Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
ては、まず行動をリスト化して行動に対する分類表を作成し、身近でかつLCT育成に適切だと考えられ行動を選定した。そして、その行動に対するLCAを実施するのに必要と考えられるバックグラウンドデータを整備しデータベース化した。LCT育成のためには、環境負荷項目を多種提供するのが望ましいが、多種提供すると複雑になり受容性が落ちると考え、GHGを対象とした。家事行動用LCI DBを作成する際の注意した点としては、対象とする行動の選択と対象行動に伴う条件設定である。製品・サービスレベルのLCAと比較して、行動レベルのLCAは対象行動によって使用材の種類が多様であり入出力量のばらつきが大きいため使用条件によって環境負荷算定結果が異なることが予想される。たとえば、「洗濯機を用いて洗濯をする」という行動に対しても、少しの洗濯物を洗濯するのか、洗濯機の容量いっぱいの洗濯物を洗濯するのかで結果が異なる。そこで、行動分類表から必要な行動を選定し行動分類を作成した。対象行動における代表的な条件は、既存の調査より設定可能なものに関しては既存の調査を用い、得られないものに関しては妥当と思われる条件を代表値とした。また、「食事をする」という行動に対しては、「何を食べるか」で環境負荷が変わるため、日本における代表的なメニューを約100メニュー用意し、食事をする行動のプロセスデータを整備した。それぞれの詳細について次に示す。

表(3)-1 英語文献のレビュー結果（抜粋）

タイトル	著者	環境負荷量算定時の参考文献
Allocating ecological footprints to final consumption categories with input-output analysis	Thomas Wiedmann, Jan Minx, John Barrett, Mathis Wackernagel	産連表
Direct and indirect energy requirements of households in India	Shonali Pachauri, Daniel Spreng	産連表
Environmental impact of household activity in Spain	Julio Sánchez-Chóliz, Rosa Duarte, Alfredo Mainar	産連表
Consumer lifestyle approach to US energy use and the related CO2 emissions	Shui Bin, Hadi Dowlatabadi	統計
GHG reduction potential of changes in consumption patterns and higher quality levels from Swiss household consumption survey	Bastien Girod, PeterdeHaan	統計
Household consumption, associated fossil fuel demand and carbon dioxide emissions: The case of Greece between 1990 and 2006	Eleni Papathanasopoulou	統計
Lifestyle factors in U.S. residential electricity consumption	Thomas F.Sanquist, HeatherOrr, Bin Shui, Alvah C.Bittner	統計
Social groups and CO2 emissions in Spanish households	Rosa Duarte, Alfredo Mainar, Julio Sanchez-Cho'liz	統計
The impact of household behavioral changes on GHG emission reduction in Lithuania	Dalia Streimikienea, Andzej Volochovicb	シナリオ
## (1) 行動分類表の作成

多種多様な行動を対象とした LCA を実施する際に、分類の整理および対象行動の選定が必要となる。そこで効率的に作業を実施するため行動の分類表を作成した。本研究では、行動の分類の基礎として社会生活基本調査 $ ^{7} $ を適用した。社会生活基本調査は、基幹統計で全国において世帯員約200万人が対象となっている。調査票Bでは、1日の行動別の平均時間と時間帯について調査を実施しているため、行動は網羅的にリスト化されている。社会生活基本調査調査票Bの行動分類表を本研究で引用することによって、生活を網羅した行動分類表を作成することが可能であり、ユーザーが自分の行動に近い行動を選択でき、かつベンチマーク（日本平均値）の作成が可能となる。ただし社会生活基本調査の行動分類表は、大まかな分類であるため、多様な個々の行動に対応することができない。そこで、環境教育に必要だと思われる分類および一般の人がどの程度の環境負荷があるのか疑問を持っている分類については、より詳細な分類として情報を提供するために、さらに詳細に分類した。図(3)-1に示すように、社会生活基本調査の調査票Bでは、大分類、中分類、小分類と分類されている。ただし社会生活基本調査の行動分類は、大分類(6分類)、中分類(21分類)、小分類(80分類)と大まかなものであり多様な行動に対応することができず、かつ本研究の対象外の行動も列挙されている。そこで、図(3)-2に示すように本研究では、家事行動に該当する中分類の「家事」と「身体的ケア」および「食事」について細分類、細々分類、詳細分類と詳細化し約200分類のデータを格納できるようにした。また、環境負荷量がどの程度なのか興味があると思われる行動について、別途チーム内で話し合いリスト化した。

行動分類表の詳細は、付属資料1として巻末に添付した。

図(3)-1 行動の分類表作成
大分類	中分類	小分類	細分類	細々分類	詳細分類
6	23	91	88以上	63以上	200以上
無償労働	家事	食事の管理	朝食を用意する	和定食1を用意する
和定食2を用意する
ごはんを用意する
みそ汁を用意する
...
衣類等の手入れ・作成	洗濯する	縦型電気洗濯機（最大洗濯物量8kg）。すすぎ2回。上水道。	洗濯物8kgを洗濯機に入れる。洗濯物7.5kgを洗濯機に入れる。
有償労働	「社会生活基本調査用行動分類」に基づく分類	産総研作成の分類	...
学業，学習...
個人的分類
自由時間
環境整備

図(3)-2 行動の分類表作成

## (2) データベースの構造

多種多様な行動の LCI が格納可能なように、データベースを構築した。行動を対象とした場合、行動パターンが多種想定されるものもあることから、できるだけ詳細な情報を管理できるように設定した。図(3)-3 にデータベースの構造を「朝食を食べる」という行動を例として示した。データベースの構造は、製品・サービスのインベントリデータベースである IDEA(Inventory Database for Lifecycle Analysis) $ ^{1)} $ をバックグランドデータベースとして使用し、行動に伴う製品の使用に関する情報を格納する使用製品 DB と、調理に関するレシピ等の情報を格納する調理 DB、および最終的に行動の LCI の実施に必要な情報を格納する家事行動 LCI DB からなる。LCT に有用な情報を体系的に管理し詳細な積み上げ計算による環境負荷を算定するため、各データベースを連動させている。次の 4 つの点を取り入れられるよう設計した。① 対象行動で製品を使用した場合、製品の環境負荷を行動 1 単位当たりとして計上できる。行動 1 単位当たりの製品の環境負荷には寿命等を考慮する。② 食器などは洗う行動との関連が強いので、食器に洗う行動をセットさせて計上できる。③ メニューの種類が多いことからデータ量が大きくなるため、調理 DB によって管理することで効率化を図った。④ 行動の環境負荷を算定するために、調理 DB と使用製品 DB の情報を用いて家事行動 LCI DB で計算できる。

また、当該行動に使用する製品のうち、野菜や洗濯機等の消耗品の環境負荷は計上するが、家やシステムキッチン等の固定資産のそれらは計上しないこととした。これらは特定の行動に付随せず、多くの行動に関与するため、当該行動1単位に按分することが困難であるため本研究では
対象外とした。また、複数人が関係する行動は、1人当たりに按分できるように構成を検討した。たとえば、自宅で4人分の食事を一度に調理し、それを1人が1人分食べる行動の場合、「4人分の食事を用意する」行動から排出される環境負荷の1/4を負うことにした。各データベースを連動させることによって、多種の行動パターンに対応した環境負荷の算定が可能となった。

図(3)-3 データベースの構造

体系的なデータ管理及び効率的な環境負荷算定を目的に、製品・サービスのインベントリ DB、使用製品 DB 及び調理 DB の 3 者で構成される家事行動 LCI DB の概要を図(3)-4 に示す。使用製品 DB には、製品の寿命やユーティリティ（エネルギーや燃料や水道等）の使用量および使用する製品と関連が強い行動（「タオル」製品と「タオルを洗濯する」行動等）の情報を格納している。調理 DB には食材の種類と量や、使用する調理器具およびエネルギー消費量等の情報を格納している。家事行動 LCI DB は使用製品 DB と調理 DB と製品・サービスのインベントリ DB と連動していて、行動に必要な項目と入力量の情報を格納し、行動レベルの環境負荷の算定が可能である。各データは月々の光熱費等のマクロデータと確認を行うことで妥当性を確認しながら作成した。
図(3)-4家事行動LCI DBの概要

## (3) 製品・サービスのインベントリデータ

バックグランドデータとしては我々が開発している製品・サービスのインベントリ DB である IDEA(Inventory Database for Environmental Analysis)を適用した。IDEA は、日本標準産業分類をベースに階層構造を持つ、網羅性を有した製品を格納しているデータベースで、全製品がどこかに所属するように作成されている。データ数は約 3800 ある。IDEA は、行動に使用されている製品のインベントリデータベースとして適していると考えた。IDEA は主に統計データを用いて作成されているが、行動を対象とした場合より詳細な製品のインベントリが適当な場合がある。そこで、CFP 等のデータもバックグランドデータとして使用した。

家事行動LCI DBに網羅性を持つIDEAを用いるメリットは次の3つが挙げられる。①行動に付随する製品・サービスに該当するインベントリが必ず取得できる。②各製品・サービスのプロセスデータで使用しているユーティリティ（エネルギーや燃料や水道）の単位当たりの環境負荷量が同じである。特に電力のそれは年によって変動があるため、同じ年を用いることが望ましい。③多種の環境負荷項目が整備されているため、GHG以外の環境影響の評価も可能である。

IDEAの製品・サービスリストの構造を図(3)-5に示す。6桁分類まではすべての製品が網羅されている。しかし、家事行動LCI DBにおいて6桁分類で示す製品群よりも、より詳細な製品が適当な場合がある。その場合は既存の文献やCFP(Carbon Footprint of Products) $ ^{8)} $ を製品・サービスのインベントリDBに引用できるようにした。

また、家事行動LCI DB用にIDEAの輸送に関するプロセスデータを用いて輸入時の外国と日本間の輸送や国内輸送を追加したプロセスデータの作成もおこなった。
図(3)-5 IDEAの製品・サービスリストの構造

## (4) 調理データベース

## 1 )メニュー表の作成

日本の食卓に供されている代表的なメニューについて漏れなく環境負荷量を算定できるように、メニューを体系的に整理した。代表的なメニューの抽出に用いたアンケート調査を表(3)-2に示した。食卓における各メニュー出現頻度調査を参考にし、出現頻度の上位のメニューを抽出した。各調査の調査規模を考慮してMRSメニューセンサス $ ^{9)} $ の情報を優先的に用いた。また、家庭科教育で活用できるように小中高教科書（東京書籍） $ ^{10),11),12)} $ から調理実習メニューに掲載されているメニューも対象とした。メニュー表としては、もっとも大きな区分として主食、おかず、汁物、鍋物、軽食、飲み物に分類し、たとえば主食の下層にごはん、めん、パン等を置き、ごはんの下層に白ごはん、カレーライス、丼もの等を置き、その下層に単位重量当たりの環境負荷量の差の大きい食材(鶏肉、豚肉、牛肉、魚、野菜)をそれぞれメインにしたメニューがあればそれらも置いた。たとえば、カレーライスの下層にチキンカレー、ポークカレー、ビーフカレー、シーフードカレー、ベジタブルカレーを置いた。

メニュー表一覧は、付属資料2として巻末に添付した。
表(3)-2 メニュー抽出に使用したアンケート調査

アンケート調査名	実施者	対象者	実施時期	対象とする食事	調査メニュー数
MRSメニューセンサス	株) マーケティング・リサーチ・サービス	首都圈地区30km圈	2011-2012年に年4回	朝昼夕軽食	250世帯/回
ディナーサーベイ	(株) リサーチ・アンド・デベロップメント、(株) ボーダーズ	全国、1000サンプル	毎日	夕食	216
嗜好調査	味の素(株)	全国250地点、5,000人	2000年	朝昼夕軽食	120
小麦食品にかかわる生活者意識	コムギケーション倶楽部	20-69歳の男女	2010年9月、2011年2月	朝昼夕食	不明
シェフモ(ネット調査)	ニフティ&サンケイリビング新聞社	20歳以上の既婚女性5,007人	2011年	みそ汁	不明

## 2 ）調理DBの中身

調理DB(C)にはメニューに関する食材の種類・用意する量・廃棄率、メニュー1人分のカロリー、使用する調理器具およびエネルギー消費量等の情報を格納している。格納している情報についてスープの調理を例に図(3)-6に示した。スープに使われる食材の種類と用意する量は栄養Pro $ ^{13} $ 、および教科書掲載の値を用いた。各食材の廃棄物率は栄養Proに掲載されている「日本食品標準成分表」の「食材別廃棄率」を用いた。スープの調理時のエネルギー消費量は、参考にしたレシピに記載された情報を用いた。しかしレシピの多くは加熱時間や火力についての情報がないため、類似するレシピでエネルギー消費量に関する情報があるものをインターネット等より収集し適用した。調理に使用する調理器具については、任意に設定した。また、付属情報としてレシピのカロリー計算が可能なように食材のカロリー廃棄率およびカロリーは、栄養Proを引用した。調理由来の環境負荷に影響があると思われるエネルギー消費量については、東京ガス $ ^{14)} $ が公開している値を適用した。

(例) スープの調理データベースへの格納

図(3)-6 調理データベースに格納されている情報
## (5) 使用製品DB

行動時に製品を使用する場合には、その製品の製造・使用・廃棄に由来する環境負荷も考慮する必要がある。製造由来の環境負荷は IDEA から引用し、使用および廃棄由来の環境負荷は「使用製品 DB」を構築しそこから引用することにした。使用製品 DB では、行動時に使用する製品ごとに関連情報を管理している。データベースに格納している製品には、たとえば「食事を用意する」で使用される冷蔵庫やトースター等の家電、料理を乗せる食器、テーブルや手を拭くタオル等がある。データベースに格納している関連情報は4種類に大別できる。1つめは製品の寿命である。これは製品の製造および廃棄由来の環境負荷量を行動に割り当てる時の係数に用いる。2つめは製品の使用時に消費されるユーティリティ（エネルギーや燃料や水道）である。例えば家電や自動車は使用時にエネルギーや水等を消費するので、それらを加えるために、単位当たりの消費量を格納した。3つめは製品を用意するためにおこなった行動である。たとえば、タオルは通常洗濯済のものを洗顔や入浴行動のために用意するので、タオルに「タオルを洗濯する」行動を考慮できるように設計した。4つめは製品の廃棄由来のインベントリデータである。これは製品の廃棄由来の環境負荷を行動に追加するのに用いる。製品のエネルギー消費量は代表的な製品のカタログを引用した。また、電力が測定できる F-PLUG（エフプラグ，富士通）とワットモニター（サンワサプライ株式会社）を用いて実測した。製品の寿命は消費動向調査 $ ^{15} $ および消費生活用製品安全法 $ ^{16} $ 等の情報を基に設定した。

## (6) 家事行動LCI DB

最終的に家事行動 LCI DB(B)は、製品・サービス DB(I)、使用製品 DB(U)および調理 DB(C)と連動して、行動に必要な項目と入力量の情報を格納し、行動に関するインベントリ分析が実施できるよう整備した。「朝食をとる」を簡単にした行動を例として、家事行動 LCI DB の構造を図(3)-7に示す。製品・サービスのインベントリデータベース IDEA を用い、使用製品 DB と調理 DB および家事行動 LCI DB に詳細な情報を格納することで、行動分類表に対するインベントリデータの算定が効率的に可能となった。
図(3)-7 家事行動 LCI DB の構造

## 4 ．結果および考察

構築した家事行動 LCI DB から算定した GHG 排出量結果として、調理 DB で算定した各レシピの GHG 排出量および行動の GHG 排出量算定例を示す。また、家事行動 LCI DB を用いたケーススタディの結果の例として、次の 5 つを示した。①カレー調理を例とした料理の違いの検討、②カレーに必要な素材や調理方法当たりの GHG 排出量、③牛肉を例とした生産方法の違いの検討、④掃除を例とした、使用器具の違いの検討、⑤洗濯を例とした、使用製品の使い方の違いの検討。これらのケーススタディはサブテーマ 2(API 仕様 LCA データベース作成に向けたユーザー要望の明確化)、サブテーマ 4(LCA 的思考法教育マテリアルの試行と評価)、サブテーマ 5(家庭科教育における環境教育の実態評価と教材開発)へデータを提供した。

## (1) メニュー計算結果例

調理 DB に格納されている情報を用いて代表的な約 100 レシピの GHG 排出量を算定し結果を図 (3)-8 及び図 (3)-9 に示した。どのレシピも調理時のエネルギー由来の GHG よりも食材の製造時由来の GHG が大きく、また食材によって GHG 排出量が異なることを示すことができた。また、追加情報として各レシピのカロリーを図に示した。主なレシピに対する GHG 排出量を提示できたことから、「食事を用意する」行動および「食事」行動のいろいろなパターンへの対応可能である。
図(3)-8 調理データベースインベントリ (2014 年教科書に記載がある メニュー)
図(3)-9 調理データベースインベントリ (教科書外)
## (2) 家事行動LCI DBの計算結果

構築したデータベースを用いて行動分類表に従った行動に対するインベントリ分析結果一例を図(3)-10に示す。社会生活基本調査の大分類「無償労働」/中分類「家事」/小分類「衣類等の手入れ・作成」の中に、本研究ではさらに細分類「洗濯をする」/細々分類「縦型電気洗濯機（最大洗濯物量8kg）。すすぎ2回上水道。」/詳細分類「洗濯物8kgを洗濯機に入れる」と細分化し多様な行動について環境負荷量を提示できるため、LCT育成により適した消費者行動における環境負荷量の提供が可能である。また、調理DBを格納していることから、食事に関する行動も多種のレシピに対する環境負荷も算定することが可能である。

図(3)-10 行動の GHG 排出量例

本研究で算定した家事行動における GHG 排出量は、次の点において環境負荷を低減する行動を選択するための指標として有効であると考えた。①各家事行動の GHG 排出量を提示することで、どの家事行動が環境負荷が大きい行動かを確認することができる。②行動パターンの異なる詳細分類レベルでの GHG 排出量を比較することにより、どの行動パターンを選択するかの1つの指標になりえる。③日本の家庭における1日1人あたりのGHG排出量と比較することにより、1日の行動に占める割合を把握することができる。1日1人当たりのGHG排出量は、2005年の産業連関表による環境負荷原単位ブック3EID²)を用いて算定した結果9.5kg-CO₂eとなった。例えば、細分類「入浴をする」行動では、細々分類「冬4人家族」の詳細分類「従来型給湯器、都市ガス」とした場合1人当たり1.0kg-CO₂eとなり、約1割が入浴する行動から排出されているという二情報を提供することができる。1つの行動のみを対象とせず、様々な行動を対象としたことによって、環境負荷低減につながる有用な情報の提供が可能になったと考える。
(3) ケーススタディ

## 1 ）カレー調理:調理違いの検討

1 つの行動には、標準的な行動の他に環境負荷量を削減する行動とその反対に環境負荷量を増加させる行動があり、どの行動からどの程度環境負荷量が排出されるのか提示することは行動を選択する際に重要な指針になる。そこで「カレーライスを調理する」行動を例にして、標準的な調理方法(標準行動、以下「標準調理」)と環境負荷量を削減する方法(エコ行動、以下「エコ調理」)、環境負荷量を増加させる方法(反エコ行動、以下「反エコ調理」)を設定し、それぞれの方法による環境負荷量を算定することによって、環境負荷削減ポテンシャルを定量的に評価できるようにした。

標準調理を、カレーライス(ベジタブルカレー)とした場合のケーススタディ結果を図(3)-11に示した。エコ調理は、火にかける時間は、家庭科教科書やエネルギー企業ホームページ $ ^{14)} $ から調理エネルギーを削減する方法を得た。たとえば火にかける食材を小さ目に切る、下ごしらえに圧力鍋等を使う、火にかける時間を短縮するために鍋を新聞紙や布で包む。野菜ごみ発生量は三神ら $ ^{17)} $ の論文からエコ調理による廃棄率を得、他の食材は標準調理と同じとした。反エコ調理は、火にかける時間が長くなる行動(鍋の蓋を開けたまま煮る等)を設定した。標準調理では2.0kg-CO $ _{2} $ eであるのに対して、食材を小さく切る、保温調理に変えた場合4～6%の削減と算出された。野菜の廃棄に伴うGHGは、標準調理では廃棄率約10%で0.0043kg-CO $ _{2} $ eのところ、エコ行動として野菜の廃棄を少なくすると環境負荷量はその半分となり、全体に対して0.1%の削減となった。

図(3)-11 調理データベース(エコ行動と反エコ行動)

また「調理する」行動の場合、食材が占める環境負荷が大きいため、その違いを図(3)-12に示した。なす(施設栽培)の替わりに同量の牛肉を使ったカレーライス(ビーフカレー)のGHGは約3
倍になり、同量のなす(露地栽培)を用いたカレーライス(ベジタブルカレー)にすると約1割の環境負荷削減となる。調理方法を3種類提示することによって自分の普段の調理方法およびそれに由来する環境負荷量を算定することができるようにした。調理DBは食材ごと、詳細な環境負荷の提供が可能であることから、LCTの育成に適した情報の提供ができるようになった。

図(3)-12 調理データベース(食材別)

## 2 ）カレーに必要な素材や調理方法あたりのGHG排出量の算定

身近な「カレー」を対象とし、食材と調理方法が異なる複数パターンについて環境負荷を算定し、家庭科教材用に提供した。食材と調理方法の組み合わせによる環境負荷の情報は、環境負荷削減行動促進を支援するのに有用な情報である。そこで、表(3)-3示すように、カレーの具材と主食と飲み物および調理方法の単位当たりのGHG排出量を算定した。カレーの具材には同じ食材でも産地による輸送の違いを提示するために、産地ごとに具材のGHG排出量を算定した。IDEAにおける農林水産物の評価範囲は卸売市場到着までであるが、生産地を設定しそこから東京までのトラック輸送を考慮した。野菜における食材30g当たりのGHG排出量を図(3)-13に示した。主食はごはん、食パン、ナンの各消費カロリーが同量になるように調整した。調理方法は4種類のシナリオを設定し、そのシナリオに沿った調理器具や加熱時間を検討した。

この情報は、サブテーマ 2(API 仕様 LCA データベース作成に向けたユーザー要望の明確化)及び（株）ベネッセコーポレーションの環境教育教材作成を支援するために提供した。
表(3)-3 牛肉の排出源別温室効果ガス排出量

カテゴリー	種類	単位	内容
カレー具材	30	30 g	牛肉(豪州、米国、北海道)、豚肉(米国、鹿児島県、茨城県)、鶏肉(ブラジル、千葉県)、エビ&イカ(ベトナム、北海道)、じゃがいも(北海道)、にんじん(中国、北海道、千葉県)、玉ねぎ(中国、佐賀県)、ピーマン露地(茨城県)、ピーマン施設(茨城県)、トマト露地(熊本県、千葉県)、トマト施設(熊本県、千葉県)、カボチャ(ニュージーランド、北海道)、ホウレンソウ(千葉県)、ブロッコリー(米国、埼玉県)、ぶなしめじ(長野県)、卵(茨城県)、下ごしらえしたじゃがいも(北海道)
主食	4	1 食	ごはん(新潟産)、ごはん(米国産)、食パン(4 枚切を1 枚)(米国産小麦)ナン(米国産小麦)
飲み物	3	100 ml	牛乳(北海道産)、オレンジジュース(ブラジル産)、水
エネルギー	4	1 人分	ガスコンロと保温鍋、ガスコンロと普通の鍋IH ヒーターと保温鍋、IH ヒーターと普通の鍋
合計	41	-

図(3)-13 産地別食材 30g 当たりの GHG 排出量（野菜）
## 3 ）牛肉:生産方法の違いの検討

同じ食材においても、その生産方法が異なることにより GHG 排出量は異なる。ケーススタディとして、生産方法の異なる牛肉（牛部分肉）を対象に GHG 排出量を算定した。牛肉の生産方法は国内と海外では異なる。表(3)-4 に示すように主にえさの種類と輸送が異なり、日本では飼料、飼料作物および麦類をえさとしているが、放牧が主なオーストラリアでは、牧草と飼料作物になる。牛肉は、オーストラリア産はえさの種類によって3種類（「飼料作物と麦類を食べる牛」「飼料作物のみを食べる牛」「牧草のみを食べる牛」）の各環境負荷を算定した。オーストラリア産の牛肉は、IDEA に格納されていた日本産の牛部分肉をもとに作成した。IDEA における牛肉の評価範囲は卸売市場到着までであるが、オーストラリア産は輸入時の輸送距離に応じた負荷を追加した。

4 種類の牛部分肉を用意することで、生産地及びえさが温室効果ガス排出量に与える影響を算定することができた。この情報はサブテーマ 2(API 仕様 LCA データベース作成に向けたユーザー要望の明確化)が開発するゲームアプリ作成を支援するため、牛部分肉の排出源別温室効果ガス排出量を提供した。

表(3)-4 日本産と豪州産の牛肉（牛部分肉）プロセスデータにおける違い

えさの種類	入出力項目の特徴
日本産	飼料作物と麦類、飼料	飼料作物と麦類の日本への輸入比率を確認し、輸入された分は船輸送を追加した。日本の電力原単位を使用した。
豪州産	飼料作物と麦類	日本産牛へ投入されている飼料を、飼料作物と麦類の乾物量比率で割り当てた。豪州の電力原単位を使用した。
飼料作物	上記麦類を乾物換算し、飼料作物に割り当てた。豪州の電力原単位を使用した。
牧草	牧草は自生していると仮定し、環境負荷なしとした。豪州の電力原単位を使用した。

## 4 ）掃除:掃除器具の違いの検討

同じ行動でも使用する製品によって GHG 排出量が異なる場合がある。ケーススタディとして「掃除」を対象として掃除1回あたりの GHG 排出量を算定した。掃除を対象とした場合、掃除1回でも人により、掃除器具の違いの他に、掃除所要時間や掃除する部屋の広さ、また使用する掃除用シートの枚数が異なる。そこで前提条件として、掃除する部屋の広さは12畳とした。掃除時間は、電気掃除機による掃除時間は5分、ロボット掃除機による掃除時間は30分、モップでの掃除時間は7分とした。掃除1回当たりのクイックルワイパー用シートとコロコロ用粘着シート消費数は一枚と仮定した。7種類の掃除道具について、11種類のシナリオを設定した。GHG算定結果を図(3)-14に示す。クイックルワイパーに用いるシートおよびコロコロ用粘着シートの負荷は、使用する(＝掃除する)時にワイパーシートとコロコロシールを消費するため、使用段階の負荷とした。また掃除時間は個人差が大きいことから、各掃除機器の1分当たりのGHG排出量を図(3)-15に示した。同じ行動でも個人差が大きい「掃除」行動に対して、使用する掃除機器ごとの掃除1回あたりのGHG排出量および掃除1分当たりのGHG排出量を整備することによって、多様なパターンに対応した情報の提供が可能となった。
この情報は、サブテーマ 5(家庭科教育における環境教育の実態評価と教材開発）向けに提供した。

図(3)-14 掃除 1 回当たりの GHG 排出量

図(3)-15 掃除 1 分当たりの GHG 排出量
## 5 ）洗濯:洗濯方法の違いの検討

当該家事行動に使用する製品は同一であってもその使い方は人によって異なる場合がある。そこで電気洗濯機で洗濯をする行動を対象に使い方ごとのケーススタディを実施した。洗濯行動は、大分類「無償労働」/中分類「家事」/小分類「衣類等の手入れ・作成」/「洗濯をする」に含まれる。ケーススタディでは、縦型電気洗濯機（最大洗濯物量8kg）を用いた洗濯を対象とした。しかし人によって、使用する水の種類（上水道or再利用したお風呂の水）、すすぎの回数および1回に洗濯する洗濯物の重量に違いがあるため、それぞれの使い方について環境負荷を算定した。最大洗濯物量8kgの縦型電気洗濯機で6kgの洗濯物を洗う場合における洗濯に使用する水の種類およびすすぎの回数別のGHG排出量を図(3)-16に示した。どのパターンにおいても大きな差が見られない結果となった。洗濯機で洗濯する場合にGHG排出量に大きく寄与するものは、洗濯用洗剤で約6割を占め、上下水道のGHG排出量は約5%程度になる。そのため、洗濯に使用する水の種類や回数を変えてもGHG排出量には大きく影響しない。また、1回に洗濯する洗濯物の重量を変化させた場合のGHG排出量の違いを図(3)-17に示した。洗濯機の最大洗濯物量に近い重量を洗濯する方が、洗濯物1kgあたりのGHG排出量は小さくなる。製品の使用方法の違いによるGHG排出量を示すことにより、環境負荷を低減させる製品の使い方を提示でき、LCT育成のために適した情報の提供が可能となった。

この情報はサブテーマ4(LCA的思考法教育マテリアルの試行と評価）向けに提供した。

図(3)-16 洗濯 1 kg 当たり の GHG 排出量

(最大洗濯物量 8kg の縦型電気洗濯機で 6kg の洗濯物を洗った場合)
図(3)-17 洗濯 1 kg 当たり の GHG 排出量

(最大洗濯物量 $ 8 ~kg $ の縦型電気洗濯機、

洗いは上水道。すすぎ1回目は上水道。すすぎ2回目は上水道。)

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

これまでのインベントリデータベースは、製品・サービスに対するものが多く、家事行動など人々の行動について系統立てて整備されてこなかった。本研究では人々の行動を網羅し、家事行動については詳細な単位に分類した行動分類表を作成し、各行動の環境負荷を算定するために家事行動LCI DBを構築した。家事行動LCI DBは、製品LCAのために開発したIDEAを製品・サービスのインベントリDBに用い、新たに使用製品DB、調理DBを追加し3者を連動させることで行動ごとに環境負荷を算定するデータベースである。家事行動に関連する詳細な情報を格納できるようにデータベースを構築していることから、行動パターン別の環境負荷量の算定ができる。また、製品・サービスのインベントリデータベースとしてIDEAを用いていることから、温室効果ガスのみならず水資源消費や生態毒性等の他の環境影響領域の環境負荷量も算定可能である。家事行動LCI DBは、環境負荷量削減行動へ導くための有効な意思決定支援ツールである。

## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

開発した家事行動LCI DBは、LCTなどの環境教育に資するアプリやゲーム、家庭科のタブレット学習の教材作成を支援できるため、これまで不十分だった若年一般市民層に対する政策パッケージになり得る。
### 6. 国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない

### 7 ．研究成果の発表状況（※別添.報告書作成要領参照）

## （1） 誌上発表

## <論文（査読あり）>

特に記載すべき事項はない。

<査読付論文に準ずる成果発表>

特に記載すべき事項はない。

くその他誌上発表（査読なし）>

特に記載すべき事項はない。

## （2） 口頭発表（学会等）

1) K. Tahara, A. Takada, C. Fujii and S. Kihira : LCA XIII, Orlando, USA, 2013 "Estimation of reduction potential of environmental load in household behavior"

2) K. Tahara, A. Takada, M. Yokota and C. Fujii: SETAC LCA case study symposium, Novi Sad, Serbia, 2014

"Development of inventory database of consumer activity"

3）田原聖隆、藤井千陽、高田亜佐子:日本エネルギー学会第24回大会（2015）「家事行動の環境負荷定量と行動の環境負荷削減ポテンシャルの算出」

4) K. Tahara, A. Takada and C. Fujii: The 5th International Conference on Green and Sustainable Innovation and The 5th TIChE International Conference, Pattaya, Thailand, 2015 "Environmental Impact Reduction Potential of Food Menu Choices"

5）田原聖隆、藤井千陽、高田亜佐子:第11回日本LCA学会研究発表会（2016）「消費行動に伴う環境負荷量算定のためのデータベース整備」

## （3） 出願特許

特に記載すべき事項はない。

（４）「国民との科学・技術対話」の実施

特に記載すべき事項はない。

（５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。
## (6) その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) (国)産業技術総合研究所:(一般)産業環境管理協会:“IDEA”, 入手先 ,(参照 2016-01-04)

2）南斉規介，森口祐一:産業連関表による環境負荷原単位データブック(3EID)2005年表，独立行政法人国立環境研究所 地球環境研究センター，入手先，(参照2016-01-04)

3) (一般)省エネルギーセンター:省エネ機器を調べたい, 入手先 , (参照 2016-01-04)

4) (社)日本建築学会 住宅内のエネルギー消費量に関する調査研究委員会：住宅におけるエネルギー消費量データベース，入手先，(参照 2016-01-04)

5）電力中央研究所：家庭の節電ガイド，入手先

, (参照 2016-01-04)

6) 山口ら：家庭洗濯における衣類乾燥の環境負荷低減のための評価，日本 LCA 学会誌, Vol.3, No.4(2007)

7）総務省：“平成23年社会生活基本調査”，総務省統計局，入手先,(参照2016-01-04)

8) (社)産業環境管理協会:"カーボンフットプリントコミュニケーションプログラム", 入手先 ,(参照 2016-01-04)

9) (株)マーケティング・リサーチ・サービス,“食卓メニュートレンドデータブック 2012”,(株)日本能率協会総合研究所,(2012),p.670

10) 東京書籍:小学校家庭科用 文部科学省検定済教科書 新しい家庭 5・6, 東京書籍(株), (2014)

11) 東京書籍: 中学校技術・家庭科用 文部科学省検定済教科書 新しい技術・家庭 家庭分野, 東京書籍(株), (2014)

12) 東京書籍: 高等学校家庭科用 文部科学省検定済教科書 家庭基礎, 東京書籍(株), (2014)

13) 女子栄養大学, “栄養 Pro Ver.2.00”, 女子栄養大学出版部, 東京, (2011), p.198

15) 内閣府: "消費者動向調查", 内閣府, 入手先

, (参照 2016-01-04)

16)(一社)日本電機工業会:"消費生活用製品安全法 設計標準使用期間の標準的な使用条件",入手先,(参照 2016-01-04)

17) 三神彩子；喜多記子；松田麗子；十河桜子；長尾慶子；日本調理科学会誌, Vol.42, No.5, 300-308 (2009)
# （４）LCA的思考法教育マテリアルの試行と評価に関する研究

一般社团法人未踏科学技术街協会

$$ \begin{aligned}&< 研究協力者 >\quad 水野 \quad 建樹 \\&< 研究協力者 >\quad 津田 \quad 祥子、竹内孝曜 \end{aligned} $$

平成25(開始年度)～27年度累計予算額：13,866千円（うち平成27年度：4,218千円）予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

増え続けている家庭部門でのCO₂排出量を減らすためには、環境負荷と自分自身のライフスタイルとの間に深い関係があることに気付きを与えることが有効と考えられる。これは、家電製品の使用や車による移動で排出されるCO₂など、わかりやすい部分だけでなく、製品の裏に隠れている「気づきにくい」部分での環境負荷についても考えさせること、即ち、製品の一生を通してCO₂が排出されることに気づかせるライフサイクル思考（LCT）を通して可能となる。しかし、学校での環境教育に関する調査からLCTを取り入れた教材がないことから、本プロジェクトでは中学・高校の家庭科を対象としたLCT教材を開発するとともに、その教材を用いた授業を試行した。

開発した教材は、本プロジェクトのサブテーマ3.で開発・整備している日常行動に関連したLCAデータセットを活用した。開発する教材は家庭科をターゲットとしていることから「衣食住」の3分野の中で「衣」分野ではLCAの視点で比較的単純なタオルとその洗濯行為、「食」の分野では、多くの児童になじみの深いカレーライスを選んだ（住分野はサブテーマ5.で扱っている）。教材では、①それぞれ原料生産から廃棄までの一生の間のどこでCO₂が排出されるかを考えさせる、②排出されるCO₂とその理由を定性的・定量的に示す、③その結果をもとにCO₂削減に向けた日常行動のあり方を考察させる構成とした。これらの教材を使った授業を実施し、教材に対する家庭科教師からの評価を受けるとともに、受講した生徒に対してアンケートを実施した。その結果、本教材は日常的に使われている製品や食材に起因するCO₂について「気づき」を与える上で極めて有効であり、行動変革を促すLCTによる教育効果を検証することができた。

## [キーワード]

二酸化炭素、ライフサイクル思考、家庭科教材、環境教育

### 1. はじめに

大量生産・大量消費社会から持続可能なライフスタイル・消費形態への転換が必須という認識は一般的には高まっており、特に地球温暖化の主な原因となっている\mathrm{CO}_{2}の排出抑制が国際的にも大きな課題となっているが、現状、国内では家庭部門での\mathrm{CO}_{2}排出量は増え続けている。家庭部門を低炭素の方向へ変えるためには、各個人が削減に向けて日常行動を画期的に転換する必要があるが、まだそのような状況にはない。行動の転換を促すためには、環境負荷と自分のライフスタイルとの間に深い関係があることに気付きを与えることが有効と考えられる。そのためには家電製品の使用や車の使用に伴って出る、比較的わかりやすい\mathrm{CO}_{2}の排出だけでなく、製品の消費に伴う「気付きにくい」部分での\mathrm{CO}_{2}排出についても扱うライフサイクル思考(LCT) $ ^{1)} $ に基づいた環境意
識の醸成が望ましいと言える。

ライフサイクル視点の環境教育の拡充は政策的にも挙げられており、H24年6月に閣議決定された改正環境教育等促進法では「環境保全活動、環境保全の意欲の増進及び環境教育並びに協働取組の推進に関する基本的な方針」として、『環境問題が生産・流通・消費・廃棄によって成り立っている社会経済の構造の中で生じており、私たちの消費生活が直接見えない部分で環境に影響を与えていることについて、気付きを引き出すために、製品のライフサイクルの視点で温室効果ガスの排出量や生物多様性への影響等の環境負荷をとらえる視点を盛り込むことが重要』との文言が加わっている。家庭部門でのCO₂排出量を削減することは喫緊の課題であることから、本研究を進めることとした。

## 2 ．研究開発目的

本研究の目的は、中学・高校での家庭科教育の中で環境負荷と自分のライフスタイルとの間に深い関係があることに気付きを与え、日常行動による低炭素化への転換を促すことである。そのために家電製品や車の使用などによって排出されるCO₂排出など、使用時のCO₂排出というわかりやすい部分だけでなく、日常よく使う製品の消費に伴う「気付きにくい」部分でのCO₂について考えさせる。そのためにライフサイクル思考（LCT）に基づいて、製品の一生で排出されるCO₂を示す教材を開発し、日常的消費行動、ライフスタイルの変革を促すことを目的とした。

### 3. 研究開発方法

本サブテーマでは、最初に過去の LCA 情報を用いた環境教育教材を網羅的に把握、収集し、それぞれの対象年齢、長所短所を整理し、学校教育において有効となりうる教材を検討した（平成 25 年度）。次に、教材骨子案を作成し、家庭科教育の中で使用が可能な教材について検討、家庭科教材を試作した（平成 26～27 年度）。最終的には、開発した教材を実際に学校の現場で試行し、アンケート等によりその効果を検証した（平成 27 年度）。

上記の計画を効率的に実施し、教材開発に資するために、一般社団法人未踏科学技術協会に教材開発検討会を設置し、研究の進捗状況にあわせて3年間にわたり年数回開催した（表 S(4)-1）。

表 S(4)-1 教材開発検討会委員

氏名	所属	専門性
大石美奈子	(公社) 日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会理事 環境委員長	消費者環境教育家庭科教師経験
笠井 利浩	福井工業大学工学部経営情報学科 准教授	LCT 教育実施
高岡 由紀子	グリーン購入ネットワーク (GPN) 事務局	同上
平山 世志衣	NPO 横浜 LCA 環境教育研究会 理事長	LCT 教材作成・実施
松本 真哉	横浜国立大学大学院 環境情報研究院 教授	LCT 教材作成
水野 建樹	(一社) 未踏科学技術協会研究部 特別研究員研究主幹	統括
津田 祥子	(一社) 未踏科学技術協会 特任事務主管	環境教育経験
## 4 ．結果及び考察

## （１）過去のLCA情報を用いた環境教育教材の把握・収集。

初年度には過去の国内外の環境教育教材（特にLCAに関連する教材）を網羅的に把握、収集、整理した。主な資料はLCA学会の環境教育研究会教材集、家庭科教科書類、その他国内外参考資料、環境ゲームなどである。収集した文献・資料を前記教材開発検討会により、分析した。直接家庭科教材にあたる文献や資料としては日本LCA学会でまとめた資料が最も充実している。ただし、これらの使用を活用した学校での授業は、地域限定的であり全国的な展開はされていない。収集した資料の表題と概要を表S(4)-2に示す。

表 S(4)-2 収集した環境教育教材資料（その1）

教材類	対象	作成者
「かばんの中でも温暖化?!」一キミの力で地球を救え	中学生以上	横浜国立大学 本藤研
千葉県銚子産のキャベツのCFP計算を利用した持続発展教育モデル	中学生	千葉科学大学 安藤研
携帯電話を題材とした環境教育プログラム	高校以上	横浜国立大学 松本研
温暖化カードを用いた製品のライフサイクルで排出されるCO2比較	中学生以上	未踏科学技術協会・産総研
かくれた二酸化炭素と私たちの生活(紙コップのLCA)	中学～高校	未踏科学技術協会
環境配慮行動支援のためのレジ袋とマイバックのLCA	中学～	東大 平尾研
ソフトウェア「CO2チェッカー」	高校～一般	産総研
“あまおと”からはじまる雨水活用～雨水から環境を考えよう～	小学生	福井県立大学 笠井研
私たちの暮らしはすべて世界とつながっている商品の一生を知ろう	一般	NACS

市販の書籍等からも LCT 教材に関連した資料を収集した（表 S(4)-3）。LCA の解説書・専門書はあるものの、対象が企業や大学となっており、中学生・高校生に向けたものは極めて少なかった。その他の教材類からは、製品の上流側（資源採掘～製造）での環境負荷に触れたもの、廃棄の問題などを扱ったものが多いことがわかった。表 S(4)-3 には収集した資料の事例である。

## (２）教材の検討

家庭科での教材化のために、最初に全体を包括するコンセプトの構築を図った。教材の目的は、身近な製品による環境負荷（$\mathrm{CO}_{2}$）について「気付き」を与えることである。そのために教材は、①ライフサイクルのほとんど全ての段階で$\mathrm{CO}_{2}$が排出されていること、②各段階の$\mathrm{CO}_{2}$排出にはそれぞれ特徴があること、それらを知った上で③日常製品を使うにあたって、$\mathrm{CO}_{2}$を減らす方法を考えることにある。その発展として④中高生に長期的視点で$\mathrm{CO}_{2}$排出削減に向けた心構えを醸成することにある。
表S(4)-3 収集した環境教育教材資料（その２、抜粋）

1	ドイツ環境教育読本副題:環境を守るための宝箱ティルマン・ラングナー染谷有美子訳緑風出版(2009)	ドイツでの小学校高学年から高校1年までを対象に42単元を紹介したもの。具体的なきっかけ作りを集め、単元ごとにねらい対象グループ、準備と実施、専門との関連、経験と成果など目的を明確にしている。教育者だけでなく、社会教育や家庭でも活用できるマニュアル。1章 エネルギー・大気・気候①ネガワットは貯金箱～資源を大切にするための経済的インセンティブ。対象は中3～高校生②学校のためのCO2収支バランス。対象は中3～高校生2章 ごみ・原料・物質の流れ①通学カバン～学生用品のエコロジーテスト。対象小学高学年～②チョコレート物語～ある商品の足跡をたどる世界旅行。対象中3～3章 水4章 自然とその保護①学校に着せる緑の服～外壁を緑化する5章 モビリティと交通①日ごろの食事は近所で～地域の品物探し6章 環境と健康7章 学校や公共団体における参加
2	開発教育で実践するESDカリキュラムESD開発教育カリキュラム研究会(編)学文社(2010)	地球環境基金の助成で行われたESDカリキュラム研究会成果をもとに作成したカリキュラムの考え方とその事例集第1部「理論編」開発教育のカリキュラム・デザインとは第2部「実践編」開発教育カリキュラムづくりの実際第3部「事例編」さまざまな実践に学ぶ(例)「とうもろこし」からつながる世界へのとびら資料編 世界とつながる開発教育教材(例)①パーム油の話 一「地球にやさしい」ってなんだろう?②コーヒーカップの向こう側③ケータイの一生
3	地球買いモノ白書どこからどこへ研究会(2004)	全部で9品目(チキン・マグロ・カップ麺・缶コーヒー・マガジン・スポーツシューズ・ケータイ。ダイヤモンドの指輪。マンション)の生産・調達について一連の流れと環境との関わりを定性的であるがわかりやすく解説。

教材は、基本的に「デジタル化した副教材」として提供することを念頭に入れつつ、授業時間、教師の専門性等を考慮して内容をレベル1～3に階層化することとした。なお、試作中の教材について家庭科担当教師に意見を聴取した中で「中高生の多くは本やノートなどの日用品がCO_{2}と関係しているとは思っていない」との指摘があったことから、「レベル0」として、導入段階を加えた。各レベルのコンセプトを以下に示す（図S(4)-1）。

☆レベル 0：導入段階。日常生活で使う製品と$\mathrm{CO}_{2}$ の関係について具体的な説明に入る前に、両者に密接な関係があることに関心を向けさせることを目標とする。

レベル1：授業時間として15分～30分程度、製品のライフサイクルで考えることで、自分が製品を使っている以外の時でも、製品製造、輸送でも $ CO_{2} $ があることに「気づき」を与えることを目標とする。

☆ レベル 2：授業時間 1 時間程度、重要な段階を量的に提示する。それを根拠として、行動による影響の違いを知り、自らの行動と比較することを目標とする。

☆レベル3：レベル2の内容をさらに詳細にしたもの。授業で興味を持った生徒がさらに詳しく
知りたいときに、役立つ情報を記載する。

解説：レベル2までの授業を実施するにあたって、LCTについて教師が知っておいた方がよいと考える知識や考え方を解説したものである。

図 S(4)-1 教材構成のコンセプト

## （３）教材の検討と試作

教材の検討は、教材検討委員会（表 S(4)-1）による議論を基に、家庭科で一般的に分類されている「衣食住」の分野の中から「衣」分野と「食」分野とし、「衣」分野では比較的素材や構成が単純な「バスタオル」、「食」分野では「カレーライス」とした。家庭科の教科書には「衣」分野ではその一生での負荷を考えるには使用時の負荷をみる必要があり、最も適切なのは「洗濯」という行為に結びつけることであった。また、「食」分野では調理実習用に和食・洋食・中食の料理類が載っているものの、教科書によっては取り上げられている料理が異なり、どれもが共通しているわけではない。そのため、小学校で既に扱っている「カレーライス」を教材として取り上げた。カレーライスの場合、「食材調達－調理－片付け」のライフサイクルで考えることにより、CO₂は調理段階だけでなく、「食材調達段階でより多くのCO₂が排出されていることに気づきを与えることができる。なお、中学・高校での家庭科調理実習にはカレーライスは取り上げられていないので、この教材は中学・高校での家庭科調理実習内容そのものとはリンクしていない。ただし、消費生活のあり方に関する講義の中で活用可能な教材として準備することとした。

次に開発した教材について述べるが、教材自体は、付属資料集3～6として添付した。

## （４）開発した教材の構成

## 1 ）タオルの LCT 教材
図 S(4)-1 に示した内容を教材として用いる場合は、教科書の「洗濯」に該当する単元で扱うことを念頭にいれた上で、以下の点に気づきを与えるものとした。

① タオルの製造・・製造段階で$\mathrm{CO}_{2}$が排出されること。

② 家庭での洗濯・・洗濯方法の違いで $ CO_{2} $ 排出量が違うこと

③ 工夫・・タオルの洗濯で $ CO_{2} $ を減らすための工夫。

以上の基本構想に沿って作成したタオルのライフサイクルと$\mathrm{CO}_{2}$の関係に関する教材の構成を図$\mathrm{S}(4)-2$に示す。これを基本にして生産段階、使用段階を単純化したタオルのライフサイクルに関する具体的な教材を作成した。図$\mathrm{S}(4)-2$は、タオルを「ライフサイクル」で考えることにより、$\mathrm{CO}_{2}$は使用段階だけでなく生産段階でも排出されていることに気づきを与えることを意図しており、全体的な概念を提示したものである。親しみやすくするために、イラスト等を多用している。

図 S(4)-2 教材の基本形

図 S(4)-3 は、「タオルと洗濯」についての「まとめ」の図であり、タオルの一生と CO_{2} の関係を示したものである。また、時間がなければこの図の説明と結果（図 S(4)-4 あるいは図 S(4)-5）だけを示すことになる（レベル 1）。
図 $ \mathrm{S}(4)-3 $ タオルの一生と $ CO_{2} $ （教材の概要）

図S(4)-4、図S(4)-5 のグラフはLCAにより CO₂ の結果を求めたものである。生徒への結果の示し方として、いくつか選択肢を用意することとした。

S(4)-4 バスタオルのLCA結果(1)

説明：1枚のバスタオルの一生で出るCO₂の計算結果。ここで示している値はおおよその範囲で、洗濯容量8kgの洗濯機を使用（一度に洗う洗濯物は一般的に2.5kg～8kg）。洗濯時のCO₂排出が少ないのはまとめ洗いをした場合となる。製造段階でのCO₂の違いは、生産国によるもの。(詳細は
バスタオルの一生(製造・洗濯・廃棄)とCO $ _{2} $

図S(4)-5 S4-4 バスタオルのLCA結果(2)

説明：日本で最も多く使われている中国製バスタオルを使い、容量8kgの洗濯機に入れる洗濯物の量が2kg（分けて洗う）と8kg（まとめて洗う）の場合。180回洗濯して廃棄。

図S(4)-6 洗い方の違いによる$\mathrm{CO}_{2}\wedge\mathrm{O}$ 影響を考えるため教材

昨年度に試作した教材を改良したタオルの教材の一例を示す（図S(4)-7）。発展的学習用教材として、洗濯条件によってCO₂排出量がどう変化するかを自分で計算させるものである。時間的制限のある授業中にこの計算をして比較するというよりも、むしろ自由研究、あるいはホームワーク用材料としての活用を意図している。
## タオルの一生とCO₂ 生徒への課題・計算し比較してみる

一度(に洗う 洗濯物重量 (kg)	電力 (kWh)	洗濯用の 水量(L)	すすぎ1回 当たりの 水量(L)	洗剤 使用量 (g)
8	0.055	70	35	34
6	0.050	60	30	30
4	0.042	50	25	25
2	0.032	35	15	18

项目	CO2排出原单位(注)
电力	0.48
水道水	0.348
风吕水	0.0
下水	0.479
粉末洗剂	3.85

図 $ \mathrm{S}(4)-7 $ 洗濯手法の差異と $ CO_{2} $ 、比較用データセット

この教材を実際に使う際の指導書を含めて教材構成を図S(4)-8に示す、①PPTによる生徒用教材、②書き込み用ワークシート、③教師用資料3種類の教材で構成されている。教師用資料にはさらに補足資料として次の3種類を作成した。これらの資料は教師の裁量で適宜使用するものとした。

☆ 補足資料 1；世界全体の $ CO_{2} $ 排出量と日常生活での $ CO_{2} $ 排出量を結びつける工夫（クイズ形式・時間があれば授業で使用）

☆ 補足資料 2；タオル Q&A （教師用、時間があれば授業で使用）

内容：素材（綿）について、綿の主な生産国、タオル製造過程、タオルの主な生産国、日本の主な輸入国

☆ 補足資料3；タオルのLCA計算についての詳細（教師用）

使用データと出典・根拠

教材類の構成・・・3種類
①生徒用教材 → 「授業で使うスライド（PPT）だけで構成（セット1、セット2）
②ワークシート → 生徒が使うワークシート
③教師用資料 → 「構成説明（本PPT）」
+ 生徒用スライドの「ノート」欄に説明を追加
+ 必要に応じてもっと詳しい「補足資料（PPT）3種類」
想定授業時間	ワークシート
生徒用教材	基礎編（セット1）	15分～30分	ワークシート1
解析編（セット2）	30分～1時間	ワークシート2
教師用資料	補足資料（PPT、3種類）

図 $ S(4)-8 $ 教材類の構成