Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
19) TAKEDA, S., SASAKI, A. and SUPPAKUN, S.: International Workshop on Forest Dynamics and Carbon Monitoring in Forest Ecosystems in East Asia ~ Findings from Forest Dynamics Network~. (2010) Tokyo.

“Land use history and local conservation of a mangrove forest in Chantaburi Province, Thailand”

20) KURASHIMA, T., TOMA, T., TABUCHI, R.: International Workshop for Forest Dynamics and Carbon Monitoring in Forest Ecosystems in East Asia – Findings of Forest Dynamics Network. (2011)

“Difficulties of prescriptive tropical forest governance models and their practical function in REDD+”

21) TAKEDA, S.: International Workshop of Contemporary Changes in Environment and Development. (2010) Bangladesh

"Local Management of Forested Wetlands in Thailand"

23）TOMA，T.，ONDA，N.：第121回日本森林学会大会（2010）

“Can local people manage tropical forests sustainably?”

24）藤間剛、倉島孝行、田淵隆一:第20回日本熱带生態学会年次大会(2010)「地域住民による熱帯湿地林管理の類型化」

25）佐野真琴、宮本麻子、PATANAPONPAIBOON, utsugi P.、古家直行、田淵隆一：第122回日本森林学会大会（2011）

「東北タイ、ラムセバイの河畔植生の変化」

26）佐野真琴、宮本麻子、古家直行、PATANAPONPAIBOON，P、田淵隆一：第21回日本熱帯生態学会年次大会（2011）

「東北タイ、ラムセバイ河畔域の54年間の土地利用変遷過程」

27) SANO, M., MIYAMOTO, A., FURUYA, N., PATANAPONPAIBOON, P., YONEDA, R., TABUCHI,

R.: International workshop: Strategies of local livelihoods for sustainable management of swamp forests Abstracts/Full paper, 1-11(2011)

“Land cover change in Se Buy River basin, Northeast Thailand”

28）田淵隆一、米田令仁、宇都木玄、野口亨太郎、倉島孝行、サントン・プアンパン、ピパット・パタナポンパイブーン：第21回日本熱帯生態学会年次大会（2011）

「東北タイ、ラムセバイ川河畔湿地林周辺での樹木利用について」

29）田淵隆一、藤岡義三、平田泰雅、MUANGNIL，D.、POUNGPARN，S.、PATANAPONPAIBOON，P.：第21回日本熱带生態学会年次大会（2011）

「南タイ、ラノンにおける大津波後のマングローブ林生態系の動態」

30) TABUCHI. R., YONEDA. R., SANO, M., UTSUGI, H., POUNGPAM, S. and PATANAPONPAIBOON, P.: Workshop on Strategies of Local Livelihoods for Sustainable Management of Swamp Forests. (2011) "Swamp forest resources to sustain livelihood of local residents – with special reference to potential demand for construction in case of a riparian forest at Lam Se Buy river, Yasothon, northeast Thailand"

31) TABUCHI R., DUANGNAMOL, D., POUNGPAM, S., HIRATA, Y., FUJIOKA, Y., UTSUGI, H., YONEDA, R., PATANAPONPAIBOON, P.: Workshop on Strategies of Local Livelihoods for Sustainable Management of Swamp Forests. (2011)

“Productivity of mangrove stands in Suksamran District, Ranong Province”

32) SASAKI, H., SHUKOR, MN., BURHANUDDIN, MN., BUDSABONG, K., BADRUL, MM., SUCHITRA, C. & SEKIGUCHI, T.: IUCN XI International Otter Colloquium（国際自然保護連合第11回国際カワウン会議）(2011)

"Habitat preferences of otters in peninsular Malaysia and southern Thailand"

33) YONEDA, R., POUNGPA, S., BAMRUNGSOOK, C., SANO, M., TABUCHI, R., PATANAPONPAIBOON, P.: Workshop on Strategies of Local Livelihoods for Sustainable Management of Swamp Forests (2011)

“Forest dynamics of seasonal flooded forest along the Lam Se Bai River, Northeast Thailand”

34) POUNGPAM, S., YONEDA, R., BAMRUNGSOOK, C., PATANAPONPAIBOON, P., TABUCHI, R.,

SUCHEWABORIPONT, V.: Workshop on Strategies of Local Livelihoods for Sustainable Management of Swamp Forests (2011)
“Estimation of Litter Productivity in Seasonal Flooded Forest along Lam Se Bai River”

35) FUJIOKA, Y., HIGANO, J., SRITHONG, C., TABUCHI, R., KUWAHARA, H. and PATANAPONPAIBOON, P.: International workshop on strategies of local livelihoods for sustainable management of swamp forests, Bangkok, Thailand, (2011)

“Sustainable utilization of fisheries resources in riparian and mangrove swamps”

36) SRITHONG, C., FUJIOKA, R., HIGANO, J. and KUWAHARA, H.: International workshop on strategies of local livelihoods for sustainable management of swamp forests, Bangkok, Thailand, (2011) "Distribution of plankton in Lam Se Bai"

37) HIGANO, J., FUJIOKA, J., KUWAHARA, H. and SRITHONG, C.: International workshop on strategies of local livelihoods for sustainable management of swamp forests, Bangkok, Thailand, (2011) "Water quality in swamp forests: a case study in the Lam Se Bai Basin"

38）倉島孝行、藤間剛、田淵隆一：第122回日本森林学会大会（2011）

「タイ・マングローブ政策の展開とその規定要因—特にエビ養殖業の発展形態との相互作用に着目して—」

39）藤間剛：第122回日本森林学会大会（2011）

「REDDプラスは森林認証を推進するか?」

40）藤間剛：第21回日本熱帯生態学会年次大会（2011）

「REDDプラスと森林認証 経済的インセンティブの罠」

41）倉島孝行、藤間剛、竹田晉也、田淵隆一：第21回日本熱帶生態学会年次大会（2011）

「タイ・マングローブ域政策の展開と林政上の今日的含意　他分野／領域との相互作用に着目した分析から」

42) TOMA, T.: International Symposium on Costs and benefits of REDD plus: What, Who, How and When? (2011)

“Studies on the conservation measures of swamp forests through sustainable use of ecological resources by local communities—Can REDD Plus support community forest management (CFM)?”

43) KURASHIMA, T., TOMA, T., TAKEDA, S., SANO, M., TABUCHI, R. and PATANAPONPAIBOON, P.:

International Workshop of Strategies of Local Livelihoods for Sustainable Management of Swamp Forests, (2011)

“Tracing a Riparian Area to Objectify Social Capital Dynamics on Local Resource Management: A Case Study in the Northeast Part of Thailand”

44) TOMA, T.: International Workshop of Strategies of Local Livelihoods for Sustainable Management of Swamp Forests, (2011)

“Understanding local needs is the first step for developing policies that support sustainable management of swamp forests by local people”

45) FUJIOKA, Y., SRITHONG, C., TABUCHI, R., SANO, M. and PATANAPONPAIBOON, P.: International workshop on sharing experience to cope with environmental problem and sustainable development, Yangon, Myanmar, (2012)

“Sustainable utilization of fisheries resources in the Andaman coastal areas, southern Thailand”

46) FUJIOKA, Y. and SRITHONG, C.: International workshop on sharing experience to cope with environmental problem and sustainable development, Yangon, Myanmar, (2012)

“Fishing gears in Lam Se Bai, a tributary of the middle Mekong river basin”

### 7. 研究者略壓

課題代表者：

田淵 隆一（研究開始～平成22年3月まで）

1955年生まれ、信州大学農学部卒業、農学博士、申請時、森林総合研究所国際連携推進拠点長

藤間 剛

1962年生まれ、大阪市立大学理学部卒業、農学博士、現在、森林総合研究所国際研究推進室長

研究参画者

(1): 藤間 剛 (同上)
## (2) 1):田淵隆一

1955年生まれ、信州大学農学部卒業、農学博士、現在、国際農林水産業研究センター林業領域長

## 2 ): 佐野 真

1960年生まれ、新潟大学農学部卒業、農学博士、現在、森林総合研究所資源解析研究室長

## 3 ): 藤岡 義三

1956年生まれ、広島大学理学部卒業、理学博士、現在、水産総合研究センター増養殖研究所主幹研究員

## 4 ): 竹田 晋也

1961年生まれ、京都大学農学部卒業、農学博士、現在、京都大学大学院

アジア・アフリカ地域研究研究科准教授

## 5 ): 林 典 子

1960年生まれ、東京都立大学理学部卒業、理学博士、現在、森林総合研究所多摩森林科学園主任研究員

## 6 ): 米田 令仁

1971年生まれ、愛媛大学農学部卒業、農学博士、現在、国際農林水産業研究センター林業領域主任研究員
# 地域住民による生態資源の持続的利用を通じた湿地林保全手法に関する研究

（１）身近な湿地林における生態資源の過去５０年間の変遷

1）湿地林分布の過去 50 年間の動態解明

（独）森林総合研究所森林管理領域資源解析研究室 佐野 真

2）湿地林のポテンシャルな生態資源量把握

（独）国際農林水産業研究センター林業領域 田淵 隆一

3）湿地林のポテンシャルな生態資源多様性の把握

（独）森林総合研究所多摩森林科学園 林 典子

4）漁を支える湿地林の栄養供給能力の把握

（独）国際農林水産業研究センター林業領域 米田令仁

タイ国チュラロンコン大学理学部

Pipat Patanaponpaiboon 教授

同上

Sasitorn Poungparn 講師

タイ国カセトサート大学アングマン沿岸資源研究場 Decha Duangnamol 森林担当主任

平成21～23年度累計予算額 64,608 千円

（うち、平成23年度予算額 21,994 千円）

予算額は、間接経費を含む。

[要旨] 今後の湿地林管理のあり方を考えるため湿地林で生じた多様な変化の時間的空間的に定量化把握を試みた。タイ国南部ラノン県のマングローブと東北部ヤソトン県ラムセバイ川の河畔湿地林を対象に土地被覆区分の約50年間の変化を把握し、ランドスケープ指数解析で変化パターンを求めた。マングローブでは園地への転換など農業開発と養殖施設による減少、河畔湿地林では農業用施設整備や河畔林の減少と天水田の増加が明かにできた。資源量実態と許容利用量推定のための生産力把握では、ラノン県Suksamran郡のマングローブ林の約20年生林分の地上部現存量が平均で約220 ton/ha、ここの成長速度8～14 ton/ha/年は持続的製炭業が行われているマレーシア、マタン地域より高い。ラムセバイ川の河畔湿地林周辺では、幹直径30cm以上の立木相当の木材が新築家屋1戸当り約40本必要であり、近隣の森林は建築材を平均で97本/ha提供可能であった。一旦農地化されても隣接林分からの種子供給があれば40年程度で資源は回復しうる。森林を含む資源の豊かさをもたらす生物多様性保全との両立の方向性を探るため、地域住民が利用しつつ維持してきた森林で生物多様性がどの程度保全され、あるいは変化してきたのかを、身近な森林での過去半世紀の環境変化と生息する哺乳類相に生じた変化を求めた。マングローブ林ではカワウソなどがいまだ多く生息し、住民による漁業活動はこ
れまでのところ生態系に影響するレベルではない。一方東北タイ河畔湿地林でのカワウソ類の減少が狩猟圧により引き起こされている。大きな保護区がないこの地域域では、信仰のために残されてきた「寺の森」などの生物多様性保全の場としての見直しが重要である。マングローブ林の落下リター量は年7.84～10.48 ton/haと地上部現存量の大きな違いに関わらず明確な差がなかった。河畔湿地林の陸側の冠水期間が短い箇所では東北タイの一般的な森林と同程度の落下リター量があり、冠水前後に多くのリター落下が起こる。落葉として供給される餌資源や産卵場所、幼時の避難場所だけでなく、魚種による特別な嗜好を満たす面からも河畔湿地林は高い魚付効果を発揮している。

## [キーワード] 湿地林保全、地域住民、資源の持続的利用、生産力、半世紀間の変遷

### 1. はじめに

東南アジア地域では人口の急速な増加などのため、森林の他用途への転用、森林伐採等の開発が行われ、森林が分断化、収縮化、断片化が引き起こされており、開発が行われている地域では、生物多様性の減少、木材の持続的供給、洪水や渇水の発生等、さまざまな森林機能へ大きな影響をもたらし、生態系サービス減少の一因ともなっている。地域住民と深く結びついた森林、すなわち、森林が減少し続ける中でも地域住民が持続的利用を行うことにより保全されている森林、住民が恵みを受けるために自ら改変している森林、の存在する地域において、森林が現在までどのような変遷を遂げてきたかを明らかにすることが求められている。また持続的な湿地林資源管理手法を得るためには、森林資源の質と量及びその再生力の把握が不可欠である。約半世紀間の村落状況変化に伴う森林資源量と内容の変化により利用可能な資源はどのように減少し変容してきたのか、森林を維持するためには木材の収穫はどれだけ許容されるべきなのか、林はどこまで再生可能なのか。これら住民による森林管理・保全手法開発の基盤データが必要である。近年、生態系の質の指標としての生物多様性保全や生態系機能の観点から東南アジアの動・植物相の重要性 $ ^{1)} $ が認識され知見が蓄積されつつあるが、地域住民による持続的利用によって、生物多様性保全がどの程度達成できるのかを明らかにすることは、今後この地域の森林減少・劣化をくい止め、豊かな資源を持続的に利用する具体的な方策に生かすために必要である。湿地周辺は魚にとっての絶好の産卵場所及び餌場であり、漁場としての利用価値も高い。水界での食物連鎖の出発点となる森林からのリター供給量は森林と漁業資源にとって重要な生産力指標であるが、林分構造や種組成の違いとの関係を比較した研究例は未だ少ない。漁業資源との結びつきの深さの理解が生態系の持続的利用にとり不可欠である。

## 2 ．研究開発目的

地域住民の生活と深く結びついたマングローブ林や河畔湿地林などの湿地林は、その時々の社会経済的要因により改変が加えられ、変化し続けている。この量的質的变化を時間的・空間的・定量的にとらえ、今後の湿地林管理のあり方を考える際の基盤情報とする必要がある。このため、航空写真や衛星画像から湿地林の広がりの50年間の変遷実態を把握し、地域住民の生活基盤である湿地林が持つポテンシャルな量と、持続性維持のために許容される資源利用量との統合により、地域での有効な資源量と利用許容量を求める。また資源としての生物多様性については、地域住民がその資源を利用しつつ維持してきた森林において、多様性がどの程度維持されてきたのか。身近な森林が過去50年間に
経験した環境変化が動植物相にどのような変化を与えたのかを明らかにし、地域住民の生活の場である森林が、同時に生物多様性保全の場として機能する可能性を探る。さらに漁業生産の基礎である食物連鎖を始点として支える要素として、湿地林が水域に供給するリター量を明らかにする。

これらを明かにするため、本課題では下記4細部課題を設定して研究を行った。1. 湿地林分布の過去50年間の動態解明、2. 湿地林のポテンシャルな生態資源量把握、3. 湿地林のポテンシャルな生態資源多様性の把握、4. 漁を支える湿地林の栄養供給能力の把握、である。以下ではこれらサブサブテーマ毎に詳細報告を行う。

### 3. 研究開発方法

## （１）湿地林分布の過去５０年間の動態解明

タイ国において、開発行為によって森林減少が著しい地域、地域住民によって森林が保全されている地域を選定し、現地調査や衛星画像、空中写真等のデータから湿地林の変化を抽出可能な土地被覆区分を決定する。この区分を用い、衛星画像、空中写真を判読し土地被覆区分図を作成する。区分図をGISデータ化し、土地被覆の配置を定量化するパターン分析手法により、対象地域の土地被覆の特徴をとらえるランドスケープ指数を計算する。ランドスケープ指数は、異なる地域間の差異に関する研究 $ ^{2)} $ $ ^{3)} $ 、同一対象地における時系列変化に関する研究 $ ^{4)} $ $ ^{5)} $ $ ^{6)} $ $ ^{7)} $ $ ^{8)} $ $ ^{9)} $ 、特に生物多様性と関連した断片化・孤立化に関する研究 $ ^{10)} $ $ ^{11)} $ $ ^{12)} $ $ ^{13)} $ $ ^{14)} $ などに利用されている。また、ランドスケープ指数は、モデルや計画の評価に利用され $ ^{10)} $ $ ^{15)} $ $ ^{16)} $ 、土地利用に有用な情報をもたらす $ ^{17)} $ 。ここでは、ランドスケープ指数の時系列変化を解析することにより、対象地域においてどのような土地被覆の変化が起こっているかを定量的に明らかにする。

## （２）湿地林のポテンシャルな生態資源量把握

湿地林の潜在的な資源量と生産力、再生能力を、継続調査が行われている湿地林の調査区林分のサイズ構造変化とセンサスデータ解析等から求める。湿地林面積変化データと組み合わせることで、現時点および過去における木材を主とした資源量と、持続的利用を前提として許容される利用量推定の基礎パラメータとする。

図(1)-1 研究対象サイト位置

Plot-A~D位置

図(1)-2 マングローブ調査林分位置図
図(1)-1 に今年度の研究において林分センサスを継続して実施しているコアサイトと既存データを利用したサイトの位置を地図上に示す。

## 1 ）マングローブ林

生産力解析について、マングローブ林では南タイ、マレー半島西岸 Ranong 県 Suksamran 郡の Praphat 海岸周辺の汽水域内のマングローブ林数林分をコアサイトとして選んだ。カセトサート大学アンダマン海沿岸資源研究ステーションがおかれているこの地域は外洋に面した長い砂州の背後に広いマングローブ域が発達している。タイでは1980年代末の天然林禁伐令までは多くのマングローブ域でコンセッションを得た製炭業者による伐採が行われていた。

ステーション構内および周辺のマングローブ林4林分、幅70m程度の潮入に成立したヒルギダマシ（Avicennia）属樹種の純林に2003年に設けたPlot-A、Plot-Aから続くAvicenniaとフタバナヒルギ（Rhizophora）属樹種との混交林に設けたPlot-B、河口近くの河岸に面したPlot-C（Rhizophora純林）およびステーション構外のマングローブ域奥に設けたPlot-D（Rhizophora属優占林分）に設けた調査区において樹高が1.3m以上の全個体のセンサスを行った（図(1)-2）。

Plot-A、B、Cは2004年12月の大津波直撃を受け、漂流物による立木の折損とともに林床に10～20cm程度の海砂が堆積したのに対し、Plot-Dでは多量の海水による揺さぶりを受けたが漂流物による打撃と堆砂は免れた。

センサスでは個体番号を与えて調査区内の位置、樹種を記録し、幹直径（Rhizophora属樹種では支柱根上0.3m位置の直径、非Rhizophora属樹種では胸高直径（DBH））を測定した。その後2004年11月の再センサス後、2004年12月には一部林分はインド洋大津波被害を被ったが、調査区は認識可能な状態で残されていたので2005年11月、2007年3月、2007年12月以降毎年12月にセンサスを繰返し、個体ベースでの生存/枯死と成長を追跡している。

またこの地域におけるマングローブ林の生産力把握を補完するため、上記4plotに加え、域内の23林分に面積20m×20m～40m×40mの調査区を設定し、サイズ構造を求めて地上部現存量を推定した。さらに2009年7月にはそれらとの近接林分を含む12林分に試験区を設定して林分構造を把握し、さらに2年後の2011年7月に再センサスを行い、2年間の生存・枯死及びその間の成長量・成長速度を求めた。

本研究では、マングローブ樹種の個体サイズからのバイオマス推定にはKomiyama et al. (1986) $ ^{18)} $ によるアロメトリ式を用いた。

## 2 ）河畔湿地林とその周辺

河畔湿地林とその周辺森林については、東北タイ、Yasothon 県 Khamkuankaeo 郡 NaaKae 大村 Plait 村を流れるラムセバイ川沿いの、雨期中～後半の水位上昇により季節的に沈水する湿地及びその陸側に成立する林分を対象として選んだ。ラムセバイは国際河川メコンに注ぐムン川の支流であり、現在は上・下流に設けられた灌溉用ダムのため貯水量が警戒レベルを越したときに行われる不定期放流による急激な水位変化が時折観察されるが、ダム建設前（2005年頃）までは8月～10月にかけての増水により水位が6mあるいはそれ以上の上昇が数週間～1ヶ月以上続くことが毎年のように観察されていた。河畔の調査区端から2005年時点での最奥部（川側から120m地点）までの地盤高差は約7mであった。120m地点から陸（村）側の林縁までの距離は約180mであったが、地盤高差はほとんどない。村
側林縁から Plait 村までは直線距離で約 1.1 km、地盤高は村が林縁より約 3.3 m 高い。約 40 年前には水が村内にまで達したことがあり、村民が高みの寺院に避難したが、近年はそのような洪水は起こっていない。ただし調査区内の 120 m 地点のシロアリ塚中腹では増水による漂着物（蛍光管）が残っており、林縁から 8 m 以上の高さまでの水位上昇は近年まで生じていたことが判る。

この林分内に川とほぼ直角（東－西）に、高みにかけての長方形の調査区（Plot-1）を2005年7月に設定（間口30m×奥行120m、2009年7月に150mまで拡張）し微地形を求め、胸高直径（DBH：地上1.3m高での幹直径）が4cm以上の立木全個体について調査区内での位置、樹種、DBH及び樹高を測定した。2009年7月には拡張部分から約100m離れた林内の相対地盤高がほぼ同じ箇所に30m×30mの調査（Plot-2）を新設し、建築用材として利用価値の高い樹種を多く含むタイプの林分情報拡充を図った。さらに2010年2月には河岸からの相対地盤高はほぼ同じレベルであるが、村側林縁（森林を開墾した天水田との境目）付近の、かつて開墾され30年程度前まで畑（パイナップルなど）として使用されていた箇所に30m×60mのPlot-3を設定した。耕作放棄後の森林回復状況を把握するためである。いずれのPlotでも消長や成長を追跡するため個体ベースでのセンサスを繰返した。

## （３）湿地林のポテンシャルな生態資源多様性の把握

## 1 ）自動撮影カメラによる動物相調査

東北タイのラムセバイ河畔湿地林およびタイ南部ラノン県のマングローブ林において、生息する動物相を調査するために、センサーカメラ（Fieldnote Ⅱa）を設置し、撮影を試みた。それぞれの地域で10台のカメラを約50m間隔に、林床約50cm-80cmの高さに設置した。動物を誘引するために、バナナあるいはエビをカメラの前方に給餌した。この手法は、これまでに熱帯林で哺乳類相を調査する際に適用されていたものと同様とした $ ^{19} $ 。ラムセバイでは雨期に当たる2009年9月および乾期に当たる2010年3月にそれぞれ4晩5日調査した。また、ラノンでは2010年6月および2010年12月にそれぞれ4晩5日調査した。

## 2 ）アンケート調査による動物相とその変遷調査

50 年前から現在にかけて調査地における哺乳類相の変遷を知るために、地域住民への聞き取り調査を行った。ラムセバイでは、47 歳から77 歳の村人で湿地林周辺において農業や漁業を営む、あるいは営んでいた10人を調査対象とした。また、ラノンでは、37 歳から69 歳の村人および森林官で、マングローブ林周辺において農業や漁業を営む、あるいは林内巡視を行っている5人を調査対象とした。種の判別が困難なネズミ類、コウモリ類を除き、識別可能な哺乳類を選別した。ラムセバイでは、東北タイに分布する可能性がある34 種類の哺乳類を対象とした。また、ラノンではタイ南部に分布する可能性がある31 種類の哺乳類を対象とした。すべての種について、(1)現在見るか、(2)過去いつ頃見たか、(3)食用としたか、(4)捕獲方法と頻度の4項目について聞きとりを行った。各種類の生息状況の変化に関わる要因として、(1)動物食であるか植物食であるか、(2)樹上性であるか地上性であるか、(3)森林性であるか草原性であるか、(4)地域住民の利用、(5)体重の5項目について解析した。

## 3 ）保全指標種としてのカワウソ類の分布および生態調査

河畔湿地林およびマングローブ林生態系において、ともに上位捕食者であるカワウソ類は、健全な生態系が維持されていることの指標種として位置づけられる。カワウソ類は河川や河口付近で多量の魚類や甲殻類を餌として利用するため、河川環境の変化にもとも敏感に反応する種であることが予想されている。河畔湿地林やマングローブ林など、それぞれの環境における保全指標種としての妥当
性を検証するために、タイ南部からマレーシア半島部にかけて26か所においてカワウソ類のフンを採取した。フンからミトコンドリアDNAのD-loop領域を解析することによって、種を判別した。またフンを採取した環境を記録した。各種がフンを残した頻度を川岸、水田、マングローブ林、エビ、魚類の養殖池にそれぞれ分けて比較し、どのような環境を好んで利用するのかを明らかにした。採取したフンから餌の種類を同定し、種ごとに利用する餌の頻度を比較した。

## （４）漁を支える湿地林の栄養供給能力の把握

マングローブではラノン県の生産力調査を継続中の Plot A～D の 4 林分においてリタートラップ（直径 0.43m；高さ 1.5m）を設置し、毎月リターを回収し、オーブンで乾燥した後に乾燥重量を測定した。河畔林では毎木調査とリター量の調査を調べた。

リター量を含む林分の生産力と冠水頻度との関係を明かにするため、調査プロット内を Low zone（相対地盤高 0 - 2.5m）、Middle zone（相対地盤高 2.5 - 5.0m）、High zone（相対地盤高 5.0m 以上）の 3 つのゾーンに分け、2009 年 10 月 1 日に、それぞれのゾーン内に受け口 1m × 1m（1m²）、高さ 1.3m のリタートラップを 8 ヶ所設置した。リターの回収は 2009 年 10 月下旬から（Low zone では 2010 年 1 月から）2011 年 7 月下旬まで毎月おこなった。回収したリターを葉、枝、花、種子に分け、80℃に設定したオーブンで乾重が安定するまで乾燥させた。PI 村内に温湿度計（Onset；HOBO U23-001）と雨量計（転倒ます型雨量計 Davis；Model 7852、データロガーOnset；HOBO Event Data Logger H07-002-04）を設置し、気温、湿度、雨量を記録した。

## 4 ．結果および考察

## （１）湿地林分布の過去５０年間の動態解明

## 1 ）対象地の選定

タイ国ラノン県、ヤソトン県において現地調査を行い、湿地林の変化を的確に捉えるため、どの地域を対象地すべきか検討した。ラノン県を対象としたのは、1990年代からエビの養殖池の開発が始まり近年急速に広がりを見せている地域であることからであり、ヤソトン県を対象としたのは、地域住民により河畔林の保全がはかられている地域であるためである。現地調査の結果、ラノン県ではNa Kha周辺の海岸地域を、ヤソトン県ではNa Kae周辺の河畔域を対象地として決定した。

## 2 ）土地被覆区分図の作成とGISデータ化

対象地域の現地調査、空中写真・衛星画像の判読により土地被覆区分を決定した（表(1)-1）。ラノン県の森林区分は、乾性林としてクローネの大きさにより高木林、低木林の2タイプ、湿性林ではクローネの大きさによりマングローブ高木林・低木林、河川周辺に分布する湿地林の3タイプ、そのほかにモクマオウ、アカシア等からなる人工林と矮性林の2タイプとした。

ヤソトン県の森林区分は、乾性林としてクローネの大きさにより高木林、低木林の2タイプと疎開林、湿性林では湿地林、そのほかに、矮性林、アカシア等からなる人工林の2タイプとした。

対象地の土地被覆区分を行うため、衛星画像、空中写真を収集した。ラノン県では、1966年、1995年、2007年、ヤソトン県では、1954年、1973年、1996年、2008年のデータが利用可能であった。これらのデータを判読し土地被覆区分図を作成しGISへ入力した（図(1)-3,4）。
表(1)-1 土地被覆区分の凡例

（a）ラノン県

植生地	1 高木林
2 低木林
3 マングローブ高木林
4 マングローブ低木林
5 湿地林
6 人工林
7 矮性林
8 草地
9 樹園
10 畑
11 田
無植生地	12 集落
13 人工建造物
14 養殖稜
15 裸地
16 道路
17 海·川
18 貯水池·養殖池

(b) ヤソトン県

植生地	1 高木林
2 低木林
3 湿地林
4 硖開林
5 矮性林
6 人工林
7 草地
8 樹園
9 畑
10 田
無植生地	11 集落
12 人工構造物
13 裸地
14 道路
15 川·沼
16 水路·貯水池

図(1)-3 ラノン県の土地被覆の変遷
図(1)-4 ヤソトン県の土地被覆の変遷

## 3 ）ランドスケープレベル（対象地全体）の構造の変化

### a. ラノン県の結果

1966 年から 2007 年までのランドスケープ指数の変化を示した（図(1)-5）。図(1)-5 及び図(1)-6 の縦軸はそれぞれの指数である。1966 年から 1995 年にかけパッチ密度が上昇しその後やや減少、平均パッチ面積はこれと反対の動きをしている。散在並置指数は上昇を続け、シャノンの多様性指数は減少している。これらのことから、ラノン県では 1966 年から 1995 年にかけ断片化が進行したが、その後、結合したが、分布の偏りと多様性は相加したと考えられる。

(a) パッチ密度 (/100ha)

(b) 平均パッチ面積（ha）

(c) 散在亚置指数（%）

(c) シャノンの多様性指数

図(1)-5 ラノン県のランドスケールレベルの構造変化

### b. ヤソトン県の結果

1954 年から 2008 年までのランドスケープ指数の変化を示した（図(1)-6）。1973 年よりパッチ密度
が増加し、平均パッチ面積が増大している。また、エッジ密度、シャノンの多様性指数は期間を通して増加している。これらのことから、対象地は1973年以降断片化し、土地被覆の多様性が高まったと考えられた。

(a) パッチ密度 (/100ha)

(b) 平均パッチ面積 (ha)

(c) 散在亚置指数 (%)

(c) シャノンの多様性指数

図(1)-6 ヤソトン県のランドスケープレベルの構造変化

## 4 ）クラスレベル（土地被覆区分別）の面積変化

### a. ラノン県の変化

各クラスの1966年から2007年までの面積割合の変化を示した（図(1)-7）。被覆には、それ自身が持つ特性としての面積割合、たとえば、この地域であれば集落の面積割合は小さく、マングローブ林の面積割合が大きいなど、があると考えられる。そこで、ここでは面積割合に応じ土地被覆を3つのグループ（大スケール：被覆割合が15％以上、中スケール：3～15%、小スケール：3％以下）に区分し、面積割合の変化を捉えることとした。大スケールでの面積割合の変化が大きかったのは高木林である。1966年から2007年にかけ面積割合を半減させている。中スケールで面積割合の変化が大きかったのは、マングローブ高木林と樹園である。樹園は期間を通し増加し、その値は約8％となっている。マングローブ高木林は1966年から1995年にかけ約6％面積を減少させ、その後わずかに増加している。低木林、矮性林、裸地は変動しているが1966年と2007年の面積割合は大きく変わらない。小スケールで面積割合の変化が大きかったのは、集落と養殖池・貯水池と養殖筏である。集落は1966年から1995年にかけ面積割合が増加し、その後減少、養殖池・貯水池では1966年は0％であったが、2007年には約2.6％へと増加している。養殖筏も同様に1966年には0％であったが、2007年には0.4％となっている。
図(1)-7 ラノン県のクラス面積割合(%)の変化

図(1)-8 ヤソトン県のクラス面積割合の変化

### b. ヤソトン県の変化

各クラスの1954年から2008年までの面積変化を示した（図(1)-8）。ここでも変化スケールを3つに分類（大スケール：被覆割合15％以上、中スケール：3～15%、小スケール3％以下）し、クラスの面積割合の変化の特徴を捉えることにした。大スケールの変化で、変化割合が大きかったのは、疎開林と田である。疎開林が1954年から1973年にかけ大きく減少し、その後、緩やかに減少し、全期間で総面積の約15％減少した。田は、1954年から1973年にかけ大きく増加し、その後、穏やかに増加し、全期間で総面積の約15％増加した。中スケールの変化で、変化割合が大きかったのは、裸地と水路・貯水池である。裸地は期間を通し減少を続け総面積の約6％減少した。水路・貯水池は期間を通し総面積の約4％増加した。小スケールの変化で、変化割合が大きかったのは、集落、道路、樹園である。集落は1954年から1973年にかけやや減少したが、その後大きく面積が増加し、期間を通して総面積の約0.6％増加した。道路は1954年から1973年にかけ緩やかな増加を示し、その後急激に増加し、期間を通して約1.1％増加した。樹園は1954年から1973年にかけわずかに減少したが、その後急激に増加し、期間を通して約1.3％増加した。

## 5 ）クラスレベルの構造の変化

### a. ラノン県の変化

各スケールにおいて面積変化が大きかった土地被覆の構造変化を、面積、パッチ密度、平均パッチ面積、平均形状指数、散在並置指数により示した（表(1)-2）。

### i. 大スケール

面積が期間を通し減少した高木林は1966年から1995年にかけパッチ密度の増加と平均パッチ面積の減少を示し、その後は反転している。散在並置指数は期間を通し減少している。これより、高木林は断片化により面積が減少し、その後は比較的大きなパッチの消失があり、期間を通し分布の偏りが高まったと考えられた。
### ii. 中スケール

マングローブ高木林は1966年から1995年にかけ面積が大きく減少しその後わずかに増加、パッチ密度は期間を通し増加し、平均パッチ密度は1966年から1995年にかけ面積が大きく減少しその後わずかに増加している。散在並置指数は期間を通し増加している。これより、マングローブ高木林は断片化により面積が減少し、その後、比較的大きなパッチが増加し面積が増加、期間を通し分布の偏りが減少したと考えられた。面積が大きく増加した樹園は、パッチ密度、平均パッチ面積が期間を通じ増加した。これより、樹園は他の土地被覆からの転換によって面積が増加したと考えられた。

表(1)-2 ラノン県のクラスレベルの構造変化

スケール区分	土地被覆	年	面積(ha)	パッチ密度(/100ha)	平均パッチ面積(ha)	平均形状指数	散在並置指数(%)
大	高木林	1966	2225.4	0.23	79.5	1.8	65.7
1995	1231.4	0.29	34.2	2.0	59.1
2007	1154.5	0.25	37.2	1.9	53.4
中	マングローブ高木林	1966	797.4	0.24	27.5	1.9	31.8
1995	31.0	0.27	0.9	1.6	47.0
2007	54.0	0.34	1.3	1.7	58.8
樹園	1966	45.3	0.07	5.0	1.7	76.7
1995	566.8	0.57	8.1	1.6	82.4
2007	1068.6	0.68	12.7	1.6	79.3
小	集落	1966	16.8	0.14	1.0	1.5	74.9
1995	290.8	0.55	4.3	1.7	66.4
2007	264.1	0.51	4.3	1.7	62.9
養殖筏	1966	-	-	-	-	-
1995	5.9	0.11	0.5	1.5	21.1
2007	54.1	0.22	2.0	1.7	25.9
養殖池・貯水池	1966	-	-	-	-	-
1995	107.5	0.14	6.3	1.4	74.3
2007	318.3	0.24	10.6	1.5	74.7

### iii. 小スケール

期間を通じ面積が増加した集落は、1966年から1995年にかけパッチ密度、平均パッチ面積が増加し、その後パッチ密度のみ減少した。散在並置指数は期間を通し減少している。これより、集落は、他の土地被覆からの転換により面積が増加し、分布の偏りは増加したと考えられた。1966年には存在しなかった養殖筏、養殖池・貯水池はパッチ密度、平均パッチ面積が増加している。これより、養殖筏、養殖池・貯水池は他の土地被覆からの転換により面積が増加したと考えられた。

### b. ヤソトン県の変化

各スケールにおいて面積変化が大きかった土地被覆の構造変化を、面積、パッチ密度、平均パッチ面積、平均形状指数、散在並置指数により示した（表(1)-3）。

### i. 大スケール

面積の減少を示した疎開林は、パッチ密度が増加し、平均パッチ面積が減少している。また、散在並置指数は1954年から1973年にかけ減少し、その後増加している。これより、疎開林は断片化により面積が減少し、分布の偏りは一度増加したが、その後1954年と同じレベルになったと考えられた。面積増加を示した田は、パッチ密度が1954年から1973年は微増、1973年から1996年にかけ大きく増加し、その後微増となっている。平均パッチ面積は、1954年から1973年にかけ増加したが、1966
年には減少、その後微増している。散在並置指数は1954年から1973年にかけ微減し、その後増加している。これらのことから、1954年から1973年の面積増加は平均パッチ面積の増加により、その後の増加はパッチ密度の増加により引き起こされ、分布の偏りは小さくなったと考えられた。

表(1)-3 ヤソトン県のクラスレベルの構造変化

スケール区分	土地被覆	年	面積(ha)	パッチ密度(/100ha)	平均パッチ面積(ha)	平均形状指数	散在並置指数(%)
大	疎開林	1954	3710.1	0.62	59.8	2.0	83.4
1973	2780.6	0.67	41.5	2.1	75.8
1996	2472.6	0.99	25.0	1.9	76.4
2008	2190.5	1.00	21.9	1.9	83.7
田	1954	1493.0	0.51	29.3	1.8	70.8
1973	2510.1	0.58	43.3	2.0	69.8
1996	2602.5	1.01	25.8	1.8	76.7
2008	2919.5	1.02	28.6	1.9	82.8
中	裸地	1954	921.5	0.30	30.7	2.1	72.4
1973	642.4	0.30	21.4	1.9	75.2
1996	446.4	0.36	12.4	2.1	64.3
2008	363.4	0.82	4.4	2.1	75.5
水路·貯水池	1954	169.1	0.86	2.0	1.4	71.2
1973	224.7	0.90	2.5	1.4	69.1
1996	414.7	1.18	3.5	1.5	64.6
2008	488.0	2.28	2.2	1.5	70.3
小	樹園	1954	4.9	0.01	4.9	2.0	21.7
1973	1.3	0.01	1.3	1.3	27.9
1996	56.4	0.26	2.2	1.5	63.8
2008	133.9	0.46	2.9	1.5	66.1
集落	1954	109.5	0.11	10.0	1.5	31.5
1973	76.0	0.16	4.8	1.4	43.4
1996	153.8	0.42	3.7	1.5	44.0
2008	172.3	0.61	2.8	1.5	60.7
道路	1954	12.5	0.02	6.2	4.7	53.0
1973	21.8	0.02	10.9	5.3	44.1
1996	122.4	0.06	20.4	6.7	58.1
2008	220.1	0.08	27.5	9.6	71.3

ii. 中スケール 面積の減少を示した裸地は1954年から1996年にかけパッチ密度がやや増加しその後大きく増加した。平均パッチ面積は期間を通じ減少し続け、散在並置指数は、変動し2008年には1954年と同じレベルとなった。これらのことから、1996年までの面積の減少は収縮によるもので、1996年から2008年までの面積減少は断片化によるものと考えられた。この間、分布の偏りは変動したが1957年レベルに落ち着いた。面積の増加を示した水路・貯水池は、1954年から1996年にかけパッチ密度がやや増加し、その後大きく増加した。平均パッチ面積は1996年まで増加しその後減少した。散在並置指数は1996年まで減少しその後1954年のレベルまで戻った。これらのことから、1996年までの面積増加は平均パッチ面積の増加によるもので、1996年から2008年までの増加はパッチ密度の増
加によるものと考えられた。この間、分布の偏りは増加したが、2008年には回復した。

iii. 小さなスケールの変化 1954 年から 1973 年にかけ面積がやや減少しその後増加した樹園は、パッチ密度が 1954 年から 1973 年に一定で、その後大きく増加している。平均パッチ面積は 1954 年から 1973 年にかけ大きく減少しその後微贈となった。散在並置指数は増加している。これらのことから、1954 年から 1973 年にかけての面積の減少は平均パッチ面積の減少により、その後の増加はパッチ密度と平均パッチ面積の増加により引き起こされ、期間を通じ分布の偏りは小さくなった。1954 年から 1973 年にかけ面積が減少しその後増加した集落は、パッチ密度が 1954 年から 1973 年にかけやや増加、その後大きく増加している。平均パッチ面積は 1954 年から 1973 年にかけ大きく減少しその後微減となった。散在並置指数は増加している。これらのことから、1954 年から 1973 年にかけての面積の減少は平均パッチ面積の減少により、その後の増加はパッチ密度の増加により引き起こされ、分布の偏りは小さくなった。面積が増加した道路は、パッチ密度が増加し、平均パッチ面積も増加している。散在並置指数は 1973 年にかけ減少したがその後増加している。これらのことから、面積の増加はパッチ密度、平均パッチ面積両方の増加によるもので、この期間に分布の偏りは小さくなったと考えられた。

## 6 ）考察

### a. ラノン県

対象地域における土地被覆の変化は、全体として土地利用の変化により断片化し、その後、結合化している。変化の大きい土地被覆は大スケールで高木林、中スケールでマングローブ高木林であり、双方とも大きく減少している。また、中・小スケールの変化では、樹園、養殖筏、養殖池・貯水池が大きく増加している。したがって、この地域では高木林、マングローブ高木林が農業開発、森林伐採により減少し、水産業による開発も増加していることが示唆される。

### b. ヤソトン県

対象地域における土地被覆の変化は、全体としては土地利用の変化により断片化している。変化の大きい土地被覆は、大スケールで疎開林の減少と田の増加、中・小スケールでは水路・貯水池、集落、道路の増加が見られた。したがって、対象地の土地被覆は、農業開発の結果、農業用施設が整備され、疎開林の減少、田の増加が発生したことが示唆された。

### c. まとめ

ラノン県、ヤソトン県の両対象地において、農業開発、水産業による開発がなされ森林減少が発生していることが明らかになった。これらの開発のテンポは、近年、減速しているとはいえ完全に停止しているわけではない。これらの開発をよりよいものとするためには行政当局と地域住民が協力して地域の方向性を決める必要がある。今後とも見守っていかなければならない状況であると考えられる。
## （２）湿地林のポテンシャルな生態資源量把握

## 1 ）マングローブ林

a. 対象地域におけるマングローブ林の生産力

## i 森林の現存量

Plot A～D の 4 林分について、2003 年から 2011 年までの現存量変化を表(1)-4、図(1)-9 に示す。

表(1)-4 Ranong サイトのマングローブ 4 林分の地上部現存量変化（2003年～2011年）

Plot	2003.11	2004.11	2005.11	2007.3	2007.12	2008.12	2009.12	2010.12	2011.12
A	84.7	89.6	90.2	90.0	96.6	99.9	100.3	101.1	103.0
B	93.0	105.7	109.7	119.1	121.4	133.5	138.9	144.9	144.6
C	203.5	217.7	217.5	220.5	231.2	239.4	241.9	252.3	256.9
D	198.5	208.3	218.0	228.5	235.6	248.4	260.4	264.9	266.6

单位：ton/ha

図(1)-9 に推定林齢と現存量との関係を示した。先駆性で軽量の Avicennia 属樹種の構成比が高い Plot-A、B を除けば、マレー半島西岸における Rhizophora 属樹種優占林分の現存量からみた林分発達過程が表されている。

図(1)-9 4 試験林分の現存量変化

図(1)-10 マングローブ林の林齢と現存量

各林分における2003年測定開始時（推定13年生）の現存量（ton/ha）、2003～2011年の8年間の年平均現存量増加速度（及び21年生時点の現存量を林齢で除した成長速度）（ton/ha・年）はそれぞれPlot-A：84.7、2.28、(4.90)、B：93.0、6.45、(6.88)、C：203.5、6.67、(12.23)及びD：198.5、8.52、(12.70)であった。図(1)-10ではこれらデータを同じマレー半島西岸マングローブ域からTrang県Kantang郡Tura島のRhizophora億占マングローブ林分の45年生(田淵ら1990) $ ^{19} $ から57年生に至るまでの12年間の現存量変化、ならびにマレーシア、Kedah州Sungai PetaniのMerbokマングローブ域の林齢が6、19，29年生の3林分での2年間の変化データと比較した。人工林のMerbok6年生林
分を除き、同じく Merbok の 19、29 年生林分は皆伐後の天然更新により、また Trang 県の Tura 島の林分は一次遷移から成立した一斉林に近い天然生林である。現存量/林齢は Merbok6 年生人工林で近年の成長速度（12.3 ton/ha/年）が林齢当り成長速度（6.1）の 2 倍程度の大きな値を示したが、ほとんどの林分では林齢当りの値よりも近年の平均年成長速度は低い。Ranong の林分では大津波による一時的な枯死木増加も考慮しなければならないものの、Trang と Merbok の林も含め、対象とした林分の多くは初期の成長が旺盛といわれる段階を過ぎたある程度発達した状態にあるとみなせる。近年の成長速度は Avicennia 優占林分でもっとも低く、若い人工林で 12.3 ton/ha・年と高いが、マレー半島西岸のマングローブ域では、その他の Rhizophora 属樹種が優占する多くの林分の成長速度は 6～10 ton/ha・年の範囲内にあった。林齢との関係では、Trang の Rhizophora 属樹種優占林分では 60 年生近くになっても現存量成長に衰えがみられないが、今回の Ranong の C、D の 2 林分及び Merbok の 3 林分が示す林齢と現存量の関係は約 60 年生に達した時の現存量が Trang のものよりは低いであろうことを予測させる。このように同じマレー半島西岸ではあるが、地域や優占樹種により林分の現存量には差が生じる。

このような成長がマレー半島でのマングローブ製炭林業を支えてきたものであり、タイでは1988年の天然林禁伐令による伐採権停止で国有林での製炭林業は無くなったものの、マレーシアではいまだ現役の産業である。

対象地域におけるマングローブ林の生産力の把握に資するため、Ranong 県の Kampuan 地区マングローブ域内の Rhizophora 属樹種優占あるいは混じる 34 林分に 20 m×20 m の、ヒルギダマシ属 (Avicennia alba) 疎林に 40 m×40 m を 1 箇所の合計 35 プロットを設定し、幹直径 4 cm 以上の全個体について地上部現存量を推定した。約 20 年前まで伐採が行われていたマングローブ域で、どの程度の現存量を持つ林分が多くを占めるのかを把握するためである。2003 年度からモニタリングを継続している生産力把握用の 4 プロットを加え、合計 39 プロットの現存量頻度分布を図 (1)-11 に示す

図(1)-11 Kampuan 村マングローブ林における現存量頻度分布

現存量推定値は、ステーション対岸の1林分が497.6 ton/haと大きな値であった以外は概ね一山型の分布パターンを示した。このうちRhizophora属以外のAvicennia属やマヤプシキ(Sonneratia alba)優占する林分で現存量が小さく現れる傾向があった。Rhizophora属樹種が優占する林では91.3～361.4 ton/haの範囲にみられ、平均値は218.7であった。センサスを継続している4Plotの現存量はこの地域の林況をよく反映している。これらのうち12林分については、2年間の調査区内の全個体のサイズ変化を追跡しており、各林分とも群落内での大型個体ほど成長速度が高い傾向が認められた。