Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
た餌料は含めない。)。

また、本項目は、養殖合計を調査し、その内訳としてぶり類及びまだいのみを調査した。

## (イ) かき類

殻付き重量を t 単位で計上した。

なお、平成23年までは殻付き重量及びむき身重量を表章していたが、平成24年から殻付き重量のみを表章することとした。

また、計上期間は暦年、養殖年度（7月から翌年6月まで）及び半期とした。ただし、翌年1月から6月までは概数である。

(ウ) ほたてがい及びその他の貝類養殖

殻付き重量を t 単位で計上した。

## (Ⅰ) のり類

板のり及びばらのりの干重量を生重量換算したものにその他（生重量）を加え、t単位で計上した。

なお、板のりは1,000枚単位で、ばらのり及びその他はt単位で計上した。

また、計上期間は暦年、養殖年度（7月から翌年6月まで）及び半期とした。ただし、翌年1月から6月までは概数である。

(オ) こんぶ類養殖、わかめ類養殖及びその他の海藻類養殖

生重量を t 単位で計上した。

なお、干製品で調査したものは生重量に換算した。

## (力) 真珠養殖

収獲された真珠のうち、販売に供し得ないくず玉を除き、次の区分によりkg単位で計上した。

a 真円真珠 大玉 直径 (8.0mm以上)

中玉 直径 (6.0mm以上8.0mm未满)

小玉 直径 (5.0mm以上6.0mm未满)

厘玉 直径 (5.0mm未满)

b 半円真珠 （スリー・クオーターサイズを含む。）

## 力 種苗養殖

種苗養殖とは、次の種苗養殖（自家用を除く。）をいう。

(ア) ぶり類種苗養殖 (イ) まだい種苗養殖 (ウ) ひらめ種苗養殖

(工) 真珠母貝養殖 (オ) ほたてがい種苗養殖 (カ) かき類種苗養殖

(キ) くるまえび種苗養殖 (ク) わかめ類種苗養殖 (ケ) のり類種苗養殖

## キ 種苗販売量

ぶり類種苗、まだい種苗、ひらめ種苗及びくるまえび種苗は、1,000尾単位で計上した。

真珠母貝は、t単位で計上した。

ほたてがい種苗は、1,000粒単位で計上した。

かき類種苗は、1,000連単位で計上した（1連は貝がら60個）。

わかめ類種苗は、種縄又は種糸の長さを1,000m単位で計上した。

のり類種苗は、網ひびは全国標準規格として18.2m×1.5mを1枚に換算し1,000枚単位で、貝がらは1,000個単位で計上した。
## (4) 内水面漁業漁獲統計調査

## ア 内水面漁業

公共の内水面において、水産動植物を採捕する事業をいう。

## 漁獲量

利潤又は生活の資を得るために生産物の販売を目的として内水面漁業により採捕された水産動植物の採捕時の原形重量をいい、自家消費を含むが、投棄した数量及び農家等が肥料用に採捕した藻類等の数量は販売しない限り除外した。なお、単位は t で計上した。

## (5) 内水面養殖業収獲統計調査

## ア 内水面養殖業

一定区画の内水面又は陸上において、淡水を使用して水産動植物（種苗を含む。）を集約的に育成し、収獲する事業をいう。ただし、(3)のアの(γ)から(エ)までに掲げるもの及び次に掲げるものは除外した。なお、単位はtで計上した。

## (7) 水田養魚

水田（当該調査年に全く水田として利用しないで専ら養殖池として利用したものを除く。）又は稲を植える前若しくは刈り取った後の空田を利用して養魚を行う事業

## (1) 観賞魚

錦ごいその他の観賞魚の育成を行う事業

## (り) 内水面においてかん水を用いる養殖業

内水面においてかん水（海水等の塩分を含んだ水をいう。）を用いる養殖業。ただし、あゆの種苗をかん水を用いて生産し販売を行った場合は、調査の対象とし、種苗販売量に含めた。

## イ 養殖収獲量

内水面養殖業により食用を目的に収穫した数量をいい、自家用（食用）を含む。

養殖収獲量は、収獲時の原形重量により計上し、種苗販売量は含めない。

なお、単位は t で計上した。

## ウ 種苗販売量

増殖用（放流を含む。）又は養殖用の種苗生産（中間育成を除く。）を目的として、内水面漁業により採取された卵又は養殖された稚魚のうち販売された数量をいう。

稚魚は1,000尾単位で、卵は1,000粒単位で計上した。

## (6) 捕鯨業の表章

捕鯨業については、漁獲量ではなく捕獲頭数を公表していることから単独表章としている。

## (7) 漁業・養殖業水域別生産統計

国際連合食糧農業機関（FAO）が定める世界水域区分図は16の(5)に掲載している。

## 14 利用上の注意

## (1) 調査対象の変更

## ア 海面漁業・養殖業

稼働量調査については、平成19年調査から海面漁業経営体のうち、かつお・まぐろ類に係る
漁業種類であって漁獲成績報告書等が利用できない沿岸まぐろはえ縄、沿岸かつお一本釣、ひき縄釣又は大型定置網を営んだ海面漁業経営体を対象に調査した。

稼働量調査対象魚種漁獲量については、稼働量調査の対象である沿岸まぐろはえ縄、沿岸かつお一本釣、ひき縄釣及び大型定置網で漁獲されたまぐろ類又はかつおを掲載した。

## イ 内水面漁業・養殖業

## (7) 内水面漁業漁獲統計調査

内水面漁業漁獲統計調査の調査対象河川及び湖沼については、平成12年以前、平成15年及び平成20年は全ての河川及び湖沼、平成13年及び平成14年は148河川及び28湖沼、平成16年から平成19年までは106河川24湖沼、平成21年から平成24年までは108河川24湖沼を調査対象とした。

なお、平成18年から内水面漁業の調査範囲を販売を目的として漁獲された量のみとし、遊漁者（レクリエーションを主な目的として水産動植物を採捕するもの）による採捕量は含めないこととした。

## (1) 内水面養殖業収獲統計調查

平成12年調査までは全ての魚種の収獲量であり、平成13年調査からは、ます類、あゆ、こい及びうなぎを対象とした。

## (2) 单位及び記号の表示

## ア単位

表示単位未満を四捨五入したため、合計値と内訳が一致しない場合がある。

## イ 記 号

この報告書に使用した記号は、次のとおりである。

「0」: 单位に満たないもの（例：漁獲量 $ 0.4\ t\rightarrow0\ t $ など）

「ー」: 事実のないもの

「…」：事実不詳又は調査を欠くもの

「x」：個人又は法人その他の団体に関する秘密を保護するため、統計数値を公表しないもの

「△」：負数又は減少したもの

## (3) 秘匿措置について

統計調査結果について、調査対象数が2以下の場合には、調査結果の秘密保護の観点から該当結果を「x」表示とする秘匿措置を施している。

なお、全体（計）からの差引きにより該当結果が推定できる場合には、本来秘匿措置を施す必要のない箇所についても「x」表示としている。

## (4) 東日本大震災の影響

平成23年の海面漁業・養殖業の生産量については、東日本大震災の影響により、岩手県、宮城県及び福島県においてデータを消失した調査対象があり、消失したデータは含まない数値である。

また、東京電力株式会社福島第一原子力発電所事故の影響を受けた区域において、同事故の影響により出荷制限又は出荷自粛の措置がとられたものについては、生産量に含まない。

(5) 本統計の累年データについては、農林水産省ホームページ中の統計情報に掲載している分野別分類「水産業」に掲載している。

【http://www.maff.go.jp/j/tokei】
## 15 問合せ先

農林水産省 大臣官房統計部 生産流通消費統計課 漁業生産統計班

電話:	(代表)	03-3502-8111	內線3687
(直通)	03-3502-8094
FAX:	03-5511-8771

## 16 参考事項

## (1) 大海区区分図

漁業の実態を地域別に明らかにするとともに、地域間の比較を容易にするため、海況、気象等の自然条件、水産資源の状況等を勘案して定めた区分（水域区分ではなく地域区分）をいう。
北海道太平洋北区：①・②間に属する市区町村（太平洋側）

太平洋北区：③・④間に属する市区町村

太平洋中区：④・⑤間に属する市区町村

太平洋南区：⑤・⑥間、⑦・⑧間及び⑨・⑩間に属する市区町村（太平洋側）

北海道日本海北区：①・②間に属する市区町村（日本海側）

日本海北区：③・④間に属する市区町村

日本海西区：⑬・⑭間に属する市区町村

東シナ海区：⑩・⑪間及び⑫・⑬間に属する市区町村（東シナ海側）並びに沖縄県

瀬戸内海区：⑥・⑫間、⑦・⑧間及び⑨・⑪間に属する市区町村（瀬戸内海側）
## (2) 海面漁業及び魚種分類の定義

## ア 漁業分類の定義

漁業種類名	定義	內容例示
漁業	底	遠洋底びき網	北緯10度20秒の線以北、次に掲げる線から成る線以西の太平洋の海域以外の海域において総トン数15トン以上の動力漁船により底びき網を使用して行う漁業(指定漁業) イ 北緯25度17秒以北の東経152度59分46秒の線 ロ 北緯25度17秒東経152度59分46秒の点から北緯25度15秒 東経128度29分53秒の点に至る直線 ハ 北緯25度15秒東経128度29分53秒の点から北緯25度15秒 東経120度59分55秒の点に至る直線 二 北緯25度15秒以南の東経120度59分55秒の線
び	以西底びき網	北緯10度20秒の線以北、次に掲げる線から成る線以西の太平洋の海域において総トン数15トン以上の動力漁船により底びき網を使用して行う漁業(指定漁業) イ 北緯33度9分27秒以北の東経127度59分52秒の線 ロ 北緯33度9分27秒東経127度59分52秒の点から北緯33度 9分27秒東経128度29分52秒の点に至る直線 ハ 北緯33度9分27秒東経128度29分52秒の点から北緯25度 15秒東経128度29分53秒の点に至る直線 二 遠洋底びき網のハ及びニの線
き	沖合底びき網	1そうびき	北緯25度15秒東経128度29分53秒の点から北緯25度17秒 東経152度59分46秒の点に至る直線以北、以西底びき網の イ、ロ及びハから成る線以東、 東経152度59分46秒の線以西の太平洋の海域において総トン数15トン以上の動力漁船に より底びき網を使用して行う漁業(指定漁業)	1そうびきで行うもの
網	2そうびき	2そうびきで行うもの
小型底びき網	総トン数15トン未満の動力漁船により底びき網を使用して 行う漁業(法定知事許可漁業)	かけまわし、2そうびき、板びき網、えびこ ぎ網、戦車こぎ網、けた網(貝、えび等)、 まんが、打瀬網(帆、潮)
船びき網	海底以外の中層若しくは表層をえい網する網具(ひき回し網)又は停止した船(いかりで固定するほか、潮帆又はエンジンを使用して対地速度をほぼゼロにしたものを含む。)にひき寄せる網具(ひき寄せ網)を使用して行う漁業(瀬戸内海において総トン数5トン以上の動力漁船を使用して行うものは、法定知事許可漁業)	ばっち網、2そうびき 船びき網、浮きひき網、 吾智(=ごち)網、船 びき網(錨(=いかり) どめ)
## 漁業分類の定義（続き）

漁業種類名	定義	內容例示
綱	大中型	1	遠洋かつお	総トン数40トン(北海道恵山岬灯台から青森県尻屋崎灯台に至る直線の中心点を通る正東の線以南、同中心点から尻屋崎灯台に至る直線のうち同中心点から同直線と青森県の最大高潮時海岸線との最初の交点までの部分、同交点から最大高潮時海岸線を千葉県野島崎灯台正南の線と同海岸線との交点に至る線及び同点正南の線から成る線以東の太平洋の海域にあっては、総トン数15トン)以上の動力漁船によりまき網を使用して行う漁業(指定漁業)	1そうまきでかつお・まぐろ類をとることを目的として、遠洋(太平洋中央海区(東経179度59分43秒以西の北緯20度21秒の線、北緯20度21秒以北、北緯40度16秒以南の東経179度59分43秒の線及び東経179度59分43秒以東の北緯40度16秒の線から成る線以南の太平洋の海域(南シナ海の海域を除く。))又はインド洋海区(南緯19度59分35秒以北(ただし、東経95度4秒から東経119度59分56秒の間の海域については、南緯9度59分36秒以北)のインド洋の海域)で操業するもの
漁業	綱	1	近海かつお	1そうまきでかつお・まぐろ類をとることを目的として、大中型遠洋かつお・まぐろ類に係る海域以外で操業するもの
・まぐろ
その他
2そうまき
中・小型まき網	指定漁業以外のまき網(総トン数5トン以上40トン未満の船舶により行う漁業は、法定知事許可漁業)	縫い切り網、しばり網、瀬びき網
(統)	刺網	さけ・ます流し網	流し網を使用してさけ又はますをとることを目的とする漁業(総トン数30トン以上の動力漁船により行うものは指定漁業、30トン未満の動力漁船により行うものは法定知事許可漁業)
かじき等流し網	総トン数10トン以上の動力漁船により流し網を使用してかじき、かじき又はまぐろをとることを目的とする漁業(東経127度59分52秒の線以西の日本海及び東シナ海の海域において行うものは特定大臣許可漁業、それ以外のものは届出漁業(知事許可等を要するものもある。))
その他の刺網	流し網又は刺網を使用して行う漁業でさけ・ます流し網及びかじき等流し網以外のもの(太平洋の公海(我が国又は外国の排他的経済水域を除く。))において動力漁船により行うものは、特定大臣許可漁業)	中層刺網、底刺網、浮き刺網、流し網、まき刺網、こぎ刺網、太平洋底刺網、日口民間操業による刺網漁業
敷網	さんま棒受網	棒受網を使用してさんまをとることを目的とする漁業(北緯34度54分6秒の線以北、東経139度53分18秒の線以東の太平洋の海域(オホーツク海及び日本海の海域を除く。))において総トン数10トン以上の動力漁船により行うものは、指定漁業)
定置網	大型定置網	漁具を定置して営む漁業であって、身網の設置される場所の最深部が最高潮時において水深27メートル(沖縄県にあっては、15メートル)以上であるもの(瀬戸内海におけるます網漁業並びに陸奥湾(青森県焼山崎から同県明神崎灯台に至る直線及び陸岸によって囲まれた海面をいう。))における落とし網漁業及びます網漁業を除く。)
さけ定置網	漁具を定置して営む漁業であって、身網の設置される場所の最深部が最高潮時において水深27メートル以上であるものであり、北海道においてさけを主たる漁獲物とするもの
小型定置網	定置網であって大型定置網及びさけ定置網以外のもの	ます網、つぼ網、角建網
## ア 漁業分類の定義（続き）

漁業種類名	定義	內容例示
釣漁業(続き)	はえ縄以外の釣(続き)	いか釣(続き)	沿岸いか釣	釣りによっていかをとることを目的とする漁業であって遠洋いか釣及び近海いか釣以外のもの(総トン数5トン以上30トン未満の動力漁船により行うものは、届出漁業(知事許可等を要するものもある。))
ひき縄釣	ひき縄を使用して行う漁業(かつお又はまぐろをとることを主たる目的とするものを含む。)	ひき縄、ひき縄釣、ひき釣、けんけん
その他の釣	はえ縄以外の釣漁業であってかつお一本釣、いか釣及びひき縄釣以外のもの	手釣、竿釣、一本釣、立て縄釣、たる流し釣飼付け漁業、鳥付き二ぎ釣漁業、小釣、五目釣、釣具によりさばをとることを目的とする漁業
捕鯨業	小型捕鯨	動力漁船によりもりづつを使用してみんくくじら又は歯くじら(まっこうくじらを除く。)をとる漁業(指定漁業)
その他の漁業	採貝・採藻	○ 小型底びき網、潜水器漁業等以外の貝をとることを目的とする漁業○ 潜水器漁業等以外の海藻をとることを目的とする漁業	貝かご、貝突き漁業、見突き漁、腰まき、大まき貝はさみ漁
その他の漁業	前記以外の全ての漁業○ 潜水器を使用して行う漁業○ 針に引っかけてとるもの○ 捕鯨以外のほこ、もり等で突き刺してとるもの○ かぎ、鐮等で引っかけてとるもの○ 採藻以外のはさむ、ねじる等の方法によりとるもの○ えり漁業○ うけ、筒、箱又はかごを使用してとるもの(採貝を除く。次に掲げる海域以外の日本海の海域においてかごを使用してべにずわいがにをとることを目的とするものは指定漁業、総トン数10トン以上の動力漁船によりかごを使用してずわいがにをとることを目的とするもの及び大西洋又はインド洋の海域において動力漁船によりかごを使用して行うものは特定大臣許可漁業)イ 北緯41度20分9秒の線以北の我が国の排他的経済水域、領海及び内水口 北緯41度20分9秒の線以南、次に掲げる線から成る線以東の日本海の海域(1) 北緯41度20分9秒東経137度59分48秒の点から北緯40度30分9秒東経137度59分48秒の点に至る直線(2) 北緯40度30分9秒東経137度59分48秒の点から北緯37度30分10秒東経134度59分50秒の点から北緯37度30分10秒東経133度59分50秒の点から北緯37度30分10秒以南の東経133度59分50秒の線○ 木、竹、わら等を海中に敷設してとるもの	潜水器漁業、簡易潜水器漁業文鎮こぎ、空釣縄、たこいさり突きん棒、貝を除く見突きたこかぎ、うなぎ鐮うなぎはさみすだて、羽瀬たこつぼ、かにかご、あなご筒柴浸け、いか菓びき、さんま手づかみ(釣具、ひき縄等を使用する場合は、該当する漁業種類に分類する。)
## 魚種分類の定義

魚種分類	定義等(標準和名<通称·地方名>)
魚類	まぐろ類	くろまぐろ	くろまぐろ<ほんまぐろ>、めじ、よこわ
みなみまぐろ	みなみまぐろ<いんどまぐろ>
びんなが	びんなが<びんちょう、とんぼ>
めばち	めばち<だるま>
きはだ	きはだ<きめじ>
その他のまぐろ類	こしなが[前記以外のまぐろ属及び分類不能のまぐろ属](いそまぐろは、その他の魚類)
かじき類	まかじき	まかじき
めかじき	めかじき
くろかじき類	くろかじき<くろかわ>、しろかじき<しろかわ>、[くろかじき属]
その他のかじき類	ばしうかじき、ふうらいかじき[前記以外のまかじき科]
類かつお	かつお	かつお
そうだがつお類	ひらそうだ、まるそうだ[そうだがつお属]
さめ類	よしきりざめ、あぶらつのざめ、ほしざめ、しろざめ等(さかたざめは、えい類)
まさすけ類	さけ類	さけ<しろざけ>、べにざけ<べにます>、ぎんざけ、ますのすけ<キングサーモン>
ます類	からふとます<せっぱり>、さくらます<ます、おおめます>
このしろ	このしろ<こはだ>
にしん	にしん
いわし類	まいわし	まいわし
うるめいわし	うるめいわし
かたくちいわし	かたくちいわし<せぐろ>
しらす	いわし類の稚仔(=ちし)魚であって、35mm以下程度のもの(混獲されたいわし類以外の稚仔魚を含む。)
あじ類	まあじ	まあじ
むろあじ類	むろあじ、まるあじ、おあかむろ、もろ、くさやむろ[むろあじ属]
さば類	さば<ひらさば>、ごまさば<まるさば>[さば属]
さんま	さんま
ぶり類	ぶり、ひらまさ、かんばち[ぶり属]<はまち、わかし、いなだ、わらさ、つばす、ふくらぎ>

注：〔〕は、綱、目、科、属を示し、当該綱、目、科、属に含まれる全ての魚種を含む。種名で示したものは、当該魚種に限る。
## イ 魚種分類の定義（続き）

魚種分類	定義等(標準和名<通称·地方名>)
魚類(続き)	かひれらいめ類	ひらめ	ひらめ
かれい類	ひらめを除くかれい目の魚(まがれい、さめがれい、やなぎむしがれい、あかがれい、まこがれい、あぶらがれい、そうはちがれい、めいたがれい、いしがれい、こがねがれい、おひよう、ひれぐろ(なめたがれい)、うしのした類等)
たら類	まだら	まだら
すけとうだら	すけとうだら<すけそう>
ほつけ	ほつけ[ほつけ属]
きちじ	きちじ[きちじ属]<きんき、きんきん>
はたはた	はたはた
にぎす類	にぎす、かごしまにぎす
あなご類	まあなご、くろあなご[くろあなご属]
たちうお	たちうお
たい類	まだい	まだい
ちだい・きだい	ちだい<はなだい、ちこだい>、きだい<れんこだい>[ちだい属、きだい属]
くろだい・へだい	くろだい<ちぬ、かいず>、きちぬ<きびれ>、へだい[くろだい属、へだい属]
いさき	いさき(しまいさき、やがたいさき等は、その他の魚類)
さわら類	さわら、うしさわら<おきさわら>、よこしまさわら、かますさわら[さわら属、かますさわら属](バラクーダ(遠洋底びき網のおきさわら)は、その他の魚類)
すずき類	すずき、ひらすずき[すずき属]<せいご、ふっこ>
いかなご	いかなご<こうなご、めろうど>
あまだい類	しろあまだい、あかあまだい、きあまだい[あまだい属]<ぐじ>
ふぐ類	とらふぐ、まふぐ、からす、ひがんふぐ、しようさいふぐ、さばふぐ[とらふぐ属、さばふぐ属]
その他の魚類	前記のいずれにも分類されない魚類(めぬけ類、にべ・ぐち類、えそ類、いぼだい、はも、えい類、しいら類、とびうお類、ぼら類、ほうぼう類、あんこう類、きんめだい類、こち類、さより類、おにおこぜ類、めばる類、きす類、はぎ類、かながしら類等)
えび類	いせえび	いせえび
くるまえび	くるまえび
その他のえび類	前記のいずれにも分類されないえび類(ほっこくあかえび、こうらいえび<大正えび>、ぼたんえび等)
## (3) 海面養殖業・養殖方法及び養殖魚種分類の定義

## ア 養殖方法分類の定義

養殖方法	定義	內容例示
築堤式	入江、湾等の海面を堤防で区切って養殖を行うもの	魚類、くるまえび等の養殖に用いられる。
網仕切式	入江、湾等の海面を網で仕切るか又は一定の海面を網で囲んで養殖を行うもの	魚類、くるまえび等の養殖に用いられる。
小割式	海面にいけす網、いけす箱等を浮かべるか又は中層に懸垂して養殖を行うもの	魚類、たこ類等の養殖に用いられる。
いかだ式	いかだに種苗を付着させた貝から、ロープ等を直接垂下するもの及び種苗を入れたかご又は網袋を垂下して養殖を行うもの	かき類、ほたてがい、あわび類、わかめ類等の養殖に用いられる。なお、わかめ類養殖等でみられる3～4mの間隔で浮き竹をロープでつないだものも、いかだ式に含める。
垂下式	海底に丸太、竹等の杭を立て、これに木、竹等を渡し、種苗を付着させた貝から、ロープ等を直接垂下するもの及び種苗を入れたかご又は網袋を垂下して養殖を行うもの	かき類、ほたてがい等の養殖に用いられる。
はえ縄式	樽、合成樹脂製浮子等を使用して、海面に縄を張り、これに種苗を付着させた貝から、ロープ等を直接垂下するもの及び種苗を入れたかご又は網袋を垂下して養殖を行うもの	かき類、ほたてがい、真珠、わかめ類等の養殖に用いられる。
地まき式	海底に種苗をまいて養殖を行うもの	かき類養殖に用いられる。
網ひび式	網ひびに種苗を付着させた養殖を行うもので、支柱式と浮き流し式がある。	のり類養殖に用いられる。
支柱式	海底に支柱を立て、これに網ひびを所定の高さに張り養殖を行うもの
浮き流し式	海面に浮かぜた枠に網ひびを張り養殖を行うもの	地方により「ベタ流し」、「沖流し」とも呼ばれる。なお、「浮上いかだ式」を含む。
そだひび式	そだ（=切り取った竹や木の枝）に種苗を付着させた養殖を行うもの	かき類養殖に用いられる。
コンクリート水槽式	陸上のコンクリート水槽に、動力で海水を揚水し、曝気（=ばっき）装置を設け、海水の流れを図り養殖を行うもの	魚類、くるまえび等の養殖に用いられる。
その他	前記以外の養殖方法で行うもの
## イ 養殖魚種分類の定義

養殖魚種	定義等(標準和名)
魚類	ぎんざけ	ぎんざけ
ぷり類	ぷり	ぷり
かんぼち	かんぼち
その他のぷり類	前記のいずれにも分類されないぷり類(ひらまさ等)
まあじ	まあじ
しまあじ	しまあじ
まだい	まだい
ひらめ	ひらめ
ふぐ類	とらふぐ、まふぐ[とらふぐ属]
くろまぐろ	くろまぐろ
その他の魚類	前記のいずれにも分類されない魚類(ちだい、くろだい、かわはぎ等)
貝類	ほたてがい	ほたてがい
かき類	まがき、いたぼがき、すみのえがき[いたぼがき科]
その他の貝類	前記のいずれにも分類されない貝類(いたやがい、ひおうぎがい等)
くるまえび	くるまえび
ほや類	まぼや、あかぼや
その他の水産動物類	前記のいずれにも分類されない水産動物類(がざみ類、うに類、いせえび、餌むし等)
海藻類	こんぶ類	まこんぶ、ながこんぶ、みついしこんぶ、りしりこんぶ[こんぶ属]
わかめ類	わかめ、ひろめ
のり類	あさくさのり[あまのり属]、ひとえぐさ[あおさ属]、すじあおのり[あおのり属]
もずく類	もずく、おきなわもずく、ふともずく
その他の海藻類	前記のいずれにも分類されない海藻類(まつも等)
真珠	真珠(海水産の真珠母貝により生産されるもの)
種苗	ぷり類種苗	ぷ化の翌年の5月31日までのもののうちもじやこを除いたもの及びぷ化の翌年の6月1日からその翌年の5月31日までのもの
種 ま 苗 だ い	稚魚	天然種苗並びに人工的に採卵し、ふ化させ、及び飼育した人工種苗
1・2年魚	ふ化の翌年の5月31日までのもののうち稚魚を除いたもの及びぷ化の翌年の6月1日からその翌年の5月31日までのもの
## （4） 内水面漁業・養殖業分類及び3湖沼漁業分類の定義

ア 内水面漁業魚種分類

魚種分類	該当する魚種名等
魚類	さけ・ます類	さけ類	しろざけ（「ときしらず」、「あきざけ」と称する地方もある。）、ぎんざけ、ますのすけ等
からふとます	からふとます（「せっぱります」と称する地方もある。）
さくらます	さくらます（「ます」、「ほんます」、「まます」と称する地方もある。）
その他のさけ・ます類	ひめます（べにざけの陸封性）、にじます、ブラウントラウト、やまめ（さくらますの陸封性、「やまべ」と称する地方もある。）、いわな、おしょろこま、かわます、ごぎ、えぞいわな、びわます（あまご）、いわめ、いとう等
わかさぎ	わかさぎ	わかさぎ
あゆ	あゆ
しらうお	しらうお
こい	こい
ふな	ふな（きんぶな、ぎんぶな、げんごろぶな、かわちぶな等）
うぐい・おいかわ	うぐい、まるた、おいかわ（「やまべ」、「はや」、「はえ」と称する地方もある。）
うなぎ	うなぎ
はぜ類	まはぜ、ひめはぜ、うろはぜ、ちちぶはぜ、じゃこはぜ、あしじろはぜ、ごくらくはぜ、どんこ、かわあなご、いさざ、しろうお、よしのぼり、びりんご、ちちぶ、うきごり等
その他の魚類	上記以外の魚類（どじょう、ふくどじょう、あじめどじょう、しまどじょう、ぼら、めなだ、かじか、なまず、もろこ、にごい、ししやも、らいぎょ、そうぎょ等）
貝類	しじみ	やまとしじみ、ましじみ、せたしじみ等
その他の貝類	しじみ以外の貝類
産その植物の類水	えび類	すじえび、てながえび、ぬかえび等（ざりがにを除く。）
その他の水産動植物類	上記以外の水産動植物類（さざあみ、やつめうなぎ、かに、藻類等）

## イ 内水面養殖業魚種分類

魚種分類	該当する魚種名等
魚類	ます類	にじます	にじます、ブラウントラウト、ドナルドソン
その他のます類	やまめ、あまご、いわな等
あ ゆ	あゆ
こ い	こい
う な ぎ	うなぎ
## ウ 3 湖沼漁業魚種分類

(ア) 琵琶湖

(イ) 霞ヶ浦及び北浦

魚種分類	該当する魚種名等
魚類	わかさぎ	わかさぎ
ます	びわます
こあゆ	こあゆ（ひうお（こあゆの稚魚）を含む。）
こい	こい
ふな	にごろぶな	にごろぶな
その他	にごろぶな以外のふな
うぐい・おいかわ	うぐい・おいかわ
うなぎ	うなぎ
はぜ類	いさざ	いさざ（はぜ類）
その他	いさざ以外のはぜ類
もろこ類	ほんもろこ	もろこ（ほんもろこ）
その他	もろこ（ほんもろこ）以外のもろこ類（すでもろこ、でめもろこ等を含む。）
はす	はす
その他の魚類	前記以外のいずれにも分類されない魚類
貝類	しじみ	せたしじみ
その他の貝類	前記以外のいずれにも分類されない貝類
その他の水産	えび類	すじえび、てながえび
その他の水産動物類	前記のいずれにも分類されない水産動物類

魚種分類	該当する魚種名等
魚類	わかさぎ	わかさぎ
しらうお	しらうお
こい	こい
ふな	ふな
うなぎ	うなぎ
はぜ類	まはぜ、ひめはぜ
ぼら類	ぼら、めなだ
その他の魚類	前記のいずれにも分類されない魚類(たなご類、さより、どじょう類、すずき、ひがい、れんぎょ、そうぎょ、らいぎょ、ブラックバス等)
具類	しじみ	やまとしじみ
その他の具類	前記のいずれにも分類されない具類(からすがい(たんがい)、いけちょうがい)
その他の水産類	えび類	すじえび、てながえび
その他の水産動物類	前記のいずれにも分類されない水産動物類
## 工 3 湖沼漁業種類分類

（ア）琵琶湖

漁業種類分類	定義
底びき網	小型動力船で底びき網又は貝けた網を使用して行う漁業（沖びき網、貝びき網等）
敷網	四方形の敷網又はさで網を使用して行う漁業（四つ手網、追いさで網（あゆをとることを目的として、さで網を使用し鵜竿（=うぎお）等で威嚇して魚を追い込む漁業））
刺網	刺網を使用して行う漁業（荒目小糸網、細目小糸網）
定置網	第2種共同漁業権により定められた一定の場所に漁網を定置して、あるいは竹す又は網でえりを設置して行う漁業（落とし網、えり）及び河川を横断して杭を打ち竹すでやなを敷設して川をせき止めて魚をとる漁業（やな）
採貝	手がき漁具を使用して貝をとる漁業
かご類	竹で編んだ円筒形の巣かごや網で編んだもんどり及びたつべ（竹で編んだかご）を使用する漁業
あゆ沖すくい	小型動力漁船で船首にすくい網を固定し、あゆをすくいとることを目的とする漁業
投網	人力によって網を投げて魚をとる漁業
その他の漁業	上記以外の漁業

(イ) 霞ヶ浦及び北浦

漁業種類分類	定義
底びき網	底びき網を使用して行う漁業（わかさぎ・しらうおびき網、帆びき網、いさざごろびき網）
刺網	刺網を使用して行う漁業
定置網	漁具を定置して行う漁業
採貝	貝類をとることを目的とする魚業
その他の漁業	上記以外の漁業

才 3 湖沼養殖業魚種分類

魚種分類	該当する魚種名等
食用	まさすけ類・	にじます	にじます
その他のさけ・ます類	にじます以外のさけ・ます類
あゆ	あゆ
こい	こい
うなぎ	うなぎ
その他	前記のいずれにも分類されない魚類
真珠	真珠(淡水産の真珠母貝により生産されるもの)
種苗	卵	ます類	ます類の卵
稚魚	ます類	ます類の稚魚
あゆ	あゆの稚魚
こい	こいの稚魚
その他の種苗	前記のいずれにも分類されない種苗
補助事業名 環境研究総合推進費補助金循環型社会形成推進研究事業（平成25年度～平成27年度）

所管 環境省

研究課題名 水素を利用したチタン合金切削屑の高効率再資源化技術の実用化研究

課題番号 3K133002

研究代表者名 近藤勝義（国立大学法人大阪大学接合科学研究所）

国庫補助金 104,510,000 円（うち平成 27 年度：40,932,000 円）

研究期間 平成 25 年 5 月 15 日～平成 28 年 3 月 31 日

本研究のキーワード チタン切削屑、水素化熱処理、機械粉碎加工、脱水素化同時焼結、再生チタン素材、引張強さ、疲労強度、圧密化挙動、スケールアップ化、集合組織、変形双晶

研究分担者 梅田純子（国立大学法人大阪大学接合科学研究所）

## 研究概要

### 1. はじめに（研究背景等）

BRICs に代表される新興各国での産業および経済の急激な発展により世界のエネルギー消費量は年々、増加し続けており、これに伴う環境破壊や資源枯渇、エネルギー不足といった問題も深刻化の一途をたどっている。特に、二酸化炭素（CO₂）を主とした温室効果ガスによる温暖化現象に起因する様々な環境問題への対応は、地球規模での最重要課題である。その有効策の一つとして「CO₂排出量削減を目指した各種汎用輸送機器の軽量化とその開発を可能とする新素材の実用化」が考えられる。材料科学の観点からは、マルチマテリアル設計の構築および実用化によって、輸送機器産業における各種移動体の燃費効率の大幅改善（省石油資源効果）とCO₂ガス排出量の大幅削減（環境負荷低減）が期待できる。その一例として、機体軽量化による経済効果の大きい航空機産業が挙げられる。特に、グリーンイノベーションの観点から、次世代航空機の重点課題は、省エネ・低コスト化と環境問題の両者に有効な省エネルギー技術開発であり、機体の軽量化は重要な方策である。その実現のため、鉄鋼やアルミに比べて高い比強度・比剛性を有する炭素繊維強化樹脂（CFRP）の利用は有効である。例えば、米国・ボーイング社 B787 機やフランス・エアバス社 A350XWB 機では、重量比で全体の約 50%に CFRP を採用している。その際、CFRP シート素材を構造的に支えるストリンガーやフレームなどの補強部材、或いはそれらと CFRP 材を締結するファスナーやボルトなどの締結部品には、両者間の電位差による金属素材側の腐食現象を抑制する観点から、炭素との電位差が小さく、また耐腐食性に優れたチタン合金が従来のアルミ材に替わって採用されている。ゆえに、軽量化効果が大きい CFRP 素材の採用比率の増加に伴い、近年は民間航空機向けチタン素材の使用量も世界的に急増している。

他方、チタンはレアメタルの一種であり、有効な再資源化技術の構築が不可欠である。航空機用チタン部材のほぼ100％が「切削加工品」であり、材料歩留りは約40％と低く多量の切粉（切削屑）が発生する。しかも、チタンは活性金属ゆえに燃え易く、切粉を固化した状態で再溶解した場合でも燃焼し、再生率は30％程度に留まる。また、素材の均質性の観点から真空アーク溶解、或いは電子ビーム溶解を2回実施するため、多量のエネルギー消費を伴う工程である。このような低再生率およびエネルギー消費がチタンの素材価格の更なる高騰を助長する要因でもある。一方、航空機メーカの指定・認定工場のみで素材や部品の生産・加工が行われているため、チタン切削屑の回収ルートは既に確立しており、不純物の混入を避けて高い回収率で安定的に切削屑の収集が実現されている。

このように世界市場で発生・流通するチタン切削屑を高い材料歩留りのもとで再資源化できる廉価なリサイクルプロセスの基盤構築が急務といえる。
### 2. 研究開発目的

本研究事業では、高温真空溶解製法によるチタン切削屑の再生工程を経由せず、完全固相状態において切削屑を直接、素原料として高歩留りで再生できるリサイクル技術の基盤プロセスの開発とスケールアップ化に関する検証を目的とする。その結果、①製造工程内での省エネ効果（エクセルギー損失の最小化）と②製品（チタン素材）使用時のCO₂ガス排出量の削減効果といった2つの環境対策の実効に寄与できるものと考える。具体的には、チタンが水素成分を含む際に脆性な水素化チタンを生成し、これによりチタン素材の延性が低下するといった問題に着目し、チタン合金切削屑と水素の反応において酸素や炭素などの不純物を除去した後、脆性な水素化チタン粉末を作製し、機械粉碎により切削屑を破碎することでチタン原料粉末に仕上げる。その後、既存製法である成形・焼結・押出工程を経由して水素を除去し、バージン材と同等性能を有するチタン合金素材を再生する。本研究事業における主たる課題は、水素化反応機構の解明とその際の不純物除去技術、水素化チタン粉末の緻密化成形技術、焼結過程での脱水素化技術の開発である。また、水素成分の熱分解過程において、極僅かの残留水素量を利用してチタンの相（phase）制御による再生チタン素材の特異な集合組織を通じて、ヤング率および耐力の向上といった力学特性の向上といった新たな材料設計構築についても検討を行う。これらの技術的な課題解決を通じて、航空機産業をはじめとする輸送機器分野でのCO₂ガス排出量の削減に貢献するチタン合金から発生する切削屑の高効率再資源化・再生プロセスの実用化を目指す。

### 3. 研究方法

チタン合金部材の切削時に発生する mm 単位の切粉表面には切削油が付着するものの、認定工場では他の金属切粉と混合しないように管理・保管されている。このような良質切粉は、切削油由来の炭素や大気酸化による酸素が唯一の不純物である。既往研究ではアルミ切粉を溶解せず、直接固化して素材を再生する製法が報告されている（例 K. Kondoh et al., Mater. Trans., 7（2003）1276-1283）。アルミ切粉も mm 単位ゆえ、押出加工による完全緻密化は困難であり、得られたアルミ素材内部に微小空隙が存在する。他方、航空機用素材は「無欠陥」が前提ゆえ、緻密化に有効な数十 μm の微細粉末が必要である。しかしながら、mm 単位の切粉を μm レベルにまで微細加工する際、表面酸化や粉砕費の増加といった品質と経済性の両面において大きな課題がある。そこで、優れた経済性のもとで完全緻密化に適した微細なチタン切粉を得ると同時に、切粉中の酸素・炭素の含有量を既存のチタン材と同等以下に管理した上で、再溶解せずに直接固化によって切粉から無欠陥の完全緻密素材を再生できるリサイクル技術の開発を目指す。

【平成25年度】金属の脆化現象を誘発する水素のネガティブ効果に着目し、水素雰囲気での熱処理によりタン切削屑への水素吸蔵を促し、脆い水素化チタンとした上で常温粉砕により所定の粒子径を得る。その際、水素により切削屑表面の酸素・炭素の還元分解除去技術も併せて確立する。

【平成26年度】示差熱重量分析・高温X線回折により上記の水素化チタン微粉末の熱分解挙動を解明し、水素の完全除去に有効な熱処理条件を実験的に検証する。他方、粉末の緻密化に向け、粒子再配列・破碎充填機構に基づく圧縮成形モデルを用いて抽出した最適固化条件の有用性に関する実証実験を行う。両成果に基づき、水素化チタン粉末固化体の水素除去同時焼結プロセスを構築し、現行のバージン素材と同等の強度特性の発現を実証する。

【平成27年度】民間企業（焼結部品メーカ）の生産設備を利用し、チタン切削屑の水素化処理＋粉砕加工＋脱水素化・焼結の連続加工熱処理を行い、直径300mm程度の大型ビレット体の試作・特性評価を通じて、完全緻密化の検証と本開発製法のスケールアップの可能性を実証する。

### 4. 結果及び考察

## （１）チタンと水素の反応挙動解析

チタン切削屑中に脆性な水素化チタンを生成すべく、先ず、示差熱量重量分析装置を用いてチタン切削屑と水素ガスとの反応挙動を調査した結果、600℃以上の水素ガス雰囲気での熱処理によりチタン合金切削屑は水素を吸収することで顕著な水素量の増加が確認できた。また、XRD結果において600℃と800℃での熱処理材では、原料の切削屑に見られないTiH₂に相当する回折ピークが明瞭に検出された。上記の水素量の増加現象を勘案すると、600℃以上の熱処理によりチタンの水素化反応が進行したことで水素化化合物が生成したと考えられる。
## （２）水素含有チタン合金切削屑の粉砕加工性の評価

TiH_{2} 成分を含まない原料の切削屑（未熱処理サンプル）と 400℃ の熱処理サンプル（水素含有量は原料と同等レベル）では、10min 経過後において原料で見られる連続した切削屑が残存している。これに対して、TiH_{2} を含む 600℃ と 800℃ の熱処理試料では全て粉末状態に粉砕されており、水素を吸収して脆性な TiH_{2} 成分を含むことで歩留り 100% のもとで機械粉砕加工性が著しく改善した。また、1 時間の粉砕加工後において、600℃ 以上の水素化熱処理を施したチタン切削屑では、目標とする粒子径（平均粒径 200μm 以下）を十分に満足する 111～162μm を達成しており、本プロセスにより粉末冶金用原料粉末として利用可能な粒子径を実現できると考える。さらに、実験室レベルでの粉砕加工結果に基づいて、生産用ロッキングミル装置を用いてスケールアップ化する際にも十分な経済性が確保できることを検証した。

## （３）脱水素化同時焼結プロセスの開発

上記の水素化熱処理後に粉砕加工を施した微粉末を成形固化した後、アルゴンガス雰囲気で焼結した結果、成形体の相対密度84.7％に対して、焼結温度の増加と共に相対密度も増大し、通常の焼結温度である1000℃では96.2％に達した。この値は純Ti粉末を用いて同一温度で焼結した際に得られる相対密度と差異はないことから、脱水素化同時焼結による緻密な焼結体の作製は可能であることを実験的に検証できた。純タン粉末では、α/β同素変態温度が885℃であることから焼結（800℃）時の相はα相のみであるのに対して、水素化タン粉末では、素地中に含まれる水素がβ相に対する安定化元素であり、α/β同素変態温度を低下させることから脱水素化同時焼結過程においてβ相を経由する。その際、固相焼結現象を支配するチタン（β相）の自己拡散係数はα相の場合と比較して2桁程度大きくなることから水素化タン粉末圧粉体では、より早く焼結反応が進行したと考えられる。

## （４）水素化チタン粉末の圧密化挙動の解析

3 項修正型 Cooper-Eaton 圧縮式を提案し、粉砕加工を施すことで異なる粒度分布と見かけ密度を有する水素化チタン粉末の圧密化機構を解明すると共に、その妥当性を検証した。その結果、脆性な水素化チタン化合物を含むことで成形固化による圧縮過程において、粉末内部に発生する微量な亀裂に伴って空隙が形成し、それを充填するためのミクロな粒子再配列機構が作用することで、延性を有する純チタン粉末と同程度の緻密化（相対密度）が進行し、表面欠陥などを有さない健全な圧粉成形体が得られることを確認した。

## （５）水素化処理を施したチタン切削屑からの再生素材の特性

再生チタン材の応力ーひずみ線図は、バージン材とほぼ同様の挙動を示し、粉末間結合強度の観点から、特に注目すべき破断伸びも25%前後とほぼ同等かつ十分な延性を示す値となった。また、破断面観察においては、両者とも延性破壊を示すディンプル破面を呈しており、上述の応力ーひずみ曲線の挙動と対応して、引張試験時の応力伝達に耐え得る十分な強度を有する粉末間結合を形成していることが明らかとなった。また、回転曲げ疲労試験機を用いて再生チタン材の疲労限界を測定した結果、市販のJIS規格純チタン材と同等以上の疲労強度特性を有することを実証した。Ti-64合金切削屑を用いた再生材についても同様に評価した結果、バージン材との差異はなく、いずれも規格値ASTM B348(5)を満足する引張強さ、耐力および破断伸びを示した。

## （６）スケールアップ化再生素材の力学特性評価

引張強さに関して、平均値はいずれのロットにおいても目標値である 1000MPa 以上を達成しており、また下限値に関してもその値を満足した。標準偏差 σ を算出したところ、各ロットにおいて 27.6MPa、23.3MPa、30.4MPa となり、平均値－2σ の値は 1012.8MPa、1000.4MPa、1027.2MPa であることからロット毎の母集団全体で目標値を満足する確率は 96～98% であった。なお、破断伸びはいずれも目標値の 15% を遥かに凌いでおり、スケールアップ化再生素材も高い延性を示した。

## （7） 残留水素を活用したチタン素材の高次機能化

既往研究ではチタン合金における水素含有量の増加に伴い、引張強さや破断伸びの顕著な低下が報告されてきたが、本研究では、僅か0.2~0.3wt%の微量水素がα-Tiの相変態挙動と集合組織形成機構に及ぼす影響を解明し、剛性および耐力の向上に寄与することを明らかにすると共に、脆性ながらも硬質な水素化化合物が微細分散すること変形双晶の進展を抑制して一様な変形を伴い、破断伸びが向上するといった新規な現象を発見し
た。これらの結果を通じて、従前より負の材料因子とされた水素原子を活用したチタン材の高強度・高延性化に向けた新たな材料設計指針の可能性を見出した。

### 5. 本研究により得られた主な成果

## （1） 科学的意義

本研究成果であるチタン切削屑の再資源化と健全な再生チタン素材の創製に関して、既往研究では金属材料において「負の因子」とされてきた水素原子を活用し、その特徴である脆性と非燃性を活用した革新的なリサイクルプロセスを構築した。具体的には、現行の真空再溶解工程によるチタン切削屑の再資源化において、低い再生歩留りであったが、水素化熱処理によりチタン切削屑を安全でかつ短時間で粉砕加工し、100%の回収率のもとで粉末冶金用原料とすることで顕著な歩留り向上を実現した。また、粉砕した水素含有チタン微粉末の成形固化挙動を圧密化モデルにより定量解析することで、脆性に起因する粉末の破碎過程での粒子再配列現象を利用して健全な成形固化体の作製に成功した。さらに、脱水素化同時焼結プロセスの開発によって市販のチタン合金素材（バージン材）と同等の引張強さ、破断伸び、疲労強度を有する再生チタン素材の創製を可能とした。このように従来の真空アーク／電子ビームを用いたチタンの再溶解製法では、2000℃を超える高温での溶解工程を2回経由して素材が製造されるが、本プロセスでは600～1000℃での熱処理によりチタン切削屑からのチタン素材の再生が可能となり、顕著な省エネ・低コスト化に資するリサイクルプロセスの基盤構築に寄与するものと考える。

他方、上述の通り、既往研究ではチタン合金における水素含有量の増加に伴い、引張強さや破断伸びの顕著な低下が報告されてきたが、本研究では、僅か0.2~0.3wt%の微量水素がα-Tiの相変態挙動と集合組織形成機構に及ぼす影響を解明し、剛性および耐力の向上に寄与することを明らかにすると共に、脆性ながらも硬質な水素化化合物が微細分散すること変形双晶の進展を抑制して一様な変形を伴い、破断伸びが向上するといった新規な現象を発見した。これらの結果を通じて、従前より負の材料因子とされた水素原子を活用したチタン材の高強度・高延性化に向けた新たな材料設計指針の可能性を見出した。なお、本成果に関して、大阪大学にて大学院生が博士号（工学）を取得するに至った。

## （２）環境政策への貢献

## ①Ti 切削屑の固相リサイクルによる製造工程内での省エネ効果

現状のチタン切削屑の真空再溶解工程における切屑の歩留りは約30%であり、残りの70%は新塊チタン原料を利用する。2004年に米国で開催された国際での講演資料に基づくと、インゴット（熱間鍛造や熱間押出などの2次加工前の素材）状態での製造加工費は約805円/kgと試算される（ここでは、鉱石原料や回収した切削屑などの素原料費用は含まない）。他方、本研究で開発したチタン切削屑の再生工程（水素化熱処理（600℃）+機械粉碎加工＋成形固化＋脱水素化同時焼結（1000℃）の連続プロセス）によるインゴットの製造加工費は約73円/kgと試算される（本研究成果を熱処理、粉碎加工、粉末冶金メーカ各社に開示して得た概算見積に基づく結果）。また、前述のように従来の溶解製法による切削屑のリサイクル工程では、歩留まりが低いことに加えて、溶解温度がチタンの融点を超えて2273K付近まで上昇する。これに対して、本研究で開発した固相状態での切削屑から粉末への再生プロセスでは、1073K付近での熱処理となるため、エネルギー消費量は現行の再溶解製法と比較して顕著な減少が期待できる。

## ②鉄製補強材から廉価再生 Ti 材への代替と CFRP の更なる使用促進による軽量化に伴う CO₂ 排出削減

上記の試算結果を踏まえ、インハウスでのチタン製部品の生産から切削屑回収と、その後の再生工程を想定し、原料素材費を含めた再生チタン素材の単価は、現行の再溶解素材に対して約28%のコスト削減が可能と試算できる。また、微量の残留水素を活用したチタン合金の更なる高強度化・高延性化を実現することで素材の性能、品質および信頼性の向上が期待できる。このような低コスト・高機能化の達成により再生チタン素材の使用率の拡大が見込まれ、CFRP素材の適用部材の拡張が可能となると共に、補強部材においても鉄鋼製部品から本開発チタン材への代替が期待できる。定量的な効果に関しては、産業界との今後の更なる調査・解析が必要ではあるが、上述のように本研究成果を活用した廉価・再生チタン材の実用化の利用において、機材重量の更なる軽量化に資することで燃費改善と $ CO_{2} $ ガス排出削減に寄与できると考える。

## ＜行政が既に活用した成果＞

特に記載すべき事項はない。
8) K. Kondoh: State of The Art PM Ti Materials with Ubiquitous Light Elements, PM Titanium 2015, Lüneburg, Germany, (2015.8.31–9.3), (Invited Talking)

9) K. Kondoh, T. Mimoto, Y. Yamabe, J. Umeda, H. Imai: Fundamental Properties of PM Ti Materials with Nitrogen Solid-solution and TiN Particle Dispersion, TMS2016, Nashville, USA, (Feb. 14–18, 2016)

10) T. Mimoto, J. Umeda, K. Kondoh: Strengthening Behavior and Mechanisms of Extruded Powder Metallurgy Ti Materials Reinforced with Ubiquitous Light Elements, TMS2016, Nashville, USA, (Feb. 14–18, 2016) <国内学会発表>

1) 三本嵩哲，李樹豊，梅田純子，近藤勝義：水素を活用したインプロセス組織構造制御による純チタンの高次機能化，軽金属学会第124回春期大会，79-80，富山，（2013.5.18-19）

2) 近藤勝義，三本嵩哲，李樹豐，今井久志，梅田純子：軽元素によるチタン焼結材料の高強度・高延性発現機構，粉体粉末冶金協会平成25年度春季大会（第111回講演大会），124，東京，（2013.5.27-29），（招待講演）

3) 近藤勝義，三本嵩哲，李樹豊，今井久志，梅田純子：酸素固溶強化純タン粉末材の強化機構，日本機械学会2013年度年次大会，S041023，岡山，（2013.9.8-11）

4) 三本嵩哲，李樹豊，梅田純子，近藤勝義：相変態制御下で熱間押出し加工を施した純チタン焼結材の力学特性と高強靭化機構の解明，第64回塑性加工連合講演会，155-156，大阪，（2013.11.1-3）

5) 三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：インプロセス組織構造制御を適用した純チタン粉末押出材における特異力学挙動の解明，軽金属学会第125回秋期大会，275-276，横浜，（2013.11.9-10）

6) 三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：ユビキタス軽元素を活用した純チタン粉末押出材の高強靭化設計とその特性評価，日本金属学会2014年春期（第154回），P095，東京，（2014.3.21-23）

7) 三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：集合組織制御と水素化物の微細分散を利用した純タン粉末押出材の高強靭化とその機構解明，粉体粉末冶金協会平成26年度春季大会（第113回講演大会），122，東京，（2014.6.3-5）

8) L. Jia, B. Chen, S. Li, H. Imai, M. Takahashi, K. Kondoh: Stability of the Strengthening Effect of in-situ Formed TiCp and TiBw in Powder Metallurgy Ti-B4C Composites, 粉体粉末冶金協会平成26年度春季大会（第113回講演大会），121，東京，（2014.6.3-5）

9) 近藤勝義：粉末冶金法による非鉄系金属材料の高次機能化に関する研究，粉体粉末冶金協会平成26年度春季大会（第113回講演大会），119，東京，（2014.6.3-5）

10）三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：水素・酸素同時添加によって高強靭化した純チタン粉末押出材の組織構造と力学特性，平成26年度塑性加工春季講演会，つくば，（2014.6.6-8）

11）三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：SPS法により固化した高濃度窒素固溶チタン粉末材料の機械的性質，溶接学会平成26年度秋季全国大会，黒部，（2014.9.10-12）

12）三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：固気直接反応法による高濃度窒素固溶チタン粉末押出材の創製，日本金属学会2014年秋期（第155回），名古屋，（2014.9.24-26）

13）三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：固気直接反応処理を施した純タン粉末とその粉末押出材の特性，軽金属学会第127回秋期大会，197-198，東京，（2014.11.15-16）

14) 藤勝義：粉体プロセスによる金属材料の高次機能化，第7回先端複合材料研究センターコロキウム，京都，（2014.12.13），（招待講演）

15) C. Lin, T. Mimoto, H. Imai, K. Kondoh: Solid Solution Behavior and Mechanical Properties of Extruded P/M Ti-Si Materials, 粉体粉末冶金協会平成27年度春季大会（第115回講演大会）, 東京, (2015.5.26-28)

16）三本嵩哲，梅田純子，近藤勝義：高濃度窒素固溶純チタン粉末押出材における高強度と高延性の両立，日本機械学会2015年度年次大会，札幌，（2015.9.13-16）

17）近藤勝義，三本嵩哲，梅田純子，今井久志：水素化物相による変形双晶の進展抑制によるα-Ti焼結押出材の高延性化，日本鉄鋼協会第170回秋季講演大会，福岡，（2015.9.16-18）

### 7. 研究者略歷

研究代表者：近藤 勝義
大阪大学工学部博士前期課程修了，工学博士，現在，国立大学法人大阪大学副理事，接合科学研究所教授

## 研究分担者

1) 梅田 純子

东洋大学社会学部卒業，工学博士，現在，国立大学法人大阪大学接合科学研究所助教
## 3 K133002 水素を利用したチタン合金切削屑の高効率再資源化技術の実用化研究

## [要旨]

高い比強度と優れた耐腐食性を有するチタン（Ti）は、近年、軽量化素材として航空機用部材への使用量が急増している。他方、Tiはレアメタルの一種であり、有効な再資源化技術の構築が不可欠である。航空機用チタン部材のほぼ全量は切削加工を要するが、材料歩留りは約40％と低く多量の切削屑が発生する。Tiは活性金属ゆえに燃え易く、切削屑を再溶解した際に燃焼し、再生率は30％程度に留まる。このような低再生率がチタンの素材価格の更なる高騰を助長する要因でもある。そこで、本事業ではTi素材の低コスト化による広範囲での利用促進を目的に、Ti切削屑の再生率を100％に向上できる革新的なリサイクル技術の構築を目指す。基本製法は、完全固相状態で切屑からTi素材を再生できる粉末冶金法を適用する。先ず、mm～cm単位の切削屑を数百μm単位の微粉末へ安全かつ高効率に粉砕するプロセスの構築が不可欠である。ここでは、金属の水素脆化に着目し、Ti切屑を水素化熱処理することで脆性かつ非燃性の水素化チタン$\mathrm{TiH}_{2}$を合成することでボールミル粉砕加工により短時間で100％の歩留りのもと目標粒子径（200μm以下）を満足する$\mathrm{TiH}_{2}$粉末の作製条件を確立した。次に、脆性な$\mathrm{TiH}_{2}$粉末の圧縮成形による緻密化機構を数値計算によって定量解析し、圧縮過程での粉砕による粒子再配列現象を活用して相対密度85%以上の健全な粉末成形体の作製に成功した。これを固相焼結する際に水素成分を熱分解・除去する温度条件を検討し、その後の熱間押出加工を適用することで完全緻密なチタン再生素材の試作を行った。引張試験および疲労試験を通じて、Ti-6%Al-4%V（Ti-64）切削屑からの再生素材は、バージン材と同等の力学特性を有することを実証した。またスケールアップ化の検討において、統計学的観点から大型素材のロット間およびロット内での特性バラツキを解析すべく、計750本の引張試験データに基づく標準偏差を踏まえた評価において本再生材は十分に高い確率で目標引張強さ（1000MPa以上）を有することを明らかにした。また、学術的成果として微量残留水素を利用したα-Ti内での特異な集合組織形成と$\mathrm{TiH}_{2}$による変形双晶の抑制によりTi素材における高強度・高延性化機構を明らかにした。