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## 文化芸術交流事業概観

## 1 ——日本文化紹介派遣

トピックで取り上げた今敏氏(p.9)のほか、横田正夫氏(日本アニメーション学会会長)、伊藤比呂美氏(詩人)、田辺小竹氏(竹工芸師)など、アニメ、文学、建築、工芸、食文化(p.9)、武道など日本の文化15分野の専門家を世界各地に派遣し、講演、デモンストレーション、ワークショップなどを実施しました(45カ国69都市、24件)。また、52件の助成を行いました。

## 2 ——文化人招へい

グミラール・ルスリワ・ソマントリ氏(インドネシア大学学長／インドネシア)、スチュアート・ダイベック氏(作家／米国)、キリル・セレブレンニコフ氏(演出家・映画監督／ロシア)など、文化の諸分野において大きな影響力を持つ各国の文化人を日本に招へいし、日本の実情視察、関係専門家などとの意見交換を行いました(25カ国、27名)。

## 3 ——文化協力

アフガニスタンの陶芸制作における人材育成(p.10)、ブータン、ロシアの文化財・歴史記録制作、ベトナムの遺跡保存・修復などに協力するため、専門家派遣・招へいの事業を実施しました(4カ国4都市、4件)。また、10件の助成を行いました。

## 4 ——市民青少年交流

環境教育および持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development: ESD)の分野で実績のある海外NGO団体の若手職員をブラジル、インドネシアなど7カ国から15名招へいし(p.11)、また、日本に関するドキュメンタリー作品の制作のため、アフガニスタンなど中東3カ国から映像専攻の学生6名を招へいしました。また、79件の助成を行いました。

さらに、21世紀東アジア青少年大交流計画（JENESYS）プログラムの一環として、「環境－自然との共生と持続可能な循環社会」をテーマに、身近な環境問題・環境教育に取り組んでいるNGO／NPO関係者および初等・中等教育の教育関係者を日本に招へいし、環境分野に関わる日本の取り組みを紹介し、シンポジウムを開催しました（15カ国、48名）。

## 5 —中学高校教員交流

海外の青少年の日本理解および国内の異文化理解の促進を目的に、世界各国の中学・高校の教員を日本に招へいし、岩手県立盛岡高等養護学校、さいたま市立大宮八幡中学校、京都市立新町小学校など、日本各地で学校訪問、文化施設などの視察や交流を行いました(55カ国、201名)。

## 6 —開高健記念アジア作家講演会シリーズ

故開高健氏の遺族からの寄付金をもとに、1990年度から実施しているアジア作家の講演会シリーズ。第18回目にあたる2008年度は、ベトナムの作家、ドー・ホアン・ジュウ氏を日本に招へいし、国内4カ所(函館、仙台、大阪、東京)で講演会を行いました(p.11)。

## 7 ——国際展

第11回ヴェネチア・ビエンナーレ建築展(コミッションナー：五十嵐太郎、出品作家：石上純也、大場秀章)、第13回バングラデシュ・ビエンナーレ(コミッションナー：植松由佳、出品作家：米田知子、須田悦弘)に日本代表として参加するとともに、第3回横浜トリエンナーレ(総合ディレクター：水沢勉／p.10)を横浜市、NHK、朝日新聞社との共催により実施しました。

ヴェネチア・ビエンナーレ建築展、展示風景

©The Japan Foundation

## 8 ——海外展

海外および日本国内の美術館などとの共催で、トピックで取り上げた「KITA!!」展、「ライフがフォームになるとき」展(p.7.8)のほか、「WA──現代日本のデザインと調和の精神」展（フランス）、「エモーション・ドローイング」展（韓国）、「場が物語るもの」展（タイ）、「現代広告写真」展（ロシア、シンガポール）などの企画展を実施しました（7カ国9都市、8件）。また、45件の助成を行いました。

さらに、「90年代の日本の絵画」「現代日本デザイン100選」「日本人形」「現代日本の陶磁器」「武道の精神」（武道の歴史と現在を紹介する展覧会）など、伝統から現代まで幅広い分野を扱う展示セット（計17セット）を世界各国に巡回する展覧会を、在外公館、海外の美術館などと共催で実施しました（53カ国94都市、94件）。

## 9 ——国内展

これまで十分には日本で紹介されてこなかった海外の優れた美術を紹介する目的で、「エモーション・ドローイング」展（東京国立近代美術館、京都国立近代美術館）、「アヴァンギャルド・チャイナ」展（国立新美術館、国立国際美術館、愛知県美術館）を会場となった美術館との共催で実施しました。また、9件の助成を行いました。

## 10 ——造形美術情報交流

美術関係者の交流を促進する目的で、アジアの美術館のネットワーク構築を目指した「第4回アジア次世代美術館キュレーター会議」（日本）、日豪美術フォーラムへの専門家派遣などの事業を行いました（16カ国、4件）。

また、21世紀東アジア青少年大交流計画(JENESYS)プログラムの一環として、アーティスト、デザイナーなどクリエイティブな分野／産業に従事する若手クリエーターを日本に招へいし、作品制作やネットワーク構築のための機会を提供しました(13カ国、22名)。

## 11 ——海外公演

トピックで取り上げたLes Frères、Soothe(p.8)、
能楽、UNIT ASIA(p.9)の各公演事業のほか、ジャズ(今田勝カルテット／フランス、ウズベキスタン)、邦楽器と洋楽器の組み合わせによる現代音楽(Group BAKK Japan／ロシア、ウクライナ、リトアニア)、津軽三味線(吉田兄弟／ニュージーランド、フィジー)、コンテンポラリーダンス(白井剛／ルクセンブルグ)、歌舞伎舞踊と錦絵(坂東鼓登治ほか／インドネシア、タイ)などの公演事業を実施しました(48カ国84都市、25件)。また、105件の助成を行いました。

さらに、「パフォーミングアーツ・ジャパン(PAJ)」事業(日本の優れた舞台芸術作品を紹介しようとする米国の非営利団体、欧州の文化芸術関連団体に対する助成)を通じ、28件の助成を行いました。

## 12 ——国内公演

日本国内においてあまり知られていない国・地域の舞台芸術・芸能を日本に紹介する目的で、ドゥドゥ・ニジャエ・ローズ(セネガル)によるパーカッション・オーケストラ・コンサートを実施しました。また、10件の助成を行いました。

## 13 ——国際舞台芸術共同制作

日本、フィリピン、韓国の3カ国の劇団がフランスのヴィクトリアン・サルドゥの戯曲『ラ・トスカ』をベースに共同制作を行うプロジェクト「トスカ・プロジェクト2008」を実施し、完成作品を韓国、フィリピンで上演したほか、井手茂太氏(イデビアン・クルー主宰)振付のもと、日本とタイのダンサーによるコンテンポラリーダンス作品「コウカシタ」を共同制作し、第1回「フェスティバル/トーキョー」で上演しました。

## 14 ——舞台芸術情報交流

国内外の舞台芸術団体、プレゼンター、フェスティバル実施団体、劇場、地方公共団体間の情報交流促進を図るため、東京芸術見本市2009、日本の舞台芸術情報を日本語・英語のバイリンガルで発信するウェブサイト「Performing Arts Network Japan」(http://www.performingarts.jp/)などの事業を実施しました(11件)。

## 15 ——日本理解促進出版・翻訳

日本語で書かれた優れた図書(人文／社会科学／芸術分野)の外国語への翻訳および外国語で書かれた日本文化紹介図書の出版を支援する公募プログラムにより、65件の助成を行いました。また2008年度は、2007年度から進めていたアラビア語への翻訳・出版が完成した、NHK「明治」プロジェクト編著『明治』、および大野健一著『途上国ニッポンの歩み』をアラビア語圏各国の教育機関などへ寄贈するとともに、著者をエジプト(カイロ)に派遣し、講演会を実施しました。

## 16 ——国際図書展

日本の出版文化の紹介と対日理解促進のため、第53回ベオグラード国際図書展(日本がテーマ国)や第14回ブックワールド・プラハ(p.11)など、海外で開催される国際図書展に参加しました(12カ国12都市、12件)。

## 17 ——テレビ番組交流促進

日本のテレビ番組の海外放映を促進するため、ザンビア国営放送への『プロジェクトX～挑戦者たち～』の番組提供など、海外の放送局に対する支援を行いました(20カ国、22件)。

## 18 ──映画・テレビ番組制作

海外における日本理解を促進するため、日本のロボットに関するドキュメンタリー『ASTROBOY IN ROBOLAND』（フランス）など、日本に関する映画とテレビ番組への制作費助成を行いました（4カ国、7件）。19——海外日本映画祭

ニューヨークでの「仲代達矢特集」映画祭、東欧巡回映画祭など、在外公館・海外文化機関などとの共催で、日本映画祭・上映会を実施しました(45カ国51件)。また、海外の国際映画祭などが主催する日本映画上映に対し助成を行いました(22カ国、49件)。

## 20 ——国内映画祭

日本で紹介される機会の少ない諸外国の映画を紹介する目的で、「国際交流基金アジア映画ベストセレクション」を実施しました(p.11)。また、11件の助成を行いました。

## 21 ——映像·出版情報交流

海外の出版社・翻訳者向けに季刊誌『Japanese Book News』を刊行するとともに、日本映画の基本情報を海外に提供する目的で『New Cinema from Japan』をユニジャパンと共同で発行しました。また、第34回「日本賞」教育番組コンクール(主催：NHK)において、国家・民族間における相互理解と文化の交流に貢献する優れた番組に対し「特別賞・国際交流基金理事長賞」を授与するとともに、韓国で日本に関する著述活動または日本書籍の翻訳活動を行っている若手・中堅の優れた著述家・翻訳家に対し、「国際交流基金ポラナピ著作／翻訳賞」を授与しました。

左:『Japanese Book News』Winter 2008

右:『New Cinema from Japan』Autumn 2008

## 22 ——国際漫画賞・アニメ文化大使事業への協力

海外でマンガの普及啓蒙活動に貢献する新進のマンガ作家を顕彰する「第2回国際漫画賞」（主催：国際漫画賞実行委員会）の最優秀賞受賞者・劉雲傑氏ほか3名の受賞者を日本に招へいするとともに、海外におけるアニメ文化大使（ドラえもん）の外国語字幕付DVDの上映会に協力しました(61カ所84回)。
©2006 The Japan Foundation

海外の日本語学習者が増加するなか、学習環境や学習目的もますます多様化してきていますが、日本語を学び日本文化を知ることは、日本に対する理解を深める第一歩といえます。ジャパンファウンデーションは、日本語教育専門家の海外派遣、海外日本語教師や学習者の訪日研修、日本語能力試験の実施など、さまざまなプログラムを通じて、海外における日本語教育の発展をリードしてゆきます。
## さくらネットワークを 通した日本語普及支援

## 中核的な日本語教育機関との連携を強化

「JFにほんごネットワーク」(通称:さくらネットワーク)は、日本語普及と教育の質の向上のため、ジャパンファウンデーションと協力・連携をとりながら活動する世界各地の中核的な日本語教育機関や日本語教師会などをつなぐネットワークです。

ジャパンファウンデーションの海外拠点に加えて、2009年3月末現在、特に日本語教育が盛んな31カ国54機関・団体が中核メンバーですが、2010年までに100の中核メンバーにすることを目指しています。

多文化共生・多言語社会の国際的な広がりのなかで、海外の日本語教育は大きな広がりを見せており、日本語学習者数の増加だけでなく、学習者の年令、学習する理由や目的、日本語を学ぶ環境はいろいろです。また、日本語教育機関や教師の抱える課題も多様化してきています。ジャパンファウンデーションは、さくらネットワーク中核メンバーとの情報共有と協力体制を強化し、より現地のニーズに合致し、かつ必要性と効果の高い日本語普及活動を展開していきます。

## 「さくら中核事業」の実施

2008年度から新しく「さくら中核事業」が始まりました。この事業は、さくらネットワークの中核メンバーが実施する国や地域全体への日本語の普及・拡大・発展につながる波及効果の高い事業を支援するものです。2008年度はそれぞれの国や地域の日本語教育の状況に応じて、中核メンバーが企画した13のさまざまな事業に対して助成を行ったほか、各国の日本語教育に関わる教育行政の担当官・教育機関の校長等の責任者、15カ国87名を日本に招き、日本語教育を行う意義と効果について改めて考える機会を提供しました。

さくら中核事業「教育関係者招へい事業」

# 日本語教育専門家派遣・助成 日本語教育専門家の海外派遣・ 海外の日本語教育機関への助成

各国で日本語教育が根付き、発展していくためには、現地の教師が力をつけ、それぞれの機関が自立した教育を行っていくことが必要です。

そのために海外の日本語教育の現場でアドバイスを行い、共に働く日本語教育の専門家を、各国の教育省、中等・高等教育機関、ジャパンファウンデーション海外拠点などに派遣し、教師研修や授業の実施、カリキュラムや教材開発、教師間ネットワーク構築の支援を行っています。

また、海外の日本語講座の講師謝金助成や、日本語弁論大会、教師を対象としたセミナーなどへの助成を通して、海外の日本語教育を支援しています。

チームティーチング

(ハノイのモデル校にて)

専門家活動レポート

ベトナムでは、2003年に「中等教育における日本語教育試行プロジェクト」が立ち上げられ、2008年5月時点で、2,500名の生徒が同プロジェクトで第1外国語科目として日本語を勉強しています。

## ベトナム日本文化交流センター派遣専門家

## ：稻見由紀子、伊藤愛子

年間7～8回、専門家の常駐しないフェとダナンのモデル校4校に赴いて、授業観察をしたり、授業のお手伝いをしたりしています。専門家からのちょっとした質問やヒントをきっかけに、その後の授業は必ずレベルアップします。授業が変わると、生徒の目がきらきらと輝きだします。それを受けて教師の表情も生き生きしてきます。「成功体験」の積み重ねで教師が成長しているのを目の当たりにして、感動することもしばしばです。

嬉々として日本語を勉強してくれている生徒たち。その生徒たちの学習環境を守るためには、教師が安心して教育に打ち込める状況をつくることがなによりも重要です。そのために、私たちも現地関係者と力を合わせ、引き続き努力していきたいと思います。

(『世界の日本語教育の現場から：2008年度』より)
## JF日本語教育スタンダード 「第1版」開発へ向けて「試行版」を公開

日本語教育は日々発展を続けています。2006年にジャパンファウンデーションが行った調査によると、海外の日本語学習者数は約298万人に達しており、日本国内の留学生数も2007年には日本学生支援機構調査によると約12万人になりました。さらに、グローバル化が進む世界では日本語学習の学習環境だけでなく、留学・就職・生活・趣味など学習目的も多様化していることがわかりました。

このような動きのなかで、日本語教育関係者はこれまでの日本語教育の理念や実践を再検討し、新たな状況に対応するうえでの有効な施策を生み出していく必要に迫られています。ジャパンファウンデーションは、これまでの国内外で展開してきた日本語教育事業の実績を体系的に整理し、JF日本語教育スタンダード(以下JFスタンダード)を構築し、ジャパンファウンデーション内だけでなく広く海外の日本語教育現場で活用できるように提供していきます。

『JF日本語教育スタンダード』試行版

2008年度は、日本語教育関係専門誌や日本語教育関係学会における発表を通じて、JFスタンダードに対する関心の喚起と情報共有を行いつつ、2009年3月に、日本語教育関係者に向けてJFスタンダード試行版を発表しました。試行版では、JFスタンダードの理念と、これまでケルン日本文化会館、ソウル日本文化センター、日本語国際センターで取り組んできた開発過程を報告しています。

今後は、2009年度末には第1版を公開し、JFスタンダードの理念、理念を実現するためのツールとしての日本語能力記述文のデータベースや、学習者の自律的な学習能力や異文化理解能力などを育成するためのポートフォリオのサンプルを提供します。また、これらの理念やツールを教育現場で活用した例をまとめた事例集も提供します。

# 日本語能力試験 世界各地で日本語能力試験を実施

日本語能力試験は、日本語を母語としない人を対象に、日本語能力を測定し、認定することを目的として、ジャパンファウンデーションが海外各地の現地機関との共催により1984年から実施しています(日本国内での実施は財団法人日本国際教育支援協会、台湾での実施は財団法人交流協会が担当しています)。

日本語能力試験は、1級から4級の四つに区分されており、日本語学習者はそれぞれの能力に適した級を選んで受験することができます。各級とも「文字・語彙」「聴解」「読解・文法」の3科目から構成されています。

25回目の実施となった2008年度の日本語能力試験は、12月7日(日)に海外51カ国・地域、144都市と日本国内(29都道府県)で一斉に実施され、国内外の総応募者数は66万人、総受験者数は55万9千人にのぼりました。

そのうち、ジャパンファウンデーションは、海外50カ国・地域、141都市で実施し、39万人が受験しました。国・地域別受験者数トップの中国では20万人を超えました。中国、韓国をはじめとする東アジアの国・地域が海外受験者数の8割を占めていますが、タイ、ベトナム、インドネシア、シンガポール、マレーシアといった東南アジアの国々でも受験者が増えています。

また、これらの受験者の増加に対応するためブルネイのバンダルスリブガワン、インドのムンバイ、ロシアのサンクトペテルブルクなど、2008年より新たに7都市で日本語能力試験を実施しました。

さらに、2008年10月には、新たに「日本語試験センター」を設置し、2009年度開始の日本語能力試験年2回実施と、2010年度開始の新しい「日本語能力試験」に向けた実施体制の整備と強化を図りました。

国・地域	受験者数
1	中国	207,964
2	韓国	81,739
3	〈台湾〉	59,186
4	タイ	15,846
5	〈香港〉	15,414
6	ベトナム	13,854
7	インドネシア	8,397
8	インド	6,669
9	シンガポール	4,994
10	マレーシア	3,697
海外計	449,810
日本国内	109,247
## 日本語教材開発 「みんなの教材サイト」リニューアル

世界中の日本語教師の皆さんに役立つ日本語教育用素材を提供するとともに、日本語教師のネットワークづくりを支援するために2002年に開設した「みんなの教材サイト」を2008年10月にリニューアルオープンしました。素材検索機能とコミュニティ機能を拡充して、より使いやすくなりました。また、教室活動やイラストなど新たな教材用素材を約700点追加しました。

## 「日本語でケアナビ」 インドネシア語版が公開

看護・介護の仕事をする人たちの日本語学習を支援するウェブサイト「日本語でケアナビ」。英語版に続いてインドネシア語版が公開されました。辞書機能だけでなく、日本語音声やクイズなどの新機能も加わってバージョンアップしました。また、『外国人のための看護・介護用語集 日本語でケアナビ(英語版)』として持ち運びに便利な新書版サイズの本になりました。

## 「エリンが挑戦!にほんごできます。」4カ国のテレビ局で放送

マンガやアニメなど、クールな日本文化に惹かれて日本語を学ぶ世代の学習者を対象とした映像教材『エリンが挑戦！にほんごできます。』は、2007年度から海外のテレビ局での放送が始まり、2008年度はベトナム（ハノイ、ホーチミンの2放送局）、ラオス、米国、インドネシアの4カ国のテレビ局で放送（現地語の字幕付。吹替版もあり）が開始されました。

## 「日本語教授法シリーズ」2巻および「日本語ドキドキ体験交流活動集」を出版

日本語国際センターでは、「国際交流基金 日本語教授法シリーズ〈全14巻〉」のうち、第2巻『音声を教える』および第14巻『教材開発』の計2巻を出版しました。関西国際センターでは、地域オリエンテーリングや学校訪問など、教室の外のリソースを使って、体験のなかで日本語を学ぶための教科書『日本語ドキドキ体験交流活動集』を出版しました。

みんなの教材サイト

http://minnanokyozai.jp/kyozai/

日本語でケアナビ

http://nihongodecarenavi.jp

『エリンが挑戦! にほんごできます。』(DVD)

日本語教授法シリーズ
# 海外日本語教師訪日研修 日本語国際センター

ジャパンファウンデーションでは、海外で活躍する日本語教師の方々のためのさまざまな研修プログラムを実施しています。なかでも特に実績のあるプログラムのひとつが「長期研修」と呼ばれる多国籍向けプログラムです。日本語教授経験6カ月以上、35歳以下の若手教師を対象として日本語や日本語教授法、日本文化などについて学んでいただくこの長期研修プログラムには、これまでの20年間に、69の国・地域から1,014名の方々が参加されました。

## 長期研修プログラム修了生の声

パルマ・ル・フロリンダ・アンパロ・アダラヤンさん(フィリピン／フィリピン大学)（1998年度に「長期研修」参加）

世界各国の先生たちが研修に参加していたので、世界中に日本語教師の友人ができました。クラスメイトたちとの絆は強く、いまでもインターネットを通じて交流を続けています。日本語国際センターの先生やスタッフも含め、家族のような関係を築くことができたと思います。

私はもともと言語学が専門なので、長期研修に参加するまでは日本語の教え方をきちんと学んだことがなく、見よう見真似で教えていただけだったと思います。しかし、長期研修プログラムの教授法の授業を通じて、いろいろな教え方や教授活動の背景にある理論、それらの目的や理由を理解することができました。アニメやドラマ、J-POPの授業への取り入れ方も学び、国に帰ってからそうしたテーマで学会やフォーラムで発表したりしました。いまは日本語国際センターの修士課程に在籍し、「ドラマ、プロジェクトワークを取り入れた授業の改善」というテーマで研究しています。

## ナヨアン・フランキーさん(インドネシア／マナド国立大学)

(1991年度に「長期研修」参加)

研修で勉強した教授法はとても役に立ちました。教案づくりから授業計画、教材作成など、すべてその後の自分の授業に活かされました。帰国後には国で教師会の活動などに携わるようになり、セミナー・勉強会の企画や進行役、学生のスピーチ指導などを任されるようにもなりました。また、長期研修のあいだに私自身の日本語運用力、とくに口頭表現能力と漢字の力について大きな進歩が見られ、自信を持てるようになりました。それが次のステップに進んでいく意欲につながり、修士課程、さらに現在の博士課程まで進むことができるようになりました。発音・聞き取りに興味があり、現在は日本語国際センターの博士課程で、日本語の音声教育について研究をしています。将来的にはインドネシア人向けの日本語音声指導書をつくりたいと考えています。

## 日本語国際センターとは

1989年7月に、ジャパンファウンデーションの附属機関として埼玉県さいたま市に設立されました。海外で活躍する日本語教師のための研修プログラム、将来的に各国の日本語教育界におけるリーダーとなる人材の養成事業を行い、設立以来20年間で105の国・地域から10,000名近くの方々が研修プログラムに参加されました。また、日本語教材の開発・制作支援・寄贈、日本語教育専門図書館の運営などの事業も実施しています。
# 海外日本語学習者支援 関西国際センター

ジャパンファウンデーションでは、海外のさまざまな国の外交官・公務員や日本研究を行う若手研究者などを日本に招へいし、職務や研究に役立つ専門日本語の研修を行っているほか、海外の日本語学習を奨励する日本語学習者訪日研修を関西国際センターで実施しています。

## 外交官・公務員日本語研修

主にODA対象国の若手外交官・公務員を日本に招き、日本語と日本文化事情の研修を行っています。1981年の開始以来、修了生は554名、2008年には61名が在日公館に勤務、そのうち4名が大使を務めました。2008年度外交官・公務員日本語研修には、30名が参加しました。アフリカから5名、アジアから13名、中南米やカリブから5名、ヨーロッパから2名、オセアニアから1名、中東から4名でした。

## 外交官・公務員日本語研修参加者の声

## (2008年10月～2009年5月に「日本語研修」参加)

世界が急速な発展を続け、グローバル化が私たちの生活を取り巻く今日、多言語を使いこなせる人材であることがますます重要視されるようになりました。しかし、いまこれを読んでいる方や、研修参加をお考えの方は、こう質問するかもしれません。「日本語の上達に、8カ月の研修で十分なの？」

この質問に私はもちろん「はい」と答えます。関西国際センターに到着した最初の日から、8カ月の研修が終わるその日まで、みなさんは自分の日本語が驚くほどの進歩を遂げたことに気づくでしょう。研修期間中は、いままで知らなかった日本の一面に触れながら、毎日活気あふれる授業に参加します。関西国際センターは、日本語の多文化的な要素を個々の学習に取り入れた、総合的な日本語教育を提供するエキスパートです。さまざまな研修生が集い、充実した研修内容を提供する、これは間違いなく「関西国際センターの強み」といえるでしょう。

## インドネシア介護福祉士候補者日本語研修

2007年8月に日本・インドネシア両国の首脳間で署名された日イ経済連携協定に基づき、インドネシアから看護師・介護福祉士候補者を受け入れることになりましたが、関西国際センターでは、2008年8月から2009年1月にかけて、このインドネシア人介護福祉士候補者56名に対する事前日本語研修を外務省より受託し、実施しました。研修では、日本での生活に必要な基礎的な日本語能力を養うとともに、介護の職場で使う実践的な会話能力の育成を目指しました。

書道を体験する研修生

## 関西国際センターとは

1997年5月、大阪府泉南郡田尻町に設立された滞在型の日本語研修施設で、蔵書数約44,000点の図書館のほか、食堂、ホール、自習室といった、研修生の日本語学習・日常生活をサポートするための設備がそろっています。

研修の実施とともに、地域における国際交流の推進のため、周辺地域の自治体などと協力して、研修生と地域の人々とのさまざまな交流事業も実施しています。
## 海外における日本語教育事業概観

## 1 ——海外日本語教育機関のネットワーク形成と強化

## ① 日本語教育機関など調査

海外日本語教育に関する国別情報として、152カ国・地域について日本語教育の実施の有無と、実施されている場合の詳細情報をウェブサイトで公開しました。

## ② 日本語教育情報交流

下記の日本語教育関係資料を刊行し、配布およびウェブサイトで公開したほか、図書館へも寄贈しました。

『日本語教育通信』61～63号

『国際交流基金日本語教育紀要』5号

『日本語教育論集』18号、19号

## ③ 外国人による日本語弁論大会

日本語国際センター設立20周年記念事業の一環として、「第49回外国人による日本語弁論大会」を、高円宮妃殿下御臨席のもと川越市で開催しました。

## ④ 企画開発型事業

2008年度からの3年間で海外の中核的日本語教育機関100機関との連携を目指す「JFにほんごネットワーク（通称さくらネットワーク）」を開始しました。ネットワークの中核メンバーが実施する、国や地域の日本語教育全体への普及・発展につながるプロジェクトを支援する「さくら中核事業」を実施し、12カ国13件の助成を行ったほか、海外の日本語教育機関や教育行政の責任者を対象とした招へい事業を行いました。

また、ベトナムの中等教育における日本語科目導入のための教科書作成支援や、日米知的交流総理イニシアティブの一環として、日本語教師資格取得・更新のための研修オンラインシステム開発支援ほかの事業を実施しました。

『中東欧地域における日本語教育事情——中東欧地域日本語教育ネットワーク会議報告書』

## ⑤ 日本語教育専門家派遣

海外における日本語教育の中核となる機関に対して、以下の通り日本語教育専門家、ジュニア専門家などを派遣しました。また、2009年度に派遣する日本語教育専門家、ジュニア専門家などに対して、業務に必要な専門知識・技能に関する派遣前研修を実施しました。

○ 日本語教育専門家：38カ国、70件

○ ジュニア専門家：16カ国、28件

○ JFボランティア(海外日本語教育指導助手・

日本語教育シニア客員教授）：7カ国、7件

○ 日本語教育専門家派遣前研修：1力国、1件

## ⑥ 21世紀東アジア青少年大交流計画(JENESYS)受託事業

JENESYSプログラムの一環として受託し、大学で日本語教育を専攻した日本の学生などを、以下のとおり東アジア諸国に派遣しました。

☐ 若手日本語教師派遣：12カ国、48名

## ⑦ 日本語教育機関支援・日本語教育プロジェクト支援など

海外において日本語教育の中核となる機関に対して、以下のとおり各種助成を実施しました。また海外における日本語教育を支援する日本語教育学会他に対して助成を行いました。

○ 海外日本語講座助成(専任講師給与)：3力国、6件

☐ 海外日本語講座助成(現地講師謝金)：

21力国、24件

☐ 海外日本語弁論大会助成：68力国、119件

☐ 海外日本語教育ネットワーク形成助成：

23力国、30件

☐ 海外日本語教育学会助成：1件

## 2 ——日本語能力試験

2008年12月に海外50の国・地域(台湾除く)において日本語能力試験を実施し、受験者数は390,624人でした。

試験内容改定を検討するため、外部専門家による「日本語能力試験 改善に関する検討会」を運営し、改定新試験の試行試験を行うほか、試験の年複数回化に対応するため、「日本語試験センター」を設置し、実施体制の整備と強化を図りました。

また、『平成18年度日本語能力試験 分析評価報告書』の出版や、年少者向けインターネット日本語テスト「すしテスト」も引き続き運営しました。

3──日本語国際センターにおける研修事業

## ① 海外日本語教師研修・指導的日本語教師の養成など

日本語国際センターにおいて、海外の日本語教師を招へいし、以下の教師研修を実施しました。また、研修生と地域住民の交流など、地域のニーズに配慮した事業を併せて実施しました。

○ 海外日本語教師長期研修：22カ国、38名

○ 海外日本語教師短期研修：31力国、100名

○ 韓国高校日本語教師研修：1力国、55名

○ 中国日本語教師研修：1力国、60名

○ インドネシア中等日本語教師研修：1カ国、20名

○ 米国・カナダ・英国初中等日本語教師研修：2カ国、7名

○ 日本語教育指導者養成プログラム(修士課程[新規])：5カ国、6名

○ 日本語教育指導者養成プログラム(修士課程[継続])：6カ国、8名

○ 日本言語文化プログラム(博士課程[新規])：

1力国、1名

○ 日本言語文化プログラム(博士課程[継続])：

4力国、4名

○ 海外日本語教師上級研修：5力国、6名

上記研修に加えて、JET参加者を対象とした日本語教
授法の研修を実施しました。

全国JET教授法研修：11力国、27名

## ② 21世紀東アジア青少年大交流計画(JENESYS)受託事業

○ 東アジア若手日本語教師特別招へい研修：

9力国、40名

○ 南アジア若手日本語教師特別招へい研修：

5力国、23名

## 4 ——日本語教材開発・制作支援

## ① 日本語教材自主制作・普及

● 2008年度も、以下のように日本語教材の自主制作と普及を図りました。

〇『エリンが挑戦！にほんごできます。』（映像教材）

NHK、NHKワールドなどで再放送。ベトナム(ハノイ、ホーチミン)、ラオス、米国、インドネシアの4カ国のテレビ局で放送(現地語の字幕・吹替版)。

○『国際交流基金 日本語教授法シリーズ』（書籍）

全14巻のうち、第2巻『音声を教える』、第14巻『教材開発』の計2巻を出版。

○「みんなの教材サイト」（ウェブサイト）

素材検索機能とコミュニティ機能の拡充、教材用素材を追加し10月にリニューアルオープン。アクセス件数は429万件に。

○「日本語でケアナビ」(ウェブサイト・書籍)

ウェブサイトでは英語版に加えてインドネシア語版を公開。英語版は持ち運びに便利な新書版サイズの本として出版。

○『日本語ドキドキ体験交流活動集』（書籍）

地域オリエンテーリングや学校訪問など、教室外の体験の中で日本語を学ぶための教科書を出版。

日本語やキリキリ体験交流活動集

『日本語ドキドキ体験交流活動集』

## ●「JF日本語教育スタンダード」

韓国とドイツの国際交流基金事務所講座および日本語国際センター教師研修における運用と検証を経て、試行版を発表。

## ② 日本語教材制作支援

海外において日本語教育の教材、副教材、辞書などを出版する事業に助成しました(6カ国、8件)。

## ③ 日本語教材寄贈

海外の日本語教育機関に対し、現地では入手しにくい日本語教材を寄贈しました(103カ国、996件)。

## ④ 日本語国際センター図書館

日本語教育専門図書館として、図書・視聴覚資料43,562点、雑誌・紀要559誌を所蔵し、情報・資料の提供を行いました。

## 5 ——関西国際センターにおける研修事業

## ① 専門日本語研修・日本語学習者訪日研修など

国際交流基金関西国際センター（大阪府田尻町）において、海外における日本語学習者支援の観点から、国際交流基金以外の機関では十分に教育を行うことが難しい専門性の高い日本語研修、日本語学習奨励研修事業などを以下のとおり実施しました。また、研修生と地域住民の交流など、地域のニーズに配慮した事業を併せて実施しました。

○ 専門日本語研修(外交官)：25カ国、25名

○ 専門日本語研修(公務員)：5カ国、5名

○ 専門日本語研修(研究者・大学院生)：19カ国、34名

○ 日本語学習者訪日研修(大学生)：31力国、53名

○ 日本語学習者訪日研修(各国成績優秀者)：50力国、54名

○ 日本語学習者訪日研修(高校生)：

18カ国・地域、32名

○ 日本語学習者訪日研修(李秀賢氏記念韓国青少年招へい事業)：1力国、19名

○ アジア・ユース・フェローシップ高等教育奨学金

訪日研修：11カ国、18名

○ 大阪府クィーンズランド州日本語教師研修：1カ国、5名

上記研修に加えて、JET参加者を対象とした日本語の研修を実施しました。

JET青年日本語研修：9力国、56名

大阪府JET来日時研修：7力国、48名

## ② 21世紀東アジア青少年大交流計画(JENESYS)受託

## 事業

○ 東アジア日本語移動講座：1カ国、40名

○ 東アジア日本語履修大学生(春季)：4カ国、20名

○ 東アジア日本語履修大学生(夏季)：7カ国、30名

○ 東アジア日本語履修大学生(秋季)：2カ国、10名

○ 南アジア日本語履修大学生：6カ国、39名

③ 受託事業として、以下の研修を実施しました。

○ タイ国日本語教師会短期訪日研修：1力国、18名

○ ナポリ大学「オリエンターレ」日本語研修：1カ国、26名

○ニュージーランド日本語教師日本語研修：1カ国、4名

○ 慶尚南道日本語教員国外研修：1力国、20名

○ インドネシア人介護福祉士候補者日本語研修：1カ国、56名

○ インドネシア大学生日本語研修：1カ国、2名

## ④ 関西国際センター図書館

日本の文化・社会を広く紹介する資料を中心に、図書・視聴覚資料45,836点、雑誌282誌を所蔵し、情報・資料の提供を行いました。
## 日本研究·知的交流

海外で行われる日本研究や知的交流の促進は、諸外国における日本理解を深めるだけでなく、世界や地域に共通する課題解決に向けた国際的な連携強化にもつながります。ジャパンファウンデーションでは、世界中の研究者に対してフェローシップを供与し、日本での研究機会を提供する一方で、海外の各国・地域で拠点となる研究機関に対して、人材育成や研究活動などの支援を行っています。
## 知的交流会議：中国 震災復興の経験を 四川省の被災地へ

ジャパンファウンデーションの主催事業として、2008年10月22日から29日まで、兵庫県立舞子高校環境防災科と神戸学院大学防災・社会貢献ユニットの合同チーム(教員・学生計8名)を中国四川省成都市周辺の被災地へ派遣しました。阪神・淡路大震災を教訓に、日本で唯一の環境防災科が設立された舞子高校環境防災科長の諏訪清二教諭と同校3年の女子生徒2名は、四川大地震後、神戸市内で行った街頭募金と同校生徒の寄せ書きとともに、大震災からの復興の経験を四川省の被災地に紹介しました。さらに、今後の支援のあり方および日中間で協力して実施すべき事業・方法などについて、両国の関係者が意見交換・提案を行いました。

また、2009年3月9日と10日には、北京で行われた第2回日中科学フォーラム「2008四川大地震と自然災害防災」に、3名の防災専門家が派遣されました。専門家らは、特に被災地社会のあり方として、地域社会や人のつながりを重視した「文化的復興支援」に関する議論に参加しました。

神戸を訪問する

視察団

阪神・淡路大震災から復興する過程で、日本の市民社会が大きく成長したと同様に、中国の市民社会も四川大地震からの復興とともに脈動を始めています。そのなかでグローバル・リンクス・イニシアティブ(GLI)は、2009年1月13日から18日まで、国際交流基金の助成を受けて中国の社会起業家(計10名)を日本に招へいし、神戸・東京で震災復興に関わった社会起業家との交流・議論を行いました。

四川大地震の復興活動を指揮する中国政府関係者の訪日視察団(計160名)が、中国・四川大震災復興支援兵庫神戸委員会の招きで2008年12月および2009年1月の2度にわたって来日し、兵庫県・東京都をはじめとする日本各地を訪問しました。参加者は、日本の防災関係行政担当者、地域社会の担い手などと意見交換を行い、日本の震災復興の経験を見聞し、中国での活用方法などについて話し合いました。

## 知的交流会議：カメルーン 日本・アフリカ報道関係者会議 ——日本・アフリカ関係の新たな展望

2009年3月4日、アフリカのカメルーンの首都ヤウンデにおいて「日本・アフリカ・ジャーナリスト会議」を開催しました。

最近の日本・アフリカ関係では、2008年5月に第4回アフリカ開発会議(TICAD IV)が横浜で開催され、7月の北海道洞爺湖サミットにおいてもアフリカ支援が主要議題のひとつとして議論されました。一方で、報道を通じた相互の紹介は、まだまだ限定的です。

当日の会議では、カメルーン政府情報大臣のメッセージ紹介、山本啓司駐カメルーン日本国大使の挨拶に続き、日本とアフリカがお互いをどのように報道しているか、今後、さらなる相互理解を促進するには何が必要かについて、両国の参加者による詳細な発表ののち、多角的な議論が展開されました。当日は、地元ラジオ局がインターネットを通じて会議の模様を生中継し、一般からも100名近い参加者がありました。質疑応答では、一般聴衆からも多くの質問やコメントが寄せられました。

会議後には、在カメルーン日本国大使館の協力を得て、ヤウンデ大学において、日本側参加者2名(平野次郎氏、松本仁一氏)が特別講義を実施し、同大学の学生100名以上が参加しました。

[註] この事業を企画するにあたって、2007年度、2008年度にジャパンファウンデーションの知的交流フェローとして来日したG・ジャカ氏(CRTV国際協力部長)とR・コメタ氏(『カメルーン・トレビューン』副編集長)らが中心的な役割を果たしました。

パネリスト

○ 高尾具成／毎日新聞社ヨハネスブルク支局長

○ 松田素二／京都大学大学院教授

○ 松本仁一／元朝日新聞編集委員

○ 平野次郎／学習院女子大学特別専任教授

○ P・クウィ／ヤウンデ大学教授

○ F・ウェテ／国営カメルーン放送(CRTV)副会長

○ G・ジャカ／CRTV国際協力部長

左より、ジャカ氏、クウィ氏、ウェテ氏
# 日本研究ネットワーク強化 日本研究ネットワークの強化

ヨーロッパ日本研究協会Ph.Dワークショップの参加者たち

海外における日本研究を促進するための事業として、研究者や研究機関への支援に加え、以下のような日本研究ネットワークの強化を推進しています。

まず、数年おきに世界各地の研究状況調査を行っています。海外の日本研究者・研究機関に対して適切な支援を行っていくためには、このような調査を通じて各国・地域における研究の動向を把握し、支援ニーズを見極めていくことが不可欠です。調査結果は、日本研究者間の連携強化や国内外の研究者・研究機関とのネットワーク構築にも役立てられるよう、報告書や機関リストなどのかたちで公開しています。2008年度には、中国の日本研究者・研究機関の調査を実施したほか、欧州地域を対象とする調査を終え、報告書を刊行しました。

これに並行して、学問分野の枠を超えた日本研究者・研究機関間の連携・相互協力を進めるため、各国・地域における日本関連学会が開催する総会などの活動を支援しています。2008年度には、カナダ日本研究学会、大韓日語日文学会、インドネシア日本研究学会、ハノイ国家大学人文社会科学大学、ヨーロッパ日本研究協会、ロシア日本研究者協会、トルコ日本研究学会など合計14件について、総会開催経費、紀要発行、ウェブサイト運営経費などの支援を行いました。

このうち、ヨーロッパ日本研究協会は、世界最大の日本研究者学会で、3年ごとに国際会議を開催しています。2008年9月20日～23日にイタリアのレッチェで開催された第12回大会には600人以上が参加し、都市と環境、言語、文学、映像・舞台芸術、社会、経済、歴史・政治・国際関係、信仰・思想といった各セクション、また分野横断的なパネル・セッションを通じてさまざまな発表と議論が繰り広げられました。さらにこの国際会議にあわせて開催された「Ph.Dワークショップ」は、若手研究者にとって幅広い視野・視点から自分の研究構想を練り直す機会となりました。

知的交流会議：フランス

# シンポジウム「多元性へ──グローバリ ゼーション、アイデンティティ、伝統文化」

ミッテラン政権時代に文化大臣を務め、文化大国としての今日のフランスを形作り、21世紀の今日も現代社会について積極的な発言・活動を行っているジャック・ラング氏を日本に招き、2009年2月6日、シンポジウム「多元性へ——グローバリゼーション、アイデンティティ、伝統文化」を開催しました(会場：金剛能楽堂[京都]、共催：日本経済新聞社、源氏物語千年紀委員会)。

本シンポジウムのテーマは、「グローバリゼーション」「伝統文化」「文化的多様性」「地域・国・地方のアイデンティティ」「多極化する世界」。グローバリゼーションを考える出発点として、日本の古典の精髓に触れるべく、金剛永謹師(金剛流二十六世宗家)による『敦盛』上演で、シンポジウムの幕を開けました。

能公演の余韻冷めやらぬ観客を前に、ラング氏は基調講演で、グローバリゼーションという均一化のリスクに抗しつつ、その現実をチャンスに変えるべきであること、現在の経済危機を乗り越えるために、芸術教育をはじめとする文化・教育政策や多文化・多言語教育が重要であることを、熱く語りました。

続いて、京都造形芸術大学名誉学長の芳賀徹氏およびジャパンファウンデーション理事長の小倉和夫がラング氏を囲んで、パネル・ディスカッションを行いました。アイデンティティを自覚することと多様性に身を置くことは表裏の関係にある、「日本的なもの」を単なるかたちではなくひとつの精神や考え方として見出すことが重要であるなど、活発な議論が交わされました。特に、子どもたちの感性を育てる教育の意義について、パネリストの意見が一致しました。

約300名の入場者で満席の会場は終始熱気に包まれました。発言に深くうなずく観客の姿が数多く見られ、高い芸術性に裏打ちされた能公演と含蓄のある講演・討論に、多数の賛辞が寄せられました。

能舞台で基調講演するジャック・ラング氏
知的交流事業：ロシア

## 日露知的対話事業 「日本とロシア──新しい時代への展望」

ロシア政策のブレーン集団である「11月4日クラブ」の主要メンバーの来日を新たな日露関係を考える機会ととらえ、対話プログラムを実施しました。当日は、40名以上の有識者の参加を得て盛況のうちに開催されました。その模様は2008年5月28日のNHK衛星第1『きょうの世界』中の「大統領ブレーンが語る"ロシア新時代"」にて紹介されました。ロシア新政権のブレーンとのあいだで新たな日露関係について意見交換できたことは、両国間の政治、経済、文化面での交流深化に寄与したのみならず、両国間のさらなる交流促進を広く社会に呼びかけることとなりました。

講演するファデーエフ氏（『エクスペルト』編集長、社会計画研究所所長）

知的交流会議：日本、中国、韓國

## 日中韓次世代リーダーフォーラム「3カ国の連携と人的ネットワークの構築」

本フォーラムは、「Vision 2030 for Northeast Asia」という総合テーマのもとで、日本・中国・韓国の政治・行政・アカデミズム・ジャーナリズムなど各界で活躍し、次世代リーダーとなる人材(合計19名)が合宿形式でツアーを行い、人的ネットワークを構築する事業として実施しました。ジャパンファウンデーション、中華全国青年連合会および韓国国際交流財団による共催事業であり、2002年度から実施してきているものです。参加者は7月10日から20日にかけて3カ国を訪問し(訪問地：上海、南通、東京、金沢、ソウル、釜山)、レクチャー受講、参加者同士のディスカッション、関係機関訪問、文化体験などを通じて、互いの国の社会・文化などについての理解を深めるとともに、それぞれの国が現在直面している問題についての認識を共有する機会を得ました。率直な討論と、寝食を共にすることで培われた人間関係が、今後さまざまな分野で活躍が期待される次世代リーダー同士のネットワーク強化につながるものと期待されます。

知的交流事業：ロシア

## 日露文学対談「グローバル化時代に生きつづけるドストエフスキー」

アクーニン氏と亀山氏

2008年10月25日、ロシアのモスクワ高等経済大学において、ロシアの有名作家ボリス・アクーニン氏と、『カラマーゾフの兄弟』の新訳を行った東京外国語大学長・亀山郁夫氏との公開対談が実現しました。これに加えて、前日にはロシア国立外国文献図書館にて、亀山氏による公開講演「現代日本でなぜドストエフスキーは甦ったのか？」が行われました。事業の模様は、毎日新聞社や時事通信社、さらにラジオ局「ロシアの声」、『モスコフスカヤ・プラウダ』紙、『モスコフスキー・コムソモーレッツ』紙を通じ、両国で広く報道されました。日本におけるロシア文学ブームについても紹介されるなど、ロシア人のあいだで日本に対する親近感が育まれた2日間でした。

## 21世紀東アジア青少年大交流計画 JENESYSプログラム 「次世代リーダー招へい」

将来、アジア・大洋州地域においてさまざまな分野のリーダーとなる人材を育成するための事業である、「21世紀東アジア青少年大交流計画」(JENESYS)のひとつとして、「次世代リーダー招へい」を実施しました。この事業は、多様な社会的課題の解決に向けて活動している若者20名を10日間日本に招へいし、講義受講・関連機関訪問・地方都市視察などを行い、日本社会・文化に関する理解を深める機会を提供するものです。また、参加者同士が、自らの活動内容や課題についての討論、成果発表会などの活動を通じて、次世代のアジア・大洋州地域を担う若手リーダー同士のネットワークを構築することも狙いとしています。2008年度に実施した招へい事業は、以下のとおりです。

○アジア・大洋州地域における『ヒト』の移動：送出国——受入国及び当事者自身の利益を目指して

○文化を生かしたまちづくり——創造都市の可能性

○社会的包摂アプローチによる貧困の克服——グローバル経済におけるアジア・大洋州地域の現状

アドバイザーとディスカッションする参加者たち

○「生物多様性」を通じた環境保全——持続可能な発展を目指して
## 日米センター

## NPOフェローシップ・シンポジウム

日米センター（以下、CGP）は、米国のNPO活動に中長期従事しながらさまざまなプログラムやプロジェクトに参画することを通じて、日本における非営利組織の運営に役立つ知識と経験を得る機会を提供するため、1998年より「日米センター NPOフェローシップ」プログラムを実施してまいりました。2007年度の第8期NPOフェロー3名の派遣によりこのプログラムは終了しましたが、CGPは、米国のNPOで研修を積み、帰国後も日本の非営利セクターの第一線で主導的役割を担っているNPOフェローをパネリストに迎え、米国NPOの知見を紹介する公開シンポジウムを各地のNPO支援センターとの共催により開催しています。2008年度には、神戸、名古屋、和歌山、上越でNPOシンポジウムを開催しました。このシンポジウムでは、NPOフェロー各自の経験から米国の市民活動の動向を報告していただき、今後の日本の地域社会において、「NPOの人材・資金・ネットワーク強化」「ソーシャル・ベンチャーの起業支援、NPOと企業・自治体などとの協働」といったテーマにどう取り組んでいくのかを討議する機会を提供しています。

NPO/NGOなどの市民社会(シビル・ソサエティ)をリードする重要な担い手であるNPOフェローたちが、同フェローシップで得た知識を還元しながら、今後も活躍していくことが期待されます。

## 米国若手指導者ネットワークプログラム

CGPは、2006年度から外務省と共催で、将来米国の政策や世論形成に影響力を発揮しうる30～40代の若手専門家5～6名を日本に招へいしています。日米両国のみならず世界を取り巻く状況が刻々と変貌を遂げるなか、米国との関係をより強化・深化・発展させてゆくことが求められています。そうした認識に基づき、専門分野に関する深い知識と幅広い視野を有し、かつ日米相互の視点や立場を理解し、両国の課題のみならず日米の枠を超え、アジア・太平洋さらには地球的規模の課題解決に貢献できるような、新時代を担う若手リーダーたちを育成し日米知的ネットワークを形成することを目的に開始されました。招へい者は、省庁訪問、若手議員や学者との意見交換など、日本の政・官・学・財・メディア界などの専門家との関係構築に加え、ワークショップの開催、地方都市で工場や施設見学、京都では西芳寺や二条城を訪れ日本庭園散策や写経・茶道体験などの文化視察も行い、日本の諸政策の背景にある文化的・歴史的経緯にも触れるよう、幅広く日本を学ぶ機会を提供しています。この事業により、日本に関する理解を一層深め、国際社会のなかの日本、および日米関係の重要性を強く認識する次世代のリーダーたちが育つよう、今後もこのプログラムを充実させてまいります。

シンポジウムの様子(名古屋)

## 日米センターとは

日米センター (The Japan Foundation Center for Global Partnership, CGP) は、日米関係をより緊密にし、日本が米国と協調して世界へ貢献することを目的としており、東京とニューヨークに事務所を設置しています。また、日米文化教育交流会議（カルコン）の日本側事務局を日米センター内に併設しています。
## 日中交流センター

## 中国高校生長期招へい事業

2006年度から実施されている中国高校生長期招へい事業は3年目を迎え、7月末の第2期生37名の帰国に続き、9月に第3期生26名が来日しました。

本事業は、中国の高校生が11カ月間日本の高校に通い、日本の高校生と同じ学校生活、日常生活を送ることで、同世代やホストファミリーなど多くの日本の人々との交流を通じて、日本の社会や文化について広く深く知ってもらう機会を提供するプログラムです。参加する高校生は中国政府が推薦する日本語学習者のなかから、ジャパンファウンデーションが面接して選考しました。

第3期生は昨秋に全国各地で生活をスタートし、中国では経験したことのない部活動やさまざまな学校行事、ホームステイ生活により、自立心や協調性を身につけ、たくましく成長しています。

また、2007年に帰国した37名の第1期生のうち12名が日本の大学に進学することが決まりました。

## 「ふれあいの場」設置・運営事業

「ふれあいの場」は、日本に関する情報が少ない中国の地方都市において、雑誌(ファッション、アニメなど)、書籍(小説、マンガ、日本語教材など)、CDやDVD(音楽、映画など)を通して、現代日本文化に触れられ、また、現地在住日本人の協力を得て、若者を中心に、日中の文化交流が体験できる“場”です。

中国の機関と協力して設置する、共同設置形式の「ふれあいの場」は、2007年度に四川省成都市に開設したのに続き、2008年5月に吉林省長春市、続いて12月に江蘇省南京市に開設し、現在3カ所に開設しています。また、2008年度からは、雑誌、書籍などの寄贈や運営費の一部を支援する助成形式の「ふれあいの場」を、吉林省延吉市と江蘇省南通市において、開設しました。

## ウェブサイト「心連心コミュニティサイト」運営

ウェブサイト「心連心コミュニティサイト」では、中国高校生長期招へい事業で、日本に留学中の高校生や21世紀東アジア青少年大交流計画(JENESYS)の短期訪日高校生など、日本と中国の高校生による日本生活や中国訪問の感想などをプログラムで投稿するコーナーを中心に、日本と中国についての情報発信を行っています。日中同時翻訳機能により、日本語、中国語いずれでも自由な意見交換をすることができます。2008年度のサイト訪問者数は、年間で、817,030件(約68,000件/月)でした。

URL : http://www.chinacenter.jp

第3期生として来日した中国の高校生

## 日中交流センターとは

未来志向の日中関係を築くことを目的に、従来以上に深い日中間の青少年交流・市民交流の実現を目指して、2006年4月にジャパンファウンデーション内に設立されました。「中国高校生長期招へい事業」「市民交流担い手ネットワーク事業」（「心連心コミュニティサイト」運営など）「ふれあいの場事業」の三つの事業を行っています。