Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
[キーワード]

保全優先湿地、湿地性植物、データベース、相補性解析、駆動因解析

### 1. はじめに

日本の湿原の多くは、人の活動域である沖積平野や盆地などに位置し、開発や農地化などの土地開発・土地改良の対象地となってきた。明治・大正時代に存在した湿地面積の61.1％に当たる1289.62km²が既に消失し、現在日本に残存する湿地は820.99km²とされている $ ^{1)} $ 。さらに残存湿地においては地下水位低下や湿地の乾燥化、土砂の流入や富栄養化などによる湿地生態系の劣化 $ ^{2)} $ や面積の縮小が続いている $ ^{3)} $ 。

湿地は特有の動植物が生息・生育する生物多様性に富むホットスポットであり、水質の浄化や地球温暖化ガスの貯蔵などの機能を有する地球環境にとって重要な生態系の1つで、湿地の保護や保全は国際的にも喫緊の課題となっている。

## 2 ．研究開発目的

本研究は、湿地の生物多様性の評価法の開発と低下要因の解明、効果的な保全策を提案することを目的に「湿地の生物多様性評価と保全優先湿地の選定」と「湿地劣化の駆動因の解明」の2つの課題に取り組んだ。

湿地の生物多様性評価と保全優先湿地の選定は、残存する湿地面積の約86%を占める北海道の湿地と全国の湿地全体とで実施する。保全優先湿地を選定する情報源として、北海道では既存の調査情報を利用した湿地性植物のデータベースを作成し、全国では唯一の広域調査である第5回自然環境保全基礎調査の湿地調査データ $ ^{4} $ を活用する。そして、得られた結果と現在の湿地の保護状況との隔たりを分析しモニタリング手法の提言を行う。

湿地の生物多様性劣化は、湿地の立地環境や周囲の開発状況などでその課題や駆動因が異なる可能性があるため、北海道に4つのモデル湿地を設定し、それぞれの湿地で湿地劣化要因の解明を行ない、湿地劣化プロセスに基づく自然再生手法の提案を行う。

### 3. 研究開発方法

## （1） データ整備

## 1 ）北海道

湿地を対象とした研究論文・調査報告書等の文献を可能な限り収集し、湿地に生育する植物を対象とした植物データベース（以下、湿地植物 DB）を構築した。湿地植物 DB は文献に記載された植物種と確認された湿地名などを記載した「データリスト」と、記録された植物に関する情報を入力した「植物リスト」、文献の発行年やタイトルなどを記載した「文献リスト」、湿地の位置情報や面積などの「湿地 GIS データ」から構成される⁵）。データリストには、文献に記載された植物の和名、学名、湿地名、調査場所、調査方法等の情報を入力した（表(4)-1）。植物の和名と学名は、米倉・梶田（2003-）⁶に従い異名同種（シノニム）は統合した。また、品種（form）は区別しなかった。植物リストには、米倉・梶田（2003-）⁶に従った和名、学名の他、環境省第3次レッドデータブック⁷の指定の有無とカテゴリー、北海道ブルーリスト⁸の指定の有無とカテゴリー、植物の生育地などを入力した（表(4)-2）。植物の生育地は、地衣類とミズゴケを除くコケ
類は「情報不足」とし、ミズゴケ類は「湿地性」、維管束植物は生育環境で湿地性・非湿地性・情報不足の3つに区分した。維管束植物の生育環境の判定には15種類の図鑑を用い（表(4)-3）、いずれかの図鑑に「低層湿原、中間湿原、高層湿原、塩湿地、池、湖沼、林内や林縁の湿地」など湿地を示す生育地情報が記載されていた場合は「湿地性」と判定し、全ての図鑑で湿地に生育することを示す記載がない場合は「非湿地性」と判定した。全ての図鑑に生育地情報の記載がない植物は複数の専門家が生育場所を判断し、それでも判断できない植物は「情報不足」とした。

湿地植物 DB の作成にあたっては、その元となる文献について専門家による調査場所と調査内容の評価を行った。調査場所については、湿地以外での調査や人工湿地、調査場所が不明な場合を区別した。また、専門家が調査精度を判定し、調査努力量が不足する情報などは別途区別した。これらの判定した結果は、必要に応じて解析から除外できるようにした。湿地植物 DB に関する詳細については、鈴木ら（印刷中） $ ^{5)} $ を参照。

表(4)-1 湿地植物 DB のデータリストに入力した情報

項目	説明
湿地名	湿地の名称
調査開始年月日	調査を開始した年月日
調査終了年月日	調査を終了した年月日
調査方法	植生調査、フロラ調査、その他のいずれかを入力
文献ID	文献リストで付与した文献ID
調査内容	調査区設置の有無、被度・常在度データの有無など詳細な調査内容
群落名	植生調査などで、文献に詳細な調査情報が記載されていた場合に入力
調査区名
層
和名	植物の和名（米倉・梶田（2003-） $ ^{6)} $ による）
学名	植物の学名（米倉・梶田（2003-） $ ^{6)} $ による）

表(4)-2 湿地植物 DB の植物リストに入力した情報

項目	説明
和名	植物の和名（米倉・梶田（2003-）⁶）による）
学名	植物の学名（米倉・梶田（2003-）⁶）による）
科名	植物の科名
属名	植物の属名
種小名	植物の種小名
植物分類群	地衣類、ミズゴケ類、ミズゴケ以外コケ類、維管束植物のいずれかを入力
環境省RDB	環境省レッドデータブック（2012）⁷）のカテゴリーを入力
北海道BL	北海道ブルーリスト（2010）⁸）のカテゴリーを入力
生育状况	植物の生育地区分
地衣類、ミズゴケ以外コケ類：情報不足
ミズゴケ類：湿地性
維管束植物：湿地性・非湿地性・情報不足のいずれかを入力
固有性	加藤・海老原（2011） $ ^{9)} $ を基準に固有種を区分し入力

表(4)-3 維管束植物の生育地判定に用いた図鑑

図鑑名	発行年	著者	発行者
1	北海道の湿原と植物	2003	辻井達一、橘ヒサ子編著	北海道大学図書刊行会
2	新北海道の花	2007	梅沢俊	北海道大学図書刊行会
3	新版北海道の樹	1992	辻井達一、梅沢俊、佐藤孝夫	北海道大学図書刊行会
4	日本の野生植物シダ	1992	岩槻邦男編	平凡社
5	日本の野生植物草本Ⅰ	1982	佐竹義輔、大井次三郎、北村四郎、亘理俊次、富成忠夫編	平凡社
日本の野生植物草本Ⅱ	1982
日本の野生植物草本Ⅲ	1981
6	日本の野生植物木本Ⅰ	1989	佐竹義輔、原寛、亘理俊次、富成忠夫編	平凡社
日本の野生植物木本Ⅱ	1989
7	日本の帰化植物	2003	清水建美編	平凡社
8	北海道植物図譜	2001	滝田謙譲	滝田謙譲
9	増補新版北海道樹木図鑑	2011	佐藤孝夫	亜璃西社
10	日本のスグ	2005	勝山輝男	文一総合出版
11	日本カヤツリグサ科植物図譜	2011	星野卓二、正木智美、西本眞理子	平凡社
12	日本イネ科植物図譜	2002	長田武正	平凡社
13	日本イネ科植物図譜	2008	桑原義晴	全国農村教育協会
14	日本水草図鑑	1994	角野康郎	文一総合出版
15	日本の水草	2014	角野康郎	文一総合出版

## 2 ）全国

全国における保全優先湿地の選定には、希少種に関する情報も含んだ第5回自然環境保全基礎調査の湿地調査データ $ ^{4)} $ を利用した。調査の実施された湿地のうち、干潟、マングローブや人工湿地と考えられる湿地を除外し、淡水の自然湿地のみを選定対象とした。

## （２）優先保全地域の選定

## 1 ）北海道

構築した北海道植物 DB を利用し、1990 年以降に調査記録のある 55 箇所の湿地を対象にして北海道における保全優先湿地を選定した。選定対象となった 55 箇所の湿地は、全てが自然湿地で山地湿地、低地湿地、塩湿地が含まれた。保全優先湿地の選定の基準として、湿地性植物の種数、
環境省第3次レッドデータブックに記載された湿地性植物の種数をそれぞれ湿地ごとに集計し、上位30%の湿地を抽出したホットスポット解析と相補性解析の3つの基準を用いた。相補性解析は、相補性解析プログラム「Marxan」 $ ^{10)} $ を用い、種の30%を保全すると仮定した。

## 2 ）全国

全国における保全優先湿地の選定は、植物と鳥類の2つの分類群の希少種を対象に相補性解析により行った。湿地に生育する植物は湿地生態系の基盤となり、鳥類は湿地を渡りの重要な中継地として利用するため選定の基準とした。選定にあたり、植物と鳥類で1回のみしか出現しない種は解析から除外した。また、鳥類からは猛禽類も除外した。相補性解析は、相補性解析プログラム「Marxan」 $ ^{10)} $ を用い種の30%を保全すると仮定した。

## （3） 駆動因解析

湿地の生物多様性劣化は、湿地の位置する地域や周囲の環境によって異なるプロセスで進行する可能性があるため、4つのモデル湿地を設け現状評価と要因解明を行なった。

## a 美唄湿原（低地湿地）

1947 年から現在までの空中写真を用いて、ササ群落の時系列変化を明らかにした。ササ群落の年次変化と敷設された排水路の距離の関係を解析した。さらに、地下水位など湿地の水文物理環境に着目した調査を行った。

## b 月夕湖湿原（低地湿地）

1947 年から現在までの空中写真を用いて、樹木群落の時系列変化を明らかにした。樹木群落の年次変化と敷設された排水路との関係を解析した。

## c 静狩湿原（低地湿地）

2011~2013年に植物相調査を実施し、人為影響以前にあたる1924年の植物相と比較した。1947年から現在までの空中写真を用いて、池塘の開放水面と排水路の敷設状況の時系列変化を明らかにした。さらに、排水路による乾燥化が湿地性植物の多様性にどのような影響をもたらすかを現地の植生調査によって明らかにした。

## d 浮島湿原（山地湿地）

山地湿地では、登山者による湿地植生の踏み付けなどによる植生の変化が懸念されたため、2012・2013年に植物相調査および植生調査を実施し、1980年代の植物相、植物群落 $ ^{12)} $ $ ^{13)} $ と比較を行った。

## （４）再生手法、モニタリング手法への提言

本研究の成果を元に、湿地の再生やモニタリングについて提言を行った。

## 4 ．結果及び考察

## （1） データ整備

## 1 ）北海道

2016 年 3 月現在、構築した湿地植物 DB の入力文献は 143 文献、総データは 102,478 レコードで、北海道の現存湿原リスト（1997） $ ^{14)} $ を参照に追加・修正した 155 箇所の湿地のうち約 58% にあたる 90 湿地の情報を集積することができた（図(4)-1）。また、湿地植物 DB に記録された植物は 1,689
種で、その内訳は維管束植物1,517種、コケ類170種、地衣類2種だった。541種の維管束植物が湿地性植物と判定された。これら構築した湿地植物DBは、北海道大学フィールド科学センター植物園で保管されており、今後データペーパーとして情報公開を予定している。

図(4)-1 北海道の湿地植物の分布情報

湿地植物DBに記録された湿地数、文献数、植物種数を10年ごとに集計し、それらの情報量の経年変化を見た。その結果、記録された湿地数、文献数、植物種数は1950年代以降増加傾向を示し1990年代に最大となり、2000年代以降は減少傾向を示した（図(4)-2、図(4)-3） $ ^{5)} $ 。この記録情報の増減は、1980年に釧路湿原が日本初のラムサール条約登録湿地となる、1989年に北海道が北海道自然環境保全指針 $ ^{15)} $ を作成、1993年に釧路市でラムサール条約第5回締約国会議を開催、1994年に北海道湿原保全マスタープラン $ ^{16)} $ が策定されるなど、北海道において1980年代から1990年代に湿地の保全に関心が高まり、その後気運が低下したという社会情勢が反映していると考えられた。

図(4)-2 湿地植物DBに記録された年代別の湿地数（棒）と文献数（点） （鈴木ら（印刷中） $ ^{5)} $ を改変）
図(4)-3 湿地植物DBに記録された年代別の湿地数（棒）と植物種数（点） （鈴木ら（印刷中） $ ^{5)} $ を改変）

## 2 ）全国

第5回自然環境保全基礎調査に記録のある全国の2,196湿地のうち、解析対象となったのは植物で760湿地・485種、鳥類では246湿地・49種となり、これらの湿地を対象に相補性解析を行った。また、第5回自然環境保全基礎調査の湿地調査データは、湿地ごとに記載される種の件数に偏りがあり、種の記載のない湿地もあるなど注意が必要な情報であることも明らかになった。

## （２）優先保全地域の選定

## 1 ）北海道

湿地植物DBを利用し1990年以降に調査記録のある55箇所の湿地を対象に湿地性植物の種数と希少植物によるホットスポット解析と相補性解析から北海道の保全優先湿地を選定した。その結果、

図(4)-4 湿地性植物の種数、希少植物数、相補性解析の基準により選定された保全優先湿地（鈴木ら（印刷中） $ ^{5)} $ を改変）
55箇所の湿地のうち[湿地植物の種数・RDB種数・相補性解析]の3基準すべてで選定された保全優先湿地は9箇所となり、他の基準と重複せずに[相補性解析のみ]で選定された湿地は8箇所、[希少種のみ]で選定された湿地が2箇所、また、[植物種数-希少植物数]の2基準で選定された湿地が3箇所、[植物種数-相補性]の2基準で選定された湿地が4箇所、[希少植物数-相補性]の2基準で選定された湿地が2箇所だった（図4-(4)） $ ^{5)} $ 。以上より、湿地植物DBをもとにした北海道の保全優先湿地は、用いる基準により異なる湿地が選定される結果となった。これは、北海道の湿地生態系における植物の分布が一様ではなく、特定の湿地や地域のみに生育する植物が存在するなど湿地性植物の地理分布を反映したと考えられた。そのため、効果的な湿地の生物多様性保全のためには、生物の地理分布を反映するデータベースを用意し、それを基に複数の基準と解析方法から保全優先湿地を選定することが有効であることが明らかになった。

北海道で選定された28箇所の保全優先湿地と現状の自然公園、特別保護地区、ラムサール条約登録湿地による保護状況との隔たりを分析した結果、厳格に保護されている自然公園の特別保護地区に指定されている湿地は4箇所のみで、ラムサール条約登録湿地が8箇所のみであった。このことから、保全対策を優先すべき湿地においても対策がされていない現状が明らかになった（図4-(5） $ ^{5} $ ）。

図(4)-5 保全優先湿地のGAP分析の結果

(鈴木ら (印刷中) $ ^{5} $ )を引用

## 2 ）全国

第5回自然環境保全基礎調査の湿地調査データを利用し、全国の保全優先湿地の検討を行った。その結果、植物と鳥類の両方で保全を優先すべき湿地として選択されたのは、風蓮湖湿原群、別寒辺牛湿原、釧路湿原、伊豆沼・内沼、中海の5箇所で、全ての湿地はラムサール条約と環境省が選定する「日本の重要湿地500」の両方で登録された湿地だった。しかし、植物で選択された
206 箇所のうち 186 箇所の湿地がラムサール条約に登録されておらず、150 箇所が日本の重要湿地 500 に登録されていなかった。また、鳥類で選択された 41 箇所のうち 34 箇所の湿地がラムサール条約に登録されておらず、20 箇所が日本の重要湿地 500 に登録されていなかった（図 4-(6)）。

図(4)-6 植物と植物の相補性解析の基準にした保全優先湿地

以上より、北海道と全国でデータに基づく保全優先湿地を選定した結果、北海道では用いた基準によって異なる湿地が選択され、全国では対象とする生物で違う選定結果になるなど、北海道と全国ともに設定する対象と基準によって異なる結果になった。このことから、湿地の効果的な保全には、多面的な基準を用いた保全優先湿地の選定が有効かつ必要と考えられた。また、選択された保全優先湿地と現状の保護状況との隔たりを分析した結果、現状の保護区では十分な対策が行われていないことも明らかになった。今後、本プロジェクトの成果を環境省の「日本の重要湿地500」の選定などに積極的に活かすことが重要である。

## （3） 駆動因解析

## a 美唄湿原（低地湿地）

空中写真から植生を判読した結果、1947年から現在に至るまでササ植生が継続して拡大し、その拡大は排水路の近傍から徐々に起こったことが明らかになった（図(4)-7）。

美唄湿原の水文物理環境は、排水路までの距離が近い地点ほど地下水位の変動が大きく（図(4)-8）、地盤沈下が進んでいることが明らかになった（図(4)-9）。このことから、排水路は地下水位の変動と地盤沈下に影響をもたらしたことが示唆され、その影響は排水路から概ね20～30mまで及ぶことが明らかになった。
ササ植生に変化した年

図(4)-7 美唄湿原において湿原植生がササ植生に変化した時期と排水路からの距離

排水路からの距離(m)

図(4)-8 美唄湿原における排水路からの距離と地下水位変動量の関係

図(4)-9 美唄湿原における排水路からの距離と標高（地盤沈下）の関係

## b 月夕湖湿原（低地湿地）

空中写真から植生の分布を判読した結果、1947年から現在まで継続して樹木群落が拡大していた（図(4)-10）。湿地の劣化を示す樹木群落の拡大は、排水路の近傍から徐々に進行したことが明らかになった（図(4)-11）。
図(4)-10 月ケ湖湿原における10時期の空中写真から判読した樹木植生の変化

樹木植生に変化した年

図(4)-11 月ケ湖湿原における樹林化した時期と排水路からの距離

## c 静狩湿原（低地湿地）

Tatewaki（1924） $ ^{11)} $ による植物相と現在の植物相を比較すると、出現する植物は1924年の50科137種から82科261種に増加していることが明らかになった。一方、湿地植物DBを用いて判定した湿地性植物は、開発前の126種から96種に減少しており外来植物の侵入も確認された。科レベルではキク科植物とイネ科植物が増加し、カヤツリグサ科の植物が減少していた。この植物相の変化は、人為開発に伴う湿地の乾燥化に由来すると考えられた。

池塘の開放水面の面積と排水路の総延長の時系列変化を抽出したところ、池塘は排水路の敷設直後にその近傍から急激に減少したことが明らかになった（図(4)-12）。

図(4)-12 静狩湿原における1947・1965・1976・2007年の池塘（青）と排水路（赤）

植生調査をクラスター解析した結果、かつて池塘だった場所の植生は4つの群落タイプに類型化された（図(4)-13）。排水路の近傍ほど乾燥を示す植物群落（DP3群落）であり、排水路から離
れるほど良好な湿地性の植物群落（P群落、DP1群落）が多く残存していた。また、植物群落の種組成から、湿地の乾燥化は全体の植物種数を増加させ、水生植物は減少し木本が増加することが明らかになった。

これらから排水路の敷設は排水路の近傍から池塘を消失させ、その結果、水生植物の減少・消滅などが生じ、池溏消滅後は乾燥を示す植物群落に変化していく劣化プロセスが明らかになった。

図(4)-13 クラスター解析で類型化した静狩湿原の植物群落

## d 浮島湿原（山地湿地）

山地湿地である浮島湿原の植物相は、1970年代に実施された調査と2013・2014年の現地調査の比較から、山地湿地の生物多様性低下と判断されるような植物相の大幅な変化は認められなかった。また、植物群落の構成にも大きな変化は認められなかった。一方、1985年に確認された路上や路傍の雑草群落に出現するオオバコ（Plantago asiatica） $ ^{13} $ が今回の調査では見つからなかった。これは、登山者による踏み付けの影響を緩和する目的で木道が設置された効果と考えられた。

以上の4箇所の北海道のモデル湿地の結果から、北海道の湿地植生は山地湿地では大きな変化が認められず、低地の湿地は敷設された排水路の影響によって大きく変化したことが明らかになった。これらをとりまとめ、北海道の低地モデル湿地における排水路から植生の変化に至る劣化プロセスを図(4)-14に示した。

図(4)-14 北海道の低地モデル湿地における湿地劣化プロセス
このように、北海道の低地湿地では、排水路が湿地の植物の種多様性低下の主要な駆動因だと考えられた。湿地劣化プロセスは、排水路の敷設が周囲の地下水位低下や地盤沈下をもたし、その結果、湿地が乾燥化し排水路近傍から植生が変化したことが明らかになった。

しかし、他の湿地では排水路以外の要因が湿地劣化の駆動因となる可能性もある。そのため、本研究で実施した複数の現状評価法から評価対象湿地にあった手法を適切に組み合わせ、湿地の劣化プロセスを把握した上で湿地に応じた保全対策を立案する必要があると考えられた。

## （４）再生手法、モニタリング手法への提言

北海道で可能なかぎり情報を収集したものの、約42%の湿地で植物調査記録がなく、2000年代以降は調査件数が減少傾向を示し、全国では第5回自然環境保全基礎調査に続く湿地の基礎調査が実施されていないなど、湿地の生物多様性を評価するための情報は極めて不十分であった。

湿地の効率的かつ効果的な保全を実施するためには、湿地インベントリの作成や動植物の分布情報の整備などを全国レベルで進めることが急務である。本研究で実施したデータベースに基づく保全優先湿地の選定を全国規模で行ない、選定された保全優先湿地を環境省が選定する「日本の重要湿地500」に加える、また、モニタリングサイト1000に組み入れて詳細な調査を定期的に実施するなど、現在有する既存の取り組みとも上手く連携していくことが必要である。

北海道の３つの低地湿地で、湿地劣化のプロセスを解明したところ、排水路が湿地の植物の種多様性低下の駆動因であることが明らかになった。北海道の低地湿地の保全には、排水の影響を緩和する保全・再生事業の推進が求められる。

湿地の生物多様性の低下は湿地が位置する地域や周囲の環境要因により異なったプロセスで進行する。従って、個々の湿地の劣化プロセスを解明するには、時系列の空中写真を用いた植物群落の比較、植生調査、地下水位の連続測定、測量による微地形の把握などを、対象湿地の状況に応じて必要な調査解析法を適切に組み合わせ、劣化プロセスを明らかした上で保全対策を立案する必要がある。

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

生物情報を基にしたデータベースを作成し、それらを基に複数の解析手法を用いて保全優先湿地を選定することが、湿地の生物多様性の評価に直結し、今後の保護地域の選定や湿地の保全や再生に貢献できることが示された。一方で、生物分布情報（北海道：湿地性植物、全国：植物・鳥類）を基準に選定した保全優先湿地の多くが、保護地域等に指定されていない現状が明らかになった。本研究で選定した保全優先湿地を環境省「日本の重要湿地500」へ追加を提案するなど、本成果を今後の湿地の保護政策に活かすことが必要である。

北海道の幾つかの低地湿地の劣化プロセスを解明することで、排水路が湿地の多様性低下の駆動因であることを明らかにした。北海道の湿地を保全するためには、排水の影響を緩和する保全・再生事業の推進が求められることを示した。

## （２）環境政策への貢献

＜行政が既に活用した成果＞
環境省のモニタリングサイト1000検討委員会の湿原分科会で、本研究成果である湿地植物データベースを活用し、山地湿地の新たなモニタリングサイトの選定について意見を提出した。環境省「日本の重要湿地500」の見直し検討会において、本研究の保全優先湿地の選定結果にもとづき、新たに登録が必要な湿地について意見を提出しその選定に貢献した。

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

本研究で科学的に選定した保全優先湿地に対して適切な保全政策を実施することで、日本の湿地の生物多様性保全に大きく貢献できる。また、北海道では、劣化駆動因である排水路の影響を緩和する施策を実行することで、低地湿地の保全が可能となる。

## 6 ．国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない。

### 7. 研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表

## <論文（查読あり）>

1) M. TAKADA, T. INOUE, Y. MISHIMA, H. FUJITA, T. HIRANO and Y. FUJIMURA: Journal of Landscape Ecology, 5, 58-71 (2012)

“Geographical assessment of factors for Sasa expansion in the Sarobetsu Mire, Japan”

2) 鈴木透、富士田裕子、小林春毅、李娥英、新美恵理子、小野理：保全生態学研究（印刷中）「北海道の湿地における植物データベースの構築と保全優先湿地の選定」

## （2） 口頭発表（学会等）

1) 鈴木透、高田雅之：第20回地理情報システム学会（2011）「北海道における湿原の時間の変化」

2) 小野理、三島啓雄、北川理恵、高田雅之：日本景観生態学会第21回大会（2011）「明治期開拓以降の石狩低地帯における景観構造の変遷」

3) 高田雅之、井上京：水文・水資源学会2011年度研究発表会（2011）「高層湿原における地下水位低下の評価方法」

4) 高田雅之、齋藤健一、三島啓雄、井上京：日本写真測量学会平成23年度秋季学術講演会(2011)「多バンド高分解能衛星画像World View-2の湿原環境評価への適用可能性」

5) M. TAKADA, R. KITAGAWA, Y. MISHIMA, T. SUSUKI and S. ONO: Biodiversity Asia 2012, Bangalore, India, 2012

"Biodiversity mapping on a landscape-scale by using recorded species data"

6) Y. MISHIMA and M. TAKADA: Biodiversity Asia 2012, Bangalore, India, 2012

“Development of a Wetland Vegetation Monitoring Method Using Satellite SAR Images”

7) イ・アヨン、富士田裕子：植生学会第17回大会（2012）

「池塘の植生変化から見る静狩湿原の変遷」
8) H. FUJITA: Japanese Delegation visiting to Fujian Academy of Agricultural Sciences - Academic reports, Fujian, China, 2013

“Biodiversity and conservation of mire ecosystems in Hokkaido, Japan.”

9) H. FUJITA, H. KOBAYASHI, A. LEE and E. NIIMI: International Workshop on Peatland Management ‘Future aspect of management in tropical and cool temperate peatlands’ Harmonious and Sustainable Relationship with Nature, Sapporo, Japan, 2013

“Biodiversity and conservation of mire ecosystems in Hokkaido, Japan.”

10) イ・アヨン、富士田裕子：植生学会第18回大会（2013）「元国指定天然記念物静狩湿原のフロラ変化」

11）新美恵理子、富士田裕子、小林春毅：植生学会第18回大会（2013）

「湿地植物データベースを用いた北海道の湿地における植物の分布特性」

12) イ・アヨン、富士田裕子、井上京：日本湿地学会第6回大会（2014）「排水効果による静狩湿原での水文・土壤・地形・植生の変化」

13) イ・アヨン、富士田裕子：植生学会第19回大会（2014）

「静狩湿原における池塘植生の変遷と排水路の関係」

14) 船本麻奈未、富士田裕子：植生学会第19回大会（2014）「浮島湿原の植物相及び植生の現状把握」

15) イ・アヨン、富士田裕子、小林春毅：第62回日本生態学会全国大会（2015）「Indicator valuesを用いた湿原健全性の評価」

16) 小林春毅、富士田裕子、鈴木透、イ・アヨン、新美恵理子、高田雅之：第62回日本生態学会全国大会（2015）

「北海道をモデルとした湿地植物データベースの構築と生物多様性評価への利用」

17) A. LEE, H. FUJITA, H. KOBAYASHI and T. SUZUKI: 58th International Association for Vegetation Science Symposium, Brno, Czech Republic, 2015

"Long-term effects of drainage on the vegetation in Shizukari mire, Japan"

18) 高田雅之、三島啓雄、島村崇志：第7回日本湿地学会大会（2015）「排水路敷設による高層湿原の劣化評価」

19) イ・アヨン、富士田裕子、小林春毅、井上京：第63回日本生態学会大会（2016）「排水の影響を受けた歌才湿原の植物群落の分布」

## （3） 出願特許

特に記載すべき事項はない。

## （４）「国民との科学・技術対話」の実施

1) 社会人の学びの場「ホイスコーレ札幌」の第10期第6回ホイスコーレ札幌にて講義「湿原生態系の特徴と保全」（2013年4月24日、聴講者約50名）

2) 平成25年度ほっかいどう学（自然環境）を学ぶ会講演会（主催：ほっかいどう学（自然環境）を学ぶ会、2013年5月26日、北海道立道民活動センターかでる2・7、聴講者約80名）にて講演「北海道の湿原の現状と問題点」
3) 東海丘陵湧水湿地群のラムサール条約登録一周年記念「湿地保全講演会」（主催：豊田自然観察の森、2013年9月28日、豊田自然観察の森、聴講者約50名）にて講演「湿原と科学」

4) 三番瀬市民調査報告会（主催：三番瀬市民調査の会、2013年11月30日、船橋男女共同参画センター、聴講者約30名）にて講演「日本の湿地を考える」

5) 利尻礼文サロベツ国立公園パークボランティア研修会（主催：環境省、2014年3月23日、稚内地方合同庁舎、聴講者約30名）にて講演「湿原を取り巻く科学と政策」

6) 自然と環境を守る交流会(主催:自然と環境を守る交流会実行委員会・法政大学人間環境学部、2015年12月5日、法政大学、聴講者約200名) にて講演「湿地保全への多面的アプローチ」

## （５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。

## (6) その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) 国土地理院：http://www1.gsi.go.jp/geowww/lake/shicchimenseki2.html，日本全国の湿地面積の変化(調査結果)

2) 富士田裕子：地球環境，12(1), 7-20 (2007)，北海道の湿原生態系とその保全・再生

3) 富士田裕子：（財）自然保護助成基金 1994・1995年度研究助成報告書，北海道の湿原の変遷と現状の解析－湿原の保護を進めるために－，自然保護助成基金，東京，231-237 (1997)，北海道の湿原の現状と問題点

4) 環境省生物多様性センター(1993), 第5回自然環境保全基礎調査植生調査報告書 湿地調査報告書

5) 鈴木透、富士田裕子、小林春毅、李娥英、新美恵理子、小野理：保全生態学研究（印刷中），北海道の湿地における植物データベースの構築と保全優先湿地の選定

6) 米倉浩司、梶田忠：http://ylist.info (2003-)，BG Plants 和名－学名インデックス（YList）

7) 環境省：http://www.biodic.go.jp/rdb/rdb_f.html (2012)，環境省第3次レッドデータブック

8) 北海道：http://bluelist.ies.hro.or.jp/ (2010)，北海道ブルーリスト 北海道外来種データベース

9) 加藤雅啓、海老原淳：東海大学出版会，秦野 (2011)，日本の固有植物

10) I.R. BALL, H.P. POSSINGHAM and M. WATTS: Spatial conservation prioritisation: Quantitative methods and computational tools, Oxford University Press, Oxford, UK., 185-195 (2009), Marxan and relatives: Software for spatial conservation prioritization.

11) M. TATEWAKI: 北海道帝国大学農学部卒業論文 (1924), An Oecological Study of the Shizukari-moor.

12) K. ITO and H. TACHIBANA: Environ. Sci. Hokkaido, 10(1), 81-93 (1987), Flora and vegetation of Ukijima Mire: Conservation flora of Hokkaido 2.

13) 橘ヒサ子、高梨智之、尾崎雄一：北海道教育大学大雪山自然教育研究施設研究報告, 23, 37-55 (1988), 登山者の踏みつけによる浮島湿原の植生と土壌環境の変化
14) 富士田裕子：（財）自然保護助成基金 1994・1995年度研究助成報告書，北海道の湿原の変遷と現状の解析－湿原の保護を進めるために－，自然保護助成基金，東京，3-14(1997)，北海道の現存湿原リスト

15) 北海道: http://www.ies.hro.or.jp/seisakuka/gyosei_shiryo/pdf/06shizen/index.htm (1989), 北海道自然環境保全指針

16) 北海道: http://www.hokkaido-ies.go.jp/seisakuka/gyosei_shiryo/html/08master.html (1994), 北海道 湿原保全マスタープラン
# （５）河川における生物多様性損失・生態系劣化の評価

北海道大学
大学院農学研究院	中村 太士
<研究協力者>
北海道大学	愛媛大学
石山 信雄 (平成26～27年度)	井上 幹生
中島 夕里 (平成27年度のみ)	三宅 洋
藪原 佑樹 (平成27年度のみ)	河口 拓紀 (平成24年度のみ)
山中 聡 (平成27年度のみ)	松葉 成生 (平成25年度のみ)
山形 知実 (平成24年度のみ)	兵庫県立大学
下村 晃平 (平成27年度のみ)	三橋 弘宗
大山 亜起 (平成23年度のみ)	片野 泉 (平成23年度のみ)
帯広畜産大学	九州大学
赤坂 卓美	鬼倉 徳雄 (平成24～26年度)
東京大学	川本 朋慶 (平成24, 26年度)
森 照貴 (平成23～25, 27年度)	小山 彰彦 (平成24年度のみ)
徳島大学	国立開発研究法人国立環境研究所
河口 洋一 (平成23～25, 27年度)	三島 啓雄 (平成23年度のみ)
竹川 有哉 (平成23～25, 27年度)	株式会社ネイチャースケイプ
NPO法人地域自然情報ネットワーク	中川 功 (平成23年度のみ)
奥秋 恵子 (平成24年度のみ)	国立開発研究法人土木研究所
末吉 正尚 (平成26～27年度)

平成23～27年度累計予算額：40,918千円（うち平成27年度：7,369千円） 予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

河川生態系は治水・利水に起因する様々な人為的影響を受けており、早急な生物多様性の保全・再生策の立案が求められている。本研究ではまず、河川水辺の国勢調査（国交省：水国）や自然環境保全基礎調査（環境省）、各地域の研究者所管の生物分布情報をとりまとめ、データベース構築を行った。また、国土スケールでの多様性モニタリングの学術研究へのさらなる活用を目的とし、水国の課題の整理と改定案の提示を行った。次に、作成したデータベースを利用し、相補性解析および温暖化に脆弱な種の分布域変化の推定を行い、効果的な保全地選定の方法について提示した。相補性解析からは、保全候補地の約1/3が氾濫リスクの比較的高いエリアに存在することが明らかとなり、氾濫リスクの高いエリアを遊水地等のグリーンインフラに活用することで、多様性と減災を両立した保護区の設定を行える可能性があることが示された。また温暖化によるイワナ属の生息域の消失パターンは地域により異なっており、現状の保護区の配置をベースに、地域ごとに適切な保護区設定を行っていく必要性も示唆された。駆動因解析では、モデル精度向上を図りつつ流域・地域・全国と多様な空間スケールで駆動因解析を行い、各解析結果に基づいて
共通の駆動因を把握することで、我が国の河川生態系の生物多様性劣化に特に影響していると考えられる要因の特定を行った。駆動因解析の結果、生物多様性劣化の駆動因として、連結性の低下、水質の悪化、河床環境の改変、周辺の土地利用の変化の4タイプがあることが明らかとなった。中でも「連結性の低下」は、上下流方向の分断化（縦断的）と河川-氾濫原間の分断化（横断的）の2つのプロセスを介し源流～下流域まで広範囲で進行しており、河川生態系の劣化を引き起こす主な駆動因と考えられた。最後に、水域の連結性に関する再生手法について整理することで、我が国の河川生態系の再生における今後の課題について提示した。

[キーワード] 保全候補地の選定、温暖化への適応策、減災と多様性保全、連結性の再生

### 1. はじめに

現在、河川生態系を含む陸水域は、生物多様性が急速に低下しており、その消失速度は陸域や海域を凌ぐと言われている。中でも河川生態系は、農業や生活用の利水供給、電力供給のための開発、土地利用開発・保全のための治水事業（築堤・捷水路化）といった様々な人為的インパクトを受けており、早急な保全・再生策の立案が世界的な課題となっている。我が国においても1990年頃から河川における生物多様性の情報の収集・蓄積が国レベルでも行なわれている。また、各地域の河川においては、研究者による現地調査も日々行なわれており、こうした多様な空間スケールで蓄積されたデータを統合・活用することで、我が国の河川生態系の保全・再生策の立案に資する知見が得られるだろう。

## 2 ．研究開発目的

本研究では、(1)全国の河川生態系における生物多様性の現状を評価するためのデータベースを構築すること、(2)その情報に基づき優先的に保全すべき場所を選定する手法を提示すること、(3)生物多様性の低下を引き起こす駆動因を解明すること、そして(4)特定した駆動因解析の結果に基づき既存の再生手法を整理し、河川生態系の再生上の課題を明確化することを目的とした。

### 3. 研究開発方法

## （1） データ整備

生物の分布情報の収集とそれらのデータの電子化・GIS化を進めた。対象は、国の実施したモニタリング結果(河川水辺の国勢調査（国交省），自然環境保全基礎調査（環境省））、既存学術文献、各地域の研究者所管の情報等である。北海道地域の魚類に関しては、国立環境研究所の福島路生氏が所有するHFishをベースに新たな情報を加えた。収集項目は、GBIFのダーウィンコアを基本とし、種名、在来/外来、分布位置情報、水系・河川名、確認年とした。これらのデータを用いて、種名の統一や対象種の選定などのスクリーニングを行い、データベースを作成した。また、効果的な生態系評価や保全策を行っていくためには、継続的に広域スケールで生物多様性の分布情報を蓄積し、それらの成果を学術研究へと活用していくことが重要となる。そこで本研究では、現在国土スケールで実施されている唯一の河川の生物多様性モニタリングである水国について、学術研究への活用上の課題の整理と改定案の提示を行った。
## （２）優先保全地域の選定

## 1 ）全種を対象とした選定

全国スケールで整備した魚類データ（表(5)-1）の内全6306地点の魚類データを用い、相補性解析を行うことで保全優先箇所を選定した。相補性解析を実施する際に必要となる各地点の保全コストおよび保全目標に関する条件は、以下のように設定した。人為利用が高い場所ほど保全コストが高いことを前提とし、各地点の保全コストは人為的活動の強度指標であるHuman Influence Index $ ^{1} $ で重みづけした。保全目標は、出現地点の内、広域分布種は10%、狭域分布種は100%、それ以外の種は出現地点数に応じ設定した。試行100回中で保全候補地として選択された回数を非代替性の指標として用い、各地点の相対的重要性を求めた。また、保全候補地の特徴を把握するため、現状の保護区、浸水想定区域とのギャップ分析を実施した。

## 2 ）気候変動に脆弱な種を対象とした選定

生物種の分布域は気候変動等により変化する可能性があり、動的環境下での長期的な生物多様性の保全を考えた際は、将来的な分布域の変化を考慮した保全候補地の選定も重要である。本研究では、温暖化に特に脆弱と考えられる冷水性のサケ科魚類を対象に、温暖化による分布域の変化推定と現状の保護区との関係を全国スケールで検証した。本州では陸封性のイワナ、北海道ではオショロコマを対象とした。まず、全国スケールで整備した魚類データ（表(5)-1）の内全3081地点の分布データを用い、MaxEntにより対象魚種の在・不在分布域の推定を行った。分布域推定に使用した変数は、平均標高、傾斜、火山岩面積率および推定地下水温である。次に、年平均気温を1～3度上昇した際の分布域の変化を推定し、現状の保護区とのギャップを分析した。尚、気温の上昇に伴う推定地下水温の変化は、Nakano et al (1996) $ ^{2)} $ に従い以下の式で算出した。

- 推定地下水温 = $ 1.083 + 0.939 \times $ 年平均気温

## （3） 駆動因解析

## 1 ）流域スケール

北海道地方の多くの流域では、1960年代以降の高度経済成長に伴い農地整備が急激に進み、河川の捷水路化が生じている。本研究では、十勝川（計80地点）で収集したデータ（表(5)-1）を用い、典型性・希少性に影響を与える要因を調べた。典型性は、本来各調査地点に出現すると思われる種構成と実際の種構成の乖離度で評価した。尚、本来の種構成については人為環境が影響しない地理的条件で決定すると仮定し、本業務で作成した魚類分布データベースに基づく各魚種の分布情報と標高、勾配などの自然環境要因のみを用いたモデルで推定した。希少性は、各種の確認総地点数の逆数を種のスコアとし、その合計を出現種数で割った値を採用した。以上により算出した典型性および希少性と説明変数間の関係について、一般化線形モデルを用いて解析を行った。使用した説明変数は、護岸率、電気伝導度、溶存酸素濃度、各水質指標の二乗項、河川次数および外来種の計7つである。

四国地方の特徴として挙げられるのが人里と隣接する急峻な地形であり、土砂流出の制御等を目的とした砂防・治山堰堤が多く建設されている。そこで本研究では、愛媛県・重信川において収集されたデータ（表(5)-1）を用いて、堰堤による分断化が魚類に与える影響を検証した。69の調査区間を設け、アマゴの生息密度、流程上の位置（調査区間上流側の集水域面積）、生息域サ
イズ（隔離集水面積：調査区間の下流側に存在する移動阻害構造物より上流側の集水域面積）および標高や淵面積といった環境要素を計測した。解析は、アマゴの有無を応答変数、環境要素を説明変数とした分類木分析を行った。

## 2 ）地域スケール

a. 九州地方 九州地方は、古くからクリークと呼ばれる用排水路網が発達しており、氾濫原の代替地として機能していたものの、近年の農地整備によって多くのクリーク網が単純化されている地域である。本研究では、九州の氾濫原において特に優占する魚類（タナゴ類）を対象とし、九州地域北部の複数流域（計710地点）における分布データ（表(5)-1）を用いて、各種の分布と環境要因との関係を一般化線形モデルにより明らかにした。駆動因には、半径1km内の河川-水路の連結数、水路の複雑性（水路の合流点数）を用い、それ以外に各土地利用面積、および河川勾配など自然環境も用いた。また、同調查地域における47地点において、用水路の護岸形状と魚類の分布の関係を検証した。

b. 四国地方 四国地方のもう一つの特徴は、平野から傾斜地まで広がる果樹園などの土地利用であり、それに伴う水環境の悪化が懸念されている。本研究では、底生動物を対象とし、四国地域西部（計157地点）で収集されたデータ（表(5)-1）を用いて解析を行った。まず、説明変数を水質および物理環境、目的変数を分類群数としたモデルを構築した。次に、選ばれた環境要因を目的変数とし、影響を及ぼす土地利用（集水域内水田率、果樹園率、都市域率等）との関係について一般化線形モデルを用いて解析した。また同様に、四国地域西部（計139地点）の底生動物調査データ（表(5)-1）を用いて、分類群数と、水深、堆積粒状有機物量、埋込度、電気伝導度、底質粗度、および河畔林の鬱閉割合の関係についても解析を行った。

c. 中部地方 中部地方では、近隣地域への電力供給を目的としたダム建設が古くから行われてきた。本研究では魚類を対象とし、木曽三川（計781地点）において収集されたデータ（表(5)-1）を用いて解析を行った。各種の在・不在情報に基づき、自然環境要因（集水域面積、標高等）と人為的要因（上流のダムの有無、水質等）を説明変数とするモデルを一般化線形モデルにより構築した。またこれらモデルから、人為的要因が改善された時の群集全体の存在確率の合計値を自然状態での期待値として算出し、現状の観察値との多様性乖離度を各地点でもとめ、駆動因の分布との関連を検証した。

## 3 ）全国スケール

整備した全国スケールでの魚類データ（表(5)-1）を用い、種数の低下を引き起こす駆動因の解明と劣化度の地図化を行った。目的変数は水国データを用いて流域ごとに算出した。通し回遊魚は、2巡目および3巡目を基準とし、4巡目の確認種の率を目的変数とした。ただし、多くのダムは水国が実施される前に設置されており、分布情報がダムの影響を既に受けている可能性がある。純淡水魚については、Watanabe(2012) $ ^{3)} $ により各種の潜在分布が把握可能であるため、本グループについてはダム設置前の潜在種数を基準とし、4巡目の確認種の率を目的変数とした。解析には一般化線形モデルを用い、オフセット項に調査地点数を設定した。説明変数は、自然環境要因（平均勾配）、駆動因（護岸率、BOD、氾濫原面積割合）、分断化指標（純淡水魚：Free-flowing distance $ ^{4)} $ ，通し回遊魚：河口から魚類が遡上できる河川区間の総流路長）とした。
## （４）再生手法・モニタリング手法への提言

各空間スケールでの駆動因解析の結果を整理し、各解析結果に共通して認められる駆動因を抽出することで、河川生態系の生物多様性低下に対して特に深刻な影響を与えている駆動因を特定した。さらに、我が国の河川生態系の効果的な回復手法と今後の課題について明らかにするため、特定した駆動因の影響を緩和・解消する再生手法について整理した。

## 4 ．結果及び考察

## （1） データ整備

全国スケールでのモニタリング結果以外に、魚類については北海道、中部地方、兵庫県、四国地方、九州地方、水生昆虫については北海道および四国地方においてより詳細な分布情報を、各地域の研究協力者が中心となり収集した（表(5)-1）。また全国スケールの公開済データについても、解析に用いるために魚類および底生動物の分布データのスクリーニングを行った。スクリーニングの過程において、水国データを学術研究に活用する際の様々な課題が明らかとなり、それら課題は「調査手法」と「データ整備」の大きく2タイプに分けることができた。以下に課題の概要と改定案について整理した。

## 1 ）調査手法

a. 調査地の選定基準：調査が行われる場所は「河川環境縦断区分（上・中流など）における代表的な場所」となっており、選定基準が不明瞭である。選定基準の情報公開が望ましい。調査地区の設定では、「改変が行われる場所には調査地区を設定しない」とされており、局所的改変の影響が避けられている。補助地点の設定など、局所的改変の影響を評価できる仕組みが望ましい。

b. 調査地区数：調査地区は河川環境縦断区分に1地区以上となっており、各水系で地区の数や地区間の距離が異なる。地区間距離の制限など規則的な地区設定基準の追記が望ましい。5年周期の巡目間で同水系内の地区数が異なる場合がある。ある巡目で調査が行われなかった場所も10年に一度補足的な調査を行うなど、過去データを活用できることが望ましい。

c. 調査時期: 2006年度以降は、10年で全調査が一巡することになっており、調査実施年は明確に制限されていない。そのため、巡目間で1～18年間の空白期間のばらつきが生じる可能性がある。調査実施年の間隔に関する基準の記載が望ましい。

## 2 ）データ整備

a. 調査地区番号：地点名である調査地区番号が、巡間で異なる、別水系で同じ番号が付けられる場合があり、広域解析の際に誤って判別する可能性がある。巡間での地区番号表記の統一や水系間での地区番号を差別化する仕組みが望ましい。

b. 種名：巡間で種名が変更される種や新たな記載種が存在し、時系列解析の際に間違いを引き起こす可能性がある。1巡目から通した種名変更履歴の公開が望ましい。同定レベルに違いが見受けられる。同定レベルの統一や同定根拠の文献情報の公開が望ましい。亜種や、同種異名、生活型名、カタカナ英語表記の混在など異なった種名表記が見受けられる。表記の統一が望ましい。

c. データ表記：未記入欄が多く見受けられる。値が0、欠損値（NA）、計測項目の不在（NULL）などの区別が望ましい。全角と半角、大文字と小文字が混在している。統一的な基準が望ましい。
d. データ公開：公開データは年、河川別で分けられており、複数のデータの取得に時間を要する。一括データを入手できる仕組みが望ましい。位置情報がGISデータのみでしか公開されておらず、別ファイルで緯度経度情報を公開することが望ましい。集約された二次情報のみが公開されており、一次情報は公開されていない。公開又は申請によって入手できる仕組みが望ましい。

表(5)-1 整備したデータベースと担当者

スケール	地域	対象生物	対象年	担当者
全国	日本	魚類	1902-2010年	帯広畜産大学・赤坂卓美
(国土交通省・環境省の公開データを整理)
日本	底生動物	2001-2005年	東京大学・森照貴
(国土交通省の公開データを整理)
地域	北海道	魚類	1858-2011年	国立環境研究所・福島路生氏
帯広畜産大学・赤坂卓美
兵庫県	魚類	1970-2008年	兵庫県立大学・三橋弘宗
四国	魚類	1957-2013年	徳島大学・河口洋一
(徳島県立博物館・佐藤陽一氏、
愛媛大学・井上幹生の所有データを整理)
九州	魚類	1994-2013年	九州大学・鬼倉徳雄
北海道	底生動物	1961-2005年	北海道立総合研究所
四国西部	底生動物	2007-2013年	愛媛大学・三宅洋
流域	十勝川	魚類	2012年	北海道大学・石山信雄
帯広畜産大学・赤坂卓美
木曽三川	魚類	2001-2013年	東京大学・森照貴
(国土交通省の公開データを含む)
重信川	魚類	1999-2013年	愛媛大学・井上幹生

## （２）優先保全地域の選定

## 1 ）全種を対象とした選定

整備した全国を対象としたデータベースから131魚種（レッドリスト種：57種）が確認された。相補性解析の結果、全種を対象にした解析では、全候補地中の約3割の地点、レッドリスト種に絞ると約2割の地点が保全候補地として選定された。相補性解析の結果にもとづき、非代替性の特に高い地点を地図化した（図(5)-1a：選択回数90回以上/試行100回中）。保全候補地と現状の保護区との重なりを解析した結果、選定された保全箇所の大部分は現在の保護区外にあることが明らかとなった。またこの傾向は地域スケールで解析を実施した場合も同様であった。また、洪水ハザードマップを用いて氾濫リスクとの関係性を解析したところ、候補地の約1/3がRisk3～5の氾濫リスクが高いエリアに存在することが明らかとなった（図(5)-1b）。尚、Risk0に多くの候補地が含まれる理由の1つは、「現状の保護区に含まれる地点は必ず選定する」という条件で解析を行っており、こうした保護区の多くが上流域（氾濫リスクが少ない地域）に位置するためである。これらの結果から、氾濫リスクの高いエリアを遊水地等のグリーンインフラに活用することで、多様性保全と減災を両立した保護区の設定を行えることが示された。

## 2 ）気候変動に脆弱な種を対象とした選定
特に温暖化によるリスクが深刻なのは中国・近畿地方で、気温1度上昇時で約7割の分布域の消失が予測された（図(5)-2a）。流域ごとに分布域の残存率と保護区カバー率の関係を解析したところ、保護区のカバー率は高くなかった。おそらくこれは、特に中国地方は海浜の保護区が多い一方で、残存分布域のほとんどが高標高域に位置するためだと考えられた。一方、北海道は冷涼な

(a)

図(5)-1 相補性解析の結果

(a)非代替性の特に高い地点、(b)保全候補地と氾濫リスクとの関係。

図(5)-2 温暖化に伴うイワナ属の推定分布域の変化と現状の保護区との関係 (a)近畿・中国地域の結果、(b)北海道地域の結果。