Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
図6 稚貝の生残・成育試験バットの配置

### 3.4 海砂代替材のエイジング

スラグを実際に海域で着底基盤として用いる場合、エイジングにより、表面形状や生物膜の付着、金属溶出能が変化することが考えられる。そこで、エイジングによる着底や生残・成長への影響を評価した。

## 1 ) 着底性の評価に用いたスラグ

スラグの表面粗さや溶出物、生物膜の付着が生残性に及ぼす影響を評価するため、石英ガラスの板を装着したガラスボートに粒径2 mm～0.85 mmの脱リンスラグやフェロマンガンスラグを厚さ1 cm以下になるよう敷設し、各光源の光を照射した。照射の様子は図7、図8の通りである。なお、浮遊幼生の着底時期の間隔(秋9月～春5月)を考慮し、エイジング期間は10ヶ月とした。

図7 エイジングの概念図
図8 スラグのエイジングの様子

## 2 ) 生残・成長性の評価に用いたスラグ

着底した幼生(着底稚貝)を用いて生残・成長性の評価を行う場合、溶出物の影響が強く現れる可能性が考えられたことから、海水に浸漬して2週間エイジングさせたスラグ、ならびに上の浜干潟において10ヶ月間エイジングさせたスラグ(共に粒径無調整)を準備した。

### 3.5 着底促進因子の把握

スラグに高い着底性が認められた要因として、物理的には表面の形状、化学的には溶出物が考えられたため、表面の形状、ならびに溶出物による着底促進の可能性を検討した。

## 1 ) 表面粗さの影響

ガラスビーズ(粒径 1.0～1.4 mm)の表面を 3 種類のメッシュのスポンジ研磨材(#1200～1500, #320～600, #120～180)を用いて所定の表面粗さが得られるように研磨した。ガラスビーズ表面の粗化を確認した後、上述の着底試験に供した。

## 2 ) 溶出物の影響

図9に示すように、山砂の下にスラグを敷設した2層の材料を調製し、上述の着底試験に供した。これにより、着底の場は物理的に山砂と同一であるが、スラグからの溶出物が作用できることとなる。
図9 スラグ溶出物による着底への影響評価試験系(左、対照系；右、スラグ敷設材料系)

## 3 ) 誘引が考えられる金属の検討

後述するように、溶出物による誘引が認められた。既往の研究で、化学的な刺激がある種の海洋無脊椎動物の着底の刺激剤となることが証明されており、γーアミノ酪酸とエピネフリンがムラサキイガイを含む三種の二枚貝の着底と変態を引き起こすことが報告されている $ ^{23)} $ 。また、藻類からの抽出物が二枚貝であり藻類上に着底するイガイの着底刺激剤となること $ ^{24)} $ 、アサリ稚貝に関する研究でも、基盤のCd, Co, Ni濃度は体長と正の相関を示し、Cr, Mn, Fe, Pb濃度は負の相関を、Cu, Znは代謝によって体内の濃度を調整している可能性があることが見出されている $ ^{25)} $ 。一方、溶融スラグは無機物であることから、無機溶出物によって浮遊幼生の着底が影響を受けていると予想された。そこで、各海砂代替材からの金属溶出物を分析し、着底数比との相関を検討した。

## 4 ) アサリ浮遊幼生の走向性試験

上述の検討より、MnとZnの溶出がアサリ浮遊幼生の着底を誘引している可能性が考えられた。しかし、材料からは様々な金属種が同時に溶出するため、これまでの試験では単一の金属種の影響を明確に評価できていない。そこで、走向性試験により金属種に誘引されることを検討した。

本試験は二股試験管を使用して行う。二股試験管の各端に金属塩を添加した海水と何も添加していない海水をそれぞれ投入し、寒天を用いて固化させ、海水投入時に二股試験管の片側から金属を徐々に放出させた。まず、MnとZnの金属塩を添加し(2 mg/L, 10 mg/L, 100 mg/L)、二股試験管の片方に投入した。なお、もう片方には何も添加していないろ過海水を投入した。その後ゲル化剤を加えて攪拌し、固定化させた。次に、試験管内にフルグロウン期のアサリ浮遊幼生(200 μm)の入りの海水を50 mL投入し、所定時間経過後に各地点（図10）の幼生の全数を計数した。
図 10 走向性試験概略図

## 5 ) 金属による着底促進の検証

先の 2) にあったスラグの敷設に倣い、各金属を加えた寒天を固化させて上部を山砂で覆い、着底の場は物理的に山砂と同一であるが、溶出物が作用できる系を設定した。

### 3.6 分析

## 1 ) 表面粗さ

レーザー顕微鏡を用いて各材料につき3粒を観察し、形状解析アプリケーションを用いて各粒子の表面300μm四方を3ヶ所とり、算術平均粗さRaの平均値を算出した。但し、光の反射によるノイズが生じたため、ガラスビーズのみ300μm×100μm四方の測定とした。なお、算術平均粗さRaとは、測定範囲(長さL)における平均線から測定曲線までの偏差の絶対値の平均値を示し、平均線と測定曲線によって囲まれた面積の和を測定範囲の長さで割った値で、表面粗さの主な指標として用いられる(図11参照)。

図 11 算術平均粗さの概念と算出方法
## 2 ）材料の表面組成と金属溶出能

スラグの表面組成は、エネルギー分散型蛍光 X 線分析装置（島津、EDX720）を用いて測定した。一方、金属溶出量の測定は環境庁告示 46 号に従った $ ^{26)} $ が、実海水中での金属溶出量を調査するため、溶媒として塩酸を添加した純水ではなく海水を用いた。まず、製鋼スラグと溶媒（海水）とを重量体積比 10% の割合で混合した。これを常温・常圧で振とう機（あらかじめ振とう回数を毎分約 200 回に、振とう幅を 4 cm 以上 5 cm 以下に調整したもの）を用いて、6 時間連続振とうした。そして、得られた試料液を 10 分から 30 分程度静置した後、遠心分離して得た上澄み液を孔径 0.45 μm のメンブレンフィルターで濾過して濾液を採取した。採取した濾液を定量に必要な量だけ正確に計り取り、これを検液として高周波プラズマ発光分光分析装置（ICP：Inductively Coupled Plasma、バリアン 710/715-ES 型 マルチ ICP 発光分光分析装置）を用いて分析した。この他、シャーレに充填したスラグの間隙水も分析した。

## 3 ）金属溶出能の指標、クロロフィルA、強熱減量

脱リンスラグ、フェロマンガンスラグにて共通した主成分はCaであった(図12)。従って、金属溶出能の指標としてpH(CaOの溶出により変化する)を取り上げ、着底試験では深さ3mm(間隙①)、深さ5mm(間隙②)、生残・成長試験では深さ10mmの間隙水をミクロpH メーターにて測定した。クロロフィルaはアセトン抽出法、強熱減量は600℃までの加熱により求めた。

図 12 脱リンスラグ(左)、フェロマンガンスラグ(右)の組成
### 4. 結果および考察

### 4.1 スラグへの着底性

各材料への浮遊幼生の着底性を図13に示す。ここでの着底数比は、海砂(地御前干潟)への着底数を1として標準化した値である。脱リンスラグ、フェロマンガンスラグ、溶融スラグへの着底性は、地御前干潟や山砂を大きく上回った。異なる産地、もしくは異なるロットのものを用いた場合、着底数比の変動が認められたものの、平均的に海砂の10倍以上になった。また、着底直後に幼生の生残状況を評価した結果、スラグ上での生残率は海砂と大差ないことを確認した。

なお、脱炭スラグでは着底性は低かった。これは脱炭スラグから溶出した遊離カルシウムがシリカやアルミナとポゾラン反応を起こして固化したためと考えられる。従って、脱炭スラグが固化するにおいては、海砂代替材としての使用は不可能と考えられた。また、高炉スラグは地御前干潟土壌とほぼ同等の着底性を示したものの、海水中で粒同士が付着し、固化することが確認された。高炉で発生するスラグは以前から海砂代替材として期待され、実海域に投入する実地試験も行われているが、アルカリが溶出し固化することが報告されている。本研究の試験期間では完全に固化しなかったものの、同様の傾向が認められたことから、アサリの着底基盤としての適用は難しいと考えられた。

図 13 各スラグへの浮遊幼生の着底 $ (n=3) $

### 4.2 粒径がスラグへの着底に及ぼす影響

粒径が異なる脱リンスラグやフェロマンガンスラグへのアサリ浮遊幼生の着底数を図14、
図 15 に示す。両スラグへの着底に対する粒径による影響が認められたものの、傾向は異なった。脱リンスラグでは 2～4.75 mm が、フェロマンガンスラグでは 0.85～2 mm が好適であった。

図 14 粒径が異なる脱リンスラグへの着底性 $ (n=3) $

図 15 粒径が異なるフェロマンガンスラグへの着底性 $ (n=3) $

自然砂を対象とした研究では 0.85～2 mm が最も好適であったという報告があるが $ ^{19)} $ 、脱リンスラグは異なり、2～4.75 mm、フェロマンガンスラグは砂と同じで 0.85～2 mm への着底数が最も高かった。また、有意差については、統計的手法（ANOVA、Tukey）により確認できた（表 1、表 2）。
表 1 脱リンスラグ着底試験結果の統計的分析

水準1	水準2	P值	判定
地御前	山砂'	1.0000	-
地御前	~0.85mm	0.9993	-
地御前	0.85~2mm	0.0795	-
地御前	2~4.75mm	0.0000	1%有意
地御前	4.75mm~	0.0191	5%有意
山砂'	~0.85mm	0.9978	-
山砂'	0.85~2mm	0.0930	-
山砂'	2~4.75mm	0.0000	1%有意
山砂'	4.75mm~	0.0225	5%有意
~0.85mm	0.85~2mm	0.0460	5%有意
~0.85mm	2~4.75mm	0.0000	1%有意
~0.85mm	4.75mm~	0.0110	5%有意
0.85~2mm	2~4.75mm	0.0019	1%有意
0.85~2mm	4.75mm~	0.9517	-
2~4.75mm	4.75mm~	0.0077	1%有意

表 2 フェロマンガンスラグ着底試験結果の統計的分析

水準1	水準2	P值	判定
地御前	山砂'	0.9971	-
地御前	~0.85mm	0.9710	-
地御前	0.85~2mm	0.0001	1%有意
地御前	2~4.75mm	0.7191	-
山砂'	~0.85mm	0.9985	-
山砂'	0.85~2mm	0.0001	1%有意
山砂'	2~4.75mm	0.8778	-
~0.85mm	0.85~2mm	0.0002	1%有意
~0.85mm	2~4.75mm	0.9617	-
0.85~2mm	2~4.75mm	0.0004	1%有意

自然砂の結果より、着底基盤は物理的に0.85～2 mmが好適と考えられるが、脱リンスラグの場合、2～4.75 mmへの着底性が良かった。製鋼スラグからの物質の溶出が着底促進の要因ならば、粒径が小さい方が溶出が多くなることは容易に想像できるが、2～4.75 mmが良
好であった。この原因としては、脱リンスラグからのアルカリの溶出と固化の可能性が考えられた。実際、着底試験終了後のスラグ（0.85～2 mm には）弱い固化が認められ、また、間隙水を分析すると、pH12.2 であり（表3）固化が生じうるレベルであることを認めた。

表 3 脱リンスラグ間隙水 pH

粒径	pH
~0.85mm	12.2
0.85mm～2mm	12.2
2~4.75mm	12.2
4.75mm～	12.2

### 4.3 着底促進因子の検討

## 1 ) 表面粗さ

各基盤材の表面を撮影した画像を以下の図 16～図 22 に示す。なお、参考のため、着底試験に使用したアサリ浮遊幼生とほぼ同じサイズのスケール（200 μm）を記載する。写真から、高い着底性を示した溶融スラグの表面は総じて滑らかであった。また、製鋼スラグの表面形状は地御前干潟土壌と似通っており、表面に僅かな起伏があることが分かった。さらに、着底性が最も低かった山砂の表面は起伏が激しいことも判明した。このことから、表面形状が着底に影響すること、表面が滑らかであると着底を誘引することが予想された。

図16 脱リンスラグの表面写真
図 17 フェロマンガンスラグの表面写真

図 18 溶融スラグ A の表面写真

図 19 溶融スラグ B の表面写真
図 20 溶融スラグ C の表面写真

図 21 地御前干潟土壌の表面写真

図 22 山砂の表面写真
図23に研磨ガラスビーズの表面粗さと着底数比の関係、ならびに脱リンスラグとフェロマンガンスラグ、山砂の表面粗さを示す。ここでの着底数比は、非研磨のガラスビーズへの着底数を1とした値である。スラグや山砂の表面粗さは研磨したガラスビーズの表面粗さの範囲内{研磨未処理(Ra=11μm)と#320-600(Ra=27μm)、#120-180(Ra=43μm)}にあった。一方、研磨、非研磨のガラスビーズの着底数の差は最大でも約2倍となった。この結果は表面のスムーズさが浮遊幼生の着底を促進することを示した。しかしながら、スラグへの着底性は海砂の約10倍あり、表面形状では、その高い着底性を説明できなかった。

図 23 研磨ガラスビーズの表面粗さと着底数比の関係 $ (n=3) $

## 2 ）溶出物の影響

山砂とその下層にスラグを敷設した材料への着底性を図24にて比較する。脱リンスラグ、フェロマンガンスラグ共に山砂のみの基盤と比較して8倍程度高い着底数となった。これより、表面の滑らかさと溶出物の両方がスラグの高い着底性の要因となっていることが確認された。但し、材料の表面粗さの差違による着底数の増加は約2倍程度であったことから、溶出物が主要因であることが示された。
図 24 山砂の下層にスラグを敷設したことによる着底の促進 $ (n=3) $

## 3 ) 誘引が考えられる金属の検討

金属溶出量と着底数比を相関させ評価した。材料の物理的特性による影響を排除するため、材料の種類ごとに山砂ベースの着底数比（個体-各材料/個体-山砂）と金属溶出量との関係を評価した。結果を図25～図33に示す。ばらつきは大きいものの、Zn、Mn、Ni溶出量の増加に伴い着底数比が向上する傾向が見られ、これらには着底を誘引する可能性が考えられた。しかし、他の金属種に関して関係は認められなかった。また、Zn、Mn、Niにおいても、金属溶出量と着底性との関係は材料の種類によって異なっていた。このことから、金属の溶出以外にも着底に影響する要因があると考えられた。

金属による着底誘引の可能性を検証するため、着底数比と金蔵溶出量を重回帰分析した。重回帰分析の結果(表4)から、値は小さいものの各金属種の中でもMn、Znの相関係数が高く、次いでNiであった。これらの結果は、Mn、Zn、Niが着底を誘引する可能性を支持した。
図 25 着底性と Cu 溶出量の関係の評価

図 26 着底性と Cr 溶出量の関係の評価
図 27 着底性と Zn 溶出量の関係の評価

図 28 着底性と Fe 溶出量の関係の評価
図 29 着底性と Mn 溶出量の関係の評価(上段：高濃度、下段：低濃度)
図 30 着底性と Cd 溶出量の関係の評価

図 31 着底性と Pb 溶出量の関係の評価
図 32 着底性と Ni 溶出量の関係の評価(上段：高濃度、下段：低濃度)
図 33 着底性と Co 溶出量の関係の評価

表 4 重回帰分析を用いた金属溶出が着底に及ぼす影響の評価

'相関係数	'着底数比	'Cu	'Cr	'Zn	'Fe	'Mn	'Cd	'Pb	'Ni	'Co
'着底数比	1.00	0.24	-0.14	0.30	0.17	0.30	-0.23	0.19	0.28	0.21
'Cu	0.24	1.00	-0.01	0.47	0.50	-0.08	0.20	0.54	0.52	0.54
'Cr	-0.14	-0.01	1.00	-0.32	-0.01	0.73	0.40	0.06	-0.19	-0.33
'Zn	0.30	0.47	-0.32	1.00	-0.15	-0.11	-0.16	0.62	0.16	0.21
'Fe	0.17	0.50	-0.01	-0.15	1.00	-0.02	-0.14	-0.15	0.91	0.77
'Mn	0.30	-0.08	0.73	-0.11	-0.02	1.00	0.20	-0.16	-0.20	-0.22
'Cd	-0.23	0.20	0.40	-0.16	-0.14	0.20	1.00	0.53	-0.28	-0.38
'Pb	0.19	0.54	0.06	0.62	-0.15	-0.16	0.53	1.00	0.02	-0.01
'Ni	0.28	0.52	-0.19	0.16	0.91	-0.20	-0.28	0.02	1.00	0.78
'Co	0.21	0.54	-0.33	0.21	0.77	-0.22	-0.38	-0.01	0.78	1.00
## 4 ) アサリ浮遊幼生の走向性試験

誘引の可能性が考えられた金属の走向性を検討した結果、Zn に対する走向性が認められた。図 34 に示すように、Zn 添加ゲル（地点 II）において、Zn の濃度上昇が認められた。但し、別途行った予備試験では、Zn の濃度が 1.25 mg/L 以上となると、浮遊幼生が運動を停止すること、0.25 mg/L 以下ではそうした現象は起こらなかったことから、2 mg/L の濃度となるよう調製したゲルを用いて実験を行うこととした。この結果、地点 II に浮遊幼生が集まっていること（全体の 62%、図 34）が確認された（図 35）。これより、Zn に浮遊幼生が誘引されていることが示された。

図 34 Zn 添加系列の金属濃度の時間変化(■、地点 I；■、地点 II；□、地点 III)

図 35 6 h 後における各地点の浮遊幼生の分布(左、Zn 2 mg/L 添加系；右、対照系)

なお、Mn などについても同様の実験を行った結果、誘引の可能性が示されたが、さらなる追試験を行った結果からは、誘引でない可能性も考えられた。従って、Zn のみをアサリ浮遊幼生の誘引金属として認めるに至った。
## 5 ) 金属による着底促進の検証

各金属を加えた寒天を下層に敷いた同様な実験を行ったところ、Zn による着底数の増加が認められた(図 36)。このときの直上水の Zn 濃度は 10 mg/L、100 mg/L 添加の系列で各々 0.029 mg/L、0.27 mg/L であり、運動を停止する濃度とはなっておらず、Zn による着底促進が明らかとなった。

図 36 山砂の下層に Zn 添加寒天を敷設したことによる浮遊幼生の着底の促進 $ (n=3) $

### 4.4 エイジングによる着底への影響

20 日間海水を掛け流し、エイジングさせたスラグへの浮遊幼生の着底性を図 37、図 38 に示す。脱リンスラグ、フェロマンガン共に、エイジングしたスラグへの着底数は新品よりも少なく、エイジングにより着底性が著しく低下することが確認された。なお、UV なしの系列についてクロロフィル a を分析したが、付着藻類の増殖は認められず、20 日間のエイジングでは UV 照射あり、なしでの差は生じないと考えられた。

エイジングによる着底性低下の原因として、誘引金属の溶出量の低下、あるいは物理的な構造の変化が考えられる。本試験で用いたスラグのZnの溶出濃度を分析した結果、エイジング前後とも、明確な溶出は認められなかった。この原因としては、分析マトリックスの変動や検出下限に近いレベルでの分析であることも考えられるが、この結果からは脱リンスラグやスラグのフェロマンガンスラグによるアサリ浮遊幼生の誘引において、ZnやMn以外の金属を示唆した。

そこで、エイジング20日後のスラグの表面組成をXRFで分析した。図39や図40に示すように、Znはごく微量であった。
図 37 脱リンスラグのエイジングが着底性に及ぼす影響 $ (n=3) $

図 38 フェロマンガンスラグのエイジングが着底性に及ぼす影響
金属種	組成[%]
Fe	45.6
Ca	41.3
Mn	5.06
Si	3.12
Al	2.36
P	0.80
S	0.70
Ti	0.52
Cr	0.19
V	0.13
Zn	0.07
Sr	0.06
Zr	0.05
Nb	0.05
計	100.0

図39 脱リンスラグのエージング(20日間)前後の表面のXRF分析（左、前；右、後）

金属種	組成[%]
Ca	45.6
Mn	41.3
Si	5.06
Ba	3.12
Fe	2.36
Al	0.80
Sr	0.70
S	0.52
Mg	0.19
Ti	0.13
Zr	0.07
K	0.06
Y	0.05
Cr	0.05
計	100.0

金属種	組成[%]
Ca	54.3
Mn	31.4
Ba	3.89
Si	3.30
Fe	2.51
Sr	1.64
S	1.23
Mg	0.65
Al	0.57
K	0.36
Y	0.04
Cr	0.03
計	100.0

図 40 脱リンスラグのエージング(20 日間)前後の表面の XRF 分析（左、前；右、後）

これまでに述べたように、エイジングによる着底性の低下の原因として、溶出物の溶出能低下が示されたが、他に表面の変化も考えられた。実際に顕微鏡で観察すると、図50に示すように結晶の付着も認められた。

そこで、レーザー顕微鏡により表面粗さの評価を行った。その結果、図51や図52に示すようにエイジング前の表面粗さは山砂より小さく、スラグの表面は平滑であった。エイジングを1ヶ月行っても表面粗さには変化は認められなかった。従って、結晶の付着による影響は小さく、溶出物が着底性の低下の要因であると推定された。
図 50 20 日エイジング前後のスラグ表面の写真

図 51 エージング前の脱リンスラグ、フェロマンガンスラグ、及び山砂の表面粗さ

図 52 エージング前後での脱リンスラグ、フェロマンガンスラグの表面粗さの比較
なお、20 日間のエイジングでは、生物膜は十分に発達しておらず、その影響は不明であった。さらに再現性も確認するため、10 ヶ月間エイジングさせた脱リンスラグ、フェロマンガンスラグへの着底性を評価した。その結果を図 53 に示す。また、深さ 3 mm(間隙①)、深さ 5 mm(間隙②)にて測定した pH も併せて図中に示した。直上水については実験期間中、全シャーレ上で海水と同じ pH = 8.1 であった。図 37、図 38 に示したように 20 日間エイジングすることで、着底性が海砂(地御前干潟)との 2 倍程度まで低下することを示したが、さらにエイジングすると、2 ヶ月間で等倍程度まで低下することがわかった(図 53)。

図 53 エイジングした脱リンスラグ、フェロマンガンスラグへのアサリ浮遊幼生の着底性 (上、フェロマンガンスラグ；下、脱リンスラグ) (n=3)
一方、図54はエイジング期間におけるUV照射系でのスラグの表面粗さの測定結果であるが、エイジング期間中、表面粗さに有意差は認められなかった。また、実際に間隙水のpHを測定すると、1週間程度で海砂と有意差がない程度まで低下したことから(図53)、エイジング中に認められた着底性の低下は、着底促進物質の溶出能低下によることが示唆された。なお、平成22年度には20日間でMnの溶出能が低下することも報告している。生物膜の影響について、10ヶ月間UV非照射ではクロロフィルaが増加しており(図55)、生物膜の形成が認められた。これに伴い着底性が増加しているようにも見られるデータであるが(図53)、原因は不明である。この点に関してはさらに確認と検証が必要である。

なお、エイジング脱リンスラグを用いた着底試験において、未処理(非エイジング)のスラグへの着底性は海砂(地御前干潟)の約5倍程度にとどまっているが、これは着底性の高いエイジングスラグが同一水槽内に含まれたためと推察される。

図 54 エイジング前後での脱リンスラグ、フェロマンガンスラグの表面粗さ (上、フェロマンガンスラグ；下、脱リンスラグ) $ (n=3) $
図 55 エイジングしたスラグ表層のクロロフィルタ

### 4.5 スラグでの生残・成育性

## 1 ) 着底稚貝～稚貝

10 ヶ月後の着底稚貝の生残数を図 56、殻長を図 57 に示す。海砂における個体数は実験開始時の 7% であったが、実際の干潟においても稚貝まで生残できる個体数は 2～11% とされており、呉市阿賀の生海水の通水を行った本実験において、餌不足等による生残性への大きな問題はなかったと考えられた。一方、スラグ上の着底稚貝の個体数は海砂と比較して大きく減少しており、10 ヶ月後の生残個体数は脱リンスラグで海砂の 50～13%、フェロマンガンスラグで 24～5% にとどまった。また、殻長においても未処理脱リンスラグ、未処理と 2 週間エイジングしたフェロマンガンスラグにおいて、海砂より有意に低かった (p<0.05)。これらの結果は、干潟の造成砂としての可能性は、フェロマンガンスラグよりも脱リンスラグの方が高いことを示している。

アサリの生残性に影響する要因として餌や成育環境がある。前者について、供給される生海水は全て同じであること、表層のクロロフィルαに大きな差はなかったことから(図58)、他の環境によるものと推定された。間隙のpHを計測すると、未処理スラグ(非エイジング)において9.6と高く、こうした間隙のpH上昇が生残性低下の一因となった可能性が考えられた。
図 56 スラグにおいて 10 ヶ月後まで生残、成育できた着底稚貝の数

図 57 スラグにおいて 10 ヶ月後まで生残した着底稚貝の殻長 (n 数は図 14 のとおり)
図 58 10 ヶ月後における表層土ののクロロフィル a

## 2 ）稚貝～成貝

図 59、図 60 に示すように生残率、殻長共に海砂(上の浜)と遜色なく、殻長 30 mm (メスの成熟サイズ)を超えるまで成育できることを確認した。また、クロロフィル a においても、海砂に劣ることはなかった（図 61、図 62）。

図 59 スラグにおいて生残、成育できた稚貝の数（■、3 ヶ月目；■、7 ヶ月目）
図60 スラグにおいて生残した稚貝の殻長（■、3ヶ月目；■、7ヶ月目）(nは図10の通り)

図61 3ヶ月目の土壌クロロフィルa量

図62 7ヶ月目の土壌クロロフィルa量
### 4.6 スラグ上でのアサリライフサイクル成立可能性と造成砂としてのスラグのメリット

これまでに、脱リンスラグ、フェロマンガンスラグへの着底性は、各々海砂の約10倍となることを明らかにした。また、着底後の生残・成育性は海砂よりも低く、上述のように脱リンスラグで海砂の50～13%、フェロマンガンスラグで24～5%にとどまった。しかし、生残した個体は海砂の稚貝と同レベルの殻長を有することを認めた。さらに、約20 mmまで成育した稚貝を用いた実験では、海砂と遜色なくメスの成熟サイズとされる殻長さ30 mm以上まで成育できることが確かめられた。これらの結果は、スラグ上においてアサリのライフサイクルが成立しうることを示した。

一方、干潟造成砂に使用する際のスラグのメリットを見出そうとする場合、ライフサイクルを通した生産性を考慮する必要がある。スラグの着底性自体は海砂の約10倍ではあるが、アサリの着底生残性は海砂よりも低く、本研究では海砂よりも高いアサリの生産性を示す結果を得るには至らなかった。着底後の生残状況が悪い一因としては、間隙の高pHが考えられたが、着底を促進する物質の溶出もある。従って、干潟造成砂としてスラグを利用する際にメリットを出すためには、pHの著しい上昇が生じないようにスラグを利用することが一案となる。
### 5. 結論

脱リンスラグ、フェロマンガンスラグへの浮遊幼生の着底性は地御前干潟海砂の約10倍であることを明らかにした。この高い着底性は、主に溶出物に起因しており、他に表面の滑らかさも寄与していた。また、浮遊幼生を誘引し、着底を促進させる金属として、Znを特定するに至った。

一方、両スラグへの浮遊幼生の着底性は、エイジングにより低下し、2ヶ月で海砂と同程度となった。この低下は表面の滑らかさの変化ではなく、着底促進物質の溶出能の低下に起因することが示唆された。また、エイジング期間に形成された生物膜による着底への影響は確認できなかった。

両スラグにおいては、着底後の稚貝の減耗が大きく、脱リンスラグで海砂の50～13%、フェロマンガンスラグで24～5%となった。その一因としてアルカリ溶出によるpH上昇が考えられた。しかし、生残した個体の成長は海砂と同レベルであった。また、20 mm程度まで成長した稚貝は生残、成長とも海砂と大差なく、成熟サイズまでの成長できたことから、スラグ上でアサリのライフサイクルが成立しうることが示された。
### 6. 得られた成果の実用化、社会への貢献の見込み及び課題

近年、人工干潟の用いる海砂、川砂の採取は困難となっており、海砂代替材として製鋼スラグが注目されている。しかし、その普及促進には天然土砂に勝るメリットを見出すことが重要である。本研究では、人工干潟の造成砂として製鋼スラグを用いた場合、水産資源であるアサリの生産において期待されるメリットを明らかにするため、アサリ浮遊幼生の着底性や生残・成育性を評価した。その結果、浮遊幼生のスラグへの着底性は高いことを示したが、着底稚貝のその後の生残性は海砂より低かった。但し、生残した稚貝の殻長は海砂と同程度であった。また、20 mm 程度の稚貝では生残・生長性に遜色なかった。従って、スラグのメリットは浮遊幼生の高い着底性、デメリットは着底稚貝の生残性低下であることが認められた。

生残率低下の原因については、今後の検討課題である。一因は高 pH と考えられるが、この点は高 pH とならない程度までスラグに天然土砂と混合することで克服することが可能である。このように、スラグと天然土砂の混合材を用い、スラグのメリットである高い着底性を活かしながら、アサリ浮遊幼生が着底して成育できる再生産の場を創出することにより、持続的にアサリ資源という生態系サービスを得られることが期待される。但し、水産物として利用するアサリについては、金属の蓄積状況を別途把握しておく必要がある。

一方、本研究は、スラグの高い着底性がスラグからの溶出物と表面の滑らかさによって説明できることを確かめ、浮遊幼生を誘引して着底を促進する金属として Zn を特定した。しかしながら、スラグ溶出物の効果は説明できていないため、今後は溶出物に含まれる着底促進物質の解明をさらに進める必要がある。こうした情報は、浮遊幼生の着底性が極めて低く、稚貝の散布に依存している既存のアサリ漁場に対し、着底性を向上させて自律的再生産能を付与するための漁場改善材の創出に応用できる。さらに、Zn などの金属による浮遊幼生の誘引、着底促進効果を解明すれば、アサリのみならず、他も含めて二枚貝の生態への道筋となるなど、学術的波及効果も期待できる。
## 参考文献

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2）石井裕一，村上和仁，灌和夫，立本英機(2001): 生物種間相互作用に着目した東京湾奥干潟のマイクロコズム物質循環実験, 環境情報科学 別冊, Vol.48, pp.1136-1140

3) SAMEJIMA MAMORU, NAKANO HEIJI, FUJITA TADAKATSU, TSUTSUMI HIROAK, KADOYA SHIGERU(1998) : Improvement countermeasure test of culturing fishing ground bottom material (prefecture unit 1993 - 1997 fiscal year) (bottom material improvement feasibility test right under culturing fishing ground using Capitella). 熊本県水産研究センター事業報告書, Vol.1997, pp.79-82

4) 鈴木輝明(2006)：干潟域の物質循環と水質浄化機能，地球環境研究論文集，Vol.11, pp.161-171

5) 天野一葉(2006)：干潟を利用する渡り鳥の現状，地球環境研究論文集, Vol.11, pp.215-226

6) 熊谷和樹(2008)：浚渫土を利用した干潟上に発達したベントス生態系の評価，広島大学工学部学士論文

7) 丁仁永, 国次純, 平岡喜代典, 曹慶鎮, 向井徹雄, 西嶋渉, 瀧本和人, 岡田光正(2003): 潜堤の設置が干潟生態系に及ぼす影響, 水環境学会誌, Vol.26, pp.431-436

8) 李正奎, 西嶋渉, 岡田光正(1997): 干潟造成における立地選定と基盤材構造を決定する因子に関する研究, 水環境学会誌, Vol.22 No.7, pp.595-599

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10) 国分秀樹(2007)：水産環境保全にとっての干渇再生の意義 英虞湾における干渇再生事例 底質栄養レベルの制御による生物生産機能と物質循環機能の改善，月刊海洋，Vol.39 No.9, pp.630-640 (2007.09.01)

11) 中村由行(2006)：干潟創造(持続可能な沿岸域自然再生に向けて)，混相流，Vol.20 No.3, pp.216-226

12) 佐藤利幸, 江藤拓也, 中川浩一(2007): 覆砂海砂代替材技術開発事業, 福岡県水産海洋技術センター事業報告書, Vol.2005, pp.240-243
13) オ木美世子(2005)：生物の多様性の復元と泳ぎ遊べる水辺づくりを目指して，中国地方整備局管内技術研究会論文集, Vol.56, pp.265-268

14) 松川康夫, 張成年, 片山知史, 神尾光一郎(2008): 我が国のアサリ漁獲量激減の要因について, 日本水産学会誌, Vol.74, pp.137-143

15) 福田祐一(2008)：豊前海におけるアサリ資源回復のとりくみについて，第3回瀬戸内海水産フォーラム資料

16) 山口県(2005)： 山口県瀬戸内海アサリ資源回復計画

17) 黒田伸朗 (2005)：アサリ幼生の干潟への侵入機構，水産総合研究センター研究報告，別冊第3号, pp. 67-76.

18)岩男昴(2003)：アサリ漁場の環境特性，大分県海洋水産研究センター, Vol. 4, pp. 57-63.

19) 柳橋茂昭(1992): アサリ幼生の着底場走向性と三河湾における分布量, 水産工学, Vol. 29, pp. 55-59.

20) 小林豊, 柿野純(2007): アサリ着底初期稚貝の基質走向性, 日本水産工学会講演論文集, Vol. 89, pp. 231-232.

21) Kumi Oyamada, Mario Tsukidate, Keiji Watanabe, Tatsuhito Takahashi, Tsuneo Isoo, Toshinobu Terawaki(2008) : A field test of porous carbonated blocks used as artificial reef in seaweed beds of Ecklonia cava, J Appl Phycol, Vol.20, pp.863-868

22) 鉄鋼スラグ協会(2009)：鉄鋼スラグ統計年報

23) Montserrat, G.-L., A., Silva, M., Abad, A., J.-Pazos, J. and L.-Sanchez (2005) : Effects of GABA and epinephrine on the settlement and metamorphosis of the larvae of four species of bivalve mollusks, Journal of Experimental Marine Biology and Ecology, Vol. 316, pp. 149-156.

(24) ANDREA C. ALFARO, BRENT R. COPP, DAVID R. APPLETON, SHANE KELLY, ANDREW G. JEFFS (2006) : Chemical cues promote settlement in larvae of the green-lipped mussel, Perna canaliculus, Aquaculture International, Vol. 14, pp. 405-412

(25) Ji, J., H.-J., Choi and I.-Y., Ahn (2006) : Evaluation of Manila clam Ruditapes philippinarum as a sentinel species for metal pollution monitoring in estuarine tidal flats of Korea ; Effects of size, sex, and spawning on baseline accumulation, Marine Pollution Bulletin, Vol. 52, pp. 447-468.

26) 環境庁(昭和 42 年法律第 132 号): 公害対策基本法第 9 条, 環境庁告示法第 46 号
## 研究発表

## 論文発表(1件)

1) Satoshi NAKAI, Ryo ISHII, Tetsuji OKUDA, Wataru NISHIJIMA, and Mitsumasa OKADA: Effect of silt and clay on the settlement of short-necked clam Ruditapes philippinarum larvae, Journal of Water and Environment Technology, 10(1), 23-30 (2012.3).

## 学会発表(5件)

1) 金原 想明、奥田 哲士、中井 智司、西嶋 渉、岡田 光正：廃棄物由来の海砂代替材へのアサリ浮遊幼生の着底性、化学工学会第41回秋季大会、2009.9.17、広島

2) 中村将志、中井智司、奥田哲士、西嶋 渉、岡田 光正・兼松正衛、島 康洋：アサリ浮遊幼生の着底の場としての製鋼スラグの評価、第47回環境工学研究フォーラム、2010.11.13、高知

3) 中村将志、中井智司、奥田哲士、西嶋 渉、岡田 光正・兼松正衛、島康洋：アサリ浮遊幼生の誘引因子について、第45回日本水環境学会年会、2011.3.18、誌上

4) 中村将志、中井智司、奥田哲士、西嶋 渉、岡田光正、兼松正衛、崎山一孝、関谷幸生：アサリ漁場の造成材料としての製鋼スラグの評価、第15回日本水環境学会シンポジウム、2011.9.13、仙台

5) S. Nakai, T. Okuda, W. Nishijima, M. Okada, K. Yoneda, M. Kanematsu, and K. Sakiyama: Settlement of clam larvae onto slags derived from steel manufacturing, 50th ECSA Conference, 2012.6.4, Venice, Italy,
## 利用者のために

## 1 調査の目的

畜産統計調査（以下「調査」という。）は、主要家畜（乳用牛、肉用牛、豚及び採卵鶏）に関する規模別・経営タイプ別の飼養戸数・飼養頭（羽）数等を把握し、我が国の畜産生産の現況を明らかにするとともに、畜産行政の資料を提供することを目的としている。

## 2 調査の根拠

調査は、統計法（平成19年法律第53号）第19条第1項の規定に基づく一般統計調査である。

## 3 調查機構

調査は、農林水産省大臣官房統計部及び地方組織を通じて実施した。

## 4 調査の体系

注：鶏ひなふ化羽数調査は平成21年調査をもって終了した。

## 5 調査の対象

(1) 乳用牛調査、肉用牛調査、豚調査及び採卵鶏調査

乳用牛飼養者（おすのみを飼養している場合を除く。）肉用牛飼養者、豚飼養者及び採卵鶏飼養者（成鶏めす1千羽未満の飼養者を除く。）を対象とした。

なお、飼養者が複数の畜種を飼養している場合は、それぞれの畜種の調査対象とした。

また、複数の飼養地（畜舎）を持ち、個々に要員を配置して飼養を行う企業体のような場合、それぞれの飼養地（畜舎）を1飼養者とした。

ここでいう飼養者とは、家畜を飼養する全ての者（個人又は法人）のことであり、学校、試験場等の非営利的な飼養者を含む。
## 6 調査対象者の選定

## (1) 乳用牛調査及び肉用牛調査

飼養者をその性格により一般階層（営利）と特殊階層（非営利）に区分し、一般階層では標本調査、特殊階層では全数調査により調査を行った。

調査に用いる飼養者の母集団リスト（以下「母集団リスト」という。）は、2010年に実施された農林業センサス結果から都道府県別、畜種別に飼養者をリストアップしたものを、毎年、牛個体識別全国データベース（牛の個体識別のための情報の管理及び伝達に関する特別措置法（平成15年法律第72号）第3条の規定により作成される牛個体識別台帳）に登録された飼養者ごとの種別・年齢別頭数データ及び情報収集により補正・補完して、作成した。

## ア 一般階層（営利）

飼養頭数規模による階層分けを行い、層別に系統抽出法により調査対象者を選定した（階層区分の設定等は都道府県別に行った。）。

なお、一般階層の中で飼養頭数がかけ離れて大きい飼養者を含む最も規模の大きい階層は超大規模階層として設定することとし、超大規模階層の全ての飼養者を調査対象者とした。

また、肉用牛では、同一畜種でも経営タイプによりその飼養形態、飼養頭数規模が大きく異なることがある。そのため、経営タイプ別に区分した階層を設定し、さらに経営タイプに適した飼養頭数規模に基づいて階層分けを行い、層別に系統抽出法により調査対象者を選定した。

経営タイプ別一覧

畜種	区分1	区分2
肉用牛	肉用種	子取り
肉用種肥育
乳用種	乳用種（ホルスタイン種他）
交雑種

（注）肉用牛については最大で区分2に示すまでの階層分けを行った。

## 特殊階層（非営利）

学校、試験場等の非営利的な飼養者は一般の飼養者と性格を異にするので特殊階層として区分した。

また、乳用牛飼養者にみられる子畜のみを飼養（育成）する公共団体、農協等の牧場は営利的な飼養者であっても飼養規模がかなり大きく、一般階層に分類すると推定上問題を生ずる場合があることから、便宜的にこの階層に含めた。

## (2) 豚調査及び採卵鶏調査

飼養者をその性格により一般階層（営利）と特殊階層（非営利）に区分し、一般階層では標本調査、特殊階層では全数調査により調査を行った。

## ア 一般階層（営利）

飼養頭（羽）数規模による階層分けを行い、層別に系統抽出法により調査対象者を選定した（階層区分の設定等は都道府県別に行った。）。

なお、一般階層の中で飼養頭（羽）数がかけ離れて大きい飼養者を含む最も規模の大きい階層は超大規模階層として設定することとし、超大規模階層の全ての飼養者を調査対象者とした。
また、豚調査では、同一畜種でも経営タイプによりその飼養形態、飼養頭数規模が大きく異なることがある。そのため、経営タイプ別（子取り、肥育・一貫）に区分した階層を設定し、さらに経営タイプに適した頭数規模に基づいて階層分けを行い、層別に系統抽出法により調査対象者を選定した。

経営タイプ別一覧

畜種	区分
豚	子取り
肥育・一貫

## 特殊階層（非営利）

学校、試験場等の非営利的な飼養者は一般の飼養者と性格を異にするので特殊階層として区分した。

## (3) 標本数及び集計標本数

畜種別標本数は、次のとおり。

母集団飼養者数①	標本数②	抽出率②/①③	回収数④	回収率④/②⑤
乳用牛	24,400	6,100	%	3,923	%
肉用牛	77,800	6,700	8.6	4,940	73.7
豚	7,100	3,200	45.1	2,450	76.6
採卵鶏	3,600	1,900	52.8	1,527	80.4

## 7 調査期日

平成24年2月1日現在で調査した。

## 8 調査事項

(1) 乳用牛調査・・・状態別飼養頭数、月別経産牛頭数、分べん頭数、乳用向けめす出生頭数、経営耕地・飼料用作物の作付実面積状況、放牧の状況

(2) 肉用牛調査・・・目的別飼養頭数、肉用種子取り用めす牛年齢別飼養頭数、経営タイプ、経営耕地・飼料用作物の作付実面積状況、放牧の状況

(3) 豚調査・・・飼養頭数、経営タイプ、経営組織

(4) 採卵鶏調査・・・飼養羽数、経営組織、ひなの導入状況

## 9 調査方法

オンライン（特殊階層）又は郵送により実施した。
## 10 集計方法

## (1) 乳用牛調査及び肉用牛調査

集計は、都道府県ごとに次の方法により行った。

また、都道府県結果を合計し全国結果とした。

## ア 飼養戸数、経営耕地及び作付面積

飼養戸数は、母集団リストを用いて次に示すウの(ア)の推定式により算出した一般階層の飼養戸数に特殊階層の飼養戸数を加えて算出した。経営耕地及び作付面積は、ウの(ア)の推定式により一般階層について算出した（特殊階層の算出なし）。

## イ 飼養頭数

飼養頭数のうち、牛の総頭数、牛の種類別及びめす・おす別の頭数（次の図に示すA～H）は、牛個体識別全国データベースのデータにより算出した。乳用牛調査（次の図に示す①～⑥）及び肉用牛調査（次の図に示す⑦～⑩）の調査項目については、それぞれの調査結果による推定値（ウの(イ)の推定式により算出した一般階層の飼養頭数に特殊階層の飼養頭数を加えて算出したもの）が牛個体識別全国データベースにより得られた集計値の内訳となるように、下記の方法により補正を行った。

<飼養頭数の算出項目>

飼養総頭数A	乳用種B	めすE	【乳用牛調査項目】
乳用牛計
・経産牛
…搾乳牛
…乾乳牛
・未経産牛
うち、2歳未満
【肉用牛調査項目】
乳用種のめす牛
【肉用牛調査項目】
子とり用めす牛
【肉用牛調査項目】
肥育牛
育成牛
交 雑 種 D	①
②
③
④
⑤
⑥	乳用牛
(①)
肉用牛
(⑦+F+⑧+⑨
+⑩+D)

☐ ： 調査結果の推定により算出した項目 ① ~ ⑪

： 牛個体識別全国データベースの集計により算出した項目 A ~ H

推定値の補正方法は、次のとおりである（①～⑩、C、E、G及びHは、上記表中の各項目を示す。）。

(ア) 乳用牛調査及び肉用牛調査結果の乳用種のめす牛に関する推定値（①～⑦の各項目）に、補正比率M（M = E / （① + ⑦））を乗じた。
(イ) 肉用牛調査結果の肉用種に関する推定値（⑧～⑩の各項目）に、補正比率 R_{1}（R_{1} = C / （⑧ + ⑨ + ⑩））を乗じた。

ただし、次の場合には、それぞれ次に示す補正を行った。

a 推定値（⑧）の補正について

補正後の推定値（⑧×R_{1}）＞Gのとき、Gと同数とした。

b 推定値（⑨、⑩）の補正について

補正後の推定値の計（⑨×R_{1} + ⑩×R_{1}）＜ H のとき、補正比率 R_{1} の代わりに R_{2}（R_{2}=H/（⑨+⑩））をそれぞれ乗じた。

(り) 階層区分別については、(ア) ~ (イ) により算出した推定値をウにより算出した階層区分別の推定値に比例して配分した。

ウ統計表章に用いる階層別の推定式

(ア) 戸数、経営耕地及び作付面積

$ ^{\wedge} $ Mk = $ \sum_{i=1}^{L}\frac{Ni}{ni} $ nik + Mok

Mk · · · k 階層（統計表章に用いる階層をいう。以下同じ。）の戸数の推定値

L · · · 抽出階層の階層数

Ni · · · i 抽出階層の母集団リスト戸数

ni · · · i 抽出階層の標本の数（戸数）

nik · · · i 抽出階層の標本のうちk 階層に属する標本（母集団リストではi 抽出階層に分類され、調査結果による分類ではk 階層に分類される標本）の数（戸数）、経営耕地又は作付面積

Mok · · · 超大規模階層の標本のうちk 階層に属する標本の数（戸数）、経営耕地又は作付面積

(1) 頭数

Xikは次のいずれかの方法により推定する（比推定で推定することを原則とするが、母集団リスト値と調査値の相関が著しく低い等の場合は、単純推定により推定する。）。

比推定の場合

$$ \begin{array}{c}\text{奇 }\widehat{\mathsf{X}}\mathsf{i}\mathsf{k}=\quad\frac{\text{奇 }\begin{array}{c}\text{奇 }\mathsf{n}\mathsf{i}\mathsf{k}\\ \text{奇 }\sum\text{奇 }\mathsf{x}\mathsf{i}\text{ 奇 }\mathsf{k}\mathsf{j}\\ \text{奇 }\text{j}=1\end{array}}{\text{奇 }\begin{array}{c}\text{奇 }\text{n}\mathsf{i}\\ \text{奇 }\sum\text{奇 }\mathsf{y}\mathsf{i}\text{ 奇 }\mathsf{j}\\ \text{奇 }=1\end{array}}\text{ 奇 }\mathsf{Y}\mathsf{i}\mathsf{k} $$

単純推定の場合 $\hat{\mathrm{Xi\,k}}=\frac{\mathrm{Ni}}{\mathrm{ni}}\frac{\mathrm{ni\,k}}{\sum_{\mathrm{j}=1}\mathrm{xi\,kj}}$

^

Xk · · · k 階層の頭数合計の推定値

^

Xik · · · i 抽出階層で k 階層に属する飼養者の頭数合計の推定値

Yi · · · i 抽出階層の母集団リスト上の頭数合計

yij · · · i 抽出階層の j 標本の母集団リスト上の頭数

xikj · · · i 抽出階層の標本のうち k 階層に属する j 標本の頭数

xokj · · · 超大規模階層の標本のうち k 階層に属する j 標本の頭数

( L、Ni、ni、nik 及び Mok は、戸数、経営耕地及び作付面積の推定式に同じ。)
## (2) 豚調査及び採卵鶏調査

集計は都道府県ごとに行った。飼養戸数は、母集団リストを用いて単純推定した一般階層の飼養戸数に特殊階層の飼養戸数を加えて算出した。飼養頭（羽）数は、母集団リストの飼養総頭（羽）数及び調査対象者の飼養総頭（羽）数を用いて比推定又は単純推定をした一般階層の飼養頭（羽）数に特殊階層の飼養頭（羽）数を加えて算出した。

なお、都道府県結果を合計し全国結果とした。

統計表章に用いる階層別の推定式は（１）の乳用牛調査及び肉用牛調査に準ずる。

## 11 目標精度及び標準誤差率

乳用牛調査及び肉用牛調査については、牛個体識別全国データベースのデータにより全国の牛の飼養頭数を把握していることから、標準誤差率は算定していない。豚調査及び採卵鶏調査における目標精度及び標準誤差率の推定値は次のとおり。

調査名	項目	目標精度	標準誤差率
豚調査	総頭数	8%	0.9%
採卵鶏調査	総羽数	8%	1.2%

標準誤差率（%）＝標準誤差の推定値÷総頭数又は総羽数の推定値×100

## 12 東日本大震災の影響

福島県のうち原子力災害対策特別措置法（平成11年法律第156号）の規定により立入りが制限されている区域については、これを含めず取りまとめを行った。

## 13 用語の定義・約束

## (1) 乳用牛調查

乳用牛	搾乳を目的として飼養している牛（将来搾乳する目的で飼養している子牛を含む。）をいう。
したがって、本調査の調査対象はめすのみとし、交配するための同種のおすは除いた。
乳用牛及び肉用牛の区分は利用目的によることとし、めすの未経産牛を肉用目的に飼養しているものは肉用牛とした。
ただし、搾乳経験のある牛（乳廃牛）で肉用に肥育（例えば老廃牛の肥育）中の牛は肉用牛とせず乳用牛に含めた。
成畜満2歳以上の牛をいう。
ただし、2歳未満であっても既に分べんの経験がある牛は、ここに含めた。
子畜2歳未満の牛で、分べん経験のない牛をいう。
経産牛分べん経験のある牛をいい、搾乳牛と乾乳牛とに分かれる。
搾乳牛経産牛のうち、現在、搾乳中の牛をいう。
乾乳牛経産牛のうち、現在、搾乳していない牛をいう。
なお、搾乳経験のある牛で肉用に肥育中の牛（乳廃牛）を含む。
未経産牛出生してから、初めて分べんするまでの牛をいう。
分べん頭数分べんした頭数をいい、正常な分べんのほか、早流産及び死産も含めた。
出生頭数生きて生まれてきた子牛の頭数をいう。
乳用向けめす出生した子牛のうち、乳用に仕向けるめすをいう。
2) 肉用牛調査
肉用牛	肉用を目的として飼養している牛をいう。肉用牛及び乳用牛の区分は、品種区分ではなく、用途・目的によって区分した。
したがって、乳用種のおすばかりでなく、乳用種の未経産のめす牛毛肉用を目的として肥育している場合は肉用牛とした。
ただし、榨乳経験のある牛を肉用に肥育しても肉用牛に含まれない。
乳用種以外の肉用牛をいう。黑毛和種、褐毛（あか毛）和種及びその他に分類し、その他は黒毛和種及び褐毛和種以外の肉用種（外国種を含む。）とした。
毛色・角・ひづめは黒色。肉質は他の品種より優れている。
毛色は黄褐色から赤褐色。角・ひづめはべっこう色や黒色。
黑毛和種及び褐毛和種以外の肉用種。無角和種、日本短角種等の和牛のほか、ヘレフォード、アバディーンアンガス等外国牛の肉専用種、肉用種の雑種も含む。
肉牛として販売することを目的に飼養している肉用種の牛をいう。
したがって、ほ乳・育成中の牛でも引き続き自家で肥育する予定のものは肥育用牛とした。
子取り用めす牛	乳用種	水ルスタイン種等の乳用種のうち、肉用を目的として飼育している牛をいう。
交雑種を除く乳用種（ホルスタイン種、ジャージー種等）のうち、肉用を目的として肥育しているおす牛及び未経産のめす牛をいう。
乳用種のめすに和牛等の肉用種のおすを交配して生産された、いわゆるF1牛をいう。F1めす牛に肉用種のおすを交配し生産されたF1クロス牛も含めた。
調査時点における肉用牛飼養者の主な経営形態によって、次の経営タイプのいずれかに分類した。
肉用種の子取り・育成・肥育を主目的とする経営をいう。
子牛の生産を目的とする経営をいう。
毛と牛を肉用に肥育することを目的とする経営をいう。
子牛の育成（育成経営）、子牛の生産から育成・肥育まで行うもの（一貫経営）等の経営をいう。
乳用種経営
育成経営	乳用種経営
子取り経営
肥育経営
その他経営	乳用種のほ育・育成・肥育を主目的とする経営をいう。
ほ育から育成を主とする経営をいう。ただし、ほ育のみを含む。ほ育は、生後1～2週間程度のもの（出生子牛を含む。）を導入し、3か月程度飼育するものをいう。
育成は、3か月程度の子牛を更に3～4か月程度飼養するものをいう。
育成から肥育を主とする経営をいう。
肥育は6～7か月程度の子牛を出荷時まで飼養する経営をいう。
ほ育・育成から肥育まで一貫して行う経営をいう。
肉用種で生まれてきた子牛の頭数をいう。