Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
$$ \mathrm{T}=\frac{\mathrm{c}\cdot1\cdot\cos\theta+\mathrm{G}\cdot\tan\varphi+\tau(\mathrm{Z})\cdot1\cdot\cos\theta}{\mu\sin\theta\cdot\tan\varphi+\cos\theta} $$

ここで、b：分割片の幅(m)とすれば、

$$ \mathrm{T}=\frac{\mathrm{c}\cdot\mathrm{b}+\mathrm{G}\cdot\tan\varphi+\tau(\mathrm{Z})\cdot\mathrm{b}}{\mu\cdot\sin\theta\cdot\tan\varphi+\cos\theta} $$

$ \cdots\cdots\cdots\cdots\cdots(3) $ 式

μ（安全率の逆数）は、(3)式と分割片毎の円弧の中心 O でのモーメントのつり合いの総和式(4)とから求められる。最小安全率(Fs)は、円弧中心と円弧半径(r)を変えて計算していくことにより、μが最大（安全率が最小）となる値を求めることにより定まる。

$$ \mu=\frac{r\cdot\sum Gi\cdot\sin\theta\ i}{r\cdot\sum Ti} $$

$$ \begin{aligned}\bullet\quad\bullet\quad\bullet\quad\bullet\quad\bullet\quad\bullet\quad\bullet\quad(4) 式 \end{aligned} $$

## （２）引張抵抗の与え方

ドイツのケルシュ(Koelsch)は引張抵抗を次のとおりに与えている $ ^{49} $ 。引張抵抗に寄与する繊維状物等が水平方向に卓越して堆積しているため、引張抵抗力を水平方向におくと各分力は図3.4.2のとおりになる。

引張抵抗力を P とすれば、

鉛直面に働く応力は、 $ Z=P/A $

勾配 $ \theta $ の崩壊面では、 $ Z_{\theta}=Z\cdot\sin\theta $

崩壊面に沿うせん断抵抗は、

$$ \tau\mathbf{z}=\mathbf{Z}_{\theta}\cdot\cos\theta=\mathbf{Z}\cdot\sin\theta\cdot\cos\theta $$

崩壊面に働く垂直力は、

$$ \sigma\mathbf{z}=\mathbf{Z}_{\theta}\cdot\sin\theta=\mathbf{Z}\cdot\sin^{2}\theta $$

図 3.4.2 崩壊面に働く引張抵抗力

崩壊面に沿う引張応力は、せん断抵抗τzの他に、引張抵抗応力 $ Z_{\theta} $ による垂直力σzによって追加的な摩擦抵抗 $ \tau_{\mathrm{R}}(z) $ が生じる。

$$ \begin{aligned}\tau\left(\mathbf{z}\right)&=\tau\mathbf{z}+\tau\mathbf{r}\left(\mathbf{z}\right)\\=&\mathbf{Z}\cdot\sin\theta\cdot\cos\theta+\sigma\mathbf{z}\cdot\tan\phi\\=&\mathbf{Z}\cdot\sin\theta\cdot\cos\theta+\mathbf{Z}\cdot\sin^{2}\theta\cdot\tan\phi\\=&\mathbf{Z}\cdot\sin\theta\left(\cos\theta+\sin\theta\cdot\tan\phi\right)\end{aligned} $$

(5)式から、崩壊面に働く引張抵抗応力の強さは、崩壊面の勾配に応じて異方性を示すことがわかる。異方性をみるために、最大引張応力との比をとると、

\[\tau\left(\mathrm{z}\right)/\mathrm{Z}=\sin\theta\quad\left(\cos\theta+\sin\theta\cdot\tan\phi\right)\\ \quad\cdot\cdot

(6)式で、不法投棄等現場での代表的な値である$\phi=40^{\circ}$と$\phi=35^{\circ}$のときの曲線を示したのが図3.4.3である。いずれも崩壊面が$60^{\circ}$付近で引張抵抗応力のピークになっている。

ケルシュは、(6)式による理論値の他、各種実験結果や既往の補強土等に関する研究データをもとに、引張抵抗応力の異方性を表す(6)式右辺を図

図 3.4.3 崩壊面の勾配に応じた引張抵抗応力の変化

3.4.3 中の $ \sin(1.5\theta) $ という近似関数と補正係数を用いて表して、(5)式を次のとおりにおいた。

$$ \tau\left(\mathbf{z}\right)=\mathbf{Z}\cdot\mathbf{a}_{\zeta}\cdot\sin(1.5\theta) $$
## ここに、 $ a_{z} $ ：引張抵抗応力の活性度

引張抵抗応力の活性度 $ (\mathbf{a}_{\zeta}) $ は、図3.4.3の $ \sin(1.5\theta) $ と実際の応力との差であり、 $ \phi=35^{\circ}\sim40^{\circ} $ の範囲での(6)式の理論値との差は、ピーク $ (\theta=60^{\circ}) $ で $ -4\%\sim+6\% $ である。このように差があまりないことから、簡略化して次のとおりにおける。

$ \tau(z)=Z\cdot\sin(1.5\theta) $ ·

一方、引張抵抗応力 Z は、引張試験の結果から、次のとおりに表される。

\[ Z=G/b\cdot\tan\zeta\quad\leqq\quad Zmax\quad\cdot\

ここに、G：上載圧（＝分割片の重量）（kN/m）

b：載荷幅（＝分割片の幅）(m)

Zmax : 引張試験から求まる最大引張強度 $ (\mathrm{kN}/\mathrm{m}^{2}) $

注）「3.2.5 引張試験」では、$\mathrm{Z}=c_{z}+\sigma\tan\zeta$ を示した。ケルシュは、この $c_{z}$ （上載圧に依存しない引張強度）を、土と同様に材料間の付着または固着効果によるもので異方性が少なく、一面せん断試験等で得られるクー

ロン公式の c（粘着力）と同一のものとみなして、(9)式では無視している。

(8)式と(9)式から

$$ \tau\left(z\right)=G/b\cdot\tan\zeta\cdot\sin(1.5\theta)\quad\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot(10) 式 $$

(10)式を(3)式に代入し、(11)式（ケルシュの式）が得られる。

$$ \mathrm{T}=\frac{\mathrm{c}\cdot\mathrm{b}+\mathrm{G}\cdot\tan\varphi+\mathrm{G}\cdot\tan\zeta\cdot\sin(1.5\theta)}{\mu\cdot\sin\theta\cdot\tan\phi+\cos\theta} $$

$$ \begin{aligned}\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot(11) 式 \end{aligned} $$

注）本項は、図3.4.3以外は、Koelsch の文献 $ ^{49} $ pp.108-138を要約して示したものである。

## （３）せん断抵抗の異方性

実際の現場でのせん断強度の異方性を、(11)式を用いて、実験により強度定数が得られている関東 $ ^{①} $ 現場の値を用いて調べる。せん断方向が繊維と水平なケース( $ \theta=0^{\circ} $ )と垂直なケース( $ \theta=90^{\circ} $ )で比較をすると、

(11)式で、b(計算幅)=1m、 $ \mu $ (安全率の逆数)=1とおくと、

$$ \begin{aligned}&T(\theta=0^{\circ})=\frac{c+G\cdot\tan\phi}{1}=\frac{3+50\times\tan46^{\circ}}{1}=54.7kN/m^{2}\\ &T(\theta=90^{\circ})=\frac{c+G\cdot\tan\phi+G\cdot\tan\zeta\cdot\sin(1.5\times90^{\circ})}{\tan\phi}=\frac{13.3+50\times\tan18^{\circ}\times\sin(135^{\circ})}{\tan46^{\circ}}=64.0kN/m^{2}\\ &T(90^{\circ})\big/\mathrm{T}(0^{\circ})=64.0/54.7=1.17\\ \end{aligned} $$

注）G：図3.5.5の実験の垂直応力と同じ50kN/m²(堆積深5mに相当）c、φ、ζ：関東現場①の試験結果

計算結果から、繊維方向に $ 90^{\circ} $ の角度でせん断した場合は、水平方向のせん断に比べ、せん断強度が 17% 増となる。3．5図 3.5.5 に示す本計算と同条件の繊維方向とせん断方向で行った実験での、せん断強度差 T( $ 90^{\circ} $ )/T( $ 0^{\circ} $ )は約 15% であり、本計算結果とほぼ同様の実験結果を得ている。このことから、(11)式の不法投棄等現場への適用性について、せん断強度の異方性の面から確認できることと、異方性は主に(11)式の分子第3項の引張抵抗に起因していることがわかる。

## （４）無限長斜面を仮定した斜面安定性解析

無限長斜面による斜面安定計算法 $ ^{50)} $ は、図3.4.4のとおりに単純斜面を想定して行うものである。計算も簡単で、分割法のように計算プログラムによる解析が不要のため、検討の初期段階で斜面安定性の概略を知るのに有効である。とくに不法投棄等現場では、引張抵抗を考慮することにより、後述のとおり極めて適用性が高いものとなる。

$$ \begin{aligned}N=G\cdot\cos\theta\quad(=\gamma\cdot b\cdot H\cdot\cos\theta)\\\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot(12) 式 \\ T_{G}=G\cdot\sin\theta\quad(=\gamma\cdot b\cdot H\cdot\sin\theta)\\\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot(13) 式 \end{aligned} $$

$$ \begin{aligned} ここに、N&: 分割片底面に働く垂直力 (kN/m)\\\theta&: 分割片の勾配 (^{\circ})\\ b&: 分割片の幅 (m)\end{aligned} $$

図 3.4.4 無限長斜面計算法
H：分割片の高さ（平均堆積高さ）(m)

γ：廃棄物層の単位体積重量(kN/m³)

Tg：分割片底面に働く滑動を起こそうとする力(kN/m)

分割片底面のせん断抵抗力(T)は、(2)式と(10)式から、

$$ \begin{aligned}\mathrm{T}&=c\cdot1+\mathrm{N}\cdot\tan\phi+\tau\left(\mathrm{Z}\right)\cdot1\\&=c\cdot1+\mathrm{G}\cdot\cos\theta\cdot\tan\phi+\mathrm{G}/\mathrm{b}\cdot\tan\zeta\cdot\sin(1.5\theta)\cdot1\quad\quad\quad\quad\quad\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot(14) 式 \\ こ こ で、安全率 & 分割法と同様に定義すれば、\mathrm{T}_{\mathrm{G}}\tau_{\mu}\mathrm{T} はつり合っているから、\\\mathrm{T}_{\mathrm{G}}&=\mu\mathrm{T}\\\therefore\quad&\mathrm{Fs}=(1/\mu)=\mathrm{T}/\mathrm{T}_{\mathrm{G}}\quad\quad(13) 式と (14) 式を代入して、\\F s&=\frac{\mathrm{c}}{\gamma H\sin\theta\cdot\cos\theta}+\frac{\tan\phi}{\tan\theta}+\frac{\tan\zeta\cdot\sin(1.5\theta)}{\sin\theta\cdot\cos\theta}\quad\quad\quad\quad\quad\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot\cdot(15) 式 \\&( 粘着抵抗分 )\quad\quad( 摩擦抵抗分 )\quad\quad( 引張抵抗分 )\end{aligned} $$

とくに、不法投棄等現場では、これまでの実験結果から、c(粘着力)が小さいことがわかっているため、cを無視すれば、(16)式のとおり、安全率(Fs)を、崩壊面を想定しなくても、内部摩擦角(φ)、引張抵抗角(ζ)と斜面勾配(θ)だけから簡単に求めることができる。

$$ \begin{aligned}Fs=&\frac{\tan\phi}{\tan\theta}+\frac{\tan\zeta\quad\cdot\sin(1.5\theta)}{\sin\theta\quad\cdot\cos\theta}\\&( 摩擦抵抗分 )\quad( 引張抵抗分 )\end{aligned} $$

例えば、「不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価マニュアル(案)」図(13)に示した勾配45°、高さ20m、高さ5m毎幅1mの小段を設ける場合の安全率は、

a) 分割法（ビショップ法）による計算結果 $ F_{s}=1.41 $ （マニュアル(案)図(13)より）

b) 無限長斜面法による計算 ((16)式による)

・勾配 $ 45^{\circ} $ （小段無視）での計算

$$ \begin{aligned}Fs=&(\tan40^{\circ})\big/(\tan45^{\circ})\quad+\quad(\tan15^{\circ}\cdot\sin(1.5\times45^{\circ}))\big/(\sin45^{\circ}\times\cos45^{\circ})\\=&0.839\quad+\quad0.495\\&( 摩擦抵抗分 )\quad( 引張抵抗分 )\\=&1.33\end{aligned} $$

$$ \begin{aligned}& 小段を含めた平均勾配 (\tan^{-1}(20m/23m)=41^\circ)\ での計算 \\&\quad Fs=(\tan40^\circ)\diagdown(\tan41^\circ)\quad+\quad(\tan15^\circ\cdot\sin(1.5\times41^\circ))\diagdown(\sin41^\circ\times\cos41^\circ)\\&\quad=0.965\quad+\quad0.475\\&\quad( 摩擦抵抗分 )\quad( 引張抵抗分 )\\&\quad=1.44\quad\quad\doteq1.41( 分割法による計算結果 )\end{aligned} $$

したがって、c(粘着力)が小さい不法投棄等現場では、強度定数と斜面平均勾配だけから、(16)式により、簡単に、分割法に極めて近い値を得ることができる。

なお、図3.4.4のイメージで、地山斜面上を厚さHの廃棄物層がすべり落ちる場合の安全率を計算するときには、(15)式でHに廃棄物層の平均的な厚さを代入することで、分割法とほぼ同様の値を得ることができる。

## （５）解析で用いるパラメータについて

## ①强度定数

不法投棄等現場の斜面安定解析式として示した(11)式、(16)式または(15)式で必要となるパラメータは、地形条件を除けば、γ（単位体積重量）、c（粘着力）、φ（内部摩擦角）、ζ（引張抵抗角）の4つである。これまでの現場実験等の結果や既往文献から、これらの値は表3.4.1のとおりである。
表 3.4.1 現場実験結果等による不法投棄等現場の強度定数

パラメータ	設定方法	不法投棄等現場(海外現場を除く)での試験結果	<参考>ドイツ/ToolkitLandfill Technology 1の値
γ(湿潤単位体積重量)	現場密度試験(水置換法)(JGS1612)による	·繊維状物等を含む現場γ=0.7～1.2g/cm³[乾燥密度0.6～1.0g/cm³]·繊維状物等を含まない現場γ=1.1～1.4g/cm³[乾燥密度0.9～1.1g/cm³]	·未処理の都市固形ごみ[乾燥密度0.5～1.0t/m³]·機械的生物処理都市固形ごみ(エアレーション後)[乾燥密度0.8～1.5t/m³]
c(粘着力)	一面せん断試験による(概略値は現場土圧試験で把握可能)	c=3～5kN/m²(篩い下残渣11kN/m²)※焼却灰等による固結現場を除く	c<10kN/m²
φ(内部摩擦角)	一面せん断試験による。(概略値は安息角試験による停止安息角、または現場土圧試験で把握可能)	·繊維状物等を含む現場φ=44°～51°[停止安息角45°～50°](参考:ジャカルタ近郊埋立地·埋立直後物の停止安息角36°)·繊維状物等を含まない現場φ=36°～45°[停止安息角36°～44°]	·未処理の都市固形ごみφ=25°～30°·機械的生物処理都市固形ごみ(エアレーション後)φ=30°～35°
ζ(引張抵抗角)	引張試験による	·繊維状物等を含む現場ζ=18°(※dim1+2=4%)注1)(組成分類:プラ類16%)Zmax ÷ 75 kN/m²(σ<200kN/m²)注2)	·未処理の都市固形ごみζ=25°～35°(※dim1+2＞30%)注1)Zmax=210kN/m²注2)·機械的生物処理都市固形ごみ(エアレーション後)ζ=10°～14°(※dim1+2＜20%)Zmax=75kN/m²注2)
<参考>w(含水率)	w=12～23%(篩い下残渣27～29%)	w≤40%

注1）※dim1+dim2：40mm以上の線状物と面状物の全体に占める重量割合

注2）不法投棄等現場のZmaxは垂直荷重$\sigma<200\ kN/m^{2}$の範囲での値であり、垂直応力を増やせばさらにZmaxが増加

することが見込まれる。ドイツの Zmax は、"GGU-STABILITY VERSION9"52)のマニュアル 8.10Table2、による。

表 3.4.1 から実験を行ったわが国の不法投棄等現場での強度定数をみると次の範囲にある。

c（粘着力）$\div3\sim5\ kN/m^{2}$（焼却灰、燃え殻等による固結状態の現場を除く）

φ（内部摩擦角）繊維状物等を含む場合≡45～50°

繊維状物等を含まない場合≡36～45°

ζ （引張抵抗角）繊維状物等を含む場合 ≡15～20°

上記をドイツの"Toolkit Landfill Technology"¹に示された値と比べてみる。Toolkitで例示されている未処理の都市固形ごみは、生ごみを含み含水率が40%程度 $ ^{注} $ とわが国の不法投棄等現場の含水率の12～23%と大きく異なる。含水率が40%程度までに高くなると、本研究でも示唆したように繊維状物間の摩擦抵抗が減少することが想定され、その結果、Toolkitのφ（内部摩擦角）がわが国の不法投棄等現場の値よりも小さくなっているとみられる。機械的生物処理(MBT)都市固形ごみは、エアレーション後のもので、こちらの方がわが国の不法投棄等現場の廃棄物の性状には近いとみられるが、由来が生活ごみを主体としたものであることや処理段階でリサイクル可能な金属やRDF用の可燃物（プラスチック、木片、紙等）が抜かれている場合があり、やはりわが国の不法投棄等廃棄物とは異なるため、同列での比較はできない。

また、ζ（引張抵抗角）のところに示した廃棄物組成 $ dim1+dim2=40mm $ 以上の線状物と面状物の全体に占める重量比率）は、わが国の不法投棄等現場ではドイツのToolkitに示された $ dim1+dim2 $ の標準値を大きく下回っているが、逆にみると、わが国の不法投棄現場では $ dim1+dim2 $ 以外のがれき等の固形物の占める割合が大きいということであり、このことが、水分量とともに、φ（摩擦抵抗）の値を大きくしている理由の一つと考えられる。
## ②概略評価時に用いる強度定数の目安値

検討の初期段階で斜面安定性を概略的に評価することと利便性を図ることを目的に、この段階で用いる適当な強度定数について考える。

初期段階では不確定要素が多いことから安全側の解析が求められるため、多量降水時の水分量増加による摩擦抵抗、引張抵抗の減少を考慮すると、3．3図3.3.5で飽和状態と考えられるまでに水分量を増加したときのせん断強度が約12%減少していることから、先に示した値からこの分を差し引くと、概扱次のとおりになる。なお、（引張抵抗角）の値は、現時点では実験ケースが少なく、実際の検討では引張試験により求めることが必要となるが、実現場での試料を用いた試験結果で\zeta=18^{\circ}を得ていることと、ドイツのToolkit $ ^{1} $ でも\zeta\geq10^{\circ}としていることから、概略評価段階の目安として下記の値を示した。

(繊維状物等を含む不法投棄等現場の概略評価時に用いる実用上の強度定数の目安値)

$$ c\ \left( 粘着力 \right)\ \div0{\sim}5\ kN/m^{2} $$

$$ \phi\quad( 内部摩擦角 ) 繊維状物等を含む場合 \qquad\doteq40\sim45\text{°} $$

$$ 繊維状物等を含まない場合 \doteq30\sim40\text{°} $$

$$ \zeta\quad( 引張抵抗角 ) 繊維状物等を含む場合 \qquad\div10\sim15\text{°} $$

## ③内部水位、地震震度

廃棄物層の内部水位は、(11)式、(16)式では考慮していない。これは、繊維状物等を含む現場の場合、極めて透水係数が高く内部帯水の可能性が低いとみられることによる。このため、下流側での通水阻害構造や中間覆土（灰分の投棄等を含む）等があり内部水位の上昇が考えられる場合や、土砂分主体の現場等で地下水位が高いことが想定される場合等には、既存の円弧すべり解析での内部水位の与え方が記載されている道路、橋梁等の設計指針（「道路土工－盛土工指針、(社)日本道路協会」 $ ^{53} $ 等）を参考にして、内部水位を与えるとともに、(11)式、(16)式または(15)式に間隙水圧の項を加えて解析する必要がある。

地震時については、繊維状物を含む廃棄物層が地震で崩壊した事例を本研究では確認していないことに加え、引張抵抗を有し弾性体的挙動を示すことから、地震振動に対する安定性は基本的に高いことが想定され、解析方法の研究は行っていない。地震振動（長時間線り返し振動も含む）に対しては、繊維状物等が持つ引張抵抗が極めて有効に働くとみられ、地震時の解析ではこのような効果を考慮して行う必要があるが、現状では解析方法は確立していない。

このため、現場近隣に住宅や重要構造物がある場合等、地震時を考慮する必要がある場合は、安全側の評価になると思われるが、道路・橋梁等の設計指針（「道路土工－盛土工指針」 $ ^{53} $ 等）に示されている震度法による地震力を(11)式、(16)式または(15)式に加味するなどして解析する必要がある。

## （６）実験現場での斜面安定性解析適用例と解析方法の適用性

現地実験を行った9現場について、円弧すべり計算（ビショップ法、九州現場では直線すべり面を仮定）で斜面安定解析を行った結果を表3.4.2の計算結果一覧表、及び図3.4.5～13に示す。引張抵抗を考慮した解析は(11)式により、計算プログラムに"GGU-STABILITY VERSION9"⁵²を使用した。また、表3.4.2には、簡易に計算できる無限長斜面法による安全率の計算結果も併せて示している。

強度定数には、一面せん断試験でφ（摩擦抵抗角）を計測していない現場では、近似した値が得られている安息角試験による停止安息角をφに用いた。一面せん断試験のc（粘着力）、引張試験のζ（引張抵抗角）を計測していない現場では、これまでの現場実験結果で得られた値から設定した目安値である（5）②に示した値を与えて計算した。

図 3.4.5～13 の分割法（ビショップ法）による計算結果は、崩壊現場や法肩にクラックが発生している現場では最小安全率が得られたすべり面（円弧）が実際の崩壊面やクラックが生じている場所にほぼ一致しているうえ、これらの崩壊やクラックが発生している現場で計算結果の安全率が低くなっていることから、良く現場の状況を表していると言える。したがって、本解析方法のわが国の産業廃棄物不法投棄等現場への適用性が高いことが窺える。

次に、無限長斜面法による安全率の計算結果をみる。計算は、斜面上の投棄事案で崩壊想定面である廃棄物層の平均厚さを与えることのできる九州現場を除いて、粘着力(c)を無視して斜面勾配とφ、ζだけで評価できる(16)式によった。計算結果をみるとcの値が大きい東北現場と、高さが低くcの影響が大きいサムルバツ現場を除いて、各現場ともに分割法による計算結果とほぼ同様の値を得た。また、地山斜面上のすべりを想定して(15)式により計算した九州現場でも分割法とほぼ同様の値を得た。
したがって、粘着力(c)の値が小さいわが国の不法投棄等現場では、斜面の安全率を知る方法として、(16)式による無限長斜面法が、計算の簡単さと併せて極めて有効である。また、傾斜地上の堆積現場のすべりを考える場合にも、(15)式により平均的な堆積厚を与えて概略的な安全率を知ることができる。

引張抵抗については、表3.4.1の試算では、引張試験を行った現場を除いて、引張抵抗の効果をみるため（5）②に示した値の目安値の範囲のうち上限側の値である$\zeta=15^{\circ}$を用いた。この結果、上海現場では載荷試験での斜面安定が説明できた。一方、締固めが不十分であり法肩にクラックが入っている中部①と、停止安息角を若干上回っている斜面勾配を有するとともに近傍の同様の埋立地で崩壊が生じているサムルバツの計算結果の安全率が1.2を上回っている。この2つの現場は、「3.2.2衝撃加速度試験（キャスポル）について」で示した法面の崩壊が生じない判断の目安とした「インパクト値が4.0を下回っている現場」である。この2つの現場について表3.4.1で無限長斜面法で$\zeta=10^{\circ}$を与えたときの計算結果をみると、安全率はいずれも1.2を下回った。締固めが不十分な場合は、プラスチック等の繊維状物と土砂等の細粒分の密着度が小さくなり引張抵抗は働きにくくなる。したがって、概略評価の段階（引張試験を行わない段階）のの与え方としては、インパクト値が4.0を下回っている現場では$\zeta=0\sim10^{\circ}$程度とすることが過大評価を避けるために適当とみられる。

また、引張抵抗は、ドイツ Toolkit $ ^{1)} $ でも区分されているように、その発生源であるプラスチック等の繊維状物等の多少により左右されることが予想される。しかし、上述したクラックの入っている中部①現場は、\dim1+\dim2=12\% であり、関東①現場の \dim1+\dim2=4\% を上回っている。このように、現状では、不法投棄等廃棄物については引張抵抗と繊維状物の量や長さとの関係は見出せてはいない。このため、関東①現場を下回る \dim1+\dim2<4\% の現場で(16)式等による事前解析により斜面安定のために \zeta>10^{\circ} が必要となる場合等で、ζの値が斜面安定性に重大な影響を与える場合には、引張試験によりζを求める必要がある。

これらの検討結果により、概略評価時に用いる強度定数の参考値を、「不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価マニュアル(案)」表(2)に例示した。

## （７）安全率の指標について

分割法や無限長斜面法で得られた安全率の判断指標としては、「道路土工ー盛土工指針」 $ ^{53)} $ による盛土の長期間経過後（供用時）の許容安全率の目安値として示されているFs=1.2が、廃棄物地盤についても妥当なことが、本計算で表層崩壊やクラック発生などで安定性が低いとみられた関東、九州、中部①の各現場の安全率が1.2以下となっていることから窺える。廃棄物層は不均一性等の不確定要素が盛土地盤よりも大きいと考えられるが、反面、廃棄物層の解析にあたっては密度やせん断強度が大きい深層の強度定数を試験の難しさから与えることができない等のマイナス評価をしている部分もあり、全体的にみて盛土地盤の判断指標を用いても妥当な計算結果になっているものと考えられる。

## （８）斜面安定性の解析・評価法について

上述のとおり、廃棄物層の斜面安定性について、計算が容易な無限長斜面法や、円弧すべり解析により、現場状況を良く説明できた。いずれの解析法も旧来から土地盤で用いられてきた解析法に引張抵抗を加味したものであり、計算に必要なパラメータも少なく、近年の計算技術を活用した有限要素法等の解析法に比べると簡易な計算法である。

解析法については、有限要素法による弾性解析及び弾塑性解析で大型土槽実験結果の解析を試みたが、実験結果と良く整合させることはできなかった。廃棄物層は、組成や成り立ちが土層より一層複雑であり、細密な解析ではパラメータの与え方等の不確定要素が増えて逆に実態を説明するのが難しくなる面がある。現場試験法も同様で、試験方法が容易で各種要素を全体的にみる安息角試験が良く現場の状況を表した。廃棄物層の力学特性について未解明な部分も残るが、「不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価マニュアル(案)」では、斜面安定性が結果として評価可能になる比較的容易な一連の試験・解析法を示した。
表 3.4.2 斜面安定解析结果一覧

項目	上海市老港処分場(都市固形ごみ)	国内産業廃棄物不法投棄等現場
関東①	九州	関東②
原地形(底面)	平地	平地	約20°の斜面	平地
計算断面の斜面勾配	63°(実験切削斜面)	90°(切削部)	約30°	約30°
引張抵抗材の有無	プラ等多い	プラ等多い	プラ等無し	プラ等無し
キヤスポル・インパクト值(締固め状態の目安)	4.4	6.3(3.0～7.4)	7.8	20以上
引張抵抗無視(従来法)	γ(単位体積重量)	11.5 kN/m³(GL-1m と-3m の平均:以下同様)	12 kN/m³	14 (18) kN/m³()内は下層粘土層値	14 kN/m³
c(粘着力)	5 kN/m²	3 kN/m²	3 (60) kN/m²	70 kN/m²以上
φ(摩擦抵抗角)	38°	46°	45°(0°)	0°
Fs(分割法)	0.56 <1.2	0.31 <1.2	1.92 (1.20)	1.14以上
Fs(無限長斜面)	0.40 <1.2	(90°は計算不能)	1.88 (1.15)注	-----
引張抵抗考慮	ζ(引張抵抗角)	15°(仮定値)	18°(測定値)	繊維状物等無し(*;平均堆積厚H=9mで計算)	繊維状物等無し
Fs(分割法) 注	0.93 <1.2	1.08 <1.2
Fs(無限長斜面)	1.06 <1.2	(90°は計算不能)
計算結果についての考察	ζ=15°(本研究で提示した参考値)を与えることにより、安全率が大幅に上昇。実際のζは参考値より大きいことや、分割法解析が安全側の値を示すことが鏡える。	引張試験のζを与えることにより、直壁が立つことを説明できる。ただし安全率<1.2であり何らかの対応を要する計算結果。(実際に表面崩れの経緯あり)	斜面全体の安定性は、地山崩壊危険地のため地山のすべりの方が安全率は低い。(急斜面の一部で表層崩壊の経緯あり)	廃棄物層が固結状態に近く、一面せん断試験で確認された途中経過のcを与えても安定性が確認できた。

注）Fs(分割法):(11)式による安全率。Fs(無限長斜面):(16)式による安全率。ただし九州()内:(15)式でH、c考慮。
図 3.4.5 分割法による斜面安定解析結果（上海現場：高さ 9m） 左図：引張抵抗なし 右図：引張抵抗考慮

図 3.4.6 分割法による斜面安定解析結果（関東①現場：直壁高 11.5m） 左図：引張抵抗なし 右図：引張抵抗考

図 3.4.7 分割法による斜面安定解析結果（九州現場：標高差 40m）

図 3.4.8 分割法による斜面安定解析結果（関東②現場：標高差 40m）
図 3.4.9 分割法による斜面安定解析結果（中部①現場：高さ 11m） 左図：引張抵抗無視 右図：引張抵抗考慮

図 3.4.10 分割法による斜面安定解析結果（中部②現場・実験を実施した北側斜面：標高差 30m） 左図：引張抵抗無視 右図：引張抵抗考慮

図 3.4.11 分割法による斜面安定解析結果 (関西現場：高さ 20m)

図 3.4.12 分割法による斜面安定解析結果 (東北現場：高さ 3m)
図 3.4.13 分割法による斜面安定解析結果（インドネシア サムルバツ埋立地内：高さ 6.5m）

左図：引張抵抗無視 右図：引張抵抗考慮

注）図3.4.5～13の計算は、すべて"GGU-STABILITY VERSIN9"52)により行った。

### 3.5 堆積廃棄物の斜面安定特性

本研究で把握できた堆積廃棄物の斜面安定特性の整理結果を以下に示す。

## （１）高い斜面安定性

写真 3.5.1 載荷実験（上海）

図 3.5.1 同左・既往解析法による斜面安定計算結果

斜面高 9m、勾配 $ 63.5^{\circ} $ 、载荷重 $ 8.6 \, kN/m^{2} $

(計算は"GGU-STABILITY VERSION9"52)による)

わが国の不法投棄等現場と廃棄物性状が類似した上海市老港廃棄物処分場内の区画で写真3.5.1のとおりに、円弧すべり法解析による安全率(Fs)が0.56となる崩壊が想定された斜面（図3.5.1）を構築して、載荷実験を行った。載荷後、斜面の両側面及び背面を掘削し、背面から10m³の注水、背面からのバックホウによるプッシュを行ったが、斜面の崩壊はもとより変位も生じなかった。したがって、従来の土質工学に基づく斜面安定解析法では、明らかに廃棄物層の斜面安定性を過小評価していることがわかる。

## （２）廃棄物種類により異なる斜面安定特性

斜面安定特性は、プラスチック等の繊維状物等を含む場合と含まない場合とでは、大きく異なる。繊維状物等を含む場合は、土構造が有する摩擦抵抗( $ \phi $ )、粘着力( $ c $ )の他に、繊維状物等と土等の細粒物との圧着・付着や繊維状物等自体の絡み合いにより生じる引張抵抗を有し、このことが廃棄物層が90°に近いような斜面でも安定する主要因となっている。

また、わが国の不法投棄等現場では、行為者が用地内にできるだけ多くの投棄をするため良く締固めていることや、プラスチック等の繊維状物等に加え海外の都市固形ごみには含まれないコンクリートがら等の雑多な廃棄物による噛み合わせ効果や締固め効果により、盛土地盤や海外の都市固形ごみ埋立地に比べ、極めて高い摩擦抵抗を有していることも、急勾配で安定することに大きく寄与している。

繊維状物等を含まない場合は、堆積物の性状が土と類似しており、挙動は土構造と基本的に同様である。

## （３）プラスチック等の繊維状物等を含む場合の力学特性

繊維状物等を含む場合は、土構造に比べて弾性体的な挙動を示す。具体的には、土槽実験で弾性体に近い土圧分布が得られたこと、積み上げた廃棄物を上方から押して沈下させ力を解放すると上方への復元がみられたこと、重機走行時の振動が大きいこと等があげられる。
弾性体的挙動を示す主な要素は、鉛直方向は空隙の多さとプラスチック等の積層によるクッション効果、水平方向は細粒分中に密着して存在している繊維状物等自体がもつ伸縮ばねによる。繊維状物等を含む層の概略的な地盤構成モデル図を図3.5.2に示す。

## （４）繊維状物等を含む層のせん断強度

繊維状物等を含む廃棄物層の実際の強度を把握するために、国内不法投棄等現場で、写真3.5.2及び図3.5.3に示すとおりに、層の上部0.818mの下をバックホウで矩形トンネル状にゆっくり掘削した。その結果、0.875m掘り進んだところで急激な変位が生じ崩壊した。このとき廃棄物層に働いた引張応力は33.7 kN/m²である。これに対し、写真3.3.1の上海での載荷実験の際に想定崩壊面に

図 3.5.2 繊維状物等を含む場合の地盤の構成(左)と力学モデル概略図(右)

写真 3.5.2 不法投棄等現場（中部①）での崩壊実験

(左写真：矩形トンネル状の掘削 右写真：崩壊後)

働いていたとみられるせん断強度は概ね $ 40 \, kN/m^{2} $ である。また、関東①現場から採取した試料を用いた引張試験で載荷重 $ 50 \, kN/m^{2} $ （概ね廃棄物層厚 $ 5 \, m $ 分の荷重に相当）のときの最大引張応力は $ 30 \, kN/m^{2} $ 弱であった。以上から、繊維状物等を含む廃棄物層は実現場の表層近くにおいても $ 30 \sim 40 \, kN/m^{2} $ 程度の引張応力に耐え、その絶対値は採取試料による引張試験で得られる引張強度よりも大きな値を示したことがわかる。

$$ \begin{aligned}&W=H\times L\times\gamma=0.818m\times0.875m\times12kN/m^{3}=8.589kN/m\\&M=W\times L\big/2=8.589\times0.875\big/2=3.758kN\cdot m/m\\&\sigma_{t}=M\big/Z\quad\left(Z=B\cdot H^{2}\big/6\right)\\&\quad=3.758\big/(1.0\times0.818^{2}\big/6)=33.7kN/m^{2}\\ \end{aligned} $$

ここに、$\sigma_{\mathrm{t}}$ ：片持ち部に働く引張応力、M：同曲げモーメント、Z：断面係数(m³)、B：片持ち梁部の単位奥行き(1m)、他図示

図 3.5.3 廃棄物層(片持ち部)に働いた引張応力

また、崩壊面については、通常の土であれば鉛直方向に崩壊するはずであるが、40°の角度をもって崩壊したことは繊維状物等の引張抵抗に起因しているものと考えられる。このことから、過剰な水分量等による摩擦抵抗の減少や図3.5.3のような底部掘削等、何らかの原因による廃棄物層内での崩壊を考えると、引張抵抗が働きにくくなる繊維の主方向である水平方向に近くなるよう、比較的ゆるい勾配で生じることが示唆される。

## （５）せん断強度の異方性と水分量との関係

室内実験で、不法投棄等現場から採取した試料を用いて、プラスチック等の繊維状物等の積層方向（繊維の方向）とせん断方向を、現場での一面せん断試験と同様に同じ向きにした場合と、90°の角度をつけてせん断したケースで、せん断応力の差をみた（図3.5.5）。その結果、90°の角度を付けた場合に約15%せん断応力が増加した。廃棄物層内では繊維が水平方向に主に堆積しているため、廃棄物層の崩壊面からみると、崩壊面（円弧）の水平に近い部分では繊維方向とせん断方向が近くなり引張抵抗の働きが少なくなり、逆に崩壊想定面が鉛直に近い部分では引張抵抗が増す（図3.5.4）。したがって、引張抵抗が良く働く繊維状物等を含む締固まった層では、砂地盤で生じるような崩壊面が鉛直に近い崩壊は生じにくく、このため急勾配でも斜面が安定する。

次に、図3.5.5で試料の含水比を基本ケースの10%から50%（せん断中に水が浸み出る状態のため飽和状態とみられる）にした場合は、せん断応力が約12%低下した。多量の水分によるせん断強度の低下は、東南
アジア地域等で水分量の多い堆積現場において、廃棄物層内で緩勾配にて大規模な崩壊が生じていることからも示唆される。以上から、繊維状物等を含む廃棄物層のせん断強度は、異方性と水分量による影響があることがわかる。

図3.5.4 せん断強度の異方性

図 3.5.5 繊維方向、水分量とせん断強度の関係 （垂直応力= $ 50kN/m^{2} $ ）

## （６）安息角試験からみた斜面安定特性

9 現場での実験結果と安定解析結果から、安定斜面勾配は、安息角試験によって知ることができることを把握した（詳細は3.2.1参照）。安息角試験をモデル的に示したのが図3.5.6～3.5.7である。

繊維状物等を含む廃棄物層は、図3.5.6のように繊維状物等による引張抵抗の発現によって急勾配で斜面安定する。安息角試験で鉛直上方からのまきこぼしでうまく積み上がった場合がこれに相当し、この状態の斜面勾配が「限界安息角」となる。安息角試験で、さらにまきこぼしを増やしていくと、図3.5.7のように、斜面上をがら等の重量物が転げ落ちるようになり、やがて安定的な勾配、すなわち「停止安息角」となる。このとき、軽い繊維状物等は重いがら等の落下エネルギーに耐えられずにほとんど引張抵抗は働かない状態で斜面が形成されると考えられる。そして、斜面は摩擦抵抗と粘着力によりほぼ形成され、このことが、停止安息角と一面せん断試験による摩擦抵抗角（φ）とほぼ一致している要因と考えられる。なお、繊維状物等を含む層の粘着力（c）が、これまでの現場実験結果で3～5 kN/m²と小さいことも停止安息角と一面せん断試験による摩擦抵抗角（φ）とが一致している一因である。また、不法投棄等現場の安息角は、繊維状物等を含まないケースでも通常の土よりは大きな値を示したが、これは、大小様々な廃棄物の構成による噛み合わせ効果による摩擦抵抗の発現によることが大きいと考えられる。

図 3.5.6 急勾配堆積斜面に働く引張抵抗と摩擦力の発現イメージ

図 3.5.7 表層崩壊後の摩擦抵抗、粘着力による積み上がり（停止安息角）
### 4. 結論

一連の実験により国内の産業廃棄物不法投棄等現場は通常の盛土地盤に比べ高い強度定数を有していることを確認した。要因として、不法投棄等現場では投棄量を増やすため良く締め固められていることに加え、がれき等による噛み合わせ効果やプラスチック等による引張抵抗によることを把握した。また、プラスチック等の繊維状物等を含む現場と含まない現場とは強度特性が異なり、繊維状物等を含む現場は土砂地盤には無い引張抵抗を有し弾性体的举動を示す。

研究成果として、繊維状物等の有無等により現場分類し、各々に対応した斜面安定性評価法を示した。試験方法として、新たに安息角試験、現場土圧試験を開発しその有効性を確認したとともに、一面せん断試験、引張試験等と併せて斜面安定性評価に必要となる一連の試験を提示した。斜面安定解析については、引張抵抗を考慮することで現場の状況を良く表す結果を得た。また、不法投棄等現場の特性をふまえて、新たに簡易評価式を提案し適用性を確認した。これらの成果をまとめ、「不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価マニュアル(案)」として本報告書巻末に提示した。

地震振動に対する廃棄物地盤挙動の検証、降雨浸透による細粒分連行や帯水の可能性等と強度との関係の検証、地盤中のプラスチック等の物理・化学的な長期安定性の検証は、今後の研究課題である。
## [卷末資料]

## 不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価マニュアル(案)

## (1) 適用範囲

ここに示す斜面安定性評価方法は、わが国の産業廃棄物不法投棄等 $ ^{注} $ の現場（以下、「不法投棄等現場」という）について、斜面安定性の現状評価や、行政代執行等による崩壊防止対策（生活環境保全上の支障の除去対策）の必要性を検討するためのものである。

また、本評価方法を産業廃棄物不法投棄等現場以外の堆積廃棄物層の斜面安定性評価の際に参考とする場合には、対象とする廃棄物の強度特性、作用する荷重、堆積期間に応じた物性変化(長期的な強度劣化等)の他、対象物の重要性等の必要条件も勘案して、対象物に適した検討を進める必要がある。なお、本マニュアル案は、本研究グループによる提案として提示するものである。

注) 産業廃棄物不法投棄等：廃棄物処理法第 16 条に違反する事案、または同法第 12 条の産業廃棄物処理基準もしくは第 12 条の 2 の特別管理産業廃棄物処理基準に適合しない処分。

## (2) わが国の不法投棄等現場で考えられる斜面崩壊のパターン

わが国の不法投棄等現場での斜面崩壊として、次の5つのパターンがあげられる。
①安息角を上回る急傾斜斜面での表層崩壊
②谷地等の傾斜地上に堆積した廃棄物層の大雨時等における大規模崩壊
③谷地等の傾斜地上の堆積地での原地盤（下層土）のすべり
④廃棄物層内への水の集中的な浸透に起因したすべり
⑤生ごみ等の水分や降雨、その他崩壊要因による廃棄物層内でのすべり（主に海外事例）

【「本文3.1.2 斜面崩壊事例の整理結果」参照】

廃棄物地盤は、プラスチック等の繊維状物等を含む場合にはその引張抵抗により、また、繊維状物等を含まない場合であってもがら等による噛み合わせ効果や灰分の固結作用等により、一般的な盛土や地山よりも、概して高いせん断強度を有する。このため、廃棄物層内での崩壊は安息角を上回って盛った斜面の表層崩壊が主で、この他は傾斜地上等での水に起因したすべりである。

なお、東南アジア等で発生している廃棄物層内の大規模な崩壊は、生ごみ等による廃棄物層自体が持つ大量の水分や熱帯特有の降雨特性（短時間での大量降水）が起因しているとみられ、状況がわが国の不法投棄等現場とは大きく異なる。

①安息角を上回る急傾斜斜面での表層崩壊（斜面勾配の安息角化）（図(1)）

図(1) 安息角を上回る急傾斜面での表層崩壊

斜面は安息角で安定するため、安息角を上回った角度で積み上げた場合は、崩壊して安息角になろうとする。斜面上の法肩に平行にクラックの発生がみられ、大規模に発達したクラックを起点として崩壊が生じる。このケースでも大量降雨後の崩壊が報告されている。

なお、このケースは基本的に安息角に向かう表層崩壊であり、斜面が長大でない限り大規模な崩壊にはつながらない。

②谷地等の傾斜地上に堆積した廃棄物層の大雨時等における大規模崩壊（図(2））
廃棄物層のせん断抵抗よりも、廃棄物層と原地盤の間のすべり抵抗が小さいことから、大量降雨が引き金となって生じる大規模斜面崩壊。世界の大規模崩壊の典型的なパターンで、国内でも1例確認している。このケースは、斜面上の物体のすべりと基本的に同じ現象であり、すべり（崩壊）と廃棄物層前面の斜面勾配とはほとんど関係がない（過去の崩壊事例をみても斜面勾配とは関係なく崩壊が生じている）。

## ③谷地等の傾斜地上の堆積地での原地盤（下層土）のすべり（図(3)）

廃棄物層のせん断抵抗よりも、原地盤（地山）のせん断抵抗が小さい場合に、検討を要する傾斜地の斜面崩壊。地山崩壊危険地域での堆積現場では十分な検討が必要になる。

## ④廃棄物層内への水の集中的な浸透に起因したすべり（図(4)）

図(2) 谷地等の傾斜地上に堆積した廃棄物層の大雨時等における大規模崩壊

図(3) 谷地等の傾斜原地盤上の堆積地での原地盤（下層土）のすべり

何らかの原因により廃棄物層に集中的に水が流れ込んだ場合に流水方向に大きな水みちが形成され、水みちに沿った崩壊が生じるもの。把握している事例として、昭和40年代の一般廃棄物処分場の斜面上に法肩と平行に設置されたコンクリート製U字側溝の継ぎ目が破損し、そこから集水した雨水が廃棄物層内に入り込んで、このU字側溝を起点とした表層崩壊が生じた事例がある。なお、この事例はプラスチック等の混入が少ない土・灰分主体の埋立であり、プラスチック等主体の現場に比べ水が抜けにくかったことも崩壊につながった可能性がある。

## ⑤生ごみ等の水分や 降雨、その他崩壊要因 による廃棄物層内で のすべり（図(5)）

東南アジア等の多雨地帯で、生ごみ等の多量の水分を含む廃棄物が不十分な締固め状態で埋立られた場合に発生している

図(4) 廃棄物層内への水の集中的な浸透に起因したすべり

図(5) 生ごみ等の水分や降雨、その他崩壊要因による廃棄物層内でのすべり（主に海外事例）
廃棄物層内でのすべり。引張抵抗が働きにくい比較的緩勾配の崩壊面により大規模な斜面崩壊が生じ得る。海外事例では、ゆる締めの場合に大量降雨後に摩擦抵抗や引張抵抗が小さくなって崩壊したとみられている事例が多い。わが国の産業廃棄物不法投棄等現場には多量の水分を含む廃棄物がほとんど無いことと、限られた土地により多く投棄するため良く締固められており、通常は考えにくい崩壊。

ただし、図(5)のように底部掘削を行うなど、何らかの崩壊要因を与えた場合には、国内でもこのような廃棄物層内での崩壊が発生する可能性はある。(現場崩壊実験で確認)

## (3) 評価手順

現地踏査や簡単な現場試験により迅速に不法投棄等の斜面安定性を評価する概略評価と、詳細な現地試験や採取試料を用いた室内実験により評価する詳細評価を示す。

概略評価の結果により斜面安定性が危惧される場合や、堆積状況・周辺状況等から斜面崩壊によって甚大な被害の発生が想定される場合等に、必要に応じて詳細評価を行う。

## ①概略評価

不法投棄等現場に入っての試験等の実施は不法投棄等の行為者との関係等から容易でない場合がほとんどであることや、不法投棄等の発見後に応急措置の必要性等について迅速に判断する必要があることから、初期段階に比較的簡単に実施できる概略評価法を示した。

なお、不法投棄等現場の現地調査方法については、「支障除去のための不法投棄現場等現地調査マニュアル」 $ ^{54)} $ に、迅速かつ的確な初期対応、対策工を想定した事前調査、対策工設計のための調査に分けて記載しているので、とくに「迅速かつ的確な初期対応」の部分を参考にするとよい。

## ②詳細評価

現場での強度試験や採取試料を用いた室内試験により堆積廃棄物層特有の力学特性を詳細に調べて判断する詳細評価法を示した。

詳細評価は、現場試験や室内試験のとりまとめに少なくても3か月間程度を要することや、相当の調査費用が発生することから、概略試験結果により斜面安定性が危惧される場合や、堆積状況・周辺状況等から斜面崩壊した場合に大きな被害が想定される場合等に、必要に応じて行うことが合理的である。

③産業廃棄物不法投棄等現場の斜面安定性評価フロー

斜面安定性評価フローを図(6)に示す。

図(6) 不法投棄等現場の斜面安定性評価フロー
## (4) 概略評価方法

### (4.1) 概略評価の基本事項

概略評価は、簡便かつ迅速に不法投棄等現場の斜面安定性を評価することを目的とする。概略評価は、次の順で行う。

①投棄された廃棄物種類や原地盤の傾斜状況等についての資料調査

$$ \begin{aligned}& \textcircled{2} 現地踏査による斜面勾配、堆積高さ等の堆積状況、クラックの発生状況、斜面や法尻での漏水状況等の確認 \\ \end{aligned} $$

$$ \textcircled{3}試掘による堆積廃棄物種類、堆積状況の確認等 $$

$$ \textcircled{4}必要に応じた試験 \bullet 分析 ( 現場密度試験、組成分析、衝撃加速度試験 )\ の実施 $$

$$ \textcircled{5}堆積廃棄物種類及び原地盤の傾斜の有無による現場分類 $$

$$ \textcircled{6}安息角試験による斜面勾配の妥当性の評価 $$

⑦安息角試験結果や概略的斜面安定解析結果による概略評価

## ①資料調查

資料調査の方法は、「支障除去のための不法投棄現場等現地調査マニュアル」 $ ^{54)} $ の「迅速かつ的確な初期対応」(p11～p19)に記載している。

とくに、斜面安定性評価にあたっては、廃棄物の性状（種類、締め固まり状況等）や投棄・埋立の方法を知ることが重要である。投棄行為者の所有資料やマニフェスト、周辺住民への聞き込み等により、投棄された廃棄物の種類について、できれば平面方向や深さ方向での投棄物の違い、特大物の投棄の有無等の詳細まで把握することが望ましい。また、投棄・埋立の方法についても、投棄前の原地盤の掘削・整形状況、投棄の方法（下側からの積み上げ、上方からの投下等）の他、ダンプ投下後の締固め状況などの詳細まで把握することが望ましい。例えば、上方からの投下の場合は、下から積み上げた場合よりも締固めが不十分になり、崩壊のリスクは高い。こうした資料調査が、適切な評価に結びつくと同時に、調査の簡略化や費用節減に結びつく。

## ②現地踏查

現地踏査は、(2)に示した斜面崩壊のパターンを考慮して行う。斜面勾配は、スラントスケール(水準器)で計測できる。ゴルフ等で用いられる携帯計測機があれば、斜面勾配や堆積高さを計測できる。

崩壊に直接関係するクラックの有無や、漏水や廃棄物層内への水の流入の可能性を把握することはとくに重要である。クラックについては、とくに、表層崩壊を引き起こす斜面上の斜面背後の法肩付近で法肩に沿って入る長いクラックに注意する必要がある。このような法肩に平行なクラックは、短時間後に斜面崩壊が生じる可能性もあるため（海外の事例ではクラック確認後5日後に崩壊した事例もある）、安全を確保できる範囲での斜面整形（クラックから斜面側の廃棄物を掘削し緩勾配化）や、付近への立ち入り禁止措置等の応急措置が必要になる。

漏水については、本研究で調査した国内現場をみる限りでは、プラスチック等の繊維状物等を多く含む現場では降水時以外に斜面中腹からの漏水は通常みられないことから、雨水は大方迅速に排水されているものと想定される。一方、土砂、燃え殻等が主体の現場では、試掘した2現場でいずれも試掘中に内部帯水を確認したことから、降水時や降水後の漏水状況の調査等により、内部帯水状況を想定してみることが重要である。また、(2)の崩壊パターン④に示したように、排水側溝が設けられている場合に、排水側溝が破損すれば、逆に破損箇所から雨水が層内に流れ込むことになり、斜面崩壊の危険が生じることになる。表層崩壊を起こした事例では、コンクリート製のU字側溝の各継ぎ目に隙間が生じていた。廃棄物層は土地盤に比べ柔らかいことから固いU字側溝が廃棄物層の沈下等の変化に追従できないことが想定され、このような現場では維持管理が極めて重要になる。現地踏査にあたってもこのような排水側溝の他、構造物等の異物との境界部など、層内に水が入り込む可能性のある場所を調べることが必要である。

さらに、斜面崩壊した場合の影響や被害を考えるために、斜面下側の居住等の状況や、河川、道路等のインフラ等も調べる。

## ③試掘による堆積廃棄物種類、堆積状況の確認等

堆積廃棄物層を外から見るだけでは、専門家でも斜面安定性を評価することは不可能である。また、ボーリング調査でも長短固柔の雑多な廃棄物層のコアを正確に抜くことは困難である。このため、必ず試掘によ