Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
的な乾燥に起因するのであれば、同様の馴化適応があったと考えられる草原でもmが低い可能性はある。しかし、生育期間のまっただ中に落葉や幹のcavitationを回避しなければならない樹木が乾燥耐性を高くする(低いm)必要に駆られるのとは対照的に、乾燥を種子で回避するという戦略を採りうる草本植物では(Levitt, 1980 $ ^{58} $ )必ずしもmを低くする必要はない。湿潤な状況でmを高くして光合成生産も増加させるという可塑性が灌木林の樹種にない以上(cf. Miyazawa et al. 2014 $ ^{26} $ )、草原のEが灌木林のEを上回ることは、決して世界的に見て決して不自然な現象ではない。

草原でETが過大評価されているとする可能性としてあげられるのが、阿蘇に多く分布するススキが本研究では計測対象となっていないことである。ススキは今回対象とした他の草本植物や樹種と異なり、光合成回路としてC4回路を保有する。詳細は割愛するが、C4植物は光合成速度が高いという特徴に加え、水利用効率(純光合成速度／蒸散速度または $ g_{s} $ )が低いという特徴を持つ。本研究でも個葉スケールで計測したmは、他のC4植物では灌木よりも低い3.5を採ることもあり(Collatz et al., 1992 $ ^{59} $ )、よりmの高いイタリアンライグラスなどよりもEおよびETが低い可能性がある。ただ、Eはmと共に $ V_{cmax25} $ (正確には純光合成速度：C3植物とC4植物では純光合成速度と $ V_{cmax25} $ との関係が大きく異なる)の関数でどちらとも正の相関を持つが、ススキを含むC4植物の純光合成速度はC4回路特有の生理特性によりC3植物よりも高いことが知られている。C4植物でmが低いことは、本研究が草原のETを過大評価している可能性を示唆はするが、EおよびETがススキで灌木林よりも低いことを保証はしないことは述べておく。

本研究で観察された森林の遮断蒸発は、日本の様々な人工林での観測結果を記載したKomatsu et al., (2007 $ ^{60} $ )と比較して、いずれも低い数値を示した。この原因として、霧の発生しやすい阿蘇の気象条件、そして森林による霧の捕捉(Fog interception, Holwerda et al., 2011 $ ^{61} $ )の存在が挙げられる。サブグループ(2)では、林内に設置した雨量計測用バケツに貯まった水の量を定期的に計測することで、林内の通過雨量を計測した。この貯まった水には、降雨イベントでの降雨と、無降雨および降雨時期に林冠からしたたった捕捉霧水が含まれる。一方、林外に設置された雨量計では、霧水の捕捉は極めて限定的であり、降雨のみを計測していると考えられる。このため遮断蒸発の計算値である(林外雨量-林内雨量-樹冠流量)/林外雨量は、正確には(林外雨量-林内雨量-樹冠流量+霧水捕捉量)/林外雨量、となり、本来の遮断蒸発量を過小評価している可能性がある。

捕捉された霧水が林内雨量に及ぼす影響は、林外雨量がない時期の林内雨量の有無を検証することで検出可能である。霧水捕捉が林冠からの水滴したりや樹幹流を引き起こさないほど微量であったとしても、林冠を濡らすことが出来れば、通常は林内雨や樹幹流を引き起こさないようなごく微量の降水量であっても、樹幹流や林内雨が発生すると考えられる。降雨後に林内雨が開始されるまでのタイムラグ、あるいは林内雨量-林外雨量関係の林外雨量切片(林内雨を引き起こす最小雨量)を異なる環境にある構造の類似した森林と比較することで評価することが可能だと考えられる。本研究の開始時には、Fog interceptionの影響について考慮しておらず、今回採用した計測法ではいずれの方法についても検証することが難しかった。なお樹幹流については、無降雨期間の発生は観察されず、またそもそも発生した時期が少ないこともあり、Fog interceptionの重要性を評価することが出来なかった。
#### 4.4. なぜ地下水は減った？阿蘇の白川流域のETに何が起こったのか？

草原の減少と灌木林への移行は、阿蘇全域の白川流域内のETを減らすことはあっても増やすことはないことが示唆されたが、それではなぜ白川下流域の熊本平野において地下水位が低下したのだろうか？本課題の成果を用いて、その上流域でのETの変化をもう少し掘り下げて調べる。

図(3)-18 阿蘇山頂および阿蘇乙姫(カルデラ底部)での気象条件の年々変動。●は今回過去の気象条件でのET推定に使用した1982年の数値(気象庁ホームページhttp://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etrn/)。
本研究で使用したETの推定法と、地下水の低下が観察された時期のさらに5年前(くまもと地下水財団、未発表)の気象条件を基に、白川流域の各グリッドのETをプロットした(図(3)-18)。なおこの年はエルニーニョ現象が観測された時期であるが、前後数年間の変動と比較して、各気象条件について特段大きな違いは観察されなかった。現在から20-25年前については、日照時間が長く、日射量は現在よりも大きかった。阿蘇カルデラの高標高および低標高地点のいずれにおいても共通するのは、気温が25年前には年々変動を伴いながら上昇傾向にあることである。阿蘇乙姫のデータについては、周辺の都市化が引き起こした風速の低下に起因する気温増加など、人為的な影響も考えられるが(近藤純正,2000 $ ^{62} $ )、阿蘇山頂についてはその影響は考えにくく、地球温暖化の影響が阿蘇では顕著に見られていた。降水量には明確な長期的傾向が観察されなかった。

針葉樹人工林

図(3)-19 阿蘇の白川流域の各グリッドについて、1982年のET(a,b)および2008年と1982年のETの差(ΔET)をプロット(c,d)。(c,d)の赤色は、全グリッド中で最大のΔETが観測された地点とその数値、青色は中央値を示す。
全てのグリッドで1982年から2009年までに、ETでは17-186mm year $ ^{-1} $ (草原)および62-363mm year $ ^{-1} $ (針葉樹人工林)の増加が観察された。この傾向は高標高地域で特に大きかった(図(3)-19)。阿蘇五岳を中心とする高標高の多雨冷涼地域では遮断蒸発の寄与が大きいが、遮断蒸発の計算で使用する降水量には25年間で大きな変化は見られない(図(3)-18)。これら地域では、25年間の日照時間の減少は見られたものの、気温増加が顕著であり、蒸散の増加に伴うETの増加が引き起こされていた。この増加(針葉樹人工林の場合には白川流域内で平均143 mm year $ ^{-1} $ )は水資源にどれほどの影響を及ぼすと言えるのだろうか？

阿蘇の現在のETの全グリッドでの平均値は625 mm year $ ^{-1} $ であるから、ETが25年間で22.9%増加したことになる。阿蘇の1999-2008年の全グリッドの平均降水量は2825 mm year $ ^{-1} $ であり、25年間でのETの増加は降水量のわずか5%である。ただし、降水に占めるETの増加量が小さいからETの増加が地下水低下に及ぼす影響が微小である、という結論を下すことは出来ない。降水のうち地下水となる割合は必ずしも高くなく、豪雨時に発生する表層流は降水量に占める割合は大きいものの、地下水への流入は限定的である。蒸散は地下水に流入する可能性の高い、土壌に流入して保持された水を消費する。これ以上の考察は、本研究の目的ではなく、また考察をするには知見が不足しているが、ETの増加は確かに発生しており、地球温暖化に伴うと思われる阿蘇の気温上昇とETの増加が地下水位の低下を引き起こした原因である可能性は否定できない。現時点では他に地下水位が減少した原因は特定できず、地上部での水文学的な現象の中では今回計算されたETの長期的な増加がその原因として挙げられる。

図(3)-20 各植生の1999-2008年のETの標準偏差。青色は全グリッドを対象としたETの中央値。☐
こうした長期的な傾向とは対照的に、この10年間のETの年々変動は極めて限定的であった(図(3)-20)。図(3)-18でも示されたとおり、この10年間には洪水などの大きな気象イベントはあったものの、年平均値には降水量、日射量、そして気温について目立った変化が見られない。そのため、2009年の気象データを用いて解析された本課題の結果の大半は近傍の他の年についても適用することができる、逆に言えば気象の年々変動によって結果が覆ることはないことが明らかとなった。

#### 4.5. 草原の高いETと水資源涵養の活動

本研究の開始時の目的である、草原が森林に置き換わった場合のETの変化は、図(3)-19にあるように、むしろETが減少すること、そしてこれまで灌木林化が進んできた地点とは、元々白川流域内でのETの寄与も小さい冷涼な、また限られた面積に分布していることが明らかとなった。地下水位の低下、すなわち水資源に関する懸念が顕在化したのはこの20年だが、その間に目立って進行した草原の灌木林化は、水資源問題の直接の原因であるという主張は、本研究の結果によって支持されなかった。後述するように、本課題で扱った草原は必ずしも阿蘇に広がる草原を代表する性質を持つわけではないが、その上で今回の対象植生の中で最もETの低い灌木林の拡大が水資源を脅かすという議論は学術的に難しいと考える。

草原植生の最大の変化は、戦後から約20年間にわたって実施された針葉樹人工林の植栽、そしておそらくより長い期間をかけて拡大した水田の成立であり、草原を上回るETをもつこれら植生の拡大は白川流域一帯のETに強い影響を及ぼしたと考えられる。だが、その上で十分な水資源が確保されていたため(河川流量や地下水位などの水資源問題への関心が低かったせいかもしれない)、植生変化や水資源は社会的な問題として取り上げられなかった。

今回試験地に使用した草原とは、牧草種からなり、実験目的であるために刈り取りや家畜による採食が行われなかった草原である。阿蘇を始め牧草が植栽されるのは、牧草は成長が早く、また刈り取りまでに飼料(地上部現存量)を大きく蓄積する生理的な特性を有すからである(他にも栄養や食べやすさなども重要だろう)。特定の種が選ばれ、労力を投じて牧草地の整備が行われるのは、天然草原の種がこうした生理特性を必ずしも有さないからであろう。つまり、牧草種を扱ったサブグループ1の結果とは、阿蘇に広がる様々な草原のうち、牧草地については適用可能であっても、他の天然草原については現存量の蓄積およびそれに伴う蒸散Eを過大評価している可能性がある。繰り返し、ススキについては牧草並みの成長が期待されるが、Eも関与するその光合成の仕組みに牧草などとは大きく異なるC4経路をもつため、Eは抑制気味になると予想される。なお同じC4植物のサトウキビの場合、その炭素吸収速度は森林の2-3倍であり、森林をやや上回るETも観察されている(宮沢、未発表)。

もう一つ、「刈り取られず採食もされない牧草地」とは一帯どのような植生を代表するのであろうか。牧草地とは刈り取られ家畜を飼育するための草原であり、サブグループ1の結果に照らせ合わせれば図(1)-4の葉面積指数(LAI)が生育期間途中に突然低下する植生である。遮断蒸発 $ E_{i} $ については不明瞭だが、 $ g_{s} $ はLAIと共に増加することが示されており(図(1)-5)、草原の利用に伴うLAIの低下はETの低下をもたらすと考えられる。

草原の管理放棄に伴う灌木林の拡大が、もしも畜産業の衰退や担い手の高齢化であるならば、現状の草原についても利用が滞っている可能性がある。夏の採食や家畜による踏圧、定期的な刈り取りによるLAIの低下は、こうした利用の時期によるものの、草原全体のETを押し下げると思われ
る。逆に、こうした利用がこの10-20年間に低下したのであれば、白川流域全体へのETへの影響は無視できないだろう。草原は灌木林よりも面積が広い上、低標高で白川流域へのETの寄与が大きい地域にも広がっている。ただし草原の利用状況については本課題では調査の対象としていないため、これ以上の議論は難しい。

LAIの低下によるET抑制という観点からは、草原の利用は他の植生で行われる人為的な水源涵養(のうちETの削減)の取り組みと比べて有効だと考えられる。森林の場合、間伐が挙げられるが、本数で20-30%以下の間伐が一般的であり、草原のような劇的なLAIの低下は期待されない。皆伐が実施される場合でも、直後に苗木を植えることが推奨されている上、皆伐は伐採適齢期の40年生以上になるまでは実施されず、それまでは旺盛な成長をする若齢期も含めて高いETを維持し続ける。阿蘇カルデラ内の白川流域内のET抑制を目指す上では、生物物理学的に、かつ現実的には、現状の草原の利用率の向上こそ最も有効な取り組みだということを本課題は示唆している。

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

元々森林が成立する環境に成立していた草原が森林に遷移することに伴う ET の推移についてはこれまで知見が限られていたが、本研究は乾季のある地域で多く得られてきた知見と異なり ET が増加するという事実を明らかにした。また既存の知見と異なる結果が得られた物理的、生物的な原因を議論し、今回得られた結果が日本の同様の草原および森林への遷移移行地域でも見られる可能性が高いことを明らかにした。

本結果により、世界的な計測データを基にした結果であるとは言え、既存研究の知見をそのまま日本の土地利用形式の移行やその水資源への影響の評価に適用することの危険性が浮き彫りにされた。生態系保全や森林管理の大義として水資源の保全は多く謳われるが、水文過程のうち生態系や気象条件の特性を色濃く反映する過程(降雨、土壌水分特性、植物生理)が既存研究とは異なり、その適用に対して科学的な懸念がある場合、そうした懸念を払拭できる一連の学術研究が必要であろう。

## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

特にない

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

水資源の涵養を謳った活動および政策は多くあるが、こうした活動を計画するに当たり、現場での事前調査が必要であるという経験は、今後の他の活動の意義の評価において活用が見込まれる。本研究でも、既存研究を基にすれば、草原の森林化の防止は水資源涵養への寄与が大きいET削減につながると期待された。しかし実際には、いくつかの前提が既存研究とは異なり、結果的に灌木林の拡大はET増加をもたらさないという結果になった。

水資源涵養上の重要な要素として本研究の結果が焦点を当てたのは、管理放棄によって刈り取りも家畜による採食もされなくなった草原の拡大に対する懸念と適切な対処の必要性である。草原、とりわけ刈り取り採食のない牧草地とは、そのETが森林に匹敵し灌木林を上回る生態系であり、現在進行する温暖化によってそのETが増加することが示された。管理されずに伸び放題の
牧草地とは、景観上は管理された草原とは見分けがつかない豊かな緑の海であっても、水資源涵養上は一帯のETを増加させる全くの生態系である可能性が高い。草原の灌木林化が数十年を要すのとは対照的に、牧草地の刈り取り放棄やその拡大は短期間で進行し、また阿蘇全域に広がる草原の多くの地点で起こりうる現象である。森林化の防止や、そのための火入れに代表される目に見える活動のサポートに加え、これまで阿蘇で営まれてきた草原の利用活動の重要性が本研究により示唆された。もしもこうした管理放棄が草原の多くの地点で進行するようであれば、草原の灌木林化防止と一体化したサポートを通じた管理維持が必要とされると考えられる。

阿蘇の草原の減少については知見があるものの、刈り取りの実施面積の推移、および牧草地の天然草原への拡大といった、草原の管理放棄がもたらすと思われる見えにくい現象については、現場に携わる人々の感触以上の知見は得られていない。また既存草原の刈り取りに伴う葉の現存量(葉面積指数)の抑制および関連過程についても、本研究で得られた傍証によって間接的に示された過ぎず、実際に観測されたわけではない。これまで得られたデータを活用した、生物物理過程を踏まえたモデルの構築およびモデルによる解析、リモートセンシング技術を用いた現状の把握とモデル解析の向上、あるいは現場での観測を通じた実態の解明が求められる。

## 6 ．国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない

### 7. 研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表

## <論文（査読あり）>

特に記載すべき事項はない

<査読付論文に準ずる成果発表>

特に記載すべき事項はない

くその他誌上発表（査読なし）>

1) 宮沢良行：東アジア環境研究機構ニューズレター No. 6、2013年 6月「研究課題採択草原の水源涵養機能の解明」

## （2） 口頭発表（学会等）

1)井上昭夫・鶴田健二・篠原慶規・宮沢良行・高木正博・大槻恭一：第69回日本森林学会九州支部大会、201310月「辺材面積に基づく間伐率の提案」

（3）出願特許

特に記載すべき事項はない

（４）「国民との科学・技術対話」の実施

特に記載すべき事項はない
## （５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない

## (6) その他

1) Y. Miyazawa, A. Inoue, and A. Maruyama: AGU Fall Meeting 2013, San Francisco, December 2013 "Transpiration characteristics of forests and shrubland under land cover change within the large caldera of Mt. Aso, Japan."

2) Y. Miyazawa, A. Maruyama and A. Inoue: The 7th International Conference on the Global Water and Energy Cycle, Hague, Netherlands, 2014, "Impacts of conversion from grassland into woodland in a caldera of Mt. Aso, Japan"

3) Y. Miyazawa, A. Maruyama and A. Inoue : AGU Fall meeting, San Francisco, USA, 2014, H31G-0688. “Transpiration of shrub species, Alnus firma under changing atmospheric environments in montane area, Japan”

### 8 \. 引用文献

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62）近藤純正，2000. 地表面に近い大気の科学—理解と応用. 東京大学出版会，東京.
# Comparison of evapotranspiration from forests and grasslands in Mt. Aso caldera: consequence of land cover change in local water resources

Principal Investigator: Yoshiyuki MIYAZAWA

Institution: Kyushu University

6-10-1 Hakozaki, Higashi-ku Fukuoka, 812-8581, JAPAN

Tel: +81-92-802-2566 / Fax: +81-92-802-2563

E-mail: sclerophyll@gmail.com

Cooperated by: National Agricultural Research Organization, Prefectural University of Kumamoto

## [Abstract]

Key Words: Mt. Aso, Evapotranspiration, Forest, Grassland, Land use change, Watershed

The area of grassland on Mt. Aso is decreasing due to the conversion into woodlands, partly as a result of the decline in livestock raising activities, which maintained the grassland. To protect the grassland, activities have been undertaken supported mainly by donations. On the other hand, downstream of Mt. Aso caldera in the Shirakawa river watershed, the Kumamoto plain has experienced lowering of its groundwater table. Governments in Kumamoto established an organization to support activities for the conservation of groundwater, independent from the grassland conservation activities.

Past hydrological studies have reported the relationship between forest expansion and the reduction in streamflow due to the higher evapotranspiration (ET) of forests. To examine the hypothesis that grassland has lower ET than forests on Mt. Aso and the possible link between land cover change and streamflow, we evaluated the impacts of conversion of grassland into forests on the ET of the whole watershed inside Mt. Aso caldera.

During 70 years, grassland conversion into forests proceeded in two phases: expansion of conifer plantation in 1950-1960's, and recent ongoing encroachment of shrublands. Because the planting of conifer trees is not active today, the reduction in grassland area was attributed to the encroachment of shrublands, which occurred in high altitude areas, distant from accessible roads.

Among the five investigated vegetation types (two plantations, two shrublands and one grassland) and another type (paddy field), annual ET was the highest in conifer plantation, followed by the paddy field, and grassland. Conifer plantation had not only longer periods for ET than other deciduous vegetation types, but also had the highest daily
ET among the vegetation types, due to the high transpiration rates and the interception evaporation rates. On the other hand, shrubland had lower transpiration rates due to the high water use efficiency and moderate leaf area ratio, which are closely linked to the transpiration rates together with the photosynthetic capacity.

At the watershed scale, we found a high contribution by conifer plantation, paddy field and grassland to the total ET, due to the large area of these land cover types, high ET per unit ground area and the evaporative environments of their spatial distributions. Contribution of shrublands and the grassland surrounding the shrublands to the total ET of the watershed was small, suggesting that the ongoing conversion of grassland into shrubland does not have remarkable impacts on the watershed-scale ET and hydrological processes on Mt. Aso.
国の機関（立法機関）

平成28年7月5日現在

法人番号	名称	所在地	備考
5000011000001	榮議院	東京都千代田区永田町1丁目7-1
4000011000002	参議院	東京都千代田区永田町1丁目7-1
3000011000003	裁判官弾劾裁判所	東京都千代田区永田町1丁目11-16参議院第二別館内
2000011000004	裁判官訴追委員会	東京都千代田区永田町2丁目1-2榮議院第二議員会館内
1000011000005	国立国会図書館	東京都千代田区永田町1丁目10-1
# 平成 24 年度 環境研究総合推進費補助金 研究事業 総合研究報告書

# 不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価 (K2402,) K2304, K22033

平成25年3月

(代表研究者) 山脇 敦公益財団法人産業廃棄物処理事業振興財団

島岡 隆行 九州大学大学院工学研究院

勝見 武 京都大学大学院地球環境学堂

大嶺 聖 九州大学大学院工学研究院

川崑 幹生 埼玉県環境科学国際センター

土居 洋一 NPO 最終処分場技術システム研究協会

柴 晓利 同济大学

川井 晴至 九州大学東アジア環境研究機構

坂口伸也 前田建設工業株式会社
補助事業名 環境研究総合推進費補助金研究事業（平成22年度～24年度）

所　　管　　環境省

国庫補助金 55,619,000 円（3 年度の総計）

研究課題名 不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価

研究期間 平成22年4月1日～平成25年3月31日

代表研究者名 山脇 敦 （公益財団法人産業廃棄物処理事業振興財団）

共同研究者名 島岡 隆行 （九州大学大学院工学研究院）

勝見 武 （京都大学学院地球環境学堂）

大嶺 聖 （九州大学大学院工学研究院）

川崑 幹生 （埼玉県環境科学国際センター）

土居 洋一 （NPO 最終処分場技術システム研究協会）

柴 晓利 （同济大学環境科学与工程学院）

川井 晴至 （九州大学東アジア環境研究機構）

坂口伸也（前田建設工業株式会社）
総合研究報告書概要

1. 研究背景と目的
1.1 研究背景
1.2 研究目的
2. 研究方法
3. 結果と考察
3.1 文献及び事例調査結果
3.1.1 国内外の既存研究文献の整理結果
3.1.2 斜面崩壊事例の整理結果
3.2 現場及び室内実験結果
3.2.1 安息角試験について
3.2.2 衝撃加速度試験（キャスポル）について
3.2.3 一面せん断試験について
3.2.4 現場土圧試験について
3.2.5 引張試験について
3.2.6 基礎実験結果について
3.2.7 試料サンプリング方法について
3.3 実験結果のまとめ
3.4 斜面安定性解析結果と斜面安定性評価法について
3.5 堆積廃棄物の斜面安定特性
4. 結論
[巻末資料] 不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価マニュアル(案)
(1) 適用範囲
(2) わが国の不法投棄等現場で考えられる斜面崩壊のパターン
(3) 評価手順
(4) 概略評価方法
(4.1) 概略評価の基本事項
(4.2) 廃棄物種類及び原地盤の傾斜の有無による現場分類
(4.3) 安息角試験の方法と試験結果の利用方法
(4.4) 衝撃加速度試験（キャスポル）の方法と試験結果の利用方法
(4.5) 斜面安定解析の方法
(4.6) 堆積廃棄物の斜面安定性の概略評価方法
(5) 詳細評価方法
(5.1) 詳細評価の基本事項
(5.2) 一面せん断試験の方法と試験結果の利用方法
(5.3) 現場土圧試験の方法と試験結果の利用方法
(5.4) 引張試験の方法と試験結果の利用方法
(5.5) 斜面安定性評価方法
(参考) 整形断面について
(備考) 長期間堆積させる場合の留意事項
5. 参考文献
6. 研究発表
7. 知的財産権の取得状況
研究説明図
英文概要
・研究課題名＝不法投棄等現場の堆積廃棄物の斜面安定性評価

· 研究番号 = (K2402,) K2304, K22033

・国庫補助金精算所要額（円）=55,619,000（3年度の総計）

· 研究期間（西暦）=平成22年4月1日～平成25年3月31日

· 研究代表者名＝山脇 敦（公益財団法人産業廃棄物処理事業振興財団）

・研究分担者名＝島岡隆行（九州大学大学院工学研究院）、勝見武（京都大学大学院地球環境学堂）、大嶺聖（九州大学大学院工学研究院）、川崑幹生（埼玉県環境科学国際センター）、土居洋一（NPO最終処分場技術システム研究協会）、柴暁利（同済大学）、川井晴至（九州大学東アジア環境研究機構）、坂口伸也（前田建設工業株式会社）

## · 研究目的

公益財団法人産業廃棄物処理事業振興財団（以下、財団という）では、産業廃棄物の不法投棄等現場の生活環境保全上の支障やそのおそれ（以下、支障等という）の除去を都道府県等が投棄行為者等に代わって実施する場合の都道府県等への支援事業（廃棄物処理法及び産廃特措法に基づく事業）を平成10年度から行っている。この支援事業で、堆積廃棄物崩壊による支障等があった事案は平成22年度末までに16件もあった。さらに、平成22年度末で依然全国に約1,800万tの産業廃棄物の不法投棄等が残存しており、この中にも急勾配に盛られ崩壊の危険にある現場が多数存在し、早急な対応が望まれている。

これらの憂慮すべき現状を受け、本研究は、堆積廃棄物の土質工学的特性を踏まえて適切に堆積廃棄物の斜面安定性評価を行えるようにすることで、社会的な課題である残存不法投棄等現場の適切かつ経済的な支障除去の推進に資すことを目的とするものである。

## · 研究方法

3 カ年の研究方法は以下の①～⑦のとおり。国内 7、海外 2 の計 9 現場での実験や採取試料による室内実験等を行って、堆積廃棄物の斜面安定性評価方法を提示した。

①研究文献の整理

国内及び諸外国の関連研究文献の収集・整理と課題の抽出。

②廃棄物斜面崩壊事例や崩壊のおそれのある事案の資料整理・現地調査

文献資料による国内外の崩壊事例調査、崩壊のおそれのある国内不法投棄等現場の調査、調査結果をもとにした崩壊原因や廃棄物の種類、組成、堆積状態等の整理。

③現場での載荷・崩壊実験

表1に示す国内外での載荷・崩壊実験の実施。廃棄物層の安定性や崩壊メカニズム等の把握。

④不法投棄等廃棄物を用いた強度実験等

国内外 9 現場等での表 1 に示す各種強度実験等の実施。試験・試験結果をもとにした種々の堆積廃棄物層の強度特性や適切な強度定数( $ \phi $ : 内部摩擦角、c : 粘着力等)の求め方に関する研究。

⑤土質力学に基づく斜面安定性評価方法の検討

③、④の結果により把握した堆積廃棄物と通常の地盤材料との違いをもとに、堆積廃棄物の特性をふまえた斜面安定性評価方法について土質力学をベースに研究。

⑥種々の堆積廃棄物の特性に応じた斜面安定性評価方法のあり方の検討

堆積廃棄物特有の条件をふまえた強度定数の与え方や斜面安定性評価方法に関する研究。