Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
ここで、 $ CQP_{0}\left(\mu g P L^{-1}\right) $ と $ CQN_{0}\left(\mu g N L^{-1}\right) $ は、基礎クオタに相当し、植物プランクトンの炭素量 $ PHY\left(\mu g C L^{-1}\right) $ にリン、窒素と炭素の比 $ [P:C] $ 、 $ [N:C] $ をかけることにより求まる。

$$ \begin{aligned}&CQP_{0}=[P:C]PHY\\&CQN_{0}=[N:C]PHY\\ \end{aligned} $$

$ TQP\left(\mu g\ P\ L^{-1}\right) $ と $ TQN\left(\mu g\ N\ L^{-1}\right) $ は植物プランクトンの全リン量、全室素量であり、細胞内蓄積量 $ CQP\left(\mu g\ P\ L^{-1}\right) $ 、 $ CQN\left(\mu g\ N\ L^{-1}\right) $ と基礎クオタとの和によって表される。

$$ \begin{aligned}&TQP=CQP+CQP_{0}\\&TQN=CQN+CQN_{0}\\ \end{aligned} $$

ここで、細胞内蓄積量は未知の変数であり、植物プランクトンとともに移流・拡散方程式によって解く。化学、生物学的過程による細胞内蓄積量の時間変化 $ q_{CQP}\left(\mu g\ P\ L^{-1}\ s^{-1}\right) $ 、 $ q_{QQN}\left(\mu g\ N\ L^{-1}\ s^{-1}\right) $ は以下の式で表される。

$$ \begin{aligned}&q_{CQP}=B_{1_{p}}-[P:C]B_{1}-\Biggl(B_{4}+B_{5}+B_{6}\cdot\frac{PHY}{PHY+POC}\Biggr)\cdot\frac{CQP}{PHY}\\ &q_{CQN}=B_{1_{n}}-[N:C]B_{1}-\Biggl(B_{4}+B_{5}+B_{6}\cdot\frac{PHY}{PHY+POC}\Biggr)\cdot\frac{CQN}{PHY}\\ \end{aligned} $$

ここで、 $ B_{1} $ 、 $ B_{4} $ 、 $ B_{5} $ 、 $ B_{6} $ ( $ \mu $ g C L $ ^{-1} $ s $ ^{-1} $ ) は、それぞれ植物プランクトンの光合成、枯死、沈降、動物プランクトンによる捕食を表す。栄養塩の摂取 $ B_{1p} $ ( $ \mu $ g P L $ ^{-1} $ s $ ^{-1} $ )、 $ B_{1n} $ ( $ \mu $ g N L $ ^{-1} $ s $ ^{-1} $ ) は、次式で表される。

$$ \begin{aligned}&B_{1p}=UP_{\max}\cdot\frac{DIP}{K_{DIP}+DIP}\cdot\frac{\left(PQP_{\max}-\frac{[P:C]PHY+SQP}{[P:C]PHY}\right)}{(PQP_{\max}-1)}\\ &B_{1n}=UN_{\max}\cdot\frac{DIN}{K_{DIN}+DIN}\cdot\frac{\left(PQN_{\max}-\frac{[N:C]PHY+SQN}{[N:C]PHY}\right)}{(PQN_{\max}-1)}\\ \end{aligned} $$

ここで、 $ UP_{max}\left(\mu\mathrm{g}\mathrm{~P~L}^{-1}\mathrm{~s}^{-1}\right) $ 、 $ UN_{max}\left(\mu\mathrm{g}\mathrm{~N~L}^{-1}\mathrm{~s}^{-1}\right) $ は最大の栄養塩摂取速度、 $ PQP_{max} $ 、 $ PQN_{max} $ は最大の栄養塩保持量である。

次に、湖底での栄養塩溶出、酸素消費過程は、底層での低酸素水塊の形成や、低酸素化に対する栄養塩溶出の応答を予測するために、正確に定式化する必要がある。ここでは、湖底での栄養塩溶出、酸素消費過程について、以下の式を与えた $ ^{13)} $ 。
$$ P_{rdp}=\frac{R_{DIP}\cdot\vartheta_{DIP}^{(T-20)}}{4\cdot DO+1} $$

$$ P_{rdn}=\frac{R_{NH4}\cdot\vartheta_{DIN}^{(T-20)}}{4\cdot DO+1}-\frac{R_{NO3}\cdot\vartheta_{DIN}^{(T-20)}}{2\big(DO+2\big)} $$

$$ P_{c d o}=c o_{P H Y}\cdot P_{s p h}+c o_{P O C}\cdot P_{s p c}+R_{D O}\cdot\mathcal{G}_{D O}^{(T-20)} $$

ここで、 $ P_{rdp} $ （mg P m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は無機態リンの溶出速度、 $ P_{rdn} $ （mg N m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は無機態窒素の溶出速度、 $ P_{cdo} $ （mg O $ _{2} $ m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は酸素消費速度である。また、 $ R_{DIP} $ （mg P m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は20℃で無酸素状態での無機態リンの溶出速度、 $ \theta_{DIP} $ は無機態リンの溶出に関する温度係数、 $ R_{NH4} $ （mg N m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は20℃で無酸素状態でのアンモニア態窒素の溶出速度、 $ R_{NO3} $ （mg N m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は硝酸態窒素の脱窒速度、 $ \theta_{DIN} $ は無機態リンの溶出に関する温度係数、 $ c_{PHY} $ は植物プランクトンの炭素・酸素比、 $ c_{POC} $ は懸濁態有機物の炭素・酸素比、 $ R_{DO} $ （mg m $ ^{-2} $ day $ ^{-1} $ ）は酸素消費速度、 $ \theta_{DO} $ は酸素消費に関する温度係数である。これらのパラメータ値は、琵琶湖で採取したコアの室内実験の結果（サブテーマ3）に基づいて与えた。

生態系サブモデルにおけるその他のパラメータは、既存の研究成果を参考にして与えた。ただし、有機物の沈降速度は、湖底での酸素消費に大きな影響を及ぼすパラメータであるため、数値シミュレーションによる有機物フラックスの計算結果とセジメントトラップによる計測結果が概ね一致するように与えた（図2）。

図2. N3.5地点における湖面下30 m、85 mで計測された有機物の沈降フラックスと数値シミュレーションで得られた沈降フラックスとの比較（観測データはサブテーマ5より）

## （2） 境界条件

境界条件としては、壁面では垂直方向の流速を0とし、平行方向の流速にはFree-Slipの条件を課した。また、壁面を通しての熱、物質のフラックスはないものとした。河川からは、熱、化学物質のフラックスを考慮した。湖底では、運動学的条件と湖底摩擦条件を課し、熱フラックスの交換はないものとした。湖面では、力学的条件、運動学的条件、湖面摩擦条件を課すとともに、
熱フラックスの交換、再曝気を考慮した。湖面での熱フラックスはバルク公式により推定した。境界条件のうち、水温の再現精度を向上するために、湖面での熱フラックスを推定するバルク公式に改良を加えた。顕熱輸送量と潜熱輸送量を推定する際に用いるバルク輸送係数は、実用的には1.1～1.3 x 10^{-3}でよいとされており、通常は一定値が用いられる $ ^{14)} $ 。しかし、気温よりも水温の方が高い不安定状態で、かつ風速が小さい場合は、バルク輸送係数の値が大幅に大きくなることが知られている $ ^{15)} $ 。実際、冬季の琵琶湖では、表層の水温が7～8℃であるのに対し、気温が氷点下近くにまで低下する場合があり、表層水によって暖められた空気が上層の相対的に冷たい空気と混合して、不安定な状態になることがある。その効果を考慮するため、気温と表層水温の差や風速によって変化するバルク輸送係数を与えた。

## （3） 計算手法

数値計算は、琵琶湖を水平方向に1000 mまたは2000 m、鉛直方向に2.5 mの格子で分割し、基礎方程式を有限差分法で離散化することにより行った（図3）。数年間の計算を行う場合は、水平方向の格子サイズを1000 mとし、長期間の計算を行う場合は、水平方向の格子サイズを2000 mとした。観測点1は滋賀県、観測点2は滋賀県水産試験場によって水質計測が行われている地点であり、後に計算結果との比較を行う地点である。

(a) 琵琶湖の地形図 $ ^{2)} $

(b) 琵琶湖の格子分割図（1000 m）

(c) 琵琶湖の格子分割図（2000 m）

図3. 琵琶湖の格子分割図

また、本研究では池田湖を対象とした数値シミュレーションも実施した。琵琶湖との比較を行うため、池田湖も1000 mの格子で分割し、数値シミュレーションを行った（図4）。観測点は、鹿児島県によって水質計測が行われている地点であり、後に計算結果との比較を行う地点である。
(a) 池田湖の地形図 $ ^{16} $

(b) 池田湖の格子分割図（1000 m）

図4. 池田湖の格子分割図

（４）計算条件　本研究では、琵琶湖の計算対象期間として、以下の３種類の期間を設定した。

2005年3月～2008年2月までの3年間：1000 mの格子を用いて、流れ場－生態系結合数値モデルの校正と検証のために行った。厳冬であった2005～2006年の冬季、暖冬であった2006～2007年の冬季を含んでいる。初期条件を得るために、2002年3月～2005年2月までの助走計算を行った。

1955年3月～2005年2月までの50年間：2000 mの格子を用いて、長期的な水質変動の再現性を確認するために実施した。1960～1970年代の富栄養化期間を含んでいる。初期条件を得るために、1950年3月～1955年2月までの助走計算を行った。

2010年3月～2110年2月までの100年間：2000 mの格子を用いて、琵琶湖の将来予測計算を行った。初期条件を得るために、2005年3月～2010年2月までの助走計算を行った。

気象データについては、彦根気象台、今津、虎姫、南小松、大津のアメダスで計測されたデータを用いた。気温、風速については5地点の平均値、その他の項目については彦根気象台のデータを用いた。1990年3月から2010年2月までの1時間ごとの気象計測結果を1データセット（20年間）として、長期計算ではデータセットを繰り返して用いた。過去50年間の計算では、1950年3月～1970年2月、1970年3月～1990年2月にデータセットを適用し、月平均値を用いて補正した。また、将来予測計算では、2010年3月～2030年2月、2030年3月～2050年2月、2050年3月～2070年2月、2070年3月～2090年2月、2090年3月～2110年2月にデータセットを適用した。将来予測計算の気候変動シナリオとして、気温の上昇を想定し、100年間で気温が変化しない場合（Case 0）、線形に2.5℃上昇する場合（Case 1）、線形に5℃上昇する場合（Cases 2-4）を想定した（図5）。
図5. 琵琶湖における気温上昇シナリオ

河川データについては、琵琶湖の淡水収支を年間50億トンとした。数値計算で考慮する25河川を南湖、北湖西岸、北湖東岸のブロックに分割し、それぞれのブロックでの流入量を与えるとともに、ブロック内の各河川には流域面積に応じて分配した $ ^{2)} $ 。また、COD(Chemical Oxygen Demand)、T-N（Total Nitrogen）、T-P（Total Phosphorus）の流入負荷量をそれぞれ14,600トン、6,200トン、360トンと仮定し（図6、2005年の値）、これらの値から懸濁態有機物、溶存態有機物、無機態リン、無機態窒素の濃度を算出した。過去50年間の計算を行う場合は、過去の流入負荷量の推定値 $ ^{16-17)} $ に基づいて、これらの濃度変化を与えた（図6）。また、将来予測計算を行う場合は、現在の流入負荷量が維持される場合（Cases 0-2）、2005年の値に比べて100年間で線形に25%減少する場合（Case 3）、50%減少する場合（Case 4）を想定した。

(a) COD負荷量の変遷

(b) T−N負荷量の変遷

(c) T-P負荷量の変遷

図6. 琵琶湖への流入負荷量の変遷

一方、池田湖の計算対象期間は、1982年3月から1991年2月とした。1981年3月から1982年2月ま
でを助走期間とした。気象データは、枕崎気象台と指宿のアメダスによる計測データを用いた。河川流入負荷については、淡水収支を年間0.38億トンとし、COD、T-N、T-Pの負荷量をそれぞれ125トン、550トン、3.8トンとした $ ^{18)} $ 。これらの値から懸濁態有機物、溶存態有機物、無機態リン、無機態窒素の濃度を算出した。

## 4 ．結果・考察

## （１）流れ場サブモデルの校正と検証

今津沖（図3(a)の観測点1）における水温鉛直分布の季節変動の観測結果と計算結果を比較する（図7）。夏季には表層と底層とで約20℃異なる成層が形成され、冬季に鉛直循環によって水温が鉛直方向に一様となる様子が再現されている。観測結果の方が、計算結果に比べて成層がやや強いが、成層の深さも概ね再現されている。また、2005年～2006年の冬季は、厳冬であったために全循環が他の年よりも早く発生し、水温が鉛直方向に一様となるのが早い様子も再現されている。

(a) Observed water temperature ( $ ^{\circ} $ C)

(b) Predicted water temperature ( $ ^\circ $ C)

図7. 今津沖の表層と底層における水温変動の観測結果と計算結果の比較

琵琶湖における過去50年間の計算結果のうち、1982～1991年の今津沖（観測点1）における表層と底層の水温変動の比較を示す（図8）。表層水温の変動は、観測結果と計算結果とでほぼ一致している。底層水温の変動は、1984年と1985年に計算値が観測値よりもやや高くなっているが、その他の年は概ね一致している。表層と底層の水温の年平均値の変動を最小二乘法により線形近似すると、それぞれの水温上昇率は $ 0.04^{\circ}C\ year^{-1} $ 、 $ 0.03^{\circ}C\ year^{-1} $ であった。表層の水温上昇率の方が高かったが、全循環の欠損は見られなかった。これは、底層の水温が、成層期に上昇し、循環期に下降する季節変動を示すためであり、年平均値の水温上昇率と成層期の水温上昇率が異なる。
るためである。底層の水温は、成層期（4～10月）には0.4～1.1℃ year $ ^{-1} $ で上昇した。すなわち、底層の水温は、成層期の約半年間で0.2～0.55℃上昇し、表層の水温上昇率よりも高くなったため、全循環が毎年発生した。底層の水温上昇は、本計算では表層からの熱伝達によって生じたが、実際には地殻熱流動など、湖底からの熱源がある可能性もあり、さらなる調査が必要である。

一方、池田湖では、表層と底層の水温変動が概ね再現され、1986年以降は全循環が発生しなかった様子も再現された（図9）。表層と底層の年平均水温の上昇率は、0.5m層で0.04℃year $ ^{-1} $ 、100m層で0.03℃year $ ^{-1} $ 、200m層で0.03℃year $ ^{-1} $ であった。琵琶湖の場合とは異なり、底層では水温が単調に上昇したため、成層期の底層水温上昇率は年平均底層水温の上昇率と同じであった。すなわち、表層の水温上昇率が底層の水温上昇率よりも高かったため、全循環が停止した。

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図 8. 1982 年～1991 年の琵琶湖今津沖における表層と底層の水温変動の比較

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図9. 1982年～1991年の池田湖における表層と底層の水温変動の比較

琵琶湖と池田湖を比較すると、緯度の差による気温の相違もあるが、成層期の底層水温の上昇率の相違が、全循環の継続、欠損に大きく関与することが分かる。ただし、2005年～2007年の琵琶湖のように、厳寒年の後に暖冬年が続き、経年の気温差が大きい場合は、表層の水温上昇率が成層期の底層の水温上昇率を上回り、一時的に全循環が欠損する場合がある。本計算モデルでは、底層の水温が表層からの熱伝達によって決定されるが、今後は、湖底での熱源や地下浸透水の流入による影響も考慮する必要がある。

## （２）生態系サブモデルの検証

今津沖（観測点1）のクロロフィルａ濃度を比較すると（図10）、生態系サブモデルでは植物プランクトンの種構成を考慮しなかったものの、表層20ｍにおける春季と秋季のブルームが再現
されている。観測結果の方が、2回のブルームがより顕著に現れており、分布深度が深くなっている。これは、植物プランクトンの優占種が異なり、栄養塩特性や沈降速度が異なるためであると考えられる。なお、2006年のクロロフィルーa濃度は、観測結果では他の年に比べて低かった。計算結果でも、2006年の一次生産量はわずかではあるが小さかったが、これは春季から夏季の全天日射量が低かったためである。以上のように、クロロフィルーa濃度の詳細な分布の再現性については改善の余地があるものの、有機物の沈降フラックスを見積もる上で重要な一次生産量については概ね再現されている。

(a) Observed chlorophyll a ( $ \mu $ g L $ ^{-1} $ )

(b) Predicted chlorophyll a ( $ \mu $ g L $ ^{-1} $ )

図 10. 今津沖の表層と底層におけるクロロフィル a 濃度の観測結果と計算結果の比較

次に、懸濁態有機物と溶存態有機物の観測結果と計算結果を比較する（図11、図12）。懸濁態有機物は、植物プランクトン、動物プランクトンも含めた濃度である。いずれもクロロフィル a 濃度の分布と対応しているが、懸濁態有機物、溶存態有機物の順にピーク値が不明瞭となる。これは、植物プランクトンが成長した後の分解速度、沈降速度等に依存するものと考えられる。溶存態有機物濃度の計算値が観測値よりもやや高くなっているものの、計算結果は濃度、分布ともに観測結果と概ね一致している。
(a) Observed particulate organic carbon ( $ \mu $ gC L $ ^{-1} $ )

(b) Predicted particulate organic carbon ( $ \mu $ gC L $ ^{-1} $ )

図 11. 今津沖の表層と底層における懸濁態有機物濃度の観測結果と計算結果の比較

(a) Observed dissolved organic carbon ( $ \mu $ gC L $ ^{-1} $ )

(b) Predicted dissolved organic carbon ( $ \mu $ gC L $ ^{-1} $ )

図 12. 今津沖の表層と底層における溶存態有機物濃度の観測結果と計算結果の比較

次に、無機態リンと無機態窒素の観測結果と計算結果を比較する（図13、図14）。無機態リンは、成層面より上では観測値、計算値ともに、植物プランクトンの取り込み等により低い値となっている。枯渇している。しかし、観測値では、深さ60 m付近まで無機態リン濃度が3 $ \mu $ g L $ ^{-1} $
下であるのに対し、計算値では、成層面直下より無機態リン濃度が上昇する分布となっている。リンのセルクオタを生態系サブモデルに組み込むことにより、水中の無機態リン濃度が低い状態で植物プランクトンのブルーム（平均的に $ 5 \mu g L^{-1} $ のオーダー）が発生する状況は再現されたが、無機態リンの鉛直分布特性の再現性には改良の余地を残している。今後は、無機態リンの無機物への吸着や共沈について、より詳細に定式化する必要がある。なお、2007年には、観測値、計算値ともに底層で無機態リン濃度が高くなる様子が見られたが、これは後にのべるように2007年の底層の溶存酸素濃度が低下したことに起因するものである。一方、無機態窒素は、観測結果と計算結果が概ね一致している。観測結果では、成層期の表層で無機態窒素がより枯渇しているが、これは窒素を多く利用する植物プランクトンの発生等によるものと考えられる。

(a) Observed dissolved inorganic phosphorus ( $ \mu $ g P L $ ^{-1} $ )

(b) Predicted dissolved inorganic phosphorus ( $ \mu $ gP L $ ^{-1} $ )

図 13. 今津沖の表層と底層における無機態リン濃度の観測結果と計算結果の比較
(a) Observed dissolved inorganic nitrogen ( $ \mu $ gN L $ ^{-1} $ )

(b) Predicted dissolved inorganic nitrogen ( $ \mu $ gN L $ ^{-1} $ )

図 14. 今津沖の表層と底層における無機態窒素濃度の観測結果と計算結果の比較

次に、溶存酸素濃度の観測結果と計算結果を比較する（図15）。溶存酸素濃度は、冬季から春季にかけて全循環と溶解度の増加により湖内全体で最大値となる。成層期に底層で酸素が消費され、表層から底層への酸素供給が抑制されるため、底層の溶存酸素濃度が低下する。以上のような溶存酸素濃度の季節変動特性が計算結果で再現されている。経年変化に着目すると、2005年～2006年は、厳冬であったため全循環が早期に発生し、水温も低下したため、溶存酸素濃度が高くなった。一方、2006年～2007年は、暖冬であったため全循環が遅れ、溶存酸素濃度の回復が遅れるとともに、水温の低下が十分でなく、溶存酸素濃度の値は前年の冬季に比べて低かった。その結果、2007年の成層期には底層で溶存酸素濃度が低下し、2 mg L⁻¹を下回る時期も見られた。このような経年変動も計算結果で再現されている。
(a) Observed dissolved oxygen (mg L $ ^{-1} $ )

(b) Predicted dissolved oxygen (mg L^{-1})

図 15. 今津沖の表層と底層における溶存酸素濃度の観測結果と計算結果の比較

次に、琵琶湖の今津沖（図16）と池田湖の観測点（図17）における1982年から1991年の表層と底層の溶存酸素濃度を比較する。琵琶湖の計算結果では、1982年と1984-1988年の底層の溶存酸素濃度の低下が十分ではないが、その他の底層溶存酸素濃度と表層溶存酸素濃度は再現されている。また、全循環が毎年発生し、底層の溶存酸素濃度が表層と同じ濃度に回復する様子が再現されている。一方、池田湖では、1986年の循環による溶存酸素濃度の回復は再現されていないが、1987年以降の表層、水面下100 m、200 mの溶存酸素濃度の経年変動は再現されている。全循環は1986年以降に停止し、水面下100 m、200 mで溶存酸素濃度が低下し続け、水面下200 mでは1990年以降貧酸素化している様子が分かる。

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図16. 今津沖の表層と底層における溶存酸素濃度の観測結果と計算結果の比較
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図17. 池田湖観測点の表層と底層における溶存酸素濃度の観測結果と計算結果の比較

以上をまとめると、本研究で開発した3次元の流れ場・生態系結合数値モデルにより、植物プランクトンの種構成や無機態リンの化学的特性など、数値モデルで考慮していない過程に起因する差は見られたものの、深水湖の水質の季節変動および経年変動を概ね再現できた。

## (1) 琵琶湖生態系の将来予測

気温が変動しない場合（Case 0）、今後100年間に気温が線形に2.5℃上昇する場合（Case 1）、今後100年間に気温が線形に5℃上昇する場合（Case 2）に対し、今津沖における今後100年間の年平均表層、底層水温の予測結果を示す（図18、図19）。ただし、2010年以前については、今津沖の年平均表層、底層水温の観測結果と計算結果の比較を示している。Case 0では、表層水温は15～17℃の範囲で変動し、底層水温は7～9℃の範囲で変動した。気温の経年変動に伴う水温の経年変動は見られたが、長期的な水温上昇、下降は認められなかった。一方、Case 1では、気温の上昇にあわせて、表層水温、底層水温が経年変動しながら2～3℃上昇した。また、Case 2では、表層水温、底層水温ともに、経年変動しながら、100年間に4～5℃上昇した。Case 2において、水温の年平均値の変動を最小二乘法により線形近似すると、表層と底層の水温上昇率は、それぞれ0.045℃ year⁻¹、0.038℃ year⁻¹であった。しかし、底層の水温上昇率は見かけの値であり、実際には成層期に0.4～1.1℃ year⁻¹で上昇し、冷却期に低下する季節変動を示した。すなわち、過去50年間の再現計算で述べたように、成層期の底層の水温上昇率が表層の水温上昇率よりも低いため、全循環が毎年発生した。

図18. 琵琶湖今津沖の表層水温の将来予測（2010年～2110年）
図19. 琵琶湖今津沖の底層水温の将来予測（2010年～2110年）

次に、水温の上昇が水質に及ぼす影響を調べる。Case 0～Case 2における今津沖底層の年最低溶存酸素濃度を示す（図20）。ただし、2010年以前のデータは、琵琶湖の観測点2（図3(a)、滋賀県水産試験場提供）の水面下80m地点で、溶存酸素濃度の観測値と計算値を比較したものである。Case 0では、年最低底層溶存酸素濃度は2.5～5 mg L $ ^{-1} $ の範囲で変動し、長期的な上昇、下降は見られなかった。Case 1およびCase 2では、年最低底層溶存酸素濃度が低下し、Case 2では無酸素状態となる年も出現した。底層の溶存酸素濃度は、循環期の溶存酸素濃度、水中、湖底での酸素消費速度、表層から底層への溶存酸素の供給量、成層の期間に依存する。水温が上昇すると、酸素の飽和溶解度が減少するため、循環期の溶存酸素濃度が低下する。循環期の溶存酸素濃度が低下すると、水中、湖底での酸素消費速度、表層から底層への溶存酸素の供給量、成層の期間に変化がなければ、年最低溶存酸素濃度が低くなる。しかし、図20では、年最低溶存酸素濃度の低下幅は、飽和溶存酸素濃度の低下幅よりも大きくなっている。

この原因としては、溶存酸素濃度の低下により、富栄養化が進行したことが挙げられる。底層の溶存酸素濃度が低下すると、栄養塩の溶出速度が増大する。Case 0～Case 2で、無機態リン濃度の予測結果を比較してみると（図21）、Case 1とCase 2では、底層の無機態リン濃度が徐々に上昇している様子が分かる。琵琶湖では、無機態リンが植物プランクトンの成長を制限していると考えられているため $ ^{2)} $ 、無機態リン濃度の上昇は、植物プランクトンの成長速度の増大に直結する。Case 0～Case 2で、植物プランクトン量の指標であるクロロフィルa濃度の予測結果を比較してみると（図22）、Case 1とCase 2では、クロロフィルa濃度が5～15%程度上昇した様子が分かる。すなわち、底層の溶存酸素濃度の低下に伴って、無機態リンが溶出し、一次生産量が上昇した結果、湖底への有機沈降物量が増大した。その結果、底泥の酸素消費速度が増大したことにより、さらなる溶存酸素濃度の低下を招いた。

琵琶湖底層における貧酸素水塊（2 mg L $ ^{-1} $ 以下）の面積と日数の積を見てみると（図23）、Case 0では溶存酸素濃度が2 mg L $ ^{-1} $ 以下となるのはまれであるが、Case 1では若干増加し、Case 2では大幅に増加している。Case 2では、気温上昇によって水温が上昇し、溶存酸素濃度の低下が引き起こされたこともあるが、貧酸素水塊は内部波等によって琵琶湖の湖底上を移動するため、底層が貧酸素水塊となる面積が大幅に増加した。
図20. 琵琶湖今津沖の底層溶存酸素濃度の将来予測（2010年～2110年）

図21. 琵琶湖今津沖の底層無機態リン濃度の将来予測（2010年～2110年）

図22. 琵琶湖今津沖の表層クロロフィルルa濃度の将来予測（2010年～2110年）
図23. 琵琶湖底層における貧酸素水塊（2 mg L $ ^{-1} $ 以下）の面積と日数の積

## (2) 気候変動の琵琶湖生態系への影響の緩和方法

溶存酸素濃度の低下に適応するために、有効な手法として①汚濁物質負荷量の削減による底層の酸素消費量の低減、②電気分解による酸素供給がある。①については、気温が5℃上昇するCase 2において、汚濁物質負荷量が現在の25%（Case 3）、50%（Case 4）に減少する場合の数値シミュレーションを行った。②については、北湖最深部で電気分解を行い、酸素を供給した場合の数値シミュレーションを行った。

Case 2～Case 4の底層溶存酸素濃度の将来予測を見ると（図24）、汚濁物質負荷量の削減により、底層溶存酸素濃度の低下が緩和されている様子が分かる。汚濁物質負荷量を25%削減したCase 3では、現在よりも溶存酸素濃度が低下するものの、気温が2.5℃上昇すると仮定したCase 1とほぼ同じ結果が得られた。また、汚濁物質負荷量を50%削減した場合は、現在よりもわずかに溶存酸素濃度が低下するにとどまった。琵琶湖底層における貧酸素水塊（2 mg L⁻¹以下）の面積と日数の積も、汚濁物質負荷量の削減により減少している様子が分かる（図25）。

図24. 琵琶湖今津沖の底層溶存酸素濃度の将来予測（2010年～2110年）
図25. 琵琶湖底層における貧酸素水塊（2 mg L $ ^{-1} $ 以下）の面積と日数の積

次に、北湖最深部の湖底近傍における電気分解により、2006年3月から2007年2月で年間に730,000 m³の酸素を供給した場合の数値シミュレーション結果を示す（図26）。電気分解による水質改善法については、滋賀県琵琶湖研究所での検討結果に基づいているが、ここでは酸素供給量をその10倍とした場合を想定した¹⁹）。ここでは、最深部の格子内において、注入された酸素は瞬時に均等に拡散するものと仮定した。酸素供給の効果は、成層期までに強く表れるが、循環期に向かうにつれて酸素が上方に拡散し、酸素濃度上昇の効果が小さくなる。したがって、成層期になるべく多くの酸素を注入し、溶存酸素濃度を回復させておく方法が有効である。

図26. 2006年3月から2007年2月において、酸素供給を行った場合の数値シミュレーション結果

## 5 ．本研究により得られた成果
## （1） 科学的意義

本研究では、3次元の流れ場・生態系結合数値モデルを開発し、深水湖の水質、生態系を再現するとともに、将来予測を行った。3次元モデルは、世界の湖や海を対象として用いられるようになってきたが、特に湖への適用事例は極めて限られている。これは、湖では潮汐による流れや混合が発生しないので、湖面の熱フラックスや風による鉛直混合に着目されたためである。成層構造の基本的な季節変動は鉛直1次元モデルでも再現可能であるが、詳細な水温変動を再現するためには、吹送流、密度流、内部波などの3次元的物理現象を考慮する必要がある。本研究では、全循環の発生に係わる表層、底層の水温変動の再現に焦点を当て、境界条件の精緻化等により、(1)琵琶湖では成層期の底層の水温上昇率が表層の水温上昇率を上回り、全循環が継続して発生すること、(2)池田湖では表層の水温上昇率が底層の水温上昇率を上回り、全循環が停止したことを示した。琵琶湖と池田湖は、湖面積がそれぞれ674 km²、11 km²であり、最大水深がそれぞれ103 m、233 mであるが、湖底の勾配が大きい池田湖では、吹送流、密度流、内部波などの3次元的物理現象が発達しにくく、底層への熱伝達率が減少し、底層の水温上昇率が抑制されたものと考えられる。琵琶湖では、成層期に底層水温が少しずつ上昇するため、今後の気温上昇により表層平均水温が底層平均水温より上昇した場合でも、全循環が継続して発生すると予測された。今後は、湖の形状を一般化し、底層の水温変動メカニズムを明らかにすることにより、一般的な深水湖の全循環の発生を予測する必要がある。

生態系サブモデルでは、無機態リン濃度が著しく低いにもかかわらず植物プランクトンのブルームが発生する琵琶湖の特性を考慮し、栄養塩のセルクオタを組み込んだ。また、他のサブテーマによる観測結果を用いて、有機物の沈降速度、栄養塩の溶出速度、酸素消費速度などの主要な速度を直接的に定式化し、パラメータを与えることができた。このように、観測と数値計算が密接に組み合わさった解析が行われた事例は極めて少ない。本研究で開発した3次元流れ場・生態系結合数値モデルは、深水湖の季節変動および経年変動を、想定した予測精度の範囲内で再現できた。今後100年間で気温が上昇すると仮定した場合、水温の上昇は酸素の溶解度を減少させるため、湖内の溶存酸素濃度が全体的に低くなり、年最低溶存酸素濃度も低下した。さらに、底層での溶存酸素濃度の低下により栄養塩が溶出し、冬季の全循環とともに溶出した栄養塩が表層に運ばれ、一次生産量が増大した。その結果、湖底への有機物フラックスが増し、湖底の溶存酸素濃度のさらなる低下を招いた。3次元の流れ場・生態系結合数値モデルを用いて100年間の将来予測計算を行った事例は初めてであり、今後は、湖底の熱収支も含めることにより数値モデルの高度化をはかるとともに、複数の数値モデルを用いて計算事例を増やし、予測幅を見積もる必要がある。

## （２）環境政策への貢献

本研究では、溶存酸素濃度の低下を緩和する有効な手法として、①汚濁物質負荷量の削減による酸素消費の低減、②電気分解による酸素供給を取り上げ、その効果を数値シミュレーションによって調査した。その結果、今後100年間に気温が2.5℃上昇した場合は、汚濁物質負荷量を現状から25%削減すること、気温が5℃上昇した場合は、汚濁物質負荷量を現状から50%削減することにより、溶存酸素濃度の低下を緩和できることが示された。ただし、本研究では溶存酸素濃度の維持に焦点を置いたが、一方で、湖内の一次生産量の低下などが漁獲等に影響を及ぼす可能性がある。また、電気分解によって酸素を供給する場合は、年最低溶存酸素濃度が低下する秋季から初
冬よりも、成層が強い夏季に集中して酸素を供給する方が効果的であることを示した。

### 6 \. 引用文献

1) IPCC (2007) Climate change 2007: the physical science basis, Contribution of working group I to the fourth assessment report of the Intergovernmental Panel on Climate Change. Cambridge University Press, Cambridge.

2）宗宮功(2000）琵琶湖－その環境と水質形成－．技報堂出版，東京

3) Yoshimizu, C., Yoshiyama, K., Tayasu, I., Koitabashi, T. and Nagata, T. (2010) Vulnerability of a large monomictic lake (Lake Biwa) to warm winter event. Limnology. 11(3): 233-239.

4) Kumagai, M., Vincent, W.F., Ishikawa, K., and Aota, Y. (2003) Chapter 1, Lessons from Lake Biwa and other Asian lakes: global and local perspectives. Freshwater management, Global versus local perspectives, Springer-Verlag, Tokyo, 1-22.

5）清原拓二，實成隆志，吉留雅仁，末吉恵子，寶耒俊一，宮田義彥(2007）池田湖の水質変動に関する調査研究－透明度，COD及び水温の長期的変動－．鹿児島県環境保健センター所報．第8号41-47.

6）新井正（2009）気候変動と陸水の温度および氷況の変化．陸水学雑誌．70：99-116.

7）細田尚，細見和彦(2002）琵琶湖北湖の水質鉛直分布の季節変化に関する簡易モデルと温暖化の影響への適用．河川技術論文集．48：495-500

8) Matzinger, A., Schmid, M., Veljanoska-Sarafiloska, E., Patceva, S. and Guseska, D. (1996) Eutrophication of ancient Lake Ohrid: Global warming amplifies detrimental effects of increased nutrient inputs. Limnology and Oceanography. 52(1): 338-353.

9) Perroud, M., Goyette, S., Martynov, A., Beniston, M. and Anneville, O. (2009) Simulation of multiannual thermal profiles in deep Lake Geneva: A comparison of one-dimensional lake models. Limnology and Oceanography. 54(5): 1574-1594.

10) Ikeda, S. and Adachi, N. (1978) A dynamic water quality model of Lake Biwa - A simulation study of the lake eutrophication-, Ecological Modeling. 4: 151-172.

11) Droop M. R. (1974) The Nutrient Status of Algal Cells in Continuous Culture, Journal of the Marine Biological Association of the United Kingdom. 54(3): 825-855

12) 中田喜三郎（1993） 生態系モデル－定式化と未知のパラメータの推定法－，J. Adv. Mar. Tech. Conf. 8: 99-138

13) 松梨史郎，今村正裕（1998）湾奥水域における水－底質予測と負荷削減に伴う水質および栄養塩溶出フラックスの応答．土木学会論文集．608：31-47

14) 近藤純正（1994）水環境の気象学－地表面の水収支，熱収支－，朝倉書店.

15) Kondo, J. (1975) Air-sea bulk transfer coefficients in diabatic conditions. Boundary-Layer Meteorology. 9: 91-112

16) 滋賀県環境政策課 (2010) 滋賀の環境2008

17) 琵琶湖・淀川水質保全機構(2009) BYQ水環境レポート

18) 鹿児島県（2001）第三期池田湖水質環境管理計画
## 19 ) 滋賀県琵琶湖研究所 (2005) 琵琶湖北湖低酸素化問題 検討委員会 最終報告書

7. 国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない

## 8 ．研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表

<論文（査読あり）>

1) D. Kitazawa, M. Kumagai, and N. Hasegawa (2010) Effects of internal waves on dynamics of hypoxic waters in Lake Biwa. Journal of the Korean Society for Marine Environmental Engineering. 13(1): 30-42

## 〈査読付論文に準ずる成果発表〉

該当しない

## くその他誌上発表（査読なし）>

1）北澤大輔、石川俊之、熊谷道夫（2010）過去50年間の気候変動の琵琶湖生態系への影響に関する数値解析．生産研究．62(1)：45-49

2) 北澤大輔（2011）深水湖の長期水質予測シミュレーション．生産研究．63(1)：65-68

## （2） 口頭発表（学会）

1）北澤大輔、熊谷道夫：日本流体力学会年会2008（2008）「琵琶湖の低酸素水塊の挙動シミュレーション」

2）北澤大輔、熊谷道夫：日本陸水学会第73回大会（2008）

「琵琶湖における循環と物質輸送－流入河川水温が冬季の鉛直循環に及ぼす影響について－」

3) D. Kitazawa: The 4th KIFEE Symposium on Environment, Energy, Materials and Education, Trondheim, Norway (2009)

“Effects of Oxygen Injection on Dissolved Oxygen Concentration in Lake Biwa”

4）北澤大輔、熊谷道夫：日本陸水学会第74回大会、大分（2009）「気候変動の琵琶湖水質への影響に関する数値シミュレーション」

5) D. Kitazawa: The $ 4^{th} $ East Asia Workshop for Marine Environments, Busan, Korea (2009) "Effects of Internal Waves on Dynamics of Hypoxic Waters in Lake Biwa"

6）長谷川直子、北澤大輔、青田容明、熊谷道夫：日本陸水学会第75回大会、青森（2010）「強風時における琵琶湖北湖の水温の東西不均一性」

7）長谷川直子、北澤大輔（東京大学生産技術研究所）、熊谷道夫：日本地理学会2010年秋季学術大会、名古屋（2010）

「近年の気候変動による琵琶湖湖水への影響と将来課題」

6）北澤大輔：第3回システム創成学専攻学術講演会、東京（2011）「深水湖の全循環の将来予測」
（3）出願特許

特に記載すべき事項はない。

（４）シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

特に記載すべき事項はない。

（５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。

(6) その他

特に記載すべき事項はない。
# 平成26年度総合防災訓練大綱

平成26年3月28日

中央防災會議決定

### 1. 総合防災訓練大綱の意義

災害が発生した場合においては、国の行政機関、地方公共団体、その他の公共機関等の防災関係機関が一体となって、国民と連携しつつ対応することが求められる。

このような防災関係機関の災害への対応に関しては、災害対策基本法、防災基本計画、その他の各種規定等に基づき防災訓練を行うことが定められている。

本大綱は、平成26年度において、防災関係機関が相互に連携して、防災訓練を総合的かつ計画的に実施する際の指針を示すとともに、これと併せて、平成23年の東日本大震災や昨今の社会状況等を踏まえ、防災訓練を通じて、より多くの国民が防災や減災に関する意識を高めることができるよう、訓練を実施する際の基本的な考え方について示すものである。

### 2. 防災訓練の目的

防災訓練の目的は、防災関係機関の災害発生時の応急対策に関する検証・確認と住民の防災意識の高揚であり、具体的には以下のとおりとする。

(1) 防災訓練を通じて、防災関係機関の平時からの組織体制の機能確認、評価等を実施し、実効性について検証するとともに、防災関係機関相互の協力の円滑化を図ること。

(2) 防災訓練の実施に当たっては、防災計画等の脆弱点や課題の発見に重点を置き、防災計画等の継続的な改善を図ること。

(3) 住民一人一人が、防災訓練に際して、日常及び災害発生時において「自らが何をするべきか」を考え、災害に対して十分な準備を講じることができることとなるよう、住民の防災に関する意識の高揚と知識の向上を図る機会とすること。

(4) 行政機関、民間企業を通じた防災担当者の平時からの自己研鑽・自己啓発等が社会の災害対応力向上に直結することにかんがみ、各防災担当者が日常の取組について検証し、評価する機会とすること。

### 3. 防災訓練実施に当たっての基本方針

防災訓練は、以下の基本方針に沿って実施することとする。

## （1） 東日本大震災を踏まえた災害対応力の向上

東日本大震災から得られた多くの防災対策に関する課題への対応力向上を図るため、考え得る様々な被害への応急対応や複数の地方公共団体にわたる広域的な対応等を訓練内容に取り入れる。
## (2) 実践的、効果的な訓練の推進

訓練実施において最も重要となる状況設定及び被害想定並びに応急対策として講ずるべき事項（いわゆるシナリオ）については、東日本大震災を踏まえ、より実践的かつ起こり得る最悪事態を想定して作成し、訓練進行上からの必要性等に捕らわれたり、見せることのみを目的としたりすることのないように訓練を行う。

訓練の準備段階では、国の行政機関、地方公共団体、その他の公共機関、住民、ライフライン・インフラ事業者等と、それぞれの役割を確認しつつ協力し、防災組織体制及び災害応急対策に係る問題点等の抽出・発見に努め、実効性を検証する。

訓練の方法については、人・物等を動かす実動訓練、状況付与に基づいて参加者に判断を行わせる図上訓練等、実際の判断・行動を伴う方式により実施する。

## (3) 多数の主体が参加・連携する訓練の実施

組織を超えた防災対策を推進していくためには、各主体単独による訓練だけでなく、できる限り多くの主体と連携した訓練の実施が期待され、多数の主体が参加・連携した訓練の実施を通じて相互補完性を高めていく必要がある。

このため、国と地方公共団体、広域ブロック内の地方公共団体、行政と民間、分野（業界）単位、地域単位など様々な連携や、在日米軍等との国際的な連携の枠組みにより、多数の主体が参加する訓練の実施に努める。

## (4) 国の積極的訓練参画等

国は、各地域や業界等で実施される防災訓練に積極的に参画し、地方公共団体や指定公共機関、ライフライン・インフラ事業者等の防災関係機関等との幅広い協力・連携体制の構築を図る。

地方公共団体等は、消防、警察、自衛隊、海上保安庁、安全規制担当省庁、指定公共機関、他の地方公共団体、ライフライン・インフラ事業者等との緊密な連携の下、広域的なネットワークを活用した訓練や、地方公共団体相互間において締結されている協定等に基づく広域的応援訓練の推進に努める。

## (5) 災害被害を軽減する国民運動に寄与する防災訓練の工夫・充実

住民が積極的に防災訓練に参加することや、訓練を報道により見ることを通じて、自らの災害に対する準備を充実させることができるよう、また、地域、学校、職場等における幅広い層が参加するよう、訓練内容を工夫・充実するとともに、マスコミ等との連携を図りつつ、防災訓練に関する広報の充実に努める。

防災訓練の内容については、ハザードマップの確認、家具や備品の固定、ガラスの飛散防止等、被害減少のための予防的な取組や、緊急地震速報による危険回避行動を積極的に加えるとともに、住民一人一人が防災に関する正しい知識を身につけ、日頃から具体的な「備え」を実践することや被災時に的確な行動を促すことを呼びかけ、自ら「日常においていかに備え、災害時に何をするべきか」について考える機会となるよう工夫する。

## (6) 男女共同参画及び要配慮者の視点に立った訓練の実施

訓練の実施に当たっては、男女共同参画の視点を取り入れ、女性の積極的な参加が得られるよう努めるとともに、高齢者、障害者、難病患者等の要配慮者の視点に立ち、要配慮者本人の参加を得て避難所への避難誘導訓練等を行うことなどに努める。

## (7) 訓練の客観的な分析・評価の実施

訓練終了後には、シナリオ作成途上で判明した問題点の分析、参加者の意見交換、
訓練見学者及び外部有識者からの意見聴取等を通じ、訓練の客観的な分析・評価を行い、課題等を明らかにした上、必要に応じ、訓練の在り方、防災マニュアル等の見直し等を行って、実効性ある防災組織体制等の維持、整備を図る。

## (8) 年度を通じた計画的訓練の推進

防災関係機関及びその防災担当者は、本大綱で示した多様な防災訓練を、年度を通して、計画的かつ体系的に実施し、組織的に災害対応能力の向上が図られるよう努める。

## (9) 訓練に先立つ防災研修の推進

効果的な防災訓練のためには、事前に災害対応に必要な知識や技能の習得が不可欠であり、防災担当者だけでなく、発災時に指揮を執る組織のトップや幹部を含め、日頃からの自己研鑽・自己啓発の積み重ねが期待される。このため、災害対応に必要な知識や技能を習得するための研修等を、防災訓練に先立って実施し、その成果を訓練で確認・検証するよう努める。

また、研修の実施に当たっては、知識や技能を学習する従来の「座学」方式に加え、防災担当職員が災害発生時の状況を正しくイメージし、実際に災害が発生した時に的確な対応をとれるようにするための手法等を取り入れるよう努める。

## (10) 国からの支援

国においては、地方公共団体等における防災研修、訓練等の充実に資するため、マニュアルや教材等の提供に努める。

### 4. 政府における総合防災訓練等

## (1) 「防災の日」総合防災訓練

「防災の日」（9月1日）に、以下の訓練を実施する。

## ア「防災の日」政府本部運営訓練

内閣総理大臣を始めとする全閣僚の参加の下、首都直下地震を想定し、関係地方公共団体等と連携して、災害発生時の地震災害応急対策の実施体制の確保等を図る訓練を実施する。なお、訓練は、首都直下地震対策特別措置法に基づき、首都直下地震緊急対策推進基本計画を踏まえて実施するものとする。

イ首都直下地震を想定した九都県市合同防災訓練と連携し、被災地（相模原市）への現地調査訓練を実施する。

ウ首都直下地震を想定し、閣僚の徒歩等による官邸への参集訓練を実施する。

## (2) 緊急災害現地対策本部運営訓練

首都直下地震や南海トラフ地震などを想定して、各地域で緊急災害現地対策本部運営訓練を実施する。

## (3) 政府図上訓練

## ア 南海トラフ地震を想定した政府図上訓練

南海トラフ地震を想定し、緊急災害対策本部事務局における業務及び関係地方公共団体、指定公共機関、災害派遣医療チーム（DMAT）、ボランティア等との連携
等について訓練を実施して、その業務遂行能力の向上を図るとともに、応急対策の有効性等に係る検証を行う。

## 奄災害対策本部事務局要員図上訓練

緊急災害対策本部事務局要員の知識及び練度の向上を図るため、同事務局要員に対する座学及び基礎的な図上訓練を実施する。

## ウ 初動対応図上訓練

台風等により、荒川の堤防が決壊し、大規模な浸水被害が発生したことを想定し、官邸危機管理センターにおいて大規模水害対処図上訓練を実施する。

## 工 自衛隊統合防災演習

南海トラフ地震が発生したことを想定し、防衛省と関係機関が連携して、一部実動訓練も含む総合的な防災訓練（指揮所活動）を実施する。

## オコンビナート防災合同訓練

南海トラフ地震によりコンビナート大規模火災が発生したことを想定し、関係事業者等と連携して、コンビナート防災合同訓練を実施する。

## (4) 業務繼続計画検証訓練等

## ア情報伝達・官邸参集図上訓練

首都直下地震発生時に閣僚が速やかに官邸に参集できるよう、所在の違いに応じ、利用可能な通信手段を用いた安否確認と参集手段を確保する図上訓練を実施する。

## イ 業務継続計画実効性確認訓練

各府省庁において、業務継続計画の実効性を検証・確認するため、以下の訓練を実施する。

a 首都直下地震を想定し、職員の安否確認訓練及び非常参集訓練等

b 災害対策本部の設置・運営等訓練

c 情報システム継続訓練

## ウ 分野（業界）別、テーマ別訓練

首都直下地震等大規模災害発生時に、中央銀行や主要な金融機関等の経済中枢機関及び電力、通信・情報、道路等のライフライン・インフラ事業者等の業務継続性を確保するため、関係機関やライフライン・インフラ事業者等は、各分野（業界）別に、又は、応急対応のテーマ別に、業界横断的な訓練の実施に努めることとし、各分野（業界）等の事業者を所管する府省庁等は、各事業者において訓練が実施されるよう積極的に働きかけるとともに、必要に応じて合同で訓練を実施するよう努める。

## (5) 津波防災に関する訓練

国民の間に広く津波対策についての理解と関心を深めるため、11月5日（津波防災の日）を念頭に以下の訓練を実施する。

## ア 津波防災訓練

南海トラフ地震による津波を想定し、近畿地方沿岸部において、国土交通省、
関係地方公共団体、指定公共機関等との連携のもと、津波情報等の伝達・提供訓練、住民等の避難・誘導訓練、救助・救護訓練、TEC-FORCE（国土交通省緊急災害対策派遣隊）の広域的な派遣訓練、道路障害物・港湾危険物撤去訓練、被災施設復旧訓練、緊急物資輸送訓練等を実施する。

## イ 緊急地震速報の訓練

地方公共団体、事業者と連携して、広く国民の参加の下、緊急地震速報を見聞きした際の行動訓練を実施する。

## ウ 住民参加の地震・津波防災訓練

関係地方公共団体等と連携し、地域住民を対象にした地震・津波防災訓練を東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州の各地域で実施する。

## (6) 火山に関する防災訓練

火山噴火による災害に対応するため、関係地方公共団体や各地の火山防災協議会と連携して以下の訓練を実施する。

## ア富士山火山三県合同防災訓練2014

## イ 伊豆東部火山群図上訓練

## ウ 新潟焼山合同防災図上訓練

## (7) 原子力防災訓練

東日本大震災に伴う福島第一及び第二原子力発電所の原子力災害における事故の検証、教訓及び平成25年度原子力総合防災訓練の教訓・検証結果等を踏まえ、複合災害発生時のシビアアクシデントにも対応すべく、訓練の想定・実施内容等を見直すとともに、原子力発電所周辺の住民の安全の確保に資するよう、関係地方公共団体、指定公共機関、原子力事業者等と連携して、総合的な防災訓練を実施する。

## (8) 災害時医療に関する訓練

## ア広域医療搬送訓練

8月30日に南海トラフ地震を想定し、大分県、宮崎県及び鹿児島県を被災地と想定した広域医療搬送訓練を実施する。

## イ 民間船舶を活用した医療機能の実証訓練

災害時の民間船舶を活用した海からのアプローチによる医療機能の提供について課題を明らかにするため、実証訓練を実施する。

## (9) 事故災害等対処訓練

航空事故、鉄道事故、船舶からの油の流失等の事故災害に迅速かつ的確に対応するため、以下の訓練を実施する。

## ア鉄道災害図上訓練

## イ 排出油等防除訓練