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（3）出願特許

1）平舘俊太郎、楠本良延、藤間充、荒木陽子：独立行政法人農業環境技術研究所；「植生の制御方法」、特許出願（特願2011-044614），出願日：平成23年3月2日.

(4) シンポジウム、セミナー等の開催（主催のもの）

1）平舘俊太郎：セミナー講演、平成22年6月1日、北里大学（観客約60名）．「外来植物の侵入・定着と土壌の化学的特性の関係」

2）平館俊太郎：セミナー講演、現地学習会「秋吉台草原の保全と再生を考える」、平成22年9月26日、秋吉台科学博物館（観客約30名）.

「野草類の土壌環境に対する生育特性と草原の再生技術」

3）楠本良延：講義、平成22年11月25日、財団法人農民教育協会 鯉淵学園農業栄養専門学校（観客約40名）.

「農村環境に生育する植物群落の特徴と紹介」

4）平舘俊太郎：講義、平成23年1月13日、東京農業大学（観客約160名）.「植物の生育と土壌環境」

5）「半自然草地の現状と再生」（平成24年3月18日、日本生態学会第59回全国大会：於龍谷大学、観客約100名）

6）平舘俊太郎、楠本良延、森田沙綾香、小柳知代：公開シンポジウム開催、平成24年6月2日、国立阿蘇青少年交流の家、観客約80名）

シンポジウムタイトル「阿蘇の草原に生きる植物と土壌：わかってきた植物ごとに好きな土壌」

講演：「阿蘇の草原が持つ価値とその危機」（横川昌史）

講演：「植物と土壌の間の切っても切れない関係」（平館俊太郎）

講演：「阿蘇の植物の分布と土壌特性の関係：とくに盆花やセイタカアワダチソウについて」（小柳知代）

講演：「阿蘇の植物が必要とする栄養分について：とくに盆花やセイタカアワダチソウについて」（森田沙綾香）

講演：「これからの草原の管理に向けて：刈取りや野焼きなどの伝統的管理が阿蘇の野草を守る」（楠本良延）

総合討論（司会&総合コーディネーター：高橋佳孝、平館俊太郎）

7）平館俊太郎、森田沙綾香：ポスター発表、第9回 全国草原サミット・シンポジウムinみなかみ、平成24年10月28～29日、みなかみ町立藤原小中学校（観客約100名）

「在来植物に有利な土壤をとりもどす」

8）平館俊太郎、森田沙綾香：ポスター発表、第9回 全国草原サミット・シンポジウムinみなかみ、平成24年10月28～29日、みなかみ町立藤原小中学校（観客約100名）

「ススキ、ヨモギ、セイタカアワダチソウが分布する土壌環境」

9) 日本の草原に生きる植物と土壌（平成25年3月5日、日本生態学会第60回全国大会：於静岡県コンベンションアーツセンター（グランシップ静岡）、観客約80名）
## （５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。

## (6) その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) C. HENRIET, L. BODARWE, M. DOREL, X. DRAYE, B. DELVAUX: Plant and Soil, 313, 71-82 (2008). "Leaf silicon content in banana (Musa spp.) reveals the weathering stage of volcanic ash soils in Guadeloupe"
# (4) 野草類の土壌環境適性の解明と再生技術の開発

（独）農業環境技術研究所 生物多樣性研究領域

平舘俊太郎（上席研究員）

楠本良延（主任研究員）

<研究協力者>

（独）農業環境技術研究所 生物多様性研究領域

森田沙綾香（P D）

小柳知代（P D）（平成22～23年度のみ）

平成22～24年度累計予算額：2,783千円

（うち、平成24年度予算額：866千円）

予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

土壤の化学的特性を制御することによって植生を制御する手法として、(a)塩化アルミニウムを土壌表面に処理する方法、および(b)伝統的な草原の管理手法を検討した。(a)の方法では、土壌の化学的特性が適切に制御され、これによってセイタカアワダチソウなど外来植物が長期間にわたって衰退し、代わりにチガヤなどの在来植物で構成される多様性の高い草原が導された。本手法は、環境条件によって効果の持続期間が異なるなど不安定な面もあるが、肥料成分や石灰資材が投入された土壤をもとの化学的特性に戻す手法であり、草原再生や生物多様性の保全にとって有効な場面も多いと考えられることから、特許出願を行った。本技術は、民間企業との間で知的所有権実施許諾契約が締結され、また共同研究にも進展しており、今後の更なる発展が期待される。(b)伝統的な草原の管理手法は、いずれも草原の土壌を貧栄養的かつ土壌酸性の強い状態に誘導する性質があり、その効果は、刈取り&持ち出し＞放牧＞野焼き、の順であることが明らかになった。また、刈取り&持ち出しが土壌特性におよぼす影響を定量的に見積もる手法を提示した。その結果、改良草地として利用された履歴を持つ草原を従来の半自然草原に再生するためには、刈取り&持ち出しによる手法では、多くの場合、数十年単位の時間が必要であることが示された。本研究では、実際に行政からの要望に応じて、長野県、鹿児島県、福井県において、外来植物の蔓延要因としての土壌環境を調査し、本研究で得られた成果をもとに、外来植物の蔓延防止および在来植物の回復に向けた今後の管理法などに関してアドバイスを行った。本研究における成果は、今後さらに、草原再生のための土壤管理法の策定、草原再生の効果の予測と効率的な再生候補地の選定、外来植物の蔓延防止策の策定やリスク評価などに利用されることが期待される。

塩化アルミニウム、外来植物、土壌中有効態リン酸、土壌pH、半自然草原

[キーワード]
### 1. はじめに

植物の分布や遷移に対しては、土壌の化学的特性が大きな影響を及ぼしている可能性が指摘されている $ ^{1,2,3)} $ 。また、本プロジェクトのサブテーマ(1)では、土壌の化学的特性が植物の分布に対して大きな影響を与えている様子が明らかになっている。とくに、大陸内陸部の乾燥地で進化してきた歴史を持つ外来牧草類と、日本の酸性土壌環境下で進化してきた在来植物では、土壌に対する適応性は大きく異なると考えられ、このことが土壌の化学的特性によって植物の分布が異なるメカニズムになっていると考えられる。たとえば、外来牧草類の多くはより高土壌pH領域かつ富栄養環境条件に適応していると予想され、また在来植物の多くはより低土壌pH領域かつ貧栄養環境条件に適応していると考えられる。このことは、土壌の化学的特性を適切に制御できれば、意図した植生に誘導することができる可能性を示唆している。たとえば、外来牧草類が蔓延している草原を、在来植物が優占する生物多様性の高い半自然草原に誘導しようとした場合には、土壌の酸性を強めるとともに、土壌をより貧栄養的な状態に誘導する管理が有効である可能性がある。このような土壌の化学的特性を制御することによって植生を制御する技術が開発されれば、各地で実施されている草原再生のための自然再生事業に対して有用な情報・技術を提供できるばかりではなく、国立公園における植生の管理や外来植物の蔓延防止、あるいは道路周辺の法面において蔓延する外来牧草類の駆除にも応用できるもの期待される。

## 2 ．研究開発目的

本研究では、土壌の化学的特性を適切に制御することによって植生を制御する手法を開発し、野草類の保全あるいは半自然草原の再生に役立てる。土壌の化学的特性を制御する手法としては、下記の二つの方法を検討する。

## （1） 資材投入による土壌特性の制御とそれによる植生制御効果

土壤を酸性化させるとともに貧栄養化させる資材を検討し、その適切な投入量および植生に対する効果を検証する。

## （２）伝統的な半自然草原の管理手法が土壌の化学的特性に及ぼす影響の評価

半自然草原の維持には人為的な管理が不可欠であるが、伝統的な手法によって維持されてきた半自然草原では、このような管理手法が土壌の化学的特性を草原の植物の維持にとって好適な状態に導いたものと考えられる。そこで、伝統的な半自然草原の管理手法が土壌の化学的特性に及ぼす影響を評価し、これらの手法が植生に及ぼす影響について考察するとともに、これからの草原の維持・管理・保全に役立てる。

上記の二つの手法のうち、前者は即効的な効果を期待するものであるのに対して、後者はより環境に配慮した手法であると考えられる。これら2つのオプションを示すことにより、利用者はより目的に合った手法を適宜選択できると考えられる。

### 3. 研究開発方法

## （１）資材投入による土壌特性の制御とそれによる植生制御効果

土壌を酸性化させる資材として、塩化アルミニウムの効果を検討した。塩化アルミニウムは弱酸であることから、土壌への投入による生物相に対するインパクトは、塩酸や硫酸といった強酸よりも小さいと考えられる。また、アルミニウムは土壌を構成する主成分であることから、土壌
への投入後は土壌成分の一部と変化しながら、徐々に酸を放出することによって、土壌を緩やかに酸性化させる効果が期待できる。さらに、塩化アルミニウムは、土壌に投入後、水に溶解してアルミニウムイオン（Al^{3+}）を生成するが、これは酸性土壌に対して耐性が低い植物に対してとくに強い生育抑制効果を発揮すると期待される。酸性土壌に対して耐性が低い植物としては多くの外来植物が該当すると考えられることから、塩化アルミニウム投入によって多くの外来植物の生育にとって不利な環境が誘導されることが期待される。また、Al^{3+}は、土壌中の有効態リン酸を難溶性の形態に変化させる効果および交換性のカルシウムイオンを排除する効果が期待できることから、土壌を貧栄養化させる効果が高いと期待される。このように、塩化アルミニウムには、とくに酸性土壌に対する耐性が低く貧栄養的な環境では蔓延しにくい外来植物に対して、その生育を抑制し、代わりに在来植物を呼び戻す効果が期待される。

塩化アルミニウム処理による植生制御効果は、下記の3か所にて実施した。

## 調查地A：山口大学圃場（果樹園放棄地）

山口県山口市にある山口大学構内の果樹園跡地。試験開始前はセイタカアワダチソウが優占していた。塩化アルミニウムの処理量は、土壌表面から深さ10 cmまでが置換酸度で10 mmol kg⁻¹となる量を滴定実験により求め、これを処理区内に処理した。試験は、処理区と無処理区の2区とし、1区5連で行った。塩化アルミニウムの処理に先だって、試験区の地表を覆っていた植生は刈り取りによって除去した。塩化アルミニウムは、粉末の塩化アルミニウム六水和物（特級試薬、和光純薬製）を用い、1区（2 m×2 m）の土壌表面に均一に散布した。散布した塩化アルミニウム六水和物の量は、処理区で1.2 kg m⁻²であった。なお、土壌は「赤黄色土」に分類された。

## 調查地B：茨城県牛久市（畑作放棄地）

茨城県牛久市の耕作放棄地（畑地）。試験開始前はセイタカアワダチソウが優占していた。塩化アルミニウムの処理量は、土壌表面から深さ5 cmまでが置換酸度で12 mmol kg⁻¹となる量を滴定実験により求め、これを処理区内に処理した。試験は、処理区と無処理区の2区とし、1区5連で行った。塩化アルミニウムの処理に先だって、試験区の地表を覆っていた植生は刈り取りによって除去した。塩化アルミニウムは、粉末の塩化アルミニウム六水和物（特級試薬、和光純薬製）を用い、1区（2 m×2 m）の土壌表面に均一に散布した。散布した塩化アルミニウム六水和物の量は、処理区で0.85 kg m⁻²であった。なお、土壌は「黒ぼく土」に分類された。

## 調查地C：国立明石海峡公園（法面緑化地）

兵庫県神戸市の法面緑化地（造成地）。試験開始前はセイタカアワダチソウが優占していた。塩化アルミニウムの処理量は、土壌表面から深さ5 cmまでが置換酸度で12 mmol kg⁻¹となる量を滴定実験により求め、これを処理区内に処理した。試験は、処理区と無処理区の2区とし、1区5連で行った。塩化アルミニウムの処理に先だって、試験区の地表を覆っていた植生は刈り取りによって除去した。塩化アルミニウムは、粉末の塩化アルミニウム六水和物（特級試薬、和光純薬製）を用い、1区（2 m×2 m）の土壌表面に均一に散布した。散布した塩化アルミニウム六水和物の量は、処理区で4.4 kg m⁻²であった。なお、土壌は「褐色森林土」に分類された。

試験では、塩化アルミニウム六水和物処理後、定期的に植生調査を行った。植生調査では、試験区内に1 m×1 mのコドラート枠を設置し、その中に出現した全ての種を目視で同定するとともに、その被度を目視により判定した。
## （２）伝統的な半自然草原の管理手法が土壌の化学的特性に及ぼす影響の評価

日本は温帯域にあたり、また比較的降水量が多いため、人為的なインパクトが加えられなければ、国土の大部分は森林植生となることが知られている。従って、かつて日本の国土を広く覆っていた草原植生（半自然草原）は、人為的なインパクトの影響下で維持されていたと考えられる。伝統的な半自然草原は、主として下記の3つの手法により維持されてきたと考えられている。

（１）刈り取りを行うとともに、発生した刈草を持ち出す管理手法（刈り取り＆持ち出し）

（２）野焼き（木本植物群落への遷移を止める）

## （3） 放牧

本研究では、これら草原の管理手法が土壌の化学的特性に及ぼす影響を明らかにし、これらの手法が植生に及ぼす影響について考察するとともに、これからの草原の維持・管理・保全に役立てる。具体的には、日本国内で最も大規模な草原が広がる熊本県の阿蘇地域の草原を対象に、管理手法が既知の牧野から土壌を採取し、その土壌の化学的特性を分析した。

## 1 ）土壤採取

土壌は、直径5.1 cm×高さ5.0 cmの円筒型ステンレス製コアサンプラー（100 mL容）を用いて、表層5 cmを正確に採取した。1 調査地点につき、1 m×1 mのコドラート枠内あるいはその周縁部から4～6点の土壌コア試料を採取し、これらの土壌試料を均質に混合し、1 調査地点につき約500 g の土壌試料1点を得た。採取した土壌試料は、風乾後、2 mmのふるいを通過させることによって、風乾細土とした。

## 2 ）土壤pH $ (\mathrm{H}_{2}\mathrm{O}) $

2.0 gの風乾細土に5.0 mLの脱塩水を加え（土壌：水＝1：2.5）、時々振とうしながら室温で24時間平衡させ、上澄み液についてpHメーター(F-23II；Horiba, Ltd., Kyoto, Japan)のガラス電極を懸濁液中に挿入することにより測定した。

## 3 ）土壤pH(KCl)

2.0 gの風乾細土に5.0 mLの1.0 M KClを加え（土壌：水＝1：2.5）、時々振とうしながら室温で24時間平衡させ、上澄み液についてpHメーター(F-23II；Horiba, Ltd., Kyoto, Japan)のガラス電極を懸濁液中に挿入することにより測定した。

## 4 ）土壤pH (NaF)

1.0 gの風乾細土に50 mLの飽和NaF水溶液（1.0 M、pH=7.0）を加え、1分間攪拌後1分間放置し、上澄み液ついてpHメーター(F-23II；Horiba, Ltd.)のガラス電極を懸濁液中に挿入することにより測定した。

## 5 ）電気伝導度

8.0 gの風乾細土に20 mLの脱塩水を加え（土壌：水＝1：2.5）、25℃、100 rpmで24時間連続振とう後、遠心分離を行い、上澄み液をメンブレンフィルター(disposable syringe filter unit, DISMIC-25CS, 25CS020AN, 0.2 μm, cellulose acetate, Toyo Roshi Kaisha, Ltd., Tokyo, Japan)を用いてろ過し、ろ液の電気伝導度を電気伝導度計(CM-30ET；DKK-TOA Co., Ltd., Tokyo, Japan)を用いて測定することにより求めた。

## 6 ）置換酸度（塩類によって交換溶出が可能な土壤中の酸の量）

8.0 gの風乾細土に20 mLの1.0 M KCl水溶液を加え（土壌：水＝1：2.5）、25℃、100rpmで24時間連続振とう後、遠心分離を行い、上澄み液をメンブレンフィルター(disposable syringe filter
unit, DISMIC-25CS, 25CS020AN, 0.2 $ \mu $ m, cellulose acetate)を用いてろ過し、ろ液を自動滴定装置(COM-550; Hiranuma Sangyo Co., Ltd., Hitachi, Japan)を用いて0.01 M NaOHで滴定（滴定終点pH 7.0）することにより求めた（Saigusa et al., 1980 $ ^{4} $ ）およびSoil Nutrients Analysis Committee, 1980 $ ^{5} $ ）を改変した方法）。

## 7 ）全炭素濃度および全窒素濃度

風乾細土から目視で確認できる植物体残差を可能な限りピンセットを用いて除去後、乳鉢と乳房を用いて磨砕し、NCアナライザー（Sumigraph NC-22F, Sumika Chemical Analysis Service, Osaka, Japan）を用いて求めた。

## 8 ）有効態リン酸

Bray II法に準じて測定した。すなわち、1.0 gの風乾細土に20 mLの0.03 M NH₄F（0.1 M HCl中）を加え、1 分間振とう後、ろ過し（Advantec Toyo, No. 5B）、ろ液に含まれるオルトリン酸をモリブデンブルー法 $ ^{6)} $ （吸光波長：880 nm、U-2010、日立ハイテクノロジー）を用いて定量することにより求めた。

## 4 ．結果及び考察

## （１）資材投入による土壌特性の制御とそれによる植生制御効果

## 1 ）調査地A：山口大学圃場（果樹園跡放棄地）における塩化アルミニウム処理試験

山口大学圃場での塩化アルミニウム処理試験における出現種ごとの相対被度の経時変化を図(4)-1に示した。山口大学圃場では、塩化アルミニウムの処理によってセイタカアワダチソウの相対被度が低く抑えられている状態が試験開始後3年目も続いていることが確認された。また、処理区では、セイタカアワダチソウに代わって在来植物がより多くの被度を占めている状態が試験開始後3年目も続いていることが明らかになった。また、本試験における植被率の経時変化を図(4)-2に示した。本試験においては、塩化アルミニウムの処理によって1年目は植被率が低い状態となるが、2年目以降は無処理区とほとんど変わらない植被率の推移となることが確かめられた。また、本試験における単位面積当たりの平均出現種数（在来種）の経時変化を図(4)-3に示した。本試験においては、塩化アルミニウムの処理によって1年目は単位面積当たりの在来種の平均出現種数は低くなるが、2年目以降は無処理区とほとんど変わらない在来種の出現種数の推移となることが確かめられた。

以上の結果から、山口大学圃場では、塩化アルミニウム処理によってセイタカアワダチソウが3年間以上の長期間にわたって低い被度の状態に抑えられると同時に在来植物を中心とした植生が維持されること、処理1年目は植被率や単位面積当たりの在来種の平均出現種数は小さくなるが、2年目以降は無処理区とほぼ同様に推移することが明らかになった。

除草剤の散布によってもセイタカアワダチソウの抑制や防除は可能であることが報告されているが、除草剤による防除では、早い場合では数か月程度でセイタカアワダチソウ群落に戻ってしまうことがしばしば問題となっている。これに対して、本研究によって開発された塩化アルミニウムを処理する手法では、3年間以上の長期間にわたってセイタカアワダチソウを抑えつつ、在来植物が優占する群落に誘導できることは、大きなメリットであり、優れた点であると考えられた。
図(4)-1．山口大学圃場での塩化アルミニウム処理試験における出現種ごとの相対被度の経時変化。

上段：处理区、下段：无处理区
図(4)-2. 山口大学圃場での塩化アルミニウム処理試験における植被率の経時変化

図(4)-3．山口大学圃場での塩化アルミニウム処理試験における平均出現種数（在来種）の経時変化
このように、塩化アルミニウムが長期間にわたって植生を制御することができるのは、塩化アルミニウム処理によって土壌が貧栄養化され、それにともなってセイタカアワダチソウなどの外来植物が生育しにくくなると同時に、チガヤなどの在来植物の生育にとってより有利な土壌環境になるためと考えられた。本試験では、塩化アルミニウム処理によるセイタカアワダチソウの抑制効果は経時的に弱くなる傾向が見られたが、これは塩化アルミニウムの処理が2 m×2 mの比較的小さな枠内であったため、周辺からのエッジ効果に起因する部分が大きいと考えられた。今後、塩化アルミニウムによる植生制御の効果の持続期間を明らかにするためには、より大きな面積で試験を実施する必要があると考えられた。

## 2 ）調査地B：茨城県牛久市における塩化アルミニウム処理試験

茨城県牛久市での塩化アルミニウム処理試験における出現種ごとの植被率の経時変化を図(4)-4に示した。茨城県牛久市の試験地では、塩化アルミニウム処理後約2年間はセイタカアワダチソウの植被率を低く抑えることができたが、その効果は試験開始後3年目の後半には弱まり、セイタカアワダチソウが目立つようになった。このことから、牛久市では、セイタカアワダチソウを抑える効果は認められるが、その持続期間は3年間程度であり、山口大学圃場での効果と比較すると、弱いものと考えられた。この主な原因は、茨城県牛久市の試験における塩化アルミニウム処理量（土壌表面から深さ5 cmまでが置換酸度で12 mmol kg⁻¹となる量）は、山口大学圃場の試験における塩化アルミニウム処理量（土壌表面から深さ10 cmまでが置換酸度で10 mmol kg⁻¹となる量）の約半量相当と、少なかったためと考えられた。山口大学圃場においては、土壌表面から深さ5 cmまでが置換酸度で10 mmol kg⁻¹となる処理量の実験も行ったが、セイタカアワダチソウを抑える効果は非常に小さくなった（データ省略）。このことから、セイタカアワダチソウなどの外来植物の生育を抑えつつ、在来植物が安定的に優占するような植生を維持するためには、土壌表面から深さ10 cmまでが置換酸度で10～12 mmol kg⁻¹となる量の塩化アルミニウム六水和物を処理するのが適当であると考えられた。

また、本試験における植被率の経時変化を図(4)-5に示した。植被率は、山口大学圃場の試験と異なり、処理区では3年目も低い傾向が続いた。これは、茨城県牛久市の土壌は、黒ボク土の中でも土壌酸性が比較的弱いアロフェン質黒ぼく土に相当するため、試験地周辺において土壌酸性に対して耐性を持つ植物がほとんど分布しておらず、そのため、セイタカアワダチソウの生育が抑えられても、代わりに生育できる植物が処理区内に入り込むことができなかったためと考えられた。

また、本試験における単位面積当たりの平均出現種数（在来種）の経時変化を図(4)-6に示した。本試験においては、塩化アルミニウムの処理直後は単位面積当たりの在来種の平均出現種数は低い傾向が認められるが、その後は在来種の出現種数が無処理区とほとんど変わらない推移となることが明らかとなった。

以上の結果から、茨城県牛久市の試験地では、塩化アルミニウム処理によるセイタカアワダチソウなどの外来植物を抑える効果は、山口大学圃場での試験よりも劣るものと考えられた。日本には、茨城県牛久市の試験地と似た周辺環境および土壌環境も比較的広く分布していると考えられる。このような環境において、塩化アルミニウム処理によって植生を制御するためには、強い土壌酸性に対する耐性を持った周辺の植物を導入するなど、工夫が必要であると考えられた。
■セイタカアワダチソウ Ⅲその他の外来種 ヨモギ Ⅲその他の在来種

無処理区

■セイタカアワダチソウ ■その他の外来種 ■ヨモギ ■その他の在来種

図(4)-4．茨城県牛久市での塩化アルミニウム処理試験における出現種ごとの植被率の経時変化上段：処理区、下段：無処理区
図(4)-5．茨城県牛久市での塩化アルミニウム処理試験における植被率の経時変化

図(4)-6. 茨城県牛久市での塩化アルミニウム処理試験における平均出現種数（在来種）の経時変化
## 3 ）調査地C：国立明石海峡公園における塩化アルミニウム処理試験

国立明石海峡公園での塩化アルミニウム処理試験における出現種ごとの相対被度の経時変化を図(4)-7に示した。国立明石海峡公園の試験地では、塩化アルミニウム処理後約1年間はセイタカアワダチソウの植被率を低く抑えることができたが、試験開始後2年目には、その効果は継続しているものの、弱くなるものと考えられた。このことから、国立明石海峡公園における試験地では、セイタカアワダチソウを抑える効果は認められるが、その持続期間は2年間程度であり、山口大学圃場での効果と比較すると、弱いものと考えられた。この主な原因は、国立明石海峡公園の試験における塩化アルミニウム処理量（土壌表面から深さ5 cmまでが置換酸度で12 mmol kg⁻¹となる量）は、山口大学圃場の試験における塩化アルミニウム処理量（土壌表面から深さ10 cmまでが置換酸度で10 mmol kg⁻¹となる量）の約半量相当と、少なかったためと考えられた。前述のように、山口大学圃場においては、土壌表面から深さ5 cmまでが置換酸度で10 mmol kg⁻¹となる処理量の実験も行ったが、セイタカアワダチソウを抑える効果は非常に小さくなった（データ省略）。このことから、セイタカアワダチソウなどの外来植物の生育を抑えつつ、在来植物が安定的に優占するような植生を維持するためには、やはり土壌表面から深さ10 cmまでが置換酸度で10～12 mmol kg⁻¹となる量の塩化アルミニウム六水和物を処理するのが適当であると考えられた。

また、本試験における植被率の経時変化を図(4)-8に示した。本試験においては、塩化アルミニウム処理によって1年目は植被率が低い状態となるが、2年目以降は無処理区とほとんど変わらない植被率の推移となることが確かめられた。また、本試験における単位面積当たりの平均出現種数（在来種）の経時変化を図(4)-9に示した。本試験においては、塩化アルミニウムの処理によって単位面積当たりの在来種の平均出現種数は約1年目以後高めの状態で推移する傾向が認められた。

以上の結果から、国立明石海峡公園の試験地では、塩化アルミニウム処理によって、1～2年間程度はセイタカアワダチソウなどの外来植物を抑えることはできるが、その後は塩化アルミニウム処理の効果は経時的に弱まっていくものと考えられた。これは、国立明石海峡公園の試験地の土壌は砂質であるために、塩化アルミニウム処理によって添加された酸を保持する能力に乏しいためであると考えられた。加えて、本試験値は傾斜がきつく、そのため斜面上部から富栄養化した土壌が経時的に混入してきた可能性も考えられる。植生回復の現場では、このような立地環境も多いと考えられるため、このような場所において塩化アルミニウム処理を行う場合には注意が必要であると考えられた。

## 4 ）土壌に塩化アルミニウムを処理することによる植生制御法について

塩化アルミニウムは、土壌を酸性化させる効果と土壌中の植物有効態リン酸を低減させる効果の2つがあると考えられる。土壌を酸性化させる効果は、下記の反応によると考えられる。

$$ Al^{3+}+H_{2}O\rightarrow Al\left(OH\right)^{2+}+H^{+}\quad\ldots(1) $$

$$ \mathrm{Al}\left(\mathrm{OH}\right)^{2+}+\mathrm{H}_{2}\mathrm{O}\rightarrow\mathrm{Al}\left(\mathrm{OH}\right)_{2}^{+}+\mathrm{H}^{+}\qquad\cdots(2) $$

$$ Al\left(OH\right)_{2}^{+}+H_{2}O\rightarrow Al\left(OH\right)_{3}+H^{+}\qquad\cdots(3) $$

また、土壤中の植物有効態リン酸を低減させる効果は、下記の反応によると考えられる。

$$ nAl^{3+}+m\left(H_{2}PO_{4}^{-}\right)\rightarrow Aln\left(H_{2}PO_{4}\right)m^{3n-m}\qquad\cdots(4) $$
処理区

無処理区

図(4)-7．国立明石海峡公園での塩化アルミニウム処理試験における出現種ごとの相対被度の経時変化

上段：处理区、下段：无处理区
図(4)-8．国立明石海峡公園での塩化アルミニウム処理試験における植被率の経時変化

図(4)-9．国立明石海峡公園での塩化アルミニウム処理試験における平均出現種数（在来種）の経時変化
これら（1）～（4）の反応が土壌中で進行することによって、多くの外来植物の生育にとって不利な土壌環境が誘導されると考えられる。これに対して、多くの在来植物は、（1）～（4）の反応により土壌特性が変化しても、これに対する耐性メカニズムを持っている種が多数存在していると考えられる。これは、多くの在来植物は、長い進化の歴史の中で、日本の強い土壌酸性および低い土壌中の植物有効態リン酸という厳しい土壌環境でも生育できるよう、耐性メカニズムを獲得してきたためと考えられた。一方の外来植物は、大陸の内陸部など、土壌酸性が弱く、栄養塩類が土壌表層に蓄積しやすい土壌環境で進化してきたものが多いと考えられ、このため日本のもともとの土壌環境には適応していないものと考えられた。本研究により、塩化アルミニウムを処理することによって日本のもともとの土壌環境に戻してやれば、外来植物の生育を抑えつつ、在来植物が優占しやすい土壌環境となることが実証された。

ただし、塩化アルミニウムの処理によって、必ずしも在来植物を呼び戻せるとは限らないことも明らかとなった。たとえば、茨城県牛久市のように、もともとの土壌酸性が弱く、またリン酸肥料が施用された履歴を持っている場所では、塩化アルミニウムの効果は1～2年程度しか持続しない可能性もある。また、国立明石海峡公園のように、砂質土壌では塩化アルミニウムを保持する機能に乏しいため、やはり1～2年程度でその効果は低減していく可能性が考えられた。このように、塩化アルミニウム処理によって効果が期待される場所とそうでない場所があることが明らかになった。このため、塩化アルミニウム処理によって植生を制御しようとする場合には、その場所の土壌特性を十分に把握することは非常に重要であると考えられた。また、周囲にどのような植物が分布しており、塩化アルミニウム処理によってどのような植物が優占するかを予め予測しておくことも重要であると考えられた。この予測のためには、本研究のサブテーマ(1)で得られた情報が、非常に役立つものと考えられる。

なお、土壌に対する塩化アルミニウム処理は、リン酸肥料の施肥や石灰施用によって富栄養化・弱酸性化した土壤をもとの状態に戻すための資材として提案されたものである。塩化アルミニウム処理が植生制御に有効であることが明らかになったが、このことは草原やその周辺の環境が富栄養化していることも意味している。このため、塩化アルミニウム処理に期待するのも1つの方法ではあるが、土壌環境が不必要に富栄養化されていないか、あるいは土壌環境が富栄養化される原因をつきとめ、そこを改善することも重要であると考えられた。

## （２）伝統的な半自然草原の管理手法が土壌の化学的特性に及ぼす影響の評価

## 1 ）阿蘇地域を対象とした野外調査および土壌分析による、管理と土壌の化学的特性の関係解明

阿蘇地域は火山灰に由来する黒ぼく土が広く分布する地域であるが、新鮮火山灰が供給されやすい外輪山東部地区は、新鮮火山灰に含まれるアルカリ成分の影響により、土壌pHは高いことが報告されている。このように、同じ阿蘇地域の中でも土壌の化学的特性は地域性を反映するため、本研究における管理形態ごとの土壌特性の違いは、同じ牧野組合が管理する同一牧野内で比較した。

阿蘇地域における草原の管理形態の違いが、土壌の化学的特性に及ぼす影響の調査結果を、表(4)-1に示した。本調査でも、外輪山北部（草原地区CおよびD）に比較して新鮮火山灰の影響が大きい外輪山東部（草原地区AおよびB）では、土壌pHが高い傾向が認められた。以下、管理形態ご
とに、土壌の化学的特性の特徴を報告する。

改良草地（草地造成および施肥管理あり）では、いずれも土壌pHは6.0前後、かつ有効態リン酸は概ね10～80 mg P₂O₅ 100 g⁻¹の範囲で管理されていた。これは、石灰資材や肥料の投入などが行われた影響と考えられた。サブテーマ(1)の実験結果から、このような土壌環境では外来牧草類は旺盛に生育できるが、多くの在来植物の生育にとっては外来牧草に比較して相対的に不利な環境であると考えられた。

表(4)-1. 阿蘇における管理形態ごとの土壌の化学的特性の違い

調査地区	草地造成および施肥管理(改良草地としての履歴)	管理形態	サンプル数	pH(H2O)	量換酸度	有効酸リン酸
mmol kg-1	mg P2O5 100 g-1
草原地区A	なし	野焼き+放牧	26	5.9 ± 0.2	2.4 ± 0.6	4.3 ± 1.9
(外輪山東部)	あり	野焼き+放牧	24	5.8 ± 0.3	2.5 ± 0.8	16.1 ± 8.7
草原地区B	なし	野焼き	12	6.4 ± 0.2	1.4 ± 0.5	9.9 ± 5.4
(外輪山東部)	なし	野焼き+刈取り&持ち出し	14	6.1 ± 0.2	2.4 ± 1.0	4.4 ± 1.1
なし	野焼き+放牧	12	5.5 ± 0.3	4.9 ± 1.5	8.4 ± 3.9
あり	野焼き+放牧	12	6.0 ± 0.2	2.3 ± 0.5	60.5 ± 18.7
草原地区C	なし	野焼き	18	5.5 ± 0.2	4.4 ± 2.0	2.9 ± 0.7
(外輪山北部)	なし	放棄	12	5.2 ± 0.1	9.3 ± 4.0	4.3 ± 0.8
あり	野焼き+刈取り&持ち出し	19	5.9 ± 0.2	1.9 ± 0.6	41.3 ± 18.9
草原地区D	なし	野焼き	12	5.4 ± 0.1	10.0 ± 3.6	5.7 ± 1.1
(外輪山北部)	なし	野焼き+刈取り&持ち出し	12	5.2 ± 0.2	17.5 ± 2.4	5.7 ± 0.7
なし	野焼き+放牧	12	5.6 ± 0.3	5.9 ± 3.4	6.9 ± 1.6
あり	野焼き+刈取り&持ち出し	12	6.1 ± 0.3	2.1 ± 0.8	58.9 ± 15.3
伝統的な管理手法である野焼きは、土壌pHを上昇させる効果が知られている。これは、植物体の燃焼によって、CaやKといったカチオンが炭酸塩あるいは重炭酸塩として土壌表面に生成されるため、その酸を消費する機能によって土壌pHは上昇するものと考えられる。表(4)-1では、草原地区Bにおいては、改良草地としての履歴を持つ場所を除けば、野焼きのみで管理した場所で最もpH(H_{2}O)が高く、かつ置換酸度も最も低かった。また、草原地区Cにおいても、改良草地としての履歴を持つ場所を除けば、野焼きのみで管理した場所で最もpH(H_{2}O)が高く、かつ置換酸度も最も低かった。また、草原地区Dにおいては、改良草地としての履歴を持つ場所および野焼き＋放牧で管理された場所を除けば、野焼きのみで管理した場所で最もpH(H_{2}O)が高く、かつ置換酸度も最も低かった。以上の結果は、野焼きによってCaやKの炭酸塩あるいは重炭酸塩が生成され、それに伴って酸が消費された結果、比較的高い土壌pHが維持されたと考えられた。

また本研究では、野焼きとは逆に、刈取り&持ち出しは土壌pHを下降させること、同時に置換酸度を増やすことが明らかとなった。表(4)-1の草原地区Bでは、野焼き管理の土壌における土壌pH(H_{2}O)が6.4であるのに対し、野焼き+刈取り&持ち出し管理における土壌pH(H_{2}O)は6.1と低くなっていた。また、草原地区Dでも、野焼き管理の土壌における土壌pH(H_{2}O)が5.4であるのに対し、野焼き+刈取り&持ち出し管理における土壌pH(H_{2}O)は5.2と低くなっていた。伝統的な管理手法である刈取り&持ち出しは、この作業によってCaやKといったカチオンが草原土壌から持ち出されることになるため、代わりに土壌中では酸（H^{+}）が蓄積されやすくなったと考えられる。また、刈取り&持ち出しによってPも持ち出されることになるため、草原地区Bでは有効態リン酸の下降も認められた。しかし、有効態リン酸は植物分解物からも継続的に供給されることから、有効態リン酸がもともと低い草原地区Dでは、刈取りによる土壌中有効態リン酸の下降は起こらなかったと考えられた。

放牧は、土壌pHに対する効果は不安定であり、土壌酸性を弱める場合も強める場合もあると考えられた。表(4)-1の草原地区Bにおいては、野焼き管理の土壌における土壌pH(H_{2}O)が6.4であるのに対し、野焼き＋放牧管理における土壌pH(H_{2}O)は5.5と著しく低下していた。これに対して草原地区Dでは、野焼き管理の土壌における土壌pH(H_{2}O)が5.4であるのに対し、野焼き＋放牧管理における土壌pH(H_{2}O)は5.6と上昇しており、放牧が土壌pHにおよぼす効果は一定ではなかった。放牧では、植物体により吸収されたCaやKなどのカチオンは、家畜によって吸収されたのち、基本的には草原内に戻されるため、栄養塩は草原内で循環すると考えられる。このため、放牧が土壌のpHおよび栄養状態に与える影響は大きくないと考えられるが、過放牧気味になった場合には、植物残渣などから放出されたカチオンは植物に吸収されずに雨水の下方浸透とともに地下に流亡しやすくなり、そのため土壌は酸性化されるものと考えられる。逆に、家畜を一定期間畜舎に戻し、そこで濃厚資料などを与えて肥育するような現代的管理を行えば、草原内にCa、K、Pといった栄養塩が持ち込まれることになるため、土壌pH(H_{2}O)も上昇するとともに土壌中有効態リン酸も上昇すると考えられる。このように、放牧自体が土壌の化学的特性に与える影響は、その家畜の管理法や管理条件に依存しており、一定ではないと考えられた。

以上、伝統的な草原の管理手法は、草原土壌を貧栄養的な環境に誘導する性質が強いと考えられ、その効果は、刈り取り&持ち出し＞放牧＞野焼き、の順であると考えられた。また、刈取り&持ち出しおよび放牧は土壌を酸性化させ、その効果は、刈り取り&持ち出し＞放牧、の順であると考えられた。野焼きは土壌pHを上昇させる効果があるものの、CaやKといったアルカリ分を供
給するものではないため、長期的に見れば、CaやKといったアルカリ分の土壌からの溶脱や刈取りによる持ち出しを助長することにより、貧栄養化を促していると考えられた。

本研究により、伝統的な草原の管理手法は、草原における植物栄養元素の動態から見れば、激しく収奪的であることがわかった。そして、このような環境に適応しながら生き延びてきたのが多くの在来野草類であると考えられた。

## 2 ）植物体に土壌養分を吸収させ持ち出すことにより土壌環境を制御する効果に関する定量的評価

本研究のサブテーマ(1)およびサブテーマ(4)では、土壌の化学的特性を制御することによって植生が制御できることが示された。サブテーマ(1)で得られた知見からは、セイタカアワダチソウなど多くの外来植物は土壌pHが高く（例：土壌pH(H_{2}O)が5.5以上）、かつ土壌中有効態リン酸が高い環境（例：20 mg P_{2}O_{5} 100 g^{-1}以上）で蔓延しやすい傾向があることが明らかとなった。これに対して、オミナエシなど多くの半自然草原に典型的な在来植物は、土壌pH(H_{2}O)が低く（例：土壌pH(H_{2}O)が5.5以下）、かつ土壌中植物有効態リン酸が低い環境（例：15 mg P_{2}O_{5} 100 g^{-1}以下）で保全されやすい傾向があることが明らかとなった。すなわち、在来の野草類を保全するためには貧栄養的な土壌環境に誘導することの重要性が明らかになった。植物は種ごとに生育に適した土壌環境があることは、サブテーマ(2)で得られた植物栄養学的知見あるいは植物栄養生理学的知見からも支持された。すなわち、植物の分布特性は、植物の栄養学的特性および土壌の化学的特性と非常に密接に関連していると考えられる。また、今後、サブテーマ(3)で得られた知見を活用し、かつての半自然草原にて野草類が無理なく保全されていた頃の土壌の化学的特性が明らかになれば、さらに「植物の分布特性－植物の栄養学的特性－土壌の化学的特性」の深いつながりが明確になることが期待される。

土壌を貧栄養的な状態に変化させる手法としては、サブテーマ(4)で開発した塩化アルミニウム六水和物を処理する手法も有力であるが、植物体に土壌養分を吸収させこれを持ち出す手法（刈り取り&持ち出し）も有力であることがサブテーマ(4)の研究から明らかになっている。そこで、ここでは、この刈り取り&持ち出しが土壌の化学的特性に及ぼす影響について定量的な見積もりを行った。

本研究では、1つの事例として、島根県の火山灰土壌上に成立している実際の草原をとりあげた。ここには、下記の3タイプの植生が成立していた。

・地点 A：刈り取り & 持ち出しによる管理が継続されている状態の良い半自然草原。ミツバツチグリやシラヤマギクが生育している。

・地点 B：半自然草原が数年間放棄されたため荒れ地になりかけた状態の草原。木本植物が入り始めている。

・地点 C：かつては半自然草原であったが、その後改良草地として利用され（恐らく石灰資材や肥料が投入された）、さらにその後、放棄された状態の草原。セイタカアワダチソウなどの外来植物が蔓延している。

地点 A、B、C の土壌 pH(H_{2}O) は、それぞれ 4.8、5.0、5.5 であった。地点 A は刈り取り & 持ち出しによる管理により土壌が貧栄養的な状態に維持されていることが、地点 B は放棄によって木本植物などが侵入し始めていることからリター層（落葉層）に植物栄養分が蓄積し始めていること
が、地点 C はかつての改良草地として管理した影響が現在でも残っておりそのため土壌 pH(H_{2}O) が高い値を示していることが推察される。

日本における土壌 pH(H_{2}O) の違いは、土壌中の交換性塩基の量の違いにほぼ対応している。また、雨の多い日本の土壌の場合、土壌中の交換性塩基は、通常は Ca^{2+} が占める割合が高い（通常、交換性塩基に占める交換性 Ca^{2+} の割合は 50% 以上）。これは、Ca^{2+} は土壌中の負電荷に対する親和性が比較的高いために、Ca^{2+} が選択的に土壌中に残りやすいためであると考えられる。実際に、地点 A、B、C の土壌中における交換性 Ca^{2+} をショーレンベルガー法によって測定したところ、それぞれ 3.4、6.4、9.8 cmol_{c} kg^{-1} であった。また、地点 A、B、C の土壌中における塩基飽和度はそれぞれ 12.5、20.7、30.0%、また Ca 飽和度はそれぞれ 7.6、13.3、13.7% であった。以上のことから、本研究で扱っている土壌でも、土壌 pH(H_{2}O) の違いを生んでいる主要因は土壌中交換性 Ca^{2+} であること、土壌 pH(H_{2}O) と土壌中交換性 Ca^{2+} は密接に関連していること（図 (4)-10）、そしてこの土壌中交換性 Ca^{2+} を低減させれば土壌 pH(H_{2}O) も低下させることができることが推察された。

土壌特性を制御することによって植生を制御しようとした場合、これまでの研究から、土壌表層から深さ10cmまでの領域の土壌特性を制御する必要があることが示されている。地点A、B、Cの土壌について、土壌表層から深さ10cmまでの領域に保持されている交換性Ca^{2+}量は、土壌の仮比重を考慮に入れれば算出可能である。地点A、B、Cの土壌の仮比重はそれぞれ0.55、0.60、0.68であったことから、これらを考慮に入れて土壌中交換性Ca^{2+}を計算すると、厚さ10cmの土壌あたりで、それぞれ0.94、1.92、3.33 Ca^{2+} mol m^{-2}と算出される。すなわち、土壌特性を地点Bから地点Aの状態へと変化させるためには0.98 Ca^{2+} mol m^{-2}を、土壌特性を地点Cから地点Aの状態へと変化させるためには2.39 Ca^{2+} mol m^{-2}を除去する必要があると考えられる。

図(4)-10．島根県の火山灰土壌上に成立している草原3地点における土壤pH(H_{2}O)と土壌中交換性Ca^{2+}の関係
上記の $ Ca^{2+} $ を植物体に吸収させ刈り取り & 持ち出しによって除去するとした場合、平均的な植物体内 Ca 含量を 0.5%、草原における平均的な植物バイオマス生産量を $ 400\ g\ DW\ m^{-2} $ 、刈り取り頻度を生育盛期に 1 回/1 年と想定すれば、Ca の持ち出し量は毎年 $ 2\ g\ m^{-2} $ ( $ 0.05\ mol\ m^{-2} $ ) と算出される。この値から、刈り取り & 持ち出しによって土壤特性を変化させるとすれば、地点 B から地点 A の状態へと変化させるためには 19～20 年、地点 C から地点 A の状態へと変化させるためには 47～48 年の継続した作業が必要であると計算された。

地点 B は、半自然草原であった場所の管理が疎かになり、その結果、土壌特性も変化したものと考えられるが、その変化は他の改良草地の場合に比べれば小さいものである。にもかかわらず、本研究においては、草原再生のためには刈り取り&持ち出し作業が約20年にもわたって継続的に必要であると試算された。この数字は、今後さらに精査する余地はあるものの、一旦放棄された草原において再び半自然草原に戻そうとして管理を再開してもなかなか状態の良い半自然草原が再生されない現実とよく合致していると考えられる。

地点 C は、かつて改良草地に改変した影響が現在まで残っており、土壌特性がもとの半自然草原とは異なった状態になっていると考えられる。しかし、その変化は他の改良草地に比べれば小さいものであると考えられた。にもかかわらず、本研究においては、草原再生のためには刈り取り&持ち出し作業が約50年にもわたって継続的に必要であると試算された。この数字は、今後さらに精査する余地はあるものの、一旦改良草地として利用された草原において再び半自然草原に戻そうとしても非常に困難である実態とよく合致していると考えられる。このことは、改良草地として草原を利用する際に土壌に投入された肥料や石灰資材のインパクトがいかに大きいかを示すものでもあると考えられた。

以上、1つの事例として島根県に実在する草原を例にとり、そこで植物体に土壌養分を吸収させ持ち出すことにより土壌環境を制御する効果を定量的に見積もった。この手法による評価は、今後さらに精査する余地はあるものの、刈り取り&持ち出しによる草原再生効果をある程度妥当に評価しているものと考えられる。

## （３）それぞれの草原再生の場面に適した土壌特性制御法を採用する必要性について

土壌特性を制御することによって植生を制御する手法は、除草剤を使う方法などに比較して、環境に対する負荷も小さく、またもとの環境に戻すための手法であることから、本来の意味での自然再生に近いものと考えられる。このため、新しいアイディアではあるものの、今後とも多くの場面で適用が望まれるものと考えられる。

本研究で提案した土壌特性制御法は、(1)塩化アルミニウム処理による手法と、(2)刈り取り&持ち出しによる手法の2つである。(1)の手法は、即効的であり目に見える効果が期待できるが、反面、まだ塩化アルミニウム資材のコストが高い、塩化アルミニウム資材は潮解しやすくかつ固まりやすいなど扱いにくい、塩化アルミニウムは市販品としてはまだ入手しにくいなど、現状では製品としての塩化アルミニウムの未完成さに起因するデメリットがあるうえに、塩化アルミニウムの効果が必ずしも現れるケースばかりではないこと、塩化アルミニウム処理の際には周辺環境に配慮しながら必要処理量をケースバイケースで求めていく必要があることなど、現時点では使用時に専門的な知識が必要である点にも注意が必要である。

これに対して、(2)刈り取り&持ち出しによる手法は、伝統的な草原の管理手法でもあるため、
この手法を長期的継続して実施することが可能であれば、それが最も望ましいと考えられる。とくに、多くの野草類は、刈り取り&持ち出しという草原の管理によって生活環を完結するタイプの種もいることから、この手法による半自然草原の維持・保全が最も理想的であると考えられる。しかし、草刈り&持ち出しには相応の時間と労力がかかること、この作業の担い手が不足していること、この作業の見返りがほとんど期待できないことなど、作業に携わる方々の生活を考えれば、必ずしも採用できる場面ばかりではないと考えられる。とくに、刈り取り&持ち出しによって草原再生を行おうとした場合、その効果が現れるまでには数十年以上かかると考えられる。このため、土壌特性が半自然草原に近づいている場合にはこの刈り取り&持ち出しによる手法でも良い場合があると考えられるが、かつて改良草地として利用した履歴を持つ場所や富栄養化が進んだ場所では、適応が難しい場面も多いと考えられる。

以上のように、それぞれの草原再生の場面に適した土壌特性制御法を採用することは非常に重要であり、誤った選択をしないよう、十分な考慮と工夫が必要であると考えられる。たとえば、国立公園内などにおいてかつて改良草地として利用された履歴を持つ場所で、草原再生が急務となっている場所の場合には、塩化アルミニウム処理によって早急な対策を検討する方が良いと考えられる。この場合、刈り取り&持ち出しによって効果を待つと、その間に貴重な植物群落が消滅するといったリスクを伴う危険性が考えられる。ただし、塩化アルミニウム処理を行う場合は一度に全ての保全対象地区で実施するのではなく、まずは一部から始め効果を確かめながら徐々に広げていくこと、効果の期待できない場所もあるのでそういった場所には処理しないこと、処理量を十分に守るなど、十分な配慮が必要であろう。なお、本研究によって提案された2つの手法だけではまだ十分に対応しきれない場面も多いと考えられ、これらの点につては、今後、さらなる研究が必要であると考えられた。

## （４）本研究により開発された技術の普及および得られた知見の周知について

本研究により得られた知見や技術は、広く一般の方々に理解されることによって、富栄養化された土壌環境に対する警戒など、より大きな波及効果が期待できると考えられた。このため、学会発表だけではなく、プレスリリースや公開シンポジウムなど、より一般の方々の目にとまる手段によって、本研究で得られた知見や技術の積極的な周知につとめた（7．研究成果の発表状況の項目を参照）。

とくに、塩化アルミニウムを土壌表面に処理することによりセイタカアワダチソウなどの外来植物を衰退させ在来植物が生育しやすい土壌環境を誘導する手法は、プレスリリースおよびその後の新聞発表などにより広く周知されたことから、全国各地の外来植物が蔓延する現場から「塩化アルミニウム処理による即効的な手法を適用したい」といった多数の問い合わせを直接受けた（100件程度）。これらは、個人ベースの問い合わせから行政ベースの問い合わせまでさまざまであったが、本研究では、公共性が高く、かつ今後モニタリング調査を継続することにより塩化アルミニウム処理の効果を追跡できる可能性が高いサイトとして、行政が所轄する3地点を選定し、外来植物が蔓延する現地を視察するとともに、土壌を採取し、化学分析を行って、本研究により得られた手法を適用するプランを問い合わせ側に対して提案した（（2）環境政策への貢献：＜行政が既に活用した成果＞の項目を参照）。

また、塩化アルミニウム処理によって土壌の化学的特性を制御し、それによって植生を制御す
る手法は、今後は民間企業などに技術移転しながら普及を図るのが望ましいと考えられる。これは、本研究を受託したのは研究を業務とする本研究独立行政法人でありこの技術を事業として展開することは困難であること、現状の体制では多くのニーズに対応しながら本技術を推進することは物理的に困難であること、などの理由による。そこで、本技術に興味を示した日本軽金属株式会社と本技術に関わる共同研究契約を結び、さらなる技術開発を進めるとともに、塩化アルミニウムの供給および販売およびこれらの技術の普及を共同で進めることとなった（共同研究契約は締結ずみ）。また、本研究により得られた知見は特許として出願中であるが、日本軽金属株式会社とは知的所有権の許諾契約も締結した。このように、本研究により得られた知見や技術は、民間企業へも迅速に活用される見込みとなった。

本研究で得られた知見のうち、とくに阿蘇の草原で得られた研究成果に関しては、平成24年6月2日（土曜日）、国立阿蘇青少年交流の家（熊本県阿蘇市）において、公開シンポジウム「阿蘇の草原に生きる植物と土壌ーわかってきた植物ごとに好きな土壌ー」を開催し、阿蘇周辺住民を主な対象として周知した（主催：独立行政法人農業環境技術研究所、共催：阿蘇草原再生協議会、公益財団法人阿蘇グリーンストック）。地元の牧野関係者や植物愛好家を中心に、約80名の参加者があり、大変盛況であった。本集会のプログラム、ポスター（図(4)-11参照）、開催報告は、インターネットから閲覧できる。WEBアドレスは下記の通り（平成25年5月現在）。

・本集会のプログラム

http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/sympo/h24/20120602.html

・本集会のポスター

http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/sympo/h24/20120602.pdf

・本集会の開催報告

http://www.niaes.affrc.go.jp/magazine/148/mgzn14801.html

また、本研究で得られた知見のうち、土壌特性を制御することにより外来植物が蔓延する場所から在来植物が優占する植生に変える手法については、平成24年11月30日（金曜日）、新宿明治安田生命ホール（東京都新宿区）にて、「いのちと暮らしを守る農業環境」と題した（独）農業環境技術研究所主催の研究成果発表会にて、「セイタカアワダチソウを抑えて在来植生に戻す」と題した講演を行うことによって周知した。質疑応答なども活発に行われた。本講演の資料（要旨）および講演に使用した図表は、インターネット上から閲覧できる。WEBアドレスは下記の通り（平成25年5月現在）。

・本集会のプログラム

http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/sympo/h24/20121130.html

・本集会のポスター

http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/sympo/h24/20121130.pdf

・本集会の開催報告

http://www.niaes.affrc.go.jp/magazine/148/mgzn14801.html

・本研究集会における関連講演「セイタカアワダチソウを抑えて在来植生に戻す」の資料 http://www.niaes.affrc.go.jp/sinfo/sympo/h24/20121130.pdf

・本研究集会における関連講演「セイタカアワダチソウを抑えて在来植生に戻す」のパワーポイント資料（図表）