Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
の濃度と3重測定から得られたRSDの関係を図-21に示した。河川水分析における環状VMSのRSDは0.6～39%の範囲であり、低濃度のD3及びD4について30%付近のばらつきが確認された。しかしながら、環境中VMS濃度の大部分を占めるD5については、すべての試料について変動係数が10%未満と良好であった。中でもばらつきの大きかったD3については、その原因としてサロゲート物質が存在しないことが挙げられる。今後さらなる分析精度向上のためには、サロゲート物質など標準品作成も視野に入れた研究開発が必要と考えられる。

## 底質：

ΣVMS濃度の平均は760 ng/g dry wtで、その濃度範囲は検出下限未満～1900 ng/g dry wtと調査地点により大きな差が示された。ブランク試験から、D5、D6がともに12 ng/g dry wtで検出されたため、環境試料の濃度計算において、これらブランク値を差し引いた。化合物別の濃度組成は、D5の割合が88％と高く、次いでD6が10％を占める。D3、D4、及び鎖状VMSはほぼ不検出であった。

底質分析における内標準物質の回収率は、それぞれD4:95±8%、D5:100±7%、D6:96±6%と良好であった。隅田川底質の3重測定結果から得られた濃度のばらつきは、RSD 4～7%と良好であり、低濃度の鎖状VMSについても高精度で分析可能である。

## 魚類：

養老川、荒川、多摩川の中流域から採取した魚類14試料について開発した分析法を適用した。分析には2 gの湿潤試料を供した。内標準物質の回収率は、それぞれD4:90±5%、D5:92±8%、D6:87±8%と良好であった。生物試料分析においては、抽出液に含まれる脂質の影響により内標準物質の回収率低下が起こり得る。そこで得られた回収率と試料の脂質%の関係を図-22に示した。脂質%の高い試料について、化合物により若干の回収率の差がみられるが、 $ K_{ow} $ の高いD6についても概ね80%を確保できており、本分析法におけ

図-22 魚類分析における試料脂質含量と内標準物質回収率の関係

る脂質の影響は小さいことが示された。同一試料の3重測定から求めた濃度のばらつきは、環状VMSについてRSD 0.8～10％と良好であった。一方で、検出下限以上、定量下限未満の極低濃度であったL6については、比較的大きなばらつき（RSD: 38%）がみられた。

魚類中ΣVMS濃度の平均は590 ng/g wet wtで、その濃度範囲は72～2200 ng/g wet wtと調査地点により大きな差がみられた。化合物別VMSの濃度組成は、D5の割合が88％と高く、次いでD4が8％を占める。D3及び鎖状VMSはほとんどの地点で検出下限未満であった。

本研究において、開発した生物試料の分析法を用いて東京湾流域の魚類試料に適用したところ、得られた内標準物質の回収率は9割程度と良好であり、その分析感度は、環境中で主要な環状VMSを十分に検出可能なレベルを達成していることが判明した。
## 2 ）シロキサン発生源データの整備及び環境中への排出状況把握

## a 下水処理施設からのVMS排出傾向

下水処理施設（25箇所）の放流水について、VMSの異性体別濃度を表-16示した。大中規模施設（18箇所）の放流水中ΣVMS濃度は190～1400 ng/Lの範囲で $ ^{30)} $ 、その平均値は610 ng/Lであった。小規模施設（7箇所）については99～2600 ng/Lの濃度範囲で、その平均値は720 ng/Lであった。両施設のVMS濃度の平均値は同程度であったが、小規模施設から比較的広い濃度範囲のVMSが検出された。その理由として、小規模施設についてはバッチ毎に下水処理を行っている施設が大部分であるため、施設やサンプリングの時間帯により下水の水質が大きく異なることが考えられた。いずれの規模の施設においても放流水中VMSの検出率は、D3、D4、D5、D6についてほぼ100%、L3、L4については半数以上で不検出であった。L5については低濃度であるものの、8割の施設で検出された。放流水から検出された各VMSの濃度組成を図-23に示した。大中規模施設ではD5、D6、D4、D3の順に濃度組成が高く、それぞれ85%、5.7%、4.5%、4.3%であった。D4濃度の最高値を示したL-STP11では、D4濃度割合がVMS総濃度の14%であり、他の大中規模施設と比較して3倍程度高かった。小規模施設では、総じてD5、D3、D6、D4の順に高く、それぞれ77%、8.8%、8.2%、5.3%であった。しかしながら、小規模施設では環状VMSの濃度組成に大きなばらつきがみられ、特にD3及びD6については、施設により排出状況が異なることが示唆された。鎖状VMSについては、L-STP4を除く全ての施設において全体の1%未満と低い割合を示した。いずれの施設においてもD5

表-16 下水処理施設の放流水中VMS濃度分布 (ng/L)と検出割合

Compound	Large-scale STP (n=18)	Small-scale STP (n=7)
Mean	Median	Range	Detection frequency	Mean	Median	Range	Detection frequency
D3	20	20	6.6-33	18/18	23	25	2.4-43	7/7
D4	31	18	4.3-200	18/18	17	16	6.1-42	7/7
D5	530	440	150-1100	18/18	600	160	58-2200	7/7
D6	32	23	13-98	18/18	79	13	<3-260	6/7
L3	<0.6	<0.6	<0.6-1.1	1/18	<0.6	<0.6	<0.6	0/7
L4	0.7	<0.6	<0.6-1.7	9/18	0.7	<0.6	<0.6-1.9	2/7
L5	3.1	2.7	0.7-8.5	15/18	4.2	0.9	<0.7-13	5/7
Total	610	520	190-1400	NA	720	180	99-2600	NA

図-23 下水処理施設放流水中のVMS濃度組成
の濃度割合が高いことがわかった。

下水処理施設を介したVMS排出量を、下水放流水中VMS濃度と下水処理量の積により算出した（表-17）。L-STP2、7、9、12については、複数回行った調査の濃度平均値を用いた。下水処理施設からの公共用水域へのΣVMS排出量は、大中規模施設において0.48～270 kg/year、小規模施設において0.0077～0.2 kg/yearの範囲であり、当然のことながら下水処理量の多い施設のVMS排出量が高いことが確認された。下水処理量が年間22829万m³と最も多く、放流水中VMS濃度の比較的高かったL-STP1からのΣVMS排出量は年間270 kgと見積もられた。大中規模施設の平均ΣVMS排出量は年間42 kgであり、化合物別では、D5:37 kg、D6:2.2 kg、D4:1.5 kgの順に高い値となった。全施設の合計から算出した人口一人当たりのΣVMS排出量は、年間120 mgと見積もられた。

国内において環状VMSに係る環境基準及び排水基準は設定されていないが、カナダでは他国に先んじてD4排出量削減の取り組みがなされている。カナダ環境省は、Chemical Management Planの一環として、工場排水中のD4を規制するPollution Prevention Planを2012年6月に公布した。これは、

表-17 下水処理施設における公共用水域へのVMS排出量（kg/year）と人口一人当たりのVMS排出量（mg/year/capita）

D3	D4	D5	D6	L3	L4	L5	Total	Per capita (mg/yr/capita)
Large scale STP
L-STP1	6.0	8.9	230	16	0.068	0.39	1.6	270	150
L-STP2	0.89	1.7	33	1.8	0.015	0.047	0.19	37	120
L-STP3	3.2	1.6	64	4.8	0.055	0.17	0.59	74	50
L-STP4	0.22	0.075	2.6	0.33	0.0053	0.0053	0.05	3.2	37
L-STP5	1.3	1.2	37	2.6	0.042	0.042	0.26	43	34
L-STP6	0.23	0.29	3.5	0.41	0.0049	0.0049	0.019	4.4	40
L-STP7	0.074	0.11	2.2	0.11	0.0014	0.0025	0.0091	2.5	58
L-STP8	0.024	0.025	0.41	0.02	0.00044	0.00044	0.0019	0.48	32
L-STP9	0.1	0.053	1	0.074	0.0012	0.0012	0.0068	1.3	37
L-STP10	2.3	1.5	41	2.1	0.026	0.055	0.24	47	65
L-STP11	0.16	1.1	6.1	0.31	0.0063	0.0054	0.029	7.7	720
L-STP12	0.048	0.23	7.6	0.71	0.0022	0.0083	0.061	8.7	260
L-STP13	0.12	0.073	0.99	0.15	0.0018	0.0018	0.0022	1.3	27
L-STP14	0.21	0.33	7.8	0.17	0.0022	0.011	0.023	8.6	150
L-STP15	1.5	2.4	54	3.3	0.034	0.1	0.44	62	96
L-STP16	2.8	2.5	35	2	0.026	0.059	0.23	43	86
L-STP17	2.9	1.8	61	2.5	0.063	0.057	0.19	69	91
L-STP18	4.1	2.5	66	2.4	0.092	0.083	0.28	75	93
Mean	1.4	1.5	37	2.2	0.025	0.058	0.23	42	120
Small scale STP
S-STP1	0.00058	0.00041	0.0068	0.00053	0.000014	0.000014	0.000016	0.0083	8.9
S-STP2	0.00099	0.00049	0.005	0.0013	0.000024	0.000024	0.000064	0.0079	9
S-STP3	0.00027	0.00084	0.018	0.00077	0.000034	0.000034	0.000098	0.02	28
S-STP4	0.0027	0.0024	0.046	0.0014	0.000033	0.000033	0.000097	0.052	55
S-STP5	0.0024	0.0011	0.004	0.0001	0.000021	0.000021	0.000024	0.0077	11
S-STP6	0.006	0.0025	0.16	0.035	0.000043	0.0002	0.0018	0.2	220
S-STP7	0.0041	0.0054	0.29	0.033	0.000039	0.00024	0.0017	0.33	380
Mean	0.0025	0.0019	0.075	0.01	0.000029	0.000081	0.00054	0.09	100
年間100 kg以上のD4を製造及び使用する事業場の排水に適用されるもので、その目標値は濃度ベースで17.3 μg/L、総量ベースで3 kg/yearと定められる。カナダでは下水処理施設からの放流水は規制対象外としているが、ここでは参考のため、得られた下水放流水中VMS濃度及び排出量とこれら目標値を比較した。まず、濃度ベースで比較した場合、下水放流水中のD4濃度の濃度範囲は4.3～197 ng/Lであることから、今回検出されたD4の最高濃度と比較しても2桁低い濃度レベルであった。一方、排出量ベースで比較した場合、下水処理施設からのD4排出量の平均は0.88 kg/year、その範囲は0.0004～8.9 kg/yearであり（表-17）、1施設のみ目標値の3 kg/yearを上回った。また、大中規模施設のうち5施設についてはD4排出量が1 kg/year以上であり、これらは目標値の1/3を超える結果となった。下水処理施設からのD4排出量は下水処理量に強く依存するため、下水処理量の多い施設では総量ベースの目標値を上回る可能性が指摘された。

## b 日內変動調査結果

下水処理施設におけるVMSの流入量及び排出量と生活サイクルとの関係を調査するため、埼玉県内で標準規模のL-STP2において、日内及び週内の詳細調査を行った。まず、日内変動調査について流入水及び放流水のΣVMS濃度、下水処理量、ΣVMS流入量の2時間毎の時間推移を図-24に示した。2時間毎の積算水処理量は、日内で7950～12260 m³の範囲で推移し、その平均値は10510 m³であった。流入水中ΣVMS濃度は、サンプリングを開始した1月28日10時から20時までは8400～10000 ng/Lとほぼ横ばいで、その後徐々に濃度が上昇し、1月29日2時にピーク（17000 ng/L）に達した。1月29日8時にかけて16000～17000 ng/Lの高い濃度範囲で推移した。

流入水中VMS濃度と水処理量の積から、2時間毎のVMS流入量を算出した。日内ΣVMS流入量は、サンプリングを開始した1月28日10時から20時までは89～107 gの低い値で推移し、1月28日22時から徐々に増加した。29日2時に最大値206 gを示し、1月29日8時にかけて緩やかに減少した。日内ΣVMS流入量の最小値（89 g、12時）と最大値（206 g、22時）の間には2.3倍の差がみられ、夜間におけるVMS流入量が多いことが判明した。

放流水の2時間毎の積算水量は、日内で6838～11050 m³の範囲で推移し、その平均値は9405 m³であった。放流水中ΣVMS濃度は630～930 ng/Lの範囲で、その平均値は810 ng/Lであった。VMS濃度の最小値及び最大値は、それぞれ1月28日12時及び同18時の試料から検出された。放流水中VMS濃度と放流量の積から算出したΣVMS排出量は4.8～9.5 gの範囲で、その平均値は7.6 gであった。VMS排出量の日内変動は、朝から正午にかけて値が低く、午後から翌朝にかけて高い傾向がみられた。日内の放流水中VMS濃度とVMS排出量の変動を比較したところ、VMS濃度については最大値と最小値の差が1.5倍であるのに対し、排出量に換算するとその差は2.0倍と大きいことがわかる。

場内での下水滞留（処理）時間はおおよそ11～12時間であることから、流入水中VMS濃度に影響される放流水中VMS濃度変化を評価するためには、その時間差を考慮する必要がある。そこで日内のVMS流入量及び排出量の変動が周期的であり、場内での下水滞留時間を12時間と仮定して比較したところ、2時に示した最大流入量に対応するように、12時間後の14時のVMS排出量が増加する傾向がみられた。しかしながらその傾向は流入水のように明確ではなく、理由として下水が処理場内で滞留中に常に混和されていること、また場内返流水の影響を受けていることが考えられる。

流入水及び放流水中VMS濃度の化合物組成を図-25に示した。流入水中VMS濃度の割合は、D5、
D6、D4の順に高く、それぞれ平均で87%、6.7%、4.8%であった。D3及び鎖状VMSについては、1%未満と低い割合であった。D4については、28日10時から同20時にかけて割合が8.1%まで増加し、その後徐々に減少する傾向がみられた。放流水についてはD5、D6、D3、D4の順に高く、それぞれ平均で81%、8%、6.2%、3.6%であった。

図-24 下水処理施設におけるVMS濃度とフラックスの日内推移：(a) 流入水，(b) 流入水
図-25 下水処理施設の日内変動調査における流入水及び放流水中のVMS濃度組成

## c 週內変動調査結果

2014年2月25日から3月4日の連続した7日間の流入水及び放流水中VMS濃度及び流入・放流量を水処理量とともに図-26に示した。調査期間における水処理量及び放流水量（1日の積算）は、それぞれ151870～166150 m³及び138823～153354 m³の範囲であった。流入水中ΣVMS濃度は9200～12000 ng/Lの範囲で、その平均値は11000 ng/Lであった。流入水中VMS濃度と水処理量の積から算出した1日間のΣVMS流入量は1.4～1.8 kgの範囲で、その平均値は1.7 kgであった。放流水中ΣVMS濃度の平均値及び濃度範囲は、それぞれ800 ng/L及び660～1100 ng/Lであった。放流水中VMS濃度と放流水量の積から算出したΣVMS排出量は平均0.12 kgであり、VMS流入量の約5％と見積もられた。週内の水処理量は日～月曜日（3月2日～3日）にかけて最大であったのに対し、VMS流入量は木～金

(a)

(b)

図-26 下水処理施設におけるVMS濃度とフラックスの週内推移：(a) 流入水，(b) 流入水
曜日（2月27日～28日）に最大値を示し、平日（月～金曜日）や週末（土・日曜日）等の曜日の違いによる濃度変動はみられなかった。一方で、VMS排出量については、日曜日から月曜日にかけて増加がみられた。VMS流入量には曜日に依存した濃度変動はみられなかったことから、これらVMS排出量の週内変動はVMS流入量に対応したものではなく、場内での水処理状況に依存したものと推察された。放流水中のSS濃度とVMS濃度の間には、正の相関（ $ r^{2}=0.91 $ ）が確認された。

## d 下水処理施設におけるマスバランス調査結果

流域下水処理施設（L-STP1～9）においてVMSのマスバランス調査を行い、下水処理過程におけるVMSの除去効率や公共用水域及び大気への排出割合を調査した。調査施設には、主な下水処理方式として標準活性汚泥法又はオキシデーションディッチ法を用いる施設を選定した。各施設から採取した流入水、最初沈殿池出口水、活性汚泥、最終沈殿池出口水、放流水、脱水ケーキ及び反応槽のエアレーションガスのΣVMS濃度を表-18に示した。流入水、最初沈殿池出口水、反応タンク混合水、最終沈殿池水出口及び放流水中の平均濃度及び濃度範囲は、それぞれ11μg/L（5.3～16μg/L）、11μg/L（6.8～17μg/L）、51μg/L（19～120μg/L）、0.47μg/L（0.20～1.4μg/L）、及び0.43μg/L（0.19～1.2μg/L）であった。反応槽におけるエアレーションガス中のVMS濃度は150～630μg/m³の範囲で、その平均濃度は330μg/m³と高濃度であった。標準活性汚泥法を用いる施設（L-STP1～6）については、エアレーションガスの脱臭設備を有することから、その前後でガス採取しており、活性炭処理された大気放出ガス（emission gas）をあわせて分析した。ここでエアレーションガスとは、脱臭設備での吸引ガスを指し、実際のエアレーションガスが雰囲気ガスにより2～3倍程度に希釈されている。施設L-STP1～6における脱臭ガスのΣVMS濃度は0.098～0.4μg/m³の範囲であり、活性炭処理によりエアレーションガス中のVMSがほぼ100％除去されることがわかった。施設L-STP7～9の3施設については脱臭設備を持たないため、エアレーションガス中のVMSはそのまま大気へ放出される。そのΣVMS濃度は19～630μg/m³であった。脱水ケーキ中のΣVMS濃度は12～18μg/g wetと、いずれの施設においても高濃度であった。

表-18 下水処理施設における流入水、工程水、放流水、脱水ケーキ中のVMS濃度

L-STP1	L-STP2	L-STP3	L-STP4	L-STP5	L-STP6	L-STP7	L-STP8	L-STP9	average	Range
Influent ( $ \mu $ g/L)	16	9.3	11	5.7	16	7.6	5.3	14	11	11	5.3 - 16
Primary effluent ( $ \mu $ g/L)	17	11	12	11	14	8.8	6.8	0	0	11	6.8 - 17
Mixed liquor ( $ \mu $ g/L)	120	49	28	19	47	46	29	61	59	51	19 - 120
Secondary settling tank water ( $ \mu $ g/L)	1.4	0.49	0.46	0.34	0.42	0.25	0.44	0.2	0.28	0.47	0.2 - 1.4
Final effluent ( $ \mu $ g/L)	1.2	0.42	0.41	0.19	0.3	0.27	0.56	0.33	0.23	0.43	0.19 - 1.2
Aeration gas ( $ \mu $ g/m $ ^{3} $ )	200	210	330	450	270	150	190	630	530	330	150 - 630
Emission gas ( $ \mu $ g/m $ ^{3} $ )	0.4	0.098	0.098	0.098	0.27	0.098	190	630	530	150	0.098 - 630
Dewatered sludge ( $ \mu $ g/g)	20	17	20	0	20	15	12	18	18	18	12 - 20
下水処理工程別のVMS濃度の化合物組成を図-27に示した。主要VMSであるD4、D5、D6の流入水中濃度組成は、それぞれ平均で4.5%、85%、9.5%であった。その後VMSは各水処理工程において分配を受け、放流水ではD4:3.7%、D5:86%、D6:6.0、エアレーションガスではD4:10%、D5:86%、D6:3.2%、脱水ケーキではD4:2.1%、D5:89%、D6:7.6%の割合であった。すべての媒体においてD5が最も高く85%以上であり、鎖状VMS（L3～L5）については、いずれの試料も1%未満と低かった。エアレーションガスの気相では揮発性の高いD4割合の増加が、脱水ケーキの固相では $ K_{oc} $ 値の高いD6割合の増加がそれぞれ確認された。

流入水及び放流水中VMSの濃度差から算出した下水処理におけるVMS除去率を表-19に示した。総ΣVMSの除去率は施設により89%～98%の範囲で観察され、その平均値は96%であった。D3を除くすべてのVMSにおいて90%以上の除去効率を示した。D3については施設によって除去率に大きな差がみられ、特にL-STP2及びL-STP7においては施設内でのD3濃度の増加が確認された。本調査から流域下水処理施設において平均で96%のVMSが除去されると見積もられた。また、標準活性污泥法とオキシデーションディッチ法の下水処理方式の違いによるVMS除去率の差はみられなかった。

図-27 下水処理施設における流入水、工程水、放流水、エアレーションガス、脱水ケーキ中のVMS濃度組成

表-19 下水処理施設におけるVMSの除去割合

L-STP1	L-STP2	L-STP3	L-STP4	L-STP5	L-STP6	L-STP7	L-STP8	L-STP9	average	Range
D3	61	-16	68	69	22	54	-19	33	46	35	-19 - 69
D4	93	96	98	99	98	95	91	96	99	96	91 - 99
D5	93	96	96	97	98	97	89	98	98	96	89 - 98
D6	95	97	98	97	99	97	96	99	99	97	95 - 99
L3	92	92	92	92	92	92	92	92	92	92	92 - 92
L4	93	99	97	92	99	98	98	98	99	97	92 - 99
L5	94	98	97	96	98	98	93	98	99	97	93 - 99
Sum of VMS	93	96	96	97	98	96	89	98	98	96	89 - 98
各下水処理工程の試料測定結果と水処理量等のマスデータを基に、下水処理施設におけるVMSマスバランスを推算した。表-20に各施設のVMS流入量、水系への排出量、反応槽からの揮散量及び大気への排出量、そして脱水ケーキ（固相）中のVMS量を示した。その平均値はそれぞれ流入量：980 kg/year、水系への排出量：46 kg/year、反応槽からの揮散量：190 kg/year、大気への排出量：9.0 kg/year、脱水ケーキ中の量：960 kg/yearであった。施設の規模によりVMSの流入量や排出量に最大で2桁の差がみられた。L-STP4においては、発生した汚泥分はすべて下流の施設へ移送するため、脱水ケーキとして除去されるVMS量をゼロとした。また、同施設においてはエアレーションガスの脱臭設備をもつ系列ともたない系列の双方が存在する。本調査では脱臭設備の前後で採取したガス中のVMS濃度をもとに反応槽からの揮散量を算出しているため、脱臭設備をもたない系列のVMS揮散量については、各系列の水処理割合を用いて算出した。水系へのVMS排出量の最大値は、調査施設で最も水処理量の多いL-STP1で示された。一方で、大気への排出量の最大値はL-STP-4から得られ、水処理量だけでなく脱臭設備の有無によりVMS排出量が大きく異なることが判明した。

表-20 下水処理施設におけるVMSの流入量及び放流水、エアレーションガス及び脱水ケーキへの移行量

L-STP1	L-STP2	L-STP3	L-STP4	L-STP5	L-STP6	L-STP7	L-STP8	L-STP9	average	Range
Receiving amount (kg/year)	3700	450	2000	100	2300	120	25	21	44	980	21 - 3700
Emission amount to water (kg/year)	270	20	74	3.2	43	4.4	2.7	0.48	0.87	46	0.48 - 270
Evaporation amount from aeration tank (kg/year)	470	89	630	140	350	34	7.4	8.6	15	190	7.4 - 630
Emission amount to air (kg/year)	0.97	0.041	0.19	49	0.35	0.022	7.4	8.6	15	9.0	0.022 - 49
Solid removal amount (kg/year)	3800	430	740	0	2500	150	51	18	55	960	18 - 3800

標準活性污泥法又はオキシデーションディッチ法を用いる施設の例として、L-STP2とL-STP8における各試料中のΣVMS濃度、フラックス、mass%を図-28及び図-29に示した。VMS流入量を100%として各媒体へのVMS移行率（mass%）を算出した。まず、標準活性污泥法を用いるL-STP2についてシングル測定を用いた計算結果を図-28(a)に示した。施設に流入するVMSは、エアレーションガスに20%、脱水ケーキに95%、放流水に4.5%移行する結果となった。また、脱臭設備の活性炭処理後の排出ガスで0.009%の含有率となった。本調査における移行率の合計（mass%の合計）は130%となり、処理場内で30%の増加がみられた。その理由として、時間帯によるVMS流入量の変動が挙げられる。同処理場において実施したVMSの日内変動調査では、2時間毎のVMS流入量に89 gから206 gの差が確認されており、試料採取時間帯による流入量変化をマスバランスの計算に考慮する必要がある。そこで日内変動調査から得られた流入水及び放流水の平均濃度を用いてマスバランスを再計算した（図-28(b)）。そのVMSマスバランスは、エアレーションガスで15%、脱水ケーキで73%、放流水で6.6%となり、全体の収支は94%と良好な結果となった。
図-28 標準活性汚泥法を用いる下水処理施設でのVMSマスバランス (a) シングル測定結果を用いた場合，(b) 日平均値を用いた場合

次にオキシデーションディッチ法を用いるL-STP8についてマスバランスを示した（図-29）。本施設では、反応槽の曝気に昇降式水中プロペラ式曝気装置と横軸形機械曝気ローターを用いている。このうち横軸形機械曝気ローターを用いる系列については、送風量の算出が困難であるため、VMS揮散量の計算から除外した。この系列における水処理量の割合は、全体の22.7％に相当する。本施設に流入したVMSは、エアレーションガスに42%、脱水ケーキに89%、放流水に2.3%移行する結果となった。本施設では脱臭設備を持たないため、エアレーションガスに移行したVMSはそのまま大気へ放出される。大気及び水系に排出されるVMSの合計は、全体の44％を占めた。

両施設におけるVMS流入量の大部分は脱水ケーキの固相に移行するため、下水処理施設における詳細なVMS排出量の推算には、汚泥焼却処理に伴う含有VMSの挙動についても調査と示された。そこで、L-STP-2において別途汚泥焼却施設の調査を実施し、焼却飛灰及び焼却排ガスを採取・分
析した。なお、本焼却施設は流動床炉であることから燃え殻は発生しない。飛灰及び排ガス中の∑VMS濃度は、それぞれ0.0013μg/g及び0.14μg/Nm3であった。これら濃度と飛灰発生量及び排ガス量から算出した∑VMSフラックスは、飛灰について1.1kg/y、排ガスについて0.19kg/yとなり、それぞれ下水処理施設流入量の0.2%及び0.03%と低いことがわかった。

図-29 オキシデーションディッチ法を用いる下水処理施設でのVMSマスバランス

## e 下水処理施設周辺の環境調査結果

下水処理施設L-STP2の放流水域においてVMSに係る河川環境調査を行い、下水処理施設から排出されるVMSの残留濃度を明らかにした。下水処理施設の放流水及び周辺河川水について、ΣVMS

図-30 年間調査における下水放流水及び周辺河川水中のVMS濃度分布
の年間濃度推移を図-30に示した。まず上流のSt. AにおけるΣVMS濃度は37～280 ng/Lの範囲で、その平均値は160 ng/Lであった。次に放流水（St. C）のΣVMS濃度は420～1700 ng/Lの範囲で、その平均値は760 ng/Lであった。放流水については調査月により約3倍の濃度差が確認されたものの、季節変動などの明確な傾向は認められなかった。放流水の水質（pH、EC、SS、TOC）とΣVMS濃度を比較すると、VMS濃度の最高値を示した2013年7月の放流水中SS濃度が高く、VMS濃度とSS量の間に正の相関（ $ r^{2}=0.83 $ ）がみられた。このことからVMSの排出量は下水処理状況に依存するものと示唆された。下水放流口から約2km下流に位置するSt. Dでの河川水中ΣVMS濃度の年平均値は310 ng/Lで、上流と比較して約2倍高い濃度であった。上流支流（St. B）は流量が小さく、年平均濃度も250 ng/L程度であることから、下流域で観測されたVMS濃度上昇は下水放流水による影響と示唆された。通年の河川水中VMSの濃度観測から、冬～春季（1～5月）に濃度が高く、夏～秋季（6-10月）に濃度が低い傾向がみられた。これは河川水量や水温の変化によるものと推察された。

同地点から採取した底質中VMSの濃度を表-21に示した。ΣVMS濃度はSt. Bで1200 ng/g dwと最も高く、次いでSt. A (150 ng/g dw)、St. C

(110 ng/g dw)の順であった。これら

VMS濃度は底質の強熱減量に依存する傾向がみられた。放流水中VMS濃度の年平均値と下水処理量から算出した河川へのΣVMS排出量は年間38 kgである。これらVMSは放流口から下流域へ排出されるが、下流域における底質中VMS濃度の上昇は認められなかった。その理由として、VMSの水相から気相への移行や、河川粒子の粒径と流速に依存した河床への沈着が考えられた。

表-21 河川底質中VMSの濃度分布

St. A	St. B	St. C	St. D
D3	<6	<6	<6	<6
D4	<6	72	<6	<6
D5	120	1100	91	85
D6	18	77	7.9	8.2
L3	<0.05	0.37	<0.05	<0.05
L4	0.58	2.1	0.58	0.46
L5	0.89	3.7	0.34	0.69
Total	150	1200	110	100
Ig. loss%	2.2	6.8	1.5	1.4

## 3 ）低分子シロキサンの河川・沿岸域における環境動態及び環境残留特性の解析

## a 水中VMS濃度分布

平成24年度より継続的に水質モニタリングを実施し、河川水について計84地点、東京湾海水について計23地点のVMS濃度を分析した。本研究3年間の調査から得られた水中ΣVMSの濃度分布を図-31に示した。河川水及び海水について得られたΣVMS濃度は、平均212 ng/Lで、その濃度範囲は4.9～1,693 ng/Lであった。なお、荒川調査の結果は、調査地点が密であるため図-31に表示していない。

調査別にみると、平成24年度（2012）に実施した東京湾主要流入河川調査のΣVMS濃度（黄色表示）は、平均で130 ng/L、その濃度範囲は32～470 ng/Lであった。同一河川では河口域よりもその上流で高い傾向が見られ、その原因として、下水放流口等の排出源からの距離や河口域における海水による希釈が考えられた。平成25年度（2013）に実施した荒川水系及び隅田川水系の上中流部にあたる埼玉県内主要河川の濃度（水色で表示）は、平均240 ng/Lで、県南部の都市域を流れる芝川や荒川（笹目橋）で比較的高く、県北西部の荒川上流やその支川では低い濃度となった。最
高濃度が検出された荒川笹目橋は、下水放流口の下流に位置し、また、利根川支流で濃度の高かった元小山川流域は下水道整備率が約50％と低い地域である。これらの分布から河川水中のVMS濃度は、下水や生活雑排水の流入の影響を強く受けていると示唆された。この調査におけるSS及びTOCの水質データとVMS濃度を比較すると（図-32）、SSとVMS濃度の間には有意な相関は無く、一方で、河川水の汚濁指標の一つであるTOCとの間には有意な正の相関が確認された。この原因として、SSを構成する粒子には自然起源及び人為起源が存在し、その構成比が河川により異なること、さらには、VMSは比較的高いKoc（D5:1.5x10^{5}）を有することが挙げられる。このように、水中に存在するVMSはTOC量に依存していることが実環境データから示された。東京湾の調査結果については、「d東京湾調査」に詳しく示す。

国外の河川水中VMS濃度分布は、イングランド東部を流れるGreat Ouse川についてD5濃度が<10～29 ng/Lとの報告がある $ ^{14} $ 。Companioni-Damas et al. (2012) $ ^{15} $ は、バルセロナ近郊に位置するLlobregat川（7地点）及びBesos川（5地点）について調査し、その鎖状VMS濃度は、それぞれ0.09～3.94 ng/L及び0.16～1.65 ng/Lと示した。環状VMSについては、D5濃度が最も高く、その濃度範囲はLOD (6 ng/L)～58.5 ng/Lである。D3、D4、D6の濃度は、両河川においてほぼ検出下限未満である。本研究で得られた東京湾流入河川の濃度範囲は、これら国外河川の濃度範囲と比較して1～2桁程度高い分布であった。VMS濃度組成については、国内外でD5が卓越しており類似している。

図-31 東京湾流域における水中VMSの濃度分布（ng/L）
図-32 河川水中のVMS濃度と懸濁物質及び全有機炭素との関係

## b 底質中VMS濃度分布

平成24年度の東京湾流入主要河川調査、平成25年度の下水処理施設周辺調査、平成26年度の荒川調査及び東京湾調査等から得られた底質中ΣVMS濃度を図-33に示した。河川底質（n=31）から得られたΣVMS濃度は平均615 ng/g-dryで、その濃度範囲は3.8～3,480 ng/g-dryと流域により大きな濃度差が確認された。その空間的濃度分布は、同一河川において、上中流域で数～数十ng/g-dryと低く、河口域で高濃度に堆積しており、粒子沈着に応じた傾向が見られた。中でも荒川や隅田川の河口域では、底質中のVMS濃度がppmオーダーと、特に高濃度で蓄積している実態が明らかになった。

東京湾内の底質中ΣVMS濃度（n=23）は、平均で436 ng/g-dry、その濃度範囲は6.5～2,390 ng/g-dryであった。湾奥の河口域で高く、湾奥部から湾口部に向かって濃度の減衰が確認された。東京湾内の調査結果については、「d 東京湾調査」に詳しく示す。

図-33 東京湾流域における底質中のVMS濃度分布（ng/g-dry）
国外の底質中VMS濃度分布は、イングランドのGreat Ouse川でD4濃度が12～24 ng/g dw、D5濃度が820～1450 ng/g dwの範囲である $ ^{16)} $ 。中国北東部を流れるSonghua川底質のD4、D5、D6濃度は $ ^{17)} $ 、それぞれ0.98～33 ng/g dw、3.4～155 ng/g dw、1.5～527 ng/g dwである。北極圈居住地域の排水処理施設付近から採取された底質中D5濃度は $ ^{18)} $ 、1～2 ng/g dwと極低濃度である。国内の底質中VMS濃度は、これら国外の報告と比較して、同等もしくは若干高い分布であった。底質中VMS濃度組成については、国内外とも概ねD5が優先的であるが、中国北東部Songhua川底質ではD6濃度の方がより高い傾向にある。D5及びD6はともにパーソナルケア製品の添加剤として使用されており、一部の国や製品によってその使用状況は異なるものと示唆された。

## c 荒川調査

荒川の最下流に位置する秋ヶ瀬取水堰から河口域の18地点について、表層水、底層水（水底から+1 m）及び底質中のVMS濃度を分析し、VMS排出源である下水の影響や排出源から河口域にかけてのVMS蓄積状況を明らかにした。全地点における表層水、底層水及び底質中のVMS濃度を図-34に示した。調査地点の最上流は治水橋（St.0とする）にあたり、St.15が荒川河口、St.16からSt.18が東京湾にそれぞれ位置する。なお、地点間の間隔は約3 kmであり、St.0-1間に秋ヶ瀬取水堰が、St.3-4間、St.10-11間、及びSt.14-15間には下水処理施設の放流口が位置する。

## 濃度分布：

まず、表層水中のΣVMS濃度は、St.0～St.3において28～42 ng/Lと低濃度で推移し、荒川水循環センター（埼玉県）の下水放流口から約500 m下流にあたるSt.4（笹目橋）から880 ng/Lが検出され、急激な濃度上昇が観測された。この時に下水放流口付近で採取した表層水中のVMS濃度は1,070 ng/Lであった。St.4から下流におけるVMS濃度は徐々に減衰し、放流口から約20 km下流のSt.10で

図-34 荒川及び河口域における表層水、底層水及び底質中のVMS濃度分布
は最大濃度と比較して約20％に、さらに河口にあたるSt.15では約5％まで減少した。St.10付近の小菅水再生センター（東京都）からは下水放流が確認されなかった。葛西水再生センター（東京都）の放流口付近では、表層水中のVMS濃度が320 ng/Lであったが、この表層水には下水放流水と付近の海水が混合しているため、その塩分濃度と直近St.15のVMS濃度を用いて補正することとし、その濃度は544 ng/Lと見積もられた。

次に底層水中の濃度については、St.3より下流で比較的高く分布するものの、全域における濃度範囲は27～137 ng/Lと、表層水で観察された急激な濃度変化は見られなかった。この時の底層水の塩分濃度は、河口から約28 km上流のSt.5にかけて20‰で推移しており（図-34）、上流部まで塩水楔が入り組んでいる。このため、密度の低い河川表層水と密度の高い底層水の間では上下混合が進まず、下水流入から河口域の長距離に渡り、両者間でVMSの濃度差が観察されたものと考えられた。

前述のように、底質中のVMSは河口付近に高濃度で分布する。その濃度は河口（St.15）で3,900 ng/g-dryと最も高く、湾内では河口からの距離に応じた濃度の減衰が確認された。河口域は天然・人口にかかわらず陸起源物質が海に入る入口である。これらの陸起源物質は、河口域の淡塩水界面で凝集（あるいはフロック形成）によって溶存態から懸濁態に、また、コロイドのような微小粒子に成長する。このため河口域では化学物質が濃縮され、長く留まることが知られている $ ^{10} $ 。VMSについてもこれらの原因により、河口域で濃縮・蓄積されているものと示唆された。

Managaki et al $ ^{19} $ は東京湾において蛍光増白剤の一種であるDSBPの調査を報告している。彼らは海水中の蛍光増白剤濃度と下水処理水中の濃度の比較から、湾内におけるその希釈率を試算し、岸から10 km以内の海域では200倍程度と見積もった。本調査の結果について、小菅水再生センター放流水を基準にVMSの希釈率を試算したところ、河口から約9 km離れたSt.18における希釈率は

図-35 荒川及び河口域における表層水(a)，底層水(b)，及び底質(c)中のVMS濃度組成
26倍と、報告の希釈率と比較して低かった。これは荒川河口域における鉛直循環流の発達や隅田川からの流入が影響していると考えられ、時間に伴う潮流の変化によりその希釈率は変化すると予測される。

## 濃度組成：

表層水、底層水及び底質中のVMS濃度組成を図-35に示した。各試料種おけるD5の平均割合は73～85％と高く、次いで表層・底層水についてはD3（10%、12%）が、底質についてはD6（9%）が高い割合を占めた。D3については、下水放流水中の割合は2～5％と低いものの、下水放流口から離れた下流域では10％以上と高くなる傾向が見られた。これは、D3が他の環状VMSと比較して2～4桁も高い水溶解度（1.56 mg/L）を有し $ ^{20} $ 、溶存態として存在しやすいためと示唆された。また、下水処理水中のD6の割合は3～7％であるのに対し、河口域の底質中では8～14％と、その割合が倍増しており、粒子吸着性が高い（log Koc: 5.76）ためと示唆された。このように、排出源から下流域にかけて水質、底質を詳細にモニタリングすることで、VMSの物理化学特性に応じた環境動態が観察された。

## 固液分配：

固液分配の解析には、検出下限の関係から比較的濃度の高いD5のデータを用いることとした。溶存態・懸濁態別のD5濃度を図-36に示した。水中の固液分配を表す固液分配係数 $ K_{d} $ は以下の懸濁物質へのVMS吸着量と水中における平衡濃度の比で表される。

$$ \mathbf{K}_{\mathrm{d}}=\mathbf{C}_{\mathrm{particulate}}/\mathbf{C}_{\mathrm{dissolved}}\qquad( 式 1) $$

この時、化学物質が吸着している懸濁物質の質量は、その有機炭素含有量に還元されることから、 $ K_{d} $ は $ K_{oc} $ を用いて以下の式で表現される。

$$ \mathbf{K}_{\mathrm{d}}=\mathbf{K}_{\mathrm{oc}}\ x\ \mathbf{P}_{\mathrm{oc}}\qquad( 式 2) $$

$$ \begin{aligned} こ \geq& で、\mathrm{K}_{oc} は有機炭素 - 水分配係数、\mathrm{P}_{oc} は懸濁態有機炭素量 (mg/L)\end{aligned} $$

まず、式1より得られた $ K_{d} $ は0.07～1.7と地点により大きな差が確認された。その平均値は0.55と、約70%のD5が溶存態として存在する結果となった。次に式2より、 $ K_{d} $ を縦軸に、Pocを横軸にプロットすることで傾きの $ K_{oc} $ を求めた（図-37）。ここで、排出源に近いSt.4及び海域にあたるSt.16のデータは除く。その結果、フィールドデータから得られたプロットは、実験値（ $ 1.5 \times 10^{5} $ ）⁴の関係線の上方へずれることが確認された。しかしながら、本調査により得られたデータ数はn=6と少なく、Speamanのロー検定（片側）の結果、相関係数は0.493、その有意確立は0.16となった。そのため、本調査で得られた $ K_{oc} $ : $ 1.1 \times 10^{6} $ は参考値として示すこととする。この参考値は、実験値と比較して約10倍高くなった。

溶存態と懸濁態の分配率は、化学物質のモデル計算結果に有意に影響を与えるパラメータの一つである。本調査により、VMSの河川水中の存在形態として、溶存態の割合が優位であると示さ
れたものの、今後の追加調査によりデータを補充することでその妥当性の確認が必要である。また、分析法については、現在のところ遠心分離により分離した溶存態に超微小粒子が混入している可能性を排除できないため、分離した溶存態の粒度分布測定を行うことで分離精度を確認する必要がある。今後これらを拡充し実験値とフィールド値との比較を進めることで、化学物質のモデル計算に用いる物理化学パラメータの妥当性を評価することが可能と考える。

図-36 荒川調査から得られた表層水中の溶存態及び懸濁態別のD5濃度

図-37 フィールドデータから得られたD5の $ K_{d} $ と $ P_{oc} $ の関係と実験値との比較

## d 東京湾調査

表層水：

分析法の高感度化により、国際的にもデータの限られる海域におけるVMS濃度の分析に成功した。表層水中のD4、D5、D6及びΣVMSの濃度分布を図-38に示した。東京湾20地点におけるD4、
D5、D6及びΣVMSの平均濃度は、それぞれ0.5、3.3、1.5、及び7.2 ng/Lであり、河川水と同様にD5が高い割を占めた。湾内のVMS濃度分布は、総じて湾奥西部で高く、湾口部に向かって減衰する傾向が見られた。この分布から、隅田川、荒川、中川等の湾奥部に河口をもつ河川からのVMS流入の影響が強いと示唆された。

## 底質：

東京湾20地点におけるD4、D5、D6及びΣVMSの平均濃度は、それぞれ13、236、43及び299 ng/g-dryであった（図-39）。湾内の底質中濃度は、総じて湾奥西部から湾口部に向かって減衰する傾向がみられ、表層水の傾向とほぼ同様であるものの、底質中D4については湾奥東部で高い地点が確認された。D4の主な用途はシリコーンポリマーの中間原料であり、現在国内ではD5やD6の様なパーソナルケア製品への直接混合は行われていない。D4の排出源については、D5、D6製剤やシリコーンポリマーに含まれる不純物等が挙げられるため、パーソナルケア製品だけでなく工業的利用からの排出も広く考慮する必要がある。東京湾周辺には25箇所の下水処理施設が存在し、河川だけでなく、これら施設からの影響も考えられるが、D4のみ異なる蓄積分布を示したことから、東部海岸に位置する京葉工業地帯等、その他の発生源が影響している可能性が示された。この臨海部には、鉄鋼業、石油化学工業等の大規模工場や国内有数のシリコーン製造所が立地する。今後の追加調査において、下水処理施設に加えた排出源の洗い出しを行い、東京湾におけるD4流入経路の推定が必要と考えられる。

図-38 東京湾表層水中のVMS濃度分布 (ng/L)

図-39 東京湾表層底質中のVMS濃度分布 (ng/g-dry)
## V MS汚染史の復元：

東京湾底質コアの層別分析からVMSの鉛直分布を明らかにした。研究協力者の山下氏（産業技術総合研究所）らは、過去2回に渡り同地点から採取したコア試料について、放射性同位体（ $ ^{210}Pb $ ）を用いる年代測定を行っており、その堆積速度をそれぞれ1 cm/y $ ^{21)} $ 及び1.5 cm/y $ ^{22)} $ と報告している。ここでは堆積速度1 cm/yを用いて堆積年代を決定することとした。

コアの分析は、表層から深さ30 cmについては各2 cmにスライスした全てのレイヤーを、30～82 cmについては1レイヤー間隔で行った。得られたVMSの鉛直濃度分布を図-40に示した。底質中のVMSはD4、D5、D6ともに1980年代前半にあたる深さ30 cm以浅から検出された。それぞれ上方に向かって濃度が増加し、D5及びD6については2000年代前半にあたる表層付近で、横ばい又は微増の傾向が見られた。一方で、D4については14-16 cmの層（1997-1999年）をピークに表層での減少傾向が見られた。国内シリコーン工業会からの情報提供によると、シャンプーや化粧品等のパーソナルケア製品へのVMS利用開始は1985年頃に遡り、以後、これらの用途への使用量は増加傾向にある。VMS用途のパーソナルケア製品すべてを網羅するものではないが、参考のため、主要用途の一つである身体洗浄剤の販売推移（1990-2013年）を図-41に示した。この統計データによると、国内販売量データの存在する1990年以降から2009年にかけて徐々に増加しており、その量は51万トンに達し、2013年現在では、横ばい又は微減傾向で推移している。この販売量の推移をD5、D6及びΣVMSの鉛直濃度分布と重ねると、販売データの存在する1990年以降でその推移の傾向が一致

図-40 東京湾底質コア中のVMS鉛直濃度分布 (ng/g-dry) とその推定堆積年代
していることがわかる。D4については、以前よりその有害性が指摘されており、パーソナルケア製品への用途については、工業界が自主的にD5へ転換してきた経緯がある。シリコーン工業会からの情報提供によると、その転換時期は1995年頃である。この時期よりパーソナルケア製品への使用がD4からD5へと順次転換されている。これはD4の鉛直濃度分布が増加から減少へ転じた1990年代後半の時期と一致した。

VMSの鉛直濃度（ng/g-dry）、堆積速度（1 cm/y）及び乾燥かさ密度（g-dry/cm³）の情報から、東京湾に堆積する過去10年間のVMSフラックスを算出した。過去10年間の平均値は、D4:2.4 ng/cm²/y、D5:90 ng/cm²/y、D6:16 ng/cm²/y、及びΣVMS:110 ng/cm²/yと見積もられた。

図-41 身体洗净剤の販売推移

(日本石鹸洗剤工業会資料を基に作成)

## e 底質中濃度の国際比較

底質中VMS濃度分布の国際比較のため、Pearl川河口域及び香港沿岸の8地点から採取した表層底質を分析した（図-42）。その∑VMS濃度は平均で329 ng/g-dry、濃度範囲は21～1,477 ng/g-dryであり、地点により2桁の大きな濃度差が確認された。Pearl川は香港とマカオの間を通って南シナ海に注いでおり、その河口部は、香港、深圳市、広州市、東莞市、珠海市、マカオなどの大都市が並ぶ中国の輸出産業の一大集積地となっている。グラフに示した地点GD085～GD086の調査地域は、Pearl川やこれら都市域からの負荷が大きく、特に湾内で粒子の沈着しやすい環境であるZQ019及びGD082からは、高濃度のVMSが検出された（採取地点は図-9を参照）。この濃度分布を東京湾と比較すると、平均値については東京湾（299 ng/g-dry）と同レベルであり、最高濃度については東京湾の約2倍であった。しかしながら、国内においても荒川、隅田川、鶴見川の河口域からはppmオーダーでVMSが検出されていることから、両者の濃度レベルに大きな差はないものと示唆された。Pearl川河口域の底質分析から得られたVMSの濃度組成を、D4、D5、D6の主要3成分に注目して計算すると、D4が3%、D5が59%、D6が38%となる。D5が優位である組成は東京湾やその流域と一
致するものの、Pearl川河口域ではD6の割合が東京湾の17％と比較して2倍程度高いことが特徴として挙げられる。この原因として、中国で使用される製品中のVMS組成が異なることや、VMS排出源からの輸送距離が長く、移動中にD6の底質への分配（又はD4やD5の揮散・分解）が促進していることが可能性として挙げられる。実際に東京湾では、陸域からの供給が多い湾奥部から湾口部にかけてD6の割合が輸送距離に応じて増加する傾向が確認されている。

図-42 Pearl川河口域におけるVMS濃度分布（ng/g-dry）

## f 環境負荷量推定

下水処理施設を介したVMS排出量：

水系へのVMSの主な排出源として下水処理施設が挙げられる。そこで、平成23年度版下水道統

図-43 流域別の下水処理施設の位置
計 $ ^{12)} $ を参考に、東京湾流域に立地する下水処理施設についてその位置、処理人口、下水処理量の情報を水系別に整理した。ここでの東京湾流域は東京湾へ直接流入する河川を示し、利根川水系については間接的な利根川上流域と渡良瀬川流域等を除き江戸川流域のみを対象とした。また、調査対象の下水処理施設は、流域及び公共・単独下水処理施設とし、農業集落排水処理施設等の処理人口が数百〜千人程度の小規模施設については、全体に占める割合が小さいことから除くこととした。補足として、埼玉県内における農業集落排水処理施設の処理人口の合計は7万人程度であり $ ^{13)} $ 、流域下水道処理施設及び公共・単独下水処理施設の処理人口合計545万人のわずか1.2%である。水系別の下水処理施設情報を図-43及び表-22に示した。東京湾流域に立地する下水処理施設は合計78施設で、東京湾岸域が25施設と最も多く、次いで荒川水系（16施設）、多摩川水系（11施設）、隅田川水系（10施設）の順であった。下水処理量については、東京湾岸域で18億m³/yと多く、次いで隅田川水系（9.1億m³/y）、多摩川水系（4億m³/y）、荒川水系（3.8億m³/y）となった。このように、東京湾への下水流入は、河川を介した陸域からだけでなく、湾岸に立地する施設からの直接流入が5割近くを占めることがわかる。

次に、下水処理施設の放流水分析から得られた全18施設のVMS濃度の実測値と、実測値のない施設についてはその幾何平均値（D4:20.6 ng/L、D5:437 ng/L、D6:27.2 ng/L、ΣVMS:516 ng/L）を用いることで、下水処理施設からのVMS排出量を水系別及び化合物別に推計した（表-4）。その結果、水系別のΣVMS排出量は、隅田川水系で446 kg/y、荒川水系で373 kg/y、多摩川水系で232 kg/yと見積もられた。また、湾岸からの直接排出量は938 kg/yと全体の4割程度となった。昨年度の下水処理施設のマスバランス調査（9施設）から得られた人口一人当たりの流入量及び排出量は、それぞれ3.9 mg/d及び0.17 mg/dと推算されている。

表-22 流域別の下水処理施設情報と VMS 排出量の推計値

水系	施設数	処理人口	処理水量a
(m³/year)	排出量(kg/year)b
D4	D5	D6	ΣVMS c
荒川	16	2.4E+06	3.8E+08	14	325	21	373
隅田川	10	8.5E+06	9.1E+08	16	379	24	446
多摩川	11	3.0E+06	4.0E+08	10	198	12	232
鶴見川	7	2.2E+06	3.0E+08	6.1	130	8.1	153
中川	6	2.4E+06	2.9E+08	4.9	114	7.2	132
その他	3	1.4E+05	1.8E+07	0.4	7.8	0.5	9.2
東京湾岸	25	1.2E+07	1.8E+09	36	800	47	938
合計	78	3.0E+07	4.2E+09	87	1953	120	2283

a 平成 23 年度版下水道統計（データ欠落分については計画値を使用）

b VMS 実測値のない施設については、実測値の幾何平均値 (n=18) を用いて推算

c D3, D4, D5, D6, L3, L4, L5 の合計

東京湾流入河川からのVMS負荷量：

東京湾流域の下水処理施設から排出されたVMSは、河川を介して東京湾へ流入するが、その