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## 7 ．国際共同研究等の状況

国際共同研究計画名：日本とフランスの森林におけるメタンフラックスの比較

協力案件名：日本とフランスの森林におけるメタンフラックスの比較

カウンターパート氏名：Daniel Epron 教授

所属 : National Institute for Agricultural Research (INRA)

国名：フランス

連携状況: INRAに所属するDaniel Epron教授との共同研究が開始され、フランスからJade Salleles研究員が山城試験地に派遣された。同氏の助言と実験への協力によって山城試験地では高速メタン計を用いた春期および夏期におけるメタンフラックスの観測が実現した。INRAに所属するPascale Maillard、Caroline Plain、Stephane Ponton、Bernard Longdoz研究員らとDaniel Epron教授も山城試験地を訪れ、現地にて専門的な立場からの森林のメタンフラックス観測手法に関する助言を得た。今後も、さらに意見交換を重ねながら観測手法の改良と比較観測を進めていく予定である。

## 8 ．研究成果の発表状況

（1）誌上発表

<論文（査読あり）>

1) Takafumi Miyama, Taro Hashimoto, Yuji Kominami, Kenta Nakagawa, Motonori Okumura and Susumu Tohno, “Seasonal variation of the methane concentration profile in a warm-temperate mixed forest”, J. Agric. Meteorol., 66, 1, 1–9, (2010)

2) Takafumi Miyama, Kenichi Yoshimura, Yuji Kominami, Motonori Okumura, Mioko Ataka, Naoki Makita and Jade Salleles, “CH $ _{4} $ emissions from litter-covered sandbars and the edges of a mountain stream in a secondary deciduous broadleaf forest”, J. Agric. Meteorol., 67, 1, 43-51, (2011)

3) 橋本太郎，深山貴文，小南裕志，吉村謙一，牧田直樹，金澤洋一，“落葉広葉樹二次林におけるルートリターからのメタンの発生特性について”，森林応用研究,19,2,35-39,(2011)

〈査読付論文に準ずる成果発表〉

該当せず。

くその他誌上発表（査読なし）>

1）深山貴文，小南裕志，森林における二酸化炭素，“メタンおよび非メタン炭化水素の測定方法”，研究情報，93:2，2，（2009）

2）深山貴文，小南裕志，“メタン濃度プロファイルの尾根および谷タワー間比較”，森林総合研究所関西支所年報，50:51，2，（2009）

3) 深山貴文，“森林のメタンフラックス連続測定を可能に”，森林総合研究所第2期研究成果選集，38-39，（2011）
（2）口頭発表（学会）

1) Takafumi Miyama, Yuji Kominami, Kenichi Yoshimura, Motonori Okumura, Mioko Ataka, Naoki Makita and Susumu Tohno, "Spatial variation of $ CO_{2} $ and $ CH_{4} $ flux in riparian zone of warm-temperate broadleaf forest in Japan, Proceedings of AsiaFlux Workshop 2009, 114 (2009)

2）深山貴文，小南裕志，吉村謙一，奧村智憲，安宅未央子，“湿潤域におけるCO₂およびCH₄フラックスの変動特性について”，日本森林学会関西支部・日本森林技術協会関西・四国支部連合会合同大会研究発表要旨集（第60回），37，2，6，（2009）

3) Motonori Okumura, Kenta Nakagawa, Yuji Kominai, Takafumi Miyama, Kazuhiro Kinoshita, Susumu Tohno, Akira Tani and Minoru Yoneda, "Isoprene flux measurement using relaxed eddy accumulation method under warm-temperate mixed forest in Japan", Proceedings of AsiaFlux Workshop 2009, 134, 1, 7, (2009)

4) 奥村智憲，中川健太，小南裕志，深山貴文，木下数博，東野達，米田稔，“REA法を用いたコナラ林におけるイソプレンフラックスの測定”，日本森林学会関西支部・日本森林技術協会関西・四国支部連合会合同大会研究発表要旨集（第60回），40，1（2009）

5) 吉村謙一，深山貴文，小南裕志，奧村智憲，安宅未央子，“渓流内のメタン及び二酸化炭素の発生源についての検討”，日本森林学会関西支部・日本森林技術協会関西・四国支部連合会合同大会研究発表要旨集（第60回），38，1，（2009）

6) Yuji Kominami, Mayuko Jomura, Masako Dnnoura, Takafumi Miyama, Koji Tamai, Mioko Ataka, Naoki Makita, Akira Matsumoto and Yoshiaki Goto, "Long-term estimation of carbon balance for a warm temperate mixed forest in Japan", International Carbon Dioxide Conference Abstracts, 8th (ICDC8), T2-028, (2009)

7) Takafumi Miyama, Yuji Kominami, Kenichi Yoshimura, Motonori Okumura, Masako Dannoura, Mayuko Jomura and Koji Tamai, "Environmental control factors of $ CO_{2} $ and $ CH_{4} $ flux on riparian zone of warm-temperate broad-leaved forest in Japan", International Carbon Dioxide Conference Abstracts, 8th (ICDC8), T2-047, (2009)

8) 深山貴文，小南裕志，奧村智憲，吉村謙一，安宅未央子，牧田直樹，檀浦正子，“山城試験地におけるCO $ _{2} $ および微量ガスフラックス観測と今後の取り組み”，日本農業気象学会2010年度全国大会講演要旨集，165，(2009)

9) Takafumi Miyama, Kenichi Yoshimura, Yuji Kominami and Motonori Okumura,

“Characteristics of $ CH_{4} $ emission from mountain stream in broad-leaved deciduous forest”, International Symposium on Agricultural Meteorology (ISAM2010) Proceedings, 134, (2009)

10）深山貴文，小南裕志，吉村謙一，奧村智憲，安宅未央子，Jade SALLELES，“PTR-MSを用いた暖帯落葉広葉樹林における微量ガスフラックス観測”，第61回日本森林学会関西支部大会要旨集，58，（2010）

11）吉村謙一，深山貴文，小南裕志，奧村智憲，安宅 未央子，Jade SALLELES，“高速メタン計を用いた渓流内のメタン発生特性についての検討”，第61回日本森林学会関西支部大会要旨集，59，(2010)
12）木下数博，奥村智憲，中川健太，東野達，小南裕志，深山貴文，米田稔，鱧谷憲，谷晃，“REA 法を用いた温帯混合林におけるイソプレンフラックスの測定”，生物起源微量ガスワークショップ2010講演要旨集，3，（2010）

13）奥村智憲，川本純平，東野達，小南裕志，深山貴文，“森林域におけるイソプレン由来有機エアロゾルの観測”，生物起源微量ガスワークショップ2010講演要旨集，7，（2010）

14）深山貴文，小南裕志，吉村謙一，奥村智憲，安宅未央子，谷晃，”山城試験地におけるPTR-MS観測について”，生物起源微量ガスワークショップ2010講演要旨集，10，(2010)

15）小南裕志，深山貴文，吉村謙一，奥村智憲，“山城試験地における炭素循環プロセス研究の概要”，生物起源微量ガスワークショップ2010講演要旨集，14-15，（2010）

16) Kenichi Yoshimura, Takafumi Miyama, Yuji Kominami, Mioko Ataka, Motonori Okumura, "METHANE EMISSION FROM WET AREA IN THE TEMPERATE FOREST – CONTRIBUTION OF WATER AND TEMPERATURE TO METHANE EFFLUX–", Asiaflux workshop 2010 Proceedings, 65, (2010)

17) Takafumi Miyama, Kenichi Yoshimura, Yuji Kominami, Mioko Ataka, Motonori Okumura, Akira Tani, “DEVELOPMENT OF $ CH_{4} $ AND BVOC FLUX MEASUREMENT SYSTEM IN A DECIDUOUS BROAD LEAVED FOREST”, Asiaflux workshop 2010 Proceedings, 62, (2010)

18) Motonori Okumura, Kenta Nakagawa, Yuji Kominami, Takafumi Miyama, Kazuhiro Kinoshita, Susumu Tohno, Ken Hamotani, Minoru Yoneda, Akira Tani, “LONG-TERM MEASUREMENTS OF ISOPRENE FLUXES ABOVE WARM-TEMPERATE MIXED FOREST IN JAPAN”, Asiaflux workshop 2010 Proceedings, 117, (2010)

19）奥村智憲，川本純平，東野達，小南裕志，深山貴文，“森林域におけるイソプレン由来有機エアロゾルの観測”，第27回エアロゾル科学・技術研究討論会講演要旨集，A03，5-6，（2010）

20）奥村智憲，東野達，小南裕志，深山貴文，谷晃，山本浩平，“近畿地方における森林植生からの揮発性有機化合物放出量の推定”，第51回大気環境学会年会要旨集，2D1000，（2010）

21) Motonori Okumura, Kenta Nakagawa, Yuji Kominami, Takafumi Miyama, Kazuhiro Kinoshita, Ken Hamotani, Susumu Tohno, Minoru Yoneda, Akira Tani, “Isoprene flux measurement using relaxed eddy accumulation method in warm-temperate mixed forest in Japan”, Earth observation for land-atmosphere interaction science Abstract book, 47, (2010)

(22) Takafumi Miyama, Kenichi Yoshimura, Yuji Kominami, Mioko Ataka, Motonori Okumura, Akira Tani, “BVOCs observation in a warm-temperate deciduous broad-leaved forest”, 5th International PTR-MS Conference 2011 Contributions, 233, (2011)

(23) Takafumi Miyama, Kenichi Yoshimura, Yuji Kominami, Mioko Ataka, Motonori Okumura, Akira Tani, “Time series variations of $ CO_{2} $ , $ CH_{4} $ and BVOC flux in a broad-leaved deciduous forest”, Proceedings of ISAM 2011, 159, (2011)

24) Kenta Nakagawa, Motonori Okumura, Yuji Kominami, Takafumi Miyama, Susumu Tohno, Ken Hamotani, Akira Tani, “Isoprene Flux Measurement using Relaxed Eddy Accumulation Method in Warm-temperate Mixed Forest in Japan”, Proceedings of ISAM 2011, 156, (2011)
（3）出願特許

特に記載すべき事項はない。

（４）シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

特に記載すべき事項はない。

（５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。

（6）その他

特に記載すべき事項はない。
課題名 5−1303 日本型農業環境条件における土壌くん蒸剤のリスク削減と管理技術の開発

課題代表者名 小原 裕三 （国立研究開発法人農業環境技術研究所有機化学物質研究領域）

研究实施期间 平成25～27年度

累計予算額 107,104千円（うち平成27年度：33,239千円）

予算額は、間接経費を含む。

本研究のキーワード 土壌くん蒸剤、大気中濃度、土壌中作物病原性微生物、ガスバリア一性フィルム、シミュレーションモデル、ガス透過速度、大気移行フラックス、クロルピクリン、1,3-ジクロロプロペン(1,3-D)、メチルイソチオシアネート(MITC)

研究体制

(1) 土壤くん蒸剤の化学的分解促進技術の開発と土壤中ガス濃度の評価に関する研究

（国立研究開発法人農業環境技術研究所）

(3) 千葉県露地畑における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究（千葉県農林総合研究センター）

(4) 徳島県砂地畑における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

(5)高知県施設栽培における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

(高知県農業技術センター)

(6) シミュレーション手法を用いた土壌くん蒸剤の大気中における動態把握とリスク削減技術の適用評価に関する研究（株式会社数理計画）

## 研究概要

### 1. はじめに(研究背景等)

土壌くん蒸に用いられる揮発性の高い1,3-ジクロロプロペン(1,3-D)、クロルピクリン(CP)、メチルインチオシアネート(MITC)等の農薬は、人への毒性や環境負荷(光化学オキシダントの前駆物質)の面で多くの問題を抱えつつも、連作障害を回避するために不可欠な手段として日本全国で大量に使用されている。しかし、欧州連合(EU)では、新たな農薬法案が2009年1月13日に採択され、これら全ての土壌くん蒸用農薬は不認可有効成分リストに記載され、1,3-Dは既に失効し、クロルピクリンも2012年12月31日で全廃された。また、米国ではこれらの土壌くん蒸用農薬の登録見直しが鋭意進められ、一定地域面積あたりの年間使用量の上限を設定するキャップ制や緩衝帯の義務化、土壌くん蒸処理は免許を有した専門の請負業者に限られる等、非常に厳しい条件下での使用に制限する一方、ガスバリア一性被覆資材の導入による緩衝帯の緩和や、GAP(農業生産工程管理)への反映等、米国型のリスク削減管理策がとられている。

日本においては、PRTR(化学物質排出移動量届出制度)データをもとにした『各都道府県での「農薬の人に対する毒性重み付け使用量」と主原因5物質(平成22年度)(横浜国立大学)によると、全47都道府県中40都府県において、1,3-Dやダゾメット(有効成分MITC)等の土壌くん蒸剤が第1位物質として評価され、ほぼ上位を独占している。住宅地と農耕地の混在化が進む中、揮発性の高いこれらの農薬が、直接の蒸発(または揮散、蒸散)や、農業用ポリエチレンフィルム(農ポリ)等の被覆資材を通して漏洩し、大気経由で周囲に拡散することで近隣住民への危被害等の問題が生じており、環境行政的にもの対策が喫緊に求められている。

このような状況下、本研究課題では土壌くん蒸剤の土壌中濃度推移と薬効に基づいて、処理量と被覆資材のガスバリア一性能の至適値を提示し、機械化に適したガスバリア一性被覆資材の開発、土壌くん蒸処理後に土壌中に残留する土壌くん蒸用農薬の積極的な分解技術を適用する等、科学的基盤に裏付けられた合理的かつ、より効果的な処理方法の適用により各地域の栽培・立地・環境条件に適応した「日本型のリスク削減・管理策」提案することを目的とする（図1）。
図1 研究体制および目的

### 2. 研究開発目的

本研究課題では土壌くん蒸剤の土壌中濃度推移と薬効に基づいて、処理量と被覆資材のガスバリア一性能の至適値を提示し、機械化に適したガスバリア一性被覆資材の開発、土壌くん蒸処理後に土壌中に残留する土壌くん蒸用農薬の積極的な分解技術を適用する等、科学的基盤に裏付けられた合理的かつ、より効果的な処理方法の適用により各地域の栽培・立地・環境条件に適応した「日本型のリスク削減・管理策」提案することを目的とする。

具体的には、本研究課題では、(1)土壌くん蒸剤の土壌中濃度推移と大気への漏洩量評価、土壌中未分解土壌くん蒸剤の化学的分解促進技術による大気への漏洩量低減化、(2)土壌くん蒸剤処理量の低減化の限界関する科学的知見(3)新規ガスバリア一性被覆資材や化学的分解促進技術の適用による大気への漏洩量低減と周辺環境における大気経由の暴露低減効果を実測による評価、(4)土壌くん蒸処理圃場隣接住民の暴露濃度と、園芸地域全域における大気中濃度分布の低減効果をシミュレーションモデルによって評価を行うことを目的とする(図1)。

### 3. 研究開発の方法

## (1) 土壤くん蒸剤の化学的分解促進技術の開発と土壤中ガス濃度の評価に関する研究

日本では、経気道曝露による評価値が無いため、大気経由曝露での土壌くん蒸剤の規制は、行われていない。そのため、土壌くん蒸剤に関する諸外国の規制状況、評価値などを調査し、本研究課題の目標値として設定した。試験評価対象とする土壌くん蒸剤は、1,3-ジクロロプロペン(1,3-D)、クロルピクリン(CP)、メチルイソチオシアネート(MITC)である。本研究課題において対象とする地域と作物の組み合わせにおいて用いられている土壌くん蒸用被覆資材の形状（フィルムの厚さ、幅、色、機械的強度など）や必要とされるガスバリア一性能について調査し、研究協力機関のフィルムメーカーに情報を提供し、市販品・試作品などが得た。これらフィルムのガスバリア一性能は、20℃、30℃、40℃における飽和蒸気圧下での透過速度の測定をカップ法により行い、物質移動係数で評価した。

土壌くん蒸剤の大気への漏洩量や薬効評価のためには、土壌中濃度推移を推測する必要がある。シミュレーションモデルには、USDA Salinity Laboratoryによって開発された土中水分・塩分・熱移動予測汎用プログラムであるHYDRUS2d/3dを用いて推算し、実測データを補完した。
また、1,3-D、CP、MITC、ヨウ化メチル(MeI)、臭化メチル(MeBr)を対象に、チオ硫酸塩やチオ尿素との組み合わせにおける分解消失特性を評価するための実験系を設計し、チオ尿素とチオ硫酸塩（アンモニウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、ナトリウム塩）による分解消失特性を評価し、分解除去資材として最も有望な資材を選択した。分解除去に必要な資材量、分解除去速度（または分解除去期間）を検討し、最適化を行った

## (2) 土壤微生物学的な観点からの土壌くん蒸管理技術の高度化とリスク削減に関する研究

土壤くん蒸剤の低減化の限界を明らかにするためには、対象とする病原性土壤微生物を殺菌するために必要な暴露条件（濃度、時間、温度など）を明らかにすることが必要である。しかし、土壤を介した暴露評価試験には、土壤くん蒸剤の濃度の維持と評価が困難なため、科学的根拠に基づく知見が全く得られていない。そのため、病原性土壤微生物の土壤を介した土壤くん蒸剤暴露試験を実施するための標準試験法を構築し、本研究課題で防除対象としているモデルとなる作物病原性土壤微生物を用いて、土壤くん蒸剤の暴露評価試験（単純暴露試験、汚染土壤暴露試験）を行い、殺菌に必要な暴露条件（濃度、時間、温度の関係）を明らかにした。また、土壤くん蒸消毒前後の土壤微生物の群集構造の解析を行い、微生物相の回復性を調査した。

## (3) 千葉県露地畑における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

## 農業生産現場における広域の大気中クロルピクリン濃度

土壌くん蒸剤を使用する農業生産現場において、広域の大気中クロルピクリン濃度を明らかにした。調査は2015年1月7日～3月3日に千葉県のスイカ生産地A市で実施した。スイカ栽培では1～2月に土壌病害虫防除を目的にクロルピクリンによる土壌くん蒸を実施することが多い。調査地域の規模は南北1.1km、東西1.3kmである。大気中クロルピクリン濃度の測定を調査地域内に5箇所設置し、地上60cmで大気を採取した。

## 農業生産現場の圃場周辺における大気のクロルピクリン濃度

土壌くん蒸剤を使用する農業生産現場の圃場周辺における大気のクロルピクリン濃度を明らかにした。調査は2015年1月7日～13日とし、調査場所は千葉県A市のスイカを栽培する予定の圃場（面積34a）とした。供試農薬はクロルピクリン80.0%油剤、使用量は30L/10aである。被覆資材はポリエチレン製フィルムを用いた。大気の土壌くん蒸剤濃度を測定する高さは地上1.2mと0.6mとした。

## ガスバリア一性フィルム被覆による大気の土壌くん蒸剤濃度低減効果

ガスバリア一性フィルムによる被覆での大気の土壌くん蒸剤濃度低減効果を評価した。試験は2014年11月11～21日に千葉県農林総研究センターの露地畑で実施した。試験区の構成は、ガスバリア一性フィルムで被覆するバリア一区と慣行のポリエチレン製フィルムで被覆するポリ区の2区とした。供試農薬は1,3-ジクロロプロペン54.5%+クロルピクリン41.5%油剤とし、使用量を3mL/穴とした。大気中濃度の測定位置は、試験区の中心と試験区の四辺の中央の地上1.2mで、計5点とした。大気中の土壌くん蒸剤は、捕集管を用いて定流量ポンプ（流量0.4L/min）で吸引捕集した。

## 黒ボク土におけるチオ硫酸塩を用いた土壌くん蒸剤の分解促進

くん蒸終了時に残留する薬剤をチオ硫アンモニウム（以下、ATS）により分解促進し、揮散を低減させる技術を評価する。試験は2015年11月11～13日に千葉県農林総合研究センターの露地畑で実施した。試験区の構成は、ATS処理区、水のみ処理区、無処理区の3区3反復である。供試農薬は1,3-ジクロロプロペン54.5%+クロルピクリン41.5%油剤とした。使用量は土壌くん蒸終了時の濃度が下がった状況を想定して1mL/穴とした。ATSの処理量は、24時間後に土壌気相中濃度を1/100とすることを目標に60g/m²とした（「サブテーマ（1）土壌くん蒸剤の化学的分解促進技術の開発と土壌中ガスの評価に関する研究」の結果から算出）。

## ガスバリア一性フィルム被覆による黒ボク土の気相及び被覆直下の大気における土壌くん蒸剤濃度

## の上昇効果

土壌くん蒸時のガスバリア一性フィルムを用いた被覆は、土壌中のくん蒸剤濃度が上昇して薬効が向上し、使用量を削減できることが期待される。ここでは、ガスバリア一性フィルム被覆による黒ボク土の気相及びフィルム直下の大気における土壌くん蒸剤濃度の上昇効果を明らかにする。試験は2013年11月5～15日に千葉県農林総合研究センターの露地畑で実施した。試験区は、ガスバリア一性フィルムで被覆するバリア一区とポリエチレン製フィルムで被覆するポリ区の2区4反復である。供試農薬は1,3-ジクロロプロペン54.5%+クロルピクリン41.5%油剤とし、使用量を3mL/穴とした。各区の被覆直下の大気、地表下10cm、20cmの気相を採取し、土壌くん蒸剤濃度を測定した。

## ガスバリア一性フィルム被覆による土壌くん蒸剤の薬効向上効果

ガスバリア一性フィルム被覆による土壌くん蒸剤の薬効向上効果と使用量を削減した時の漏洩量低減効果を明らかする。試験日は夏試験を2014年8月26日～9月8日、冬試験を2014年12月7日～2015年1
月13日とした。試験場所は千葉県農林総合研究センターの露地畑とした。供試農薬はクロルピクリン80%油剤とした。試験区の構成は、ガスバリア一性フィルムで被覆するバリア一区と、慣行のポリフィルムで被覆するポリ区を設け、両区ともに使用量を3、2、1、0mL/穴区とする8区3反復とした。薬効を評価するため、土壌くん蒸前にサツマイモネコブセンチュウ被害残渣を地表下20cmに埋設した。くん蒸後、残渣を回収し、キュウリの幼苗を用いた生物検定を行った。また、土壌気相のクロルピクリン濃度と薬効との関係を明らかにするため、残渣の埋設位置において土壌気相のクロルピクリン濃度を経時的に測定した。さらに、被覆表面からの漏洩するフラックスを被覆資材の物質移動係数（「サブテーマ（（1）土壌くん蒸剤の化学的分解促進技術の開発と土壌中ガスの評価に関する研究」で測定）を用いて算出した。

## 土壌くん蒸剤の薬効に関するメカニズムの検証

土壌くん蒸剤の薬効に関するメカニズムを室内試験で検証した。用いた試験系は、20mL容の褐色バイアルに15mLの水を入れ、供試土壌病害虫を浸漬後、アセトンで処理濃度の100倍に調製した供試薬剤を150μL注入し、密封して所定の温度と期間で静置するものである。土壌くん蒸剤暴露時の温度の影響を検証した。供試農薬としてクロルピクリンを、供試病害虫としてサツマイモネコブセンチュウ（Meloidogyne incognita）二期幼虫とウリ類ホモプシス根腐病菌（Phomopsis sclerotioides）を用いた。暴露条件は温度を5、15、25℃とし、暴露時間を48時間とした。土壌くん蒸剤の積算濃度がサツマイモネコブセンチュウ二期幼虫に及ぼす影響を検証した。供試農薬はクロルピクリン、1,3-ジクロロプロペン及びMITCとした。試験条件は、暴露濃度0、2、20、200ppmと暴露時間1、3、9、24、48時間を組み合わせた。

## 農業生産現場におけるガスバリア一性フィルムを用いた土壌くん蒸剤の揮散低減効果の実証

農業生産現場において、ガスバリア一性フィルムを用いた土壌くん蒸剤の揮散低減効果を実証することを目的とした。試験は2015年2月4～28日に千葉県A市で実施した。調査圃場は、黒ボク土の露地畑で、スイカの栽培を予定していた。試験区の構成は、ガスバリア一性フィルムで被覆するバリア一区と農業生産者が慣行で使用しているポリエチレン製フィルムで被覆するポリ区の2区とした。供試農薬はクロルピクリン80.0%油剤で使用量は30L/10aとした。土壌くん蒸剤の揮散低減効果は、被覆表面から漏洩するフラックスで評価した。

## (4) 徳島県砂地畑における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

ガスバリア一性フィルムを用いたクロルピクリンの大気中放出抑制については、周辺環境における大気経由暴露濃度を実測により評価した。センター内砂地圃場で、2015年11月9日から13日に幅0.5m×長さ10mの畦を3本作成し、CP3mL/穴を30cm間隔で処理した。大気中のCPを捕集するため、地上から60、120cmの2ヶ所で0.4L/分で大気を捕集し、供試資材は、吸着剤XAD-4（SKC製、8×15mm、400/200mg）、被覆資材として、PEを用いた。また、大気への漏洩低減程度と周辺環境における大気経由暴露濃度の低減効果を実測により評価した。センター内砂地圃場で、2015年11月9日から13日に幅0.5m×長さ10mの畦を3本作成し、CP3mL/穴を30cm間隔、TIF(Totally Impermeable Film)区は60cm間隔も追加し処理した。

サツマイモ栽培地域での大気中クロルピクリン濃度のモニタリングは、CALPUFFを用いた園芸地域環境濃度算出のため、生産現場での大気中のモニタリングを実施した。測定期間は、2015年3月5日～4月24日（2～3日おき）に鳴門市の4地点にポンプを設置し、地上から120cm高で0.4L/分で4時間大気を捕集した。供試資材は、吸着剤XAD-4を用いた。

ガスバリア一性フィルムを用いたクロルピクリンによるサツマイモ立枯病に対する防除効の範囲について、センター内砂地畑圃場で2013年、2014年の2年間おこなった。2013年の試験では、5月2日に幅0.5m×長さ4mの畦を3本作成し、TIF(商品名：ハイバリア一)とPE(商品名：FC50)で被覆した。5月7日(1回目)および5月30日(2回目)にCP(商品名：クロピク80 CP80%含有)を畦最頂部分に手動式土壌消毒器(共立製)で畦頭上から15cm下へ3mL灌注後、直ちに各フィルムで被覆した。土壌くん蒸処理は5月28日(1回目)、6月18日(2回目)(処理21日後)まで行い、処理終了後、直ちに生長点より長さ約30cmに切りそろえたサツマイモ苗(品種：なると金時(高系14号の選抜系統))を定植した。サツマイモ苗はCP処理部分から左右へ42cm幅で定植した。区制は2区制とした。2014年の試験では、3月27日に幅0.5m×長さ5mの畦を作成し、CPを畦最頂部分に手動で畦頭上から15cm下へ中央部分の1カ所(1地点処理)または30cm間隔で3カ所(3地点処理)3mL/穴灌注後、直ちに各フィルムで被覆した。くん蒸期間は4月18日（処理21日後）まで行い、処理終了後、直ちに生長点より長さ約20cmに切りそろえたサツマイモ苗を畦頭上から約15cmの深さに定植した。サツマイモ苗は、畦中央のCP処理部分から左右へ10cm間隔で効果判定できるよう定植した。区制は2区制とした。施肥等は慣行とした。茎部および塊根部の調査は2013年の試験では9月13日(1回目)、10月2日(2回目)に定植全株について行った。調査項目は茎部では発病株数と発病を程度別に調査した。塊根部は重量約50g以上の塊根を対象に発病を程度別に全個調査した。2014年度の試験
では、地上部の生育調査は6月17日に定植全株対象に地上部の生育を程度別に行った。茎部および塊根部の調査は8月1日に定植全株について行った。調査項目は2013年程度別発病指数を用いた。

また、畦内のCPの水平方向への濃度分布状況を調査するため、2013年の上記の圧場において、5月7日の処理開始後4、8、24、30、48時間後に、処理地点から0、50、100cm離れた地点でのCP濃度を測定した。5月30日には、処理後0、1、2、4、8、12、16、20、24、28、32、50時間後に、処理地点から0、50、100cm離れた地点でのCP濃度を測定した。採取方法は、畦頭頂部から15cmの位置からCPを含む空気をガスタイトシリンジにより5mL採取し、ヘキサン20mLに溶解した後、ガスクロマトグラフ(ECD)を用いてCP濃度を測定した。

ガスバリア一性フィルムを用いたサツマイモ立枯病に対するクロルピクリン処理間隔の限界と防除効果について、センター内砂地畑圃場で2014年、2015年の2年間行った。2014年は5月7日に、2015年は3月23日に幅0.5m×長さ5mの畦を作成し、CPを畦最頂部分に手動式土壤消毒器で畦頭上から15cm下へ30、50、100、150及び200cm間隔で3mL/穴2カ所処理し、直ちに各フィルムで被覆した。くん蒸期間は、2014年5月28日まで、2015年4月13日までで、それぞれ21日間行い、処理終了後、直ちに生長点より長さ約20cmに切りそろえたサツマイモ苗を畦頭上から約15cmの深さに定植した。サツマイモ苗は、各処理地点間の中央部分から20cm間隔でサツマイモ苗を定植し、区制は1区制とした。上部の生育調査は、2014年は7月28日に、2015年は5月28日に定植全株対象に地上部の生育を程度別に行い、茎部および塊根部の調査は、2014年は9月10日に、2015年は7月31日に定植全株について行った。調査項目は茎部では発病株数と発病を程度別に調査した。塊根部は重量約50g以上の塊根を対象に発病を程度別に全個調査した。また、CPの防除効果の範囲、CP処理間隔の限界と防除効果を調査する試験において、畦内のCPの水平拡散について調査した。

## (5) 高知県施設栽培における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

高知県の施設ニラ生産で使用されるカーバムナトリウム塩液剤およびダゾメット剤の使用によって発生するMITCの濃度を測定し、US EPAの設定する評価値と比較することで、施設ニラ生産地域におけるMITC放出の実態を把握した。放出抑制技術としてのガスバリア一性フィルムの有効性について検討した。大気経由暴露濃度シミュレーションモデルDiMCFDについては、施設周辺のMITC濃度を測定し、供試薬剤量、処理面積、気温、地温、風向、風速等のデータを、CALPUFFモデルに対しては、数 $ km^{2} $ レベルでMITC濃度を1カ月以上測定し、気象データと合わせてモデル解析に利用した。

## (6) シミュレーション手法を用いた土壌くん蒸剤の大気中における動態把握とリスク削減技術の適用評価に関する研究

土壌くん蒸剤処理に伴う大気中の動態を把握するために、時間・空間スケールが異なる2つのモデルを選定した。1つは、土壌くん蒸剤処理圃場に隣接する住民に対する評価を行うモデルとして、短時間（数分～1時間程度）かつ狭域（発生源から数百m程度まで）を対象とするDiMCFD（Diffusion Model with Computational Fluid Dynamicsの略、数値流体力学を用いた大気拡散モデル）、もう1つは、園芸地域全体の住民に対する評価を行うモデルとして、長時間（数日から1年間程度）かつ広域（数百mから数百km）を扱うCALPUFFである。

次に、選定したそれぞれのモデルについて、土壌くん蒸剤処理に係る大気中の動態を把握可能にするため、必要な改良等を施し、モデルを構築した。

また、土壌くん蒸剤処理に伴う大気中の動態について、モデルが再現できているかを確認するため、モニタリングの再現シミュレーションを実施し、結果を比較した。なお、再現性の確認に用いるモニタリングは、サブテーマ（3）～（5）の各県の協力を得て、実施した。

さらに、再現性の確認を行った各モデルを用いて、サブテーマ（3）～（5）の典型的な園芸地域を対象に、ケーススタディシミュレーションを行い、大気経由の曝露低減に資する項目の有効性等について整理した。

### 4. 結果及び考察

## (1) 土壤くん蒸剤の化学的分解促進技術の開発と土壤中ガス濃度の評価に関する研究

土壌くん蒸剤の諸外国での規制状況を調査した結果、欧州連合(EU)では、新たな農薬法案が2009年1月13日に採択され、全ての土壌くん蒸用農薬は不認可有効成分リストに記載され、1,3-Dは既に失効し、クロルピクリンも2012年12月31日で全廃された。また、米国ではこれらの土壌くん蒸用農薬の登録見直しが鋭意進められ、一定地域面積あたりの年間使用量の上限を設定するキャップ制や緩衝帯の義務化、土壌くん蒸処理は免許を有した専門の請負業者に限られる等、非常に厳しい条件下での使用に制限する一方、ガスバリア一性被覆資材の導入による緩衝帯の緩和や、GAP（農業生産工程管理）への反映等、米国型のリスク削減管理策がとられている。リスク管理措置のための評価値としては、クロルピクリンは73 ppb（0.49 mg/m³、25°C、1atm、8時間平均値）、1,3-ジクロロプロペンはカリフォルニア州農薬規制局で2011年に≤0.14 ppb（0.63 μg/m³、70年生涯曝露平均値）であったが、2015年には0.56 ppb（2.5 μg/m³、70年生涯曝露平均値）に緩和された一方で、急性110 ppb
(495 $ \mu $ g/m $ ^{3} $ 、3日)、長期2 ppb (9 $ \mu $ g/m $ ^{3} $ 、季節もしくは3ヶ月)が追加された。MITCIは、22 ppb (66 $ \mu $ g/m $ ^{3} $ )(1から8時間平均の非職業的曝露)を根拠にリスク管理措置が実行されている。

新規ガスバリア一性フィルムは、研究協力企業に依頼し6社11ブランドの市販品・試作品などが得られた。農環研で開発したカップ法により、くん蒸剤の各種フィルムの透過速度を測定し、その結果から算出した物質移動係数により各種フィルムのガスバリア一性能を評価した。また、物質移動係数の温度依存性を評価し、土壌くん蒸剤処理ほ場での被覆フィルム直下の気相中土壌くん蒸剤濃度と被覆フィルムの温度を測定し、漏洩速度と漏洩量の評価を行うことを提案し、本方法を実施するための基礎資料とした。これは、大気への土壌くん蒸剤の被覆資材を透過・漏洩したフラックスの測定法は、従来はクローズドチャンバー法や流通式チャンバー法では、労力的にも経済的にも負担が大きかったためである。被覆フィルム直下の土壌くん蒸剤の濃度推移は、それ程早い動きをしないので時間分解能を相当に緩和することが可能であった。また、土壌くん蒸剤の大気への漏洩量や薬効を評価するためにHYDRUS2d/3dを用いて土壌中濃度推移を推測し、各くん蒸条件における標準的な土壌中（被覆フィルム直下）の土壌くん蒸剤濃度推移と大気への移行速度を推算し、補完した。サブテーマ（3）から（5）で用いた被覆フィルムと土壌くん蒸剤の組み合わせにおいて、実測条件とさらに標準的条件を設定し、大気への移行量を評価した。標準的な処理方法により最もクロルピクリンと1,3-Dが残留しているクロルピクリン処理直後の濃度を想定し、黒ボク土と砂質土壌を用いて分解促進実験を行った結果、日本の種々の条件下、特に黒ボク土の場合にはATSによる分解促進技術は現実的な手法では無く、ガスバリア一性フィルムを用いた場合には可能な限り被覆期間を延ばすことが、土壌中での微生物分解も十分に見込めることから経費的にも有利であり重要であることが分かった。

## (2) 土壤微生物学的な観点からの土壌くん蒸管理技術の高度化とリスク削減に関する研究

ガラス製の食料保存用容器（容積4Lまたは2L）を試験容器として用いた。容器の気密性を高めるために、バイトンゴム製パッキン板とガラス板を組み合わせたものを容器と蓋の間に挟み込むように設置した。この容器内に、クロルピクリンを所定量投入し、経時的にガスクロマトグラフィーで気中濃度を測定した。その結果、24時間経過後も初期濃度の86％のガスが維持されることが明らかとなったことから、単純曝露試験および汚染土壌曝露試験には、この容器を用いることとした。

単純曝露試験では、Streptomyces ipomoea、Fusarium oxysporum、Diaporthe sclerotioides、Verticillium dahliae、Sclerotium rolfsiiを供試した。これらの病原菌の菌叢ディスクを作成し、各種土壌くん蒸剤を含む気中での生存性を評価した（菌叢ディスク法）。この中で、S. ipomoeaは気中曝露下での生存が極めて不安定であり、菌叢ディスク法での評価は不適切であると判断された。S. rolfsiiについては、菌核も用いて気中曝露試験に供試した。しかし、菌核は極めて耐久性が高く、その抑制にはより長時間の曝露条件が必要があると考えられたため、本研究でも採用した実験系での評価は困難であると判断された。

F. oxysporum、P. sclerotioides、V. dahliae、S. rolfsiiの菌叢ディスクをクロルピクリン、MITCに曝露した。曝露時の温度を5～35℃に設定して試験を行ったところ、いずれの病原菌においても温度が上昇するにつれ、感受性が高まった。つまり、クロルピクリンもMITCも温度が上昇するにつれ、殺菌効果が高まったといえる。クロルピクリンでは、1,3-ジクロロプロペンが共存することで殺菌作用が高まる傾向が認められた。

汚染土壌曝露試験では、F. oxsyrporumの厚壁胞子を含む人工汚染土壌を供試した。この場合にも、曝露時の温度が上昇するにつれ、殺菌効果が強くなることは単純曝露試験と同様であったが、汚染土壌を対象とした場合の方が、病原菌の殺菌に必要な薬剤濃度は低いことが明らかとなった。千葉県のクロルピクリンを用いた試験では、かなり低濃度のクロルピクリン溶液中でもF. oxysporumの生存が抑制されることが明らかになっている。このことから、単純曝露試験よりも、汚染土壌曝露試験で、より低濃度のくん蒸剤が処理された場合にも、病原菌の抑制が強く誘導された原因として、土壌中のF. oxysporumの菌体の大半が水に囲まれた状態で分布している可能性が考えられた。

高知県農業技術センター内圃場、および高知県内の二う栽培農家圃場において、農業用ポリエチレンフィルムおよびガスバリア一性フィルムを用い、それぞれキルパー、ダゾメットによる土壌くん蒸消毒を実施し、その前後における土壌微生物の群集構造の解析を行った。その結果、微生物群密度には、被覆資材の違いよる明確な差異は認められなかった。一方で、多様性指数はポリエチレンフィルム区で低くなる傾向があった。PCR-DGGEのバンドパターンに基づいたクラスター解析では、試験場内の試験では、圃場内の微生物群集構造が極めて不均一であったため、被覆資材の違いによる影響を評価することができなかった。しかし、消毒の前後で異なるクラスターに分類される傾向が認められた。農家圃場で実施した試験では、ガスバリア一性フィルムとポリエチレンフィルム区で消毒の時期が異なるため、純粋に被覆資材の違いを評価することができなかったものの、被覆資材の違いを反映したクラスターに分類される傾向が認められた。

千葉県農林総合研究センター内の圃場において、ガスバリア一性フィルムとポリエチレンフィルムを用い、クロルピクリンまたは1,3-Dの処理量を変えて、土壌のくん蒸消毒を実施した。その前後における土壌微生物の群集
構造を評価した。その結果、高温期のクロルピクリン処理では、ガスバリア一性フィルムを用いた場合に、糸状菌密度がより顕著に低下する傾向が認められたが、低温期にはこのような差は認められなかった。このとき、PCR-DGGEのバンドパターに基づいた多様性解析を行ったところ、糸状菌、細菌ともに反復間のバラツキが大きく、一定の傾向を見いだすことはできなかった。また、クラスター解析の結果については、糸状菌群については、無消毒区とそれ以外に分けられたが、細菌群については、一定の傾向は認められなかった。

以上の結果から、非標的微生物群は、MITCを有効成分とする土壌くん蒸剤では被覆資材の種類による影響を受けにくいこと、クロルピクリンの場合には、特に高温期には糸状菌群の密度低下が顕著になるものの、種構成や多様性については大きな影響を受けないことが明らかとなった。

## (3) 千葉県露地畑における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

## 農業生産現場における広域の大気中クロルピクリン濃度

調査期間の最高濃度は、2月12～13日に調査地点③において検出された109μg/m³であった。この値は本研究課題で設定したクロルピクリンの評価値490μg/m³(0.073ppm)を下まわった。

## 農業生産現場の圃場周辺における大気のクロルピクリン濃度

試験期間における最高濃度は、地上120cmが215μg/m³、地上60cmが453μg/m³であった。この値は本研究課題で設定したクロルピクリンの評価値490μg/m³(0.073ppm)を下まわった。地上120cmと60cmの値を比較すると、圃場中央では地上60cmの値が高いが、それ以外の測定地点では大きな差は認められなかった。水平方向の分布では、圃場中央の値が最も高く、風下方向では中央から離れるに伴って濃度が減衰する傾向が認められた。

## ガスバリア一性フィルム被覆による大気の土壌くん蒸剤濃度低減効果

被覆期間のバリアー区の最高値（5地点の平均）は、 $ 0.76\mu g/m^{3} $ であり、ポリ区の $ 18.6\mu g/m^{3} $ と比べて 1/25 の値であった。1,3-ジクロロプロペンも同様の傾向であった。このことから、ガスバリアー性フィルムで被覆することにより、土壌くん蒸初期の大気中濃度を数十分の一に低減できることが明らかとなった。

## 黒ボク土におけるチオ硫酸塩を用いた土壌くん蒸剤の揮散低減効果

被覆直下の大気におけるATS処理区のcis-1,3-ジクロロプロペン濃度は、3区の中で最も低く推移し、処理24時間後では0.364mg/Lと無処理区の0.706mg/Lと比べて約1/2の値であった。処理48時間後のATS処理区の濃度は0.347mg/Lであり、無処理区における0.463mg/Lの75%に相当した。地表下10cmにおけるATS処理区のcis-1,3-ジクロロプロペン濃度は、処理24時間後が0.693mg/Lであり、無処理区の0.352mg/Lと比べて約2倍の値であった。処理48時間後では両区ともほぼ同等の濃度（約0.4mg/L）となった。地表下20cmにおけるATS処理区のcis-1,3-ジクロロプロペン濃度は、処理24時間後では0.633mg/Lと3区の中で最も高かった。処理48時間後のATS処理区の濃度は0.493mg/Lに低下したが、無処理区の0.415mg/Lと比べてやや高い値であった。クロルピクリンの濃度推移は、cis-1,3-ジクロロプロペンと同様の傾向であった。今回の試験では黒ボク土においてATSにより処理24時間後の土壌くん蒸剤濃度を1/100にすることを目標とした。しかし、以上のように、今回の処理量と処理方法では目標を達成することは難しかった。

## ガスバリア一性フィルム被覆による黒ボク土の気相及び被覆直下の大気における土壌くん蒸剤濃度の上昇効果

黒ボク土の気相及び被覆直下の大気の土壌くん蒸削濃度は、くん蒸開始から1～3日後に最高濃度に達し、その後減衰した。バリア一区における土壌くん蒸削濃度は、特に土壌くん蒸開始3日後以降にポリ区と比べて高くなった。深さ別では、被覆直下において区間差が最も大きく、地表下10cmがこれに次いだ。以上のことから、ガスバリア一性フィルムの被覆により、黒ボク土の気相及び被覆直下の大気において土壌くん蒸削の濃度が上昇することが明らかとなり、薬効が向上することが期待された。

## ガスバリア一性フィルム被覆による土壌くん蒸剤の薬効向上効果

ガスバリア一性フィルム被覆による土壌くん蒸剤の薬効向上効果を検証した。クロルピクリンを使用し、ガスバリア一性フィルムで被覆した3区の根こぶ指数は、いずれもポリ区と比べて小さく、薬効が向上していることが明らかとなった。特に、使用量を3mLとした区においてバリア一区とポリ区の差が顕著であった。そのメカニズムを考察するために薬効と土壌気相の積算濃度の関係を解析した。その結果、サツマイモネコブセンチュウに対するクロルピクリンの薬効は、土壌気相の積算濃度に依存した。また、同じ積算濃度の場合、夏試験の薬効は冬試験と比べて高かった。以上のことから、ガスバリア一性フィルムの被覆により土壌くん蒸効の薬効が向上することが明らかとなり、また、そのメカニズムは積算濃度の上昇によるものと考えられた。さらに、被覆表面から漏洩するクロルピクリンのフラックスを評価した。バリア一区における漏洩量はポリ区と比べて1/100程度であった。また、被覆表面から漏洩するクロルピクリンのフラックスは、両区とも概ね使用量に依存した。このことから、ガスバリア一性フィルムで被覆することにより、被覆表面からのフラックスが大幅に低減することが明らかとなり、使用量を削減するとそれに伴い漏洩するフラックスも低減することが確認された。
## 土壌くん蒸剤の薬効に関するメカニズムの検証

サツマイモネコブセンチュウ二期幼虫とウリ類ホモプシス根腐病菌のクロルピクリンに対する感受性と温度の関係を検証した。サツマイモネコブセンチュウ二期幼虫の生存率は、温度が高いほど低いクロルピクリン濃度で影響を受けた。ウリ類ホモプシス根腐病菌の菌叢の直径は、5℃の低濃度側を除いて、温度が高いほど低い濃度で影響を受けた。以上のように、土壌病害虫のクロルピクリンに対する感受性は、温度が高いと感受性が高まった。このことは、上記試験の結果から、土壌気相の積算濃度が同じ場合、夏試験の薬効が冬試験と比べて高かった理由の一つと考えられる。暴露時間と暴露濃度を組み合わせ、土壌くん蒸剤に対するサツマイモネコブセンチュウ二期幼虫の感受性を検定した。暴露濃度が同じであれば暴露時間が長いほど、暴露時間が同じであれば暴露濃度が高いほどサツマイモネコブセンチュウの生存率が低下した。濃度と時間を乗じて積算濃度に変換すると、サツマイモネコブセンチュウの生存率は、一定の用量-反応曲線に収束した。以上から、サツマイモネコブセンチュウ二期幼虫のクロルピクリンに対する感受性は、積算濃度に依存することが明らかとなった。こうした傾向は、1,3-ジクロロプロペンとメチルイソチオシアネートでも観察された。このことは上記試験でのサツマイモネコブセンチュウに対するクロルピクリンの薬効が土壌気相の積算濃度に依存したことと一致した。

## 農業生産現場におけるガスバリア一性フィルムを用いた土壌くん蒸剤の揮散低減効果の実証

試験終了時においてバリアー区のフィルム表面から漏洩したクロルピクリンの積算値は、ポリ区の55％に相当した。バリアー区のフラックスは、ポリ区と比べて夜間を中心とした低温時に小さく、昼間の高温時にピーク状に大きくなる傾向が観察された。以上のように、農業生産現場においてガスバリア一性フィルムを用いることで、土壌くん蒸剤の揮散が低減することが実証された。

## (4) 徳島県砂地畑における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

ガスバリア一性フィルムを用いたクロルピクリンの大気中放出抑制については、調査期間中の最大濃度は、203.1μg/m³（捕集箇所3番、高さ60cm、4～10時間後）となった。また、風下に位置した地点（4→8→9番、13→14→15番）では、畦の端から遠くなるにしたがって、減衰が見られた。また、大気への漏洩低減程度と周辺環境における大気経由暴露濃度の低減効果を実測により評価した結果、フィルム直下のCP濃度は、TIF（3mL/穴，30cm間隔）が最も高く推移した。畦周辺のCP濃度は、PE（3mL/穴，30cm間隔）が最も高く推移した。また、TIF（3mL/穴，30cm間隔）では、初期の24時間の放出を顕著に抑制しており、96時間後の総放出量も畦中央部③地点で約1/3、畦東側④地点で約1/4程度まで抑制した。さらに、CPの処理量を1/2に低減することで、大気中への放出量も大幅に抑制することが可能となった。

サツマイモ栽培地域での大気中クロルピクリン濃度のモニタリングでは、CALPUFFを用いた園芸地域環境濃度算出のためのモニタリングを実施した結果、3月中旬と下旬の2回にピークが見られた。地点①において、3月中旬に全期間をとおして最も高い濃度を検出したが、US EPAの設定する評価値（490 μg/m³、25℃、1atm）を超過することはなかった。

ガスバリア一性フィルムを用いたサツマイモ立枯病に対するクロルピクリン処理間隔の限界と防除効果について、地上部の生育では、TIFを用いた30、50および100cm区では、CP処理位置間の生育に問題はなく、生育に影響が認められたのは150、200cm区であった。これに対し、PEを用いた50cm区からやや影響が認められ始め、明確に生育への影響が認められたのは100cm区以降であった。茎部発病程度では、TIFを用いた30、50および100cm区では、CP処理位置間の茎部発病が認められなかった。150cm区、200cm区ではCP処理直下を中心に発病は認められなかったが、CP処理位置間では発病が認められた。これに対し、PEでは100cm区で既に発病株が認められ、150、200cm区ではCP処理直下付近以外ではほとんどの株で発病が認められた。以上の結果より、TIFを用いた場合にはCP処理間隔を100cmまで広げられることが可能と考えられた。

## (5) 高知県施設栽培における土壌くん蒸剤のリスク削減技術の現地実証に関する研究

高知県の施設ニラ生産で使用されるカーバムナトリウム塩液剤およびダゾメット剤の使用によって発生するMITCの濃度のピークは前者が1日後、後者は3日後であった。慣行フィルムを使用した場合MITC濃度は薬剤処理施設周辺の3m以内で一時的に、US EPAの設定する評価値を超える場面もあったが、ガスバリア一性フィルム使用することにより評価値を超えるリスクを削減できることを確認した。また、2カ年連続で、施設ニラ生産地域において定植最盛期に数km²レベルでMITCモニタリングを実施した結果、検出された場所、時期ともに限定的で評価値と比較して1/10以下と低く周辺環境への放出影響が軽微であることを確認した。

## (6) シミュレーション手法を用いた土壤くん蒸剤の大気中における動態把握とリスク削減技術の適用評価に関する研究

土壌くん蒸剤処理に伴う土壌くん蒸剤の大気中の動態を把握するために、時間・空間スケールが異なる2つのモデルを構築し、モニタリングの再現シミュレーションを実施することで、再現性の確認を行った。その結果、いず