。農業起源 $ NH_{3} $ 、 $ CH_{4} $ 、 $ N_{2}O $ 排出量、蒸発起源NMVOC排出量、燃料漏出起源 $ CH_{4} $ 、NMVOC排出量などの季節変動の考慮は、REASv2の重要な課題点の一つである。また、週内変動、日内変動の考慮についても、今後の課題となっている。

表(1)-5 中国、インド、その他の地域 $ ^{a} $ における排出量の不確実性[%]

SO2	NOx	CO	NMVOC	PM10	PM2.5	BC	OC	CO2
China
Power plants	±41	±68	±55	±51	±92	±91	±77	±69	±48
Industry	±50	±60	±123	±118	±146	±169	±172	±207	±33
Road	±43	±48	±59	±90	±89	±89	±111	±121	±31
Other TRAb	±59	±86	±133	±114	±185	±168	±197	±190	±52
Domestic	±60	±99	±174	±229	±244	±257	±297	±316	±103
Solvent use	-	-	-	±127	-	-	-	-	-
Total	±31	±37	±86	±78	±114	±133	±176	±271	±31
India
Power plants	±46	±72	±51	±80	±88	±86	±86	±93	±42
Industry	±43	±64	±118	±202	±180	±201	±259	±304	±46
Road	±40	±68	±83	±142	±94	±94	±116	±104	±34
Other TRAb	±51	±91	±126	±144	±187	±189	±229	±242	±56
Domestic	±66	±179	±192	±248	±255	±259	±300	±304	±134
Solvent use	-	-	-	±150	-	-	-	-	-
Total	±32	±49	±114	±137	±120	±145	±178	±233	±49
Othersa
Power plants	±47	±63	±104	±76	±65	±67	±114	±135	±35
Industry	±51	±64	±167	±157	±222	±217	±235	±268	±41
Road	±52	±69	±103	±119	±100	±100	±134	±126	±35
Other TRAb	±63	±91	±126	±140	±185	±187	±222	±221	±69
Domestic	±80	±163	±208	±257	±302	±304	±351	±354	±125
Solvent use	-	-	-	±154	-	-	-	-	-
Total	±35	±47	±131	±111	±194	±208	±257	±286	±44

a. 日本、韓国、台灣は含まれていない。

b. Other TRA : Other Transport
## 4 ）不確実性

表(1)-5に、中国、インド、その他の地域に対し、主要発生源別に計算された排出量の不確実性を示す。中国/インド/その他の地域の総排出量に対する不確実性は$\mathrm{SO}_{2}:\pm31/32/35\%$、$\mathrm{NO}_{x}:\pm37/49/47\%$、$\mathrm{CO}:\pm86/114/131\%$、$\mathrm{NMVOC}:\pm78/137/111\%$、$\mathrm{PM}_{10}:\pm114/120/194\%$、$\mathrm{PM}_{2.5}:\pm133/145/208\%$、$\mathrm{BC}:\pm176/178/257\%$、$\mathrm{OC}:\pm271/233/286\%$となった。一般的に、$\mathrm{SO}_{2}$、$\mathrm{NO}_{x}$、$\mathrm{CO}_{2}$といった、主要発生源が完全燃焼となる物質の不確実性は比較的小さく、エアロゾル物質の様に、主要発生源が不完全燃焼となる物質の不確実性は比較的大きい。活動量については、国際統計資料に詳細なデータの存在する化石燃料、主要工業製品生産量などの不確実性は比較的小さい。また、大規模発電所については個別の詳細な情報が存在しており、不確実性は更に小さくなる。一方、バイオマス燃料は、トレンドデータが存在するのは総消費量のみで、薪、農業残差物、動物の糞への分配率は$\mathrm{REASv1}$のデータに従っているため、化石燃料よりも不確実性は大きい。これが、$\mathrm{SO}_{2}$、$\mathrm{NO}_{x}$、$\mathrm{CO}_{2}$とエアロゾル物質の不確実性の差を更に拡大している。特に$\mathrm{OC}$の不確実性が大きいのは、排出量の大部分がバイオマス燃料の燃焼によるためである。また、ほとんどの物質について、中国、インド、その他の地域の順に不確実性が大きくなっている。これは、排出係数、除去率などの設定について、中国に対しては比較的多く入手された新しい情報に基づいているが、インド、その他の地域の順に、より限られた情報の中で設定せざるを得なかった事に対応している。

REASv1では不確実性の定量評価がなされていないため、直接の比較はできないが、REASv2は、手法、活動量、パラメータについてREASv1をデフオルトとし、手法の詳細化と活動量・パラメータの最新の情報に基づく更新を実施したため、REASv1に比べ、データの質は大幅に向上している。しかし、特定の国・地域の状況に適した活動量・排出係数に関する情報や、道路網・工場位置に関する情報など発生源分布に関わるデータについては更なる調査が必要であり今後の課題である。

## 5 ）データの公開

これまでに作成されてきたアジア域の排出インベントリでは、総排出量のグリッドデータや、大きなカテゴリにまとめられた排出量のテーブルデータが公開されてきた。それらのデータは、大気モデルの入力データとして活用されてきたが、発生源対策とその効果を検討するためには、情報が十分ではない。そこで、REASv2では、グリッドデータは主要な発生源毎に、テーブルデータは各国・地域の詳細な発生源毎に作成し、データ公開ウェブサイトを用意して一般に公開した。URLは、http://www.nies.go.jp/REASである。また、REASv2の詳細については、Kurokawa et al. (2013) $ ^{51} $ にまとめられている。

## （２）衛星観測データと排出量逆推計モデルによるアジア域排出インベントリ REASv2の検証

## 1 ）簡易トップダウン型NO_{x}排出量逆推計モデルによるトレンドの検証

図(1)-12 は、中国東部、北京近辺、揚子江デルタ、珠江デルタ、韓国、日本について、簡易トップダウン型$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量逆推計モデで計算された$\mathrm{NO}_{x}$ 排出量（以降Top-down排出量）のトレンドを示したグラフである。ここで、逆推計モデルによるトレンドは、モデルによる観測結果の再現性が比較的良好であった3-10月の結果を使用した。中国東部について見ると、Top-down排出量は概ね単調な增加傾向を示しているが、特に2006年以降増加率が小さくなっている。REASv2の結果は、前半はほぼ一致しており、後半も増加率が減少する傾向は同様であるが、増加率はREASv2の方が大きく、REASv2は2000年代後半の増加率を過大評価している可能性がある。個々の地域について
図(1)-12 (a) 中国東部、(b) 北京近辺、(c) 揚子江デルタ、(d) 珠江デルタ、(e) 韓国、(f) 日本における$\mathrm{NO_{x}}$ 排出量の2000年を基準としたトレンド。線は簡易トップダウン型$\mathrm{NO_{x}}$ 排出量逆推計モデルによる結果（細線は3～10月の結果、太線はその平均値）、●はREASv2の結果、■はINTEX-B⁴及びZhang et al.(2007)²⁷)による全中国排出量の結果。

見ると、揚子江デルタ付近のTop-down排出量は、2000-2008年に渡って増加のトレンドを示しており、REASv2の結果と比較的良い一致を見せた。珠江デルタ付近のTop-down排出量では、2002-2003年の間にギャップが生じたが、ギャップ前後はほぼ横ばいから緩やかな増加傾向を示した。REASv2のトレンドはギャップ部分を除けば比較的これに近いが、後半の増加率はやや過大傾向となった。北京近辺については、REASv2は全期間ほぼ横ばいで、Top-down排出量に見られる2003-2005年の増加傾向、2007-2008年の減少傾向が見られていない。韓国について見ると、Top-down排出量には2003-2004年に大きなギャップが存在し、その前は若干の増加傾向、その後は若干の減少傾向が見られている。一方、REASv2の結果には、2003-2004年間のギャップは存在しないが、ギャップ前後のトレンドは概ね良く一致している。日本については、Top-down排出量の結果は2000-2008年において緩やかな減少傾向を見せているが、REASv2のトレンドはこの結果と良く一致した。

REASv2とTop-down排出量との間に生じた重要な差異は、中国東部における2000年後半の排出量