Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
資料14 国・地域別の外国人延べ宿泊者数の構成・上位5都道府県(2015年(平成27年))

| 大阪府18% | 東京都17% | 福岡県13% | 沖縄県12% | 北海道9% | その他32%
韓国 | | | | | |
中国 | 東京都22% | 大阪府16% | 千葉県8% | 北海道8% | 爱知県7% | その他38%
香港 | 東京都21% | 大阪府20% | 北海道13% | 沖縄県11% | 福岡県5% | その他30%
台湾 | 東京都19% | 大阪府14% | 北海道13% | 沖縄県9% | 京都府6% | その他39%
アメリカ | 東京都43% | 京都府12% | 大阪府7% | 千葉県7% | 神奈川県6% | その他26%
カナダ | 東京都44% | 京都府12% | 大阪府11% | 千葉県5% | 神奈川県5% | その他22%
イギリス | 東京都47% | 京都府14% | 大阪府8% | 神奈川県6% | 千葉県4% | その他21%
ドイツ | 東京都40% | 京都府12% | 大阪府9% | 神奈川県8% | 千葉県5% | その他27%
フランス | 東京都43% | 京都府18% | 大阪府9% | 神奈川県5% | 広島県4% | その他21%
ロシア | 東京都52% | 北海道8% | 京都府6% | 千葉県6% | 大阪府5% | その他23%
シンガポール | 東京都37% | 北海道18% | 大阪府12% | 京都府6% | 千葉県5% | その他22%
タイ | 東京都29% | 北海道14% | 大阪府13% | 福岡県5% | その他31% | その他31%
マレーシア | 東京都30% | 大阪府18% | 北海道18% | 千葉県7% | 京都府6% | その他22%
インド | 東京都41% | 神奈川県13% | 大阪府10% | 京都府7% | 千葉県5% | その他24%
オーストラリア | 東京都40% | 京都府15% | 大阪府10% | 北海道7% | 千葉県5% | その他23%
インドネシア | 東京都40% | 大阪府19% | 爱知県6% | 北海道6% | 京都府5% | その他25%
ベトナム | 東京都31% | 大阪府21% | 爱知県10% | 神奈川県8% | 山梨県6% | その他26%
フィリピン | 東京都42% | 大阪府27% | 京都市4% | 千葉県4% | 邨図書館 | その他19%
イタリア | 東京都45% | 京都市24% | 大阪府7% | 広島県4% | 隠岐 | その他18%
スペイン | 東京都44% | 京都市26% | 大阪府7% | 阪草県5% | 広島県4% | その他14%
その他 | 東京都38% | 大阪府13% | 京都市9% | 千葉県6% | 神奈川県5% | その他29%

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注1：「外国人」とは、日本国内に住所を有しない者をいう。

注2：従業者数10人以上の施設に対する調査から作成。

注3：2015年（平成27年）の数値は速報値であり、確定値では若干の変更がある。
資料15 都道府県別宿泊施設の定員稼働率 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注2：2015年（平成27年）の数値は速報値であり、確定値では若干の変更がある。

注1：定員稼働率とは、総客室定員数に対する宿泊者数の割合を計算したものであり、例えば、定員2名の客室に1名が宿泊した場合、定員稼働率は50%となる。
資料16 都道府県別宿泊施設の客室稼働率 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注1：客室稼働率とは、総客室数に対する利用客室数の割合を計算したものであり、例えば、総客室数2室のうち1室を利用した場合、客室稼働率は50%となる。

注2：2015年（平成27年）の数値は速報値であり、確定値では若干の変更がある。
資料17 | 都道府県別の実宿泊者数・1人当たり平均宿泊数・外国人実宿泊者数・外国人1人当たり平均宿泊者数 (2015年 (平成27年))

実宿泊者数(人)	1人当たり平均宿泊数	外国人実宿泊者数(人)	外国人1人当たり平均宿泊数
総数	379,510,060	1.33	42,664,140	1.56
北海道	24,238,970	1.33	4,013,800	1.37
青森県	3,947,080	1.27	84,170	1.38
岩手県	4,561,700	1.34	78,200	1.35
宮城県	7,922,690	1.37	121,400	1.57
秋田県	2,401,530	1.33	37,930	1.40
山形県	4,576,440	1.29	49,850	1.50
福島県	8,039,350	1.39	37,600	1.39
茨城県	4,065,610	1.43	126,290	1.60
栃木県	8,094,380	1.26	145,270	1.41
群馬県	7,755,570	1.17	137,010	1.19
埼玉県	3,258,860	1.34	105,070	1.54
千葉県	17,443,150	1.29	2,814,400	1.24
東京都	39,916,420	1.49	8,982,700	1.98
神奈川県	14,757,470	1.28	1,537,760	1.41
新潟県	8,660,380	1.31	155,290	1.68
富山県	3,276,540	1.21	163,040	1.24
石川県	6,902,170	1.23	387,140	1.33
福井県	3,481,080	1.21	44,970	1.32
山梨県	6,895,620	1.24	1,242,310	1.06
長野県	14,252,660	1.32	659,800	1.46
岐阜県	5,567,540	1.20	764,870	1.21
静岡県	18,201,060	1.24	1,552,440	1.13
愛知県	12,770,330	1.31	1,689,920	1.33
三重県	8,082,230	1.21	290,480	1.32
滋賀県	4,227,440	1.28	358,440	1.29
京都府	12,686,600	1.48	2,613,780	1.84
大阪府	21,394,260	1.44	5,573,820	1.68
兵庫県	11,231,390	1.26	849,850	1.40
奈良県	2,170,360	1.21	226,310	1.23
和歌山県	4,135,440	1.17	376,830	1.15
鳥取県	2,410,630	1.22	77,310	1.29
島根県	2,619,560	1.23	30,890	1.25
岡山県	4,206,220	1.29	133,480	1.35
広島県	7,271,290	1.28	512,720	1.44
山口県	3,215,210	1.30	55,550	1.56
徳島県	1,723,100	1.30	44,640	1.29
香川県	3,398,980	1.25	176,130	1.26
愛媛県	2,974,860	1.20	79,910	1.33
高知県	2,321,910	1.24	37,580	1.85
福岡県	12,702,900	1.28	1,665,160	1.43
佐賀県	2,391,660	1.32	148,740	1.34
長崎県	6,384,490	1.28	617,560	1.35
熊本県	6,075,840	1.23	615,620	1.20
大分県	5,839,040	1.20	610,860	1.12
宮崎県	3,060,310	1.30	144,990	1.58
鹿児島県	6,028,530	1.30	323,680	1.29
沖縄県	11,971,450	1.74	2,168,780	1.81

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注1：「外国人」とは、日本国内に住所を有しない者をいう。

注2：ここでいう平均宿泊数とは、同一施設における1人当たりの平均宿泊数を意味する。

注3：本表において、実宿泊者は外国人の実宿泊者数を含む。

注4：2015年（平成27年）の数値は速報値であり、確定値では若干の変更がある。
資料18 都道府県別の実宿泊者数 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注1：2015年（平成27年）の数値は速報値であり、確定値では若干の変更がある。
資料19 都道府県別の外国人実宿泊者数 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注1：「外国人」とは、日本国内に住所を有しない者をいう。

注2：2015年（平成27年）の数値は速報値であり、確定値では若干の変更がある。
資料20 都道府県別の実入込客数・観光消費額 (2014年 (平成26年))

都道府県	入込客数(万人回)	観光消費額(億円)
北海道	5,356	8,462
青森県	1,497	1,493
岩手県	1,150	1,603
宮城県	2,987	3,582
秋田県	1,204	1,638
山形県	2,021	2,109
福島県	2,147	2,794
茨城県	3,345	2,261
栃木県	4,516	4,684
群馬県	2,984	2,559
埼玉県※1	-	-
千葉県※1	-	-
東京都	51,512	55,509
神奈川県	10,496	9,601
新潟県	3,724	3,608
富山県	1,238	1,292
石川県	1,811	2,642
福井県※1	-	-
山梨県	3,002	4,460
長野県	3,595	6,572
岐阜県	3,686	2,694
静岡県※1	-	-
愛知県	10,544	7,270
三重県	3,192	3,359
滋賀県	1,899	1,734
京都府	6,385	6,286
大阪府※2
兵庫県	7,399	7,122
奈良県	2,094	1,252
和歌山県	1,143	1,576
鳥取県	920	1,039
島根県	1,265	1,020
岡山県	1,422	1,607
広島県※1	-	-
山口県	1,754	1,420
徳島県	1,137	1,196
香川県	1,712	1,589
愛媛県	1,461	1,221
高知県	570	857
福岡県※1	-	-
佐賀県	1,862	3,043
長崎県※1	-	-
熊本県	2,578	3,872
大分県	1,890	2,247
宮崎県	1,447	1,503
鹿児島県	1,699	2,627
沖縄県※1	-	-

資料：各都道府県「観光入込客数統計に関する共通基準に基づく観光入込客統計」に基づき観光庁作成

注1：埼玉県、千葉県、福井県、静岡県、広島県、福岡県、長崎県及び沖縄県は集計中。

注2：大阪府は共通基準未導入。

注3：数値は平成28年4月15日時点のものであり、日本人（観光目的・ビジネス目的）及び訪日外国人の合算で算出している。
注4：ハワイ州の数値は米国の内数である。

訪問先	基準	平成21年	平成22年	平成23年	平成24年	平成25年	平成26年
人	前年比
(%)	人	前年比
(%)	人	前年比
(%)	人	前年比
(%)	人	前年比
(%)	人	前年比
(%)
ベルギー	R/AA/T	74,509	22	81,026	1	91,414	13	111,690	22	112,278	1
ロシア	N/F/V	74,159	-14	78,188	5	76,204	-3	86,806	14	102,408	18	105,220	3
ハンガリー	N/AA/T	71,124	-5	76,317	7	69,154	-9	76,180	10	76,586	1
フィンランド	R/AA/T	65,949	-18	68,747	4	75,680	10	91,783	21	106,769	16
ポルトガル	R/AA/T	57,641	-9	61,690	7	58,492	-5	64,578	10	78,797	22
スウェーデン	R/AA/T	45,549	-9	48,377	6	46,718	-3	45,723	-2	39,762	-13
スロベニア	N/AA/T	48,182	21	40,455	-16	35,321	-13	41,398	17	36,437	-12
ポーランド	N/F/T	35,000	-17	50,499	47	39,202	-22	41,080	5	49,245	20	50,693	3
デンマーク	R/AA/T	30,726	-8	33,837	10	20,687	-39	24,267	17	21,667	-11
ノルウェー	N/F/T	25,000	-14	28,000	12	27,000	-4	N.A.	N.A.	N.A.	N.A.
スロバキア	N/AA/T	11,351	-17	11,523	2	8,865	-23	10,117	14	9,444	-7
アイルランド	R/F/T	11,000	-21
ルーマニア	R/F/V	10,345	-21	12,333	19	13,544	10	14,252	5	16,974	19
ブルガリア	R/F/V	8,458	-14	9,969	18	10,236	3	11,148	9	17,641	58
アイスランド	N/AA/T	12,454	11	9,842	-21	12,683	29	21,571	70	12,363	-43
リトアニア	R/AA/T	7,599	-19	7,654	1	8,528	11	9,465	11	10,079	6
エストニア	R/AA/T	7,253	6	7,235	0	8,732	21	8,778	1	10,768	23
ギリシャ	N/F/T	6,765	-38	10,021	48	10,125	1	8,841	-13	13,141	49
ラトピア	R/AA/T	6,690	11	5,428	-19	5,843	8	7,322	25	8,988	23
ウクライナ	R/F/T	5,439	-16	6,206	14	7,585	22	8,528	12	8,252	-3
モナコ	N/HA/T	5,124	-15	4,526	-12	4,997	10	5,576	12	5,474	-2
北米	米国	R/F/T	2,918,268	-10	3,386,076	16	3,249,569	-4	3,698,073	14	3,730,287	1	3,579,363	-4
(ハワイ州)	R/F/T	1,168,080	-1	1,229,762	5	1,241,805	1	1,458,335	17	1,518,517	4	1,510,938	0
カナダ	R/F/V	205,639	-28	235,510	15	211,062	-10	226,215	7	224,858	-1	258,457	15
中南米	メキシコ	N/F/T	52,229	-25	66,164	27	72,339	9	85,687	18	97,226	13	107,366	10
ブラジル	R/F/T	66,655	-18	59,742	-10	63,247	6	73,102	16	87,225	19
ペルー	R/F/T	40,018	-13	30,604	-24	43,794	43	56,526	29	67,639	20	61,998	-8
チリ	N/F/T	13,129	-4	14,261	9	12,693	-11	15,059	19	14,704	-2	15,053	2
ボリピア	N/HA/T	8,035	-7	6,683	-17	7,813	17	11,873	52	15,486	30
グアテマラ	N/F/V	5,110	-22	7,081	39	6,956	-2	8,853	27	7,220	-18
キューバ	R/F/V	5,460	-2	6,372	17	5,420	-15	7,348	36	5,896	-20
コロンピア	N/F/V	4,987	-6	4,312	-14	4,769	11	5,578	17	5,805	4
エクアドル	N/F/V	4,868	-12	5,106	3	5,114	0	5,342	4	5,576	4
コスタリカ	N/F/T	4,746	-12	5,026	6	4,758	-5	5,117	8	4,932	-4
パナマ	R/F/V	3,133	-52	3,988	27	4,525	13	5,043	11	4,515	-10

資料：UNWTO(国連世界観光機関)、PATA(太平洋アジア観光協会)、各国政府観光局、各国統計局資料に基づき日本政府観光局(JNTO)作成

## 備考：基準

R：居住地別統計 N：国籍別統計 F：国境到着者数 AA：登錄観光宿泊施設到着者数 HA：ホテル到着者数

AN：登録観光宿泊施設泊数 HN：ホテル泊数 V：日帰りを含む旅行者数 T：宿泊を伴った旅行者数

注1：本表では、主に日本人訪問者数が5千人を超える国・地域を対象とした。

注2：本表には国境到着者数、ホテル到着者数などの統計が混在しており、集計基準が異なるため、同一指標としての比較はできない。特にヨーロッパの比較においては注意を要する。

注3：アメリカの数値には、アメリカ本国(全米50州とコロンビア特別区)への入国者のほか、北マリアナ諸島、グアム、米領サモア、プエルトリコ、米領バージン諸島などの地域への入域者が含まれる。

注5：サイパンは北マリアナ諸島に属する。

注6：ペルーの数値は全て暫定値である。

注7：北朝鮮、ウズベキスタン、アラブ首長国連邦、カタール、ルクセンブルク、マルタ、ベリーズ、ハイチ、スーダン、モザンビーク、ナミビア、コートジボワール、セネガルなどは、日本人訪問者数が不明である。

注8：各国の数値は、推計値から確定値への変更、統計基準の変更、数値の非整合性などの理由により、その都度、過去にさかのぼって変更されることがある。

注9：本表の数値は2015年(平成27年)6月現在のものである。

注10：アイルランドについては、2010年以降の数値の公表予定はあるものの、2015年（平成27年）6月時点では公表されていない。
資料22 日本人海外旅行者の性別構成比の推移

資料：法務省資料に基づき観光庁作成

資料23 日本人海外旅行者数の性別・年齢階層別の推移

資料：法務省資料に基づき観光庁作成
資料24 出国日本人の旅客輸送の状況

(单位：千人)

地点年	航空输送	海上输送	合計
小計	新千歳	成田国際	東京国際(羽田)	中部国際	関西国際	福岡	那覇	その他地方空港
2007	17,107	102	9,548	466	1,974	3,688	679	49	602	188	17,295
(98.9)	(0.6)	(55.2)	(2.7)	(11.4)	(21.3)	(3.9)	(0.3)	(3.5)	(1.1)	(100.0)
2008	15,791	90	8,751	640	1,782	3,337	633	42	516	196	15,987
(98.8)	(0.6)	(54.7)	(4.0)	(11.1)	(20.9)	(4.0)	(0.3)	(3.2)	(1.2)	(100.0)
2009	15,240	103	8,281	780	1,576	3,184	676	46	595	205	15,446
(98.7)	(0.7)	(53.6)	(5.1)	(10.2)	(20.6)	(4.4)	(0.3)	(3.9)	(1.3)	(100.0)
2010	16,450	114	8,713	1,194	1,640	3,349	732	45	663	187	16,637
(98.9)	(0.7)	(52.4)	(7.2)	(9.9)	(20.1)	(4.4)	(0.3)	(4.0)	(1.1)	(100.0)
2011	16,798	132	7,590	2,606	1,617	3,389	816	56	592	197	16,994
(98.8)	(0.8)	(44.7)	(15.3)	(9.5)	(19.9)	(4.8)	(0.3)	(3.5)	(1.2)	(100.0)
2012	18,280	155	8,320	2,838	1,669	3,623	918	61	697	210	18,491
(98.9)	(0.8)	(45.0)	(15.3)	(9.0)	(19.6)	(5.0)	(0.3)	(3.8)	(1.1)	(100.0)
2013	17,308	137	8,052	2,664	1,530	3,439	861	58	568	165	17,473
(99.1)	(0.8)	(46.1)	(15.2)	(8.8)	(19.7)	(4.9)	(0.3)	(3.3)	(0.9)	(100.0)
2014	16,746	123	7,069	3,502	1,446	3,225	838	66	476	158	16,903
(99.1)	(0.7)	(41.8)	(20.7)	(8.6)	(19.1)	(5.0)	(0.4)	(2.8)	(0.9)	(100.0)

資料：法務省資料に基づき観光庁作成

注1：（）内は構成比（%）を示す。

資料25 日本人海外旅行者の滞在期間比率の状況

資料：法務省資料に基づき観光庁作成

注1：滞在期間が6月以内の帰国日本人数について集計した。
資料28 訪日外国人旅行者の国・地域別延べ宿泊者数 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「宿泊旅行統計調査」

注1：「外国人」とは、日本国内に住所を有しない者をいう。

注2：従業員数10人以上の施設に対する調査から作成。

注3：年間の新設・廃業施設のデータを反映させる前の数値であり、確定値では若干の変更がある。

資料29 訪日外国人旅行者数の月別推移 (2015年 (平成27年))

資料：日本政府観光局 (JNTO) 資料に基づき観光庁作成
## 資料30 訪日外国人旅行者の訪問率上位都府県の推移

(单位：%)

2008	2009	2010	2011	2012	2013	2014	2015
1	東京都	58.9	東京都	58.8	東京都	60.3	東京都	50.6	東京都	51.3	東京都	47.3	東京都	51.4	東京都	52.1
2	大阪府	25.0	大阪府	24.4	大阪府	26.1	大阪府	25.2	大阪府	24.0	大阪府	25.1	大阪府	27.9	千葉県	44.4
3	京都府	21.4	京都府	20.6	京都府	24.0	京都府	16.7	京都府	17.3	京都府	18.9	京都府	21.9	大阪府	36.3
4	神奈川県	16.0	神奈川県	16.7	神奈川県	17.8	神奈川県	11.8	神奈川県	12.7	神奈川県	11.2	神奈川県	12.3	京都府	24.4
5	千葉県	11.8	千葉県	12.7	千葉県	15.0	福岡県	9.7	千葉県	9.8	千葉県	9.6	千葉県	11.7	神奈川県	11.3
延べ訪問率	234.3	230.2	248.4	192.9	198.8	201.5	214.3	262.4

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」及び日本政府観光局(JNTO)[JNTO訪日外客訪問地調査]に基づき観光庁作成

注1：訪問率とは、「今回の旅行中に当該地を訪問した」と答えた回答者数÷全回答者数×100により求めたもの。

注2：延べ訪問率とは、各都道府県の訪問率を足し合わせたもの。

注3：2010年(平成22年)までは「JNTO訪日外客訪問地調査」、2011年(平成23年)からは「訪日外国人消費動向調査」による推計値であるため、2010年(平成22年)以前と2011年(平成23年)以降の調査結果は直接比較できない。

注4：2015年（平成27年）から訪問地に出入国空海港の所在地が含まれる。

## 資料31 訪日外国人旅行者数の目的別推移

(单位：人)

人数	合計	観光客	商用客その他の客
2007	8,346,969[100.0](113.8)	5,954,180[71.3](118.3)	2,392,789[28.7](104.0)
2008	8,350,835[100.0](100.0)	6,048,681[72.4](101.6)	2,302,154[27.6](96.2)
2009	6,789,658[100.0](81.3)	4,759,833[70.1](78.7)	2,029,825[29.9](88.2)
2010	8,611,175[100.0](126.8)	6,361,974[73.9](133.7)	2,249,201[26.1](110.8)
2011	6,218,752[100.0](72.2)	4,057,235[65.2](63.8)	2,161,517[34.8](96.1)
2012	8,358,105[100.0](134.4)	6,041,645[72.3](148.9)	2,316,460[27.7](107.2)
2013	10,363,904[100.0](124.0)	7,962,517[76.8](131.8)	2,401,387[23.2](103.7)
2014	13,413,467[100.0](129.4)	10,880,604[81.1](136.6)	2,532,863[18.9](105.5)
2015	19,737,409[100.0](147.1)	16,969,126[86.0](156.0)	2,768,283[14.0](109.3)

資料：日本政府観光局 (JNTO) 資料に基づき観光庁作成

注1： $$ $$ 内は構成比（%）を、（　）内は前年比（%）を示す。
資料32 訪日外国人旅行者の目的別割合 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」

資料33 国・地域別訪日外国人旅行者の目的別比率 (2015年 (平成27年))

| 観光・レジャー | 業務 | その他
韓国 | 72.7 | 17.9 | 9.4
台湾 | 83.3 | 10.1 | 6.7
香港 | 87.9 | 8.8 | 3.4
中国 | 72.3 | 18.1 | 9.6
タイ | 68.0 | 17.2 | 14.8
シンガポール | 63.4 | 31.1 | 5.5
マレーシア | 60.0 | 29.0 | 11.0
インドネシア | 49.7 | 36.1 | 14.2
フィリピン | 49.7 | 22.7 | 27.6
ベトナム | 30.7 | 48.9 | 20.4
インド | 9.3 | 75.5 | 15.2
英国 | 42.6 | 37.4 | 20.0
ドイツ | 37.2 | 49.4 | 13.4
フランス | 56.3 | 26.7 | 17.0
イタリア | 51.5 | 31.4 | 17.2
スペイン | 66.6 | 18.4 | 15.0
ロシア | 32.6 | 44.2 | 23.2
米国 | 35.1 | 41.9 | 23.0
カナダ | 53.9 | 19.8 | 26.2
豪州 | 71.5 | 13.4 | 15.1
その他 | 46.9 | 32.8 | 20.3

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
資料34 国・地域別訪日外国人旅行者の旅行形態比率 (全目的) (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」

資料35 国・地域別訪日外国人旅行者の旅行形態比率 (観光・レジャー目的) (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
資料36 入国外国人の旅客輸送の推移

(单位：千人)

地点年	航空输送	海上输送	合計
小計	新千歳	成田国際	東京国際(羽田)	中部国際	関西国際	福岡	那覇	その他地方空港
2007	8,486	301	4,376	441	596	1,647	433	84	608	666	9,152
(92.7)	(3.3)	(47.8)	(4.8)	(6.5)	(18.0)	(4.7)	(0.9)	(6.6)	(7.3)	(100.0)
2008	8,448	311	4,283	533	596	1,641	426	106	550	698	9,146
(92.4)	(3.4)	(46.8)	(5.8)	(6.5)	(17.9)	(4.7)	(1.2)	(6.0)	(7.6)	(100.0)
2009	7,147	298	3,789	512	415	1,349	320	88	376	435	7,581
(94.3)	(3.9)	(50.0)	(6.8)	(5.5)	(17.8)	(4.2)	(1.2)	(5.0)	(5.7)	(100.0)
2010	8,741	363	4,196	751	507	1,745	484	140	555	703	9,444
(92.6)	(3.8)	(44.4)	(8.0)	(5.4)	(18.5)	(5.1)	(1.5)	(5.9)	(7.4)	(100.0)
2011	6,682	290	2,820	908	417	1,339	407	163	338	453	7,135
(93.6)	(4.1)	(39.5)	(12.7)	(5.8)	(18.8)	(5.7)	(2.3)	(4.7)	(6.4)	(100.0)
2012	8,567	390	3,562	1,098	476	1,792	561	231	458	605	9,172
(93.4)	(4.3)	(38.8)	(12.0)	(5.2)	(19.5)	(6.1)	(2.5)	(5.0)	(6.6)	(100.0)
2013	10,637	506	4,263	1,293	574	2,323	687	374	616	618	11,255
(94.5)	(4.5)	(37.9)	(11.5)	(5.1)	(20.6)	(6.1)	(3.3)	(5.5)	(5.5)	(100.0)
2014	13,560	662	4,932	1,752	699	3,170	884	653	808	583	14,143
(95.9)	(4.7)	(34.9)	(12.4)	(4.9)	(22.4)	(6.3)	(4.6)	(5.7)	(4.1)	(100.0)

資料：法務省資料に基づき観光庁作成

注1：（）内は構成比（%）を示す。

注2：本表は法務省の「出入国管理統計」のデータを使用しているのに対し、日本政府観光局(JNTO)が発表している訪日外国人旅行者数(図表Ⅰ-11等で使用)は、法務省の同データを基に、外国人正規入国者(当該国発行の旅券を所持した入国者)から日本に居住する外国人を除き、これに外国人一時上陸客等を加えて算出した数値であるため、それぞれの数値は一致しない。

資料37 訪日外国人旅行者の滞在期間比率の状況

資料：法務省資料に基づき観光庁作成

注1：滞在期間が6月以内の入国人数について集計した。
## 訪日外国人旅行者の国・地域別旅行消費額 (2015年 (平成27年))

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」
資料39 訪日外国人旅行者の国・地域別旅行支出構成比 (2015年 (平成27年))

| 宿泊料金 | 飲食費 | 娯楽サービス費 | 買物代 | その他
韓国 | 29.9% | 24.2% | 11.2% | 4.4% | 29.5%
台湾 | 25.5% | 18.2% | 10.8% | 3.5% | 42.0%
香港 | 24.5% | 20.6% | 10.0% | 2.8% | 41.9%
中国 | 17.7% | 14.9% | 7.7% | 2.2% | 57.1%
タイ | 27.6% | 19.1% | 13.5% | 3.9% | 35.6%
シンガポール | 34.0% | 20.7% | 11.0% | 2.1% | 32.2%
マレーシア | 29.7% | 21.6% | 11.6% | 4.1% | 32.9%
インドネシア | 34.6% | 18.8% | 16.5% | 2.6% | 27.4%
フィリピン | 28.8% | 21.6% | 11.5% | 4.3% | 33.8%
ベトナム | 25.8% | 21.2% | 11.2% | 2.9% | 38.6%
インド | 39.7% | 24.8% | 12.9% | 1.5% | 21.1%
英国 | 46.1% | 22.0% | 14.1% | 2.9% | 14.8%
ドイツ | 40.4% | 20.5% | 20.3% | 4.6% | 14.2%
フランス | 40.5% | 19.9% | 17.7% | 4.4% | 17.6%
イタリア | 38.6% | 24.3% | 19.0% | 2.8% | 15.2%
スペイン | 37.2% | 22.7% | 19.8% | 3.7% | 16.6%
ロシア | 38.6% | 24.3% | 19.0% | 2.8% | 15.2%
米国 | 37.2% | 22.7% | 19.8% | 3.7% | 16.6%
カナダ | 32.5% | 19.0% | 13.4% | 4.5% | 29.7%
豪州 | 42.2% | 23.3% | 14.5% | 3.4% | 16.7%
その他 | 35.7% | 21.3% | 18.2% | 5.1% | 19.7%

資料：観光庁「訪日外国人消費動向調査」

資料40 訪日外国人旅行者の満足度・再訪意向

資料：観光庁「訪日外国人旅行消費動向調査」
## 資料41 日本人旅行者の1人1回当たり旅行消費額

(円／人回)	平成24年	平成25年	平成26年
国内旅行	31,695	31,995	31,165
宿泊旅行	47,444	48,094	47,125
52,938	53,647	53,328
39,148	39,143	37,405
43,923	45,178	44,124
日帰り	14,972	15,383	15,232
15,211	15,335	15,469
15,607	16,409	14,438
13,587	14,678	15,123
海外旅行	242,340	253,284	256,021
観光・レクリエーション	240,941	271,144	276,978
帰省・知人訪問等	231,738	236,302	232,169
出張・業務	250,122	210,511	215,115

資料：観光庁「旅行・観光消費動向調査」

注1：海外旅行については、旅行中の海外での消費額のほか、国内における消費額も含む。

資料42 旅行消費額の推計 (2014年 (平成26年))

(単位：十億円)

a	b	c	d=a+b+c	e	f=d+e
費目	宿泊旅行(国内)	日帰り旅行(国内)	海外旅行(国内分)	国民の旅行(国内分)	訪日外国人旅行等	国内の旅行消費額
旅行消費額(旅行中+前後)	14,443	4,535	1,424	20,402	2,207	22,609
対前年比	-8.3%	-4.9%	2.6%	-6.9%	33.7%	-4.0%
旅行前後支出	1,962	672	334	2,967
旅行前支出	1,866	638	320	2,824
旅行後支出	96	34	14	144
旅行中支出	12,044	3,864	1,090	16,998
旅行会社収入	213	33	170	416
交通費	4,859	2,011	801	7,671
宿泊費	2,994	0	25	3,019
飲食費	1,556	549	24	2,130
土産代・買物代	1,731	831	63	2,625
入場料・施設利用料	660	403	1	1,064
その他	31	37	6	74
別荘の帰属家賃	437	0	0	437

g	h = d + g
海外旅行 (海外分)	国民の旅行 (海外分含)
3,031	23,433

資料：観光庁「旅行・観光産業の経済効果に関する調査研究」
## 資料43 国内の旅行消費額の市場別内訳 (2014年 (平成26年))

注：観光庁「旅行・観光消費動向調査」、財務省・日本銀行「国際収支統計(確報)」により観光庁作成

資料44 日本国内における旅行消費額の経済効果 (2014年 (平成26年))

(単位:兆円)	(単位:兆円)	(単位:万人)
旅行消費額(最終需要)	生産波及効果	付加価値効果	雇用効果
直接効果	波及効果(直接+1次効果)	波及効果(直接+1次+2次効果)	直接効果	波及効果(直接+1次効果)	波及効果(直接+1次+2次効果)	波及効果(直接+1次効果)	波及効果(直接+1次+2次効果)
平成26年 日本国内における旅行・観光消費の経済波及効果	22.6	21.5	37.4	47.0	10.8	18.6	23.9	210	322	397
産業全体に占めるシェア※	2.3%	4.0%	5.0%	2.2%	3.8%	4.9%	3.2%	4.9%	6.1%
乗数(波及効果/直接効果)	1.7	2.2	1.7	2.2	1.5	1.9
平成25年 推計値	23.6	22.4	38.8	48.7	11.3	19.3	24.8	223	340	417
対前年増加率(平成26年/平成25年)	-4.2%	-4.1%	-3.6%	-3.5%	-4.8%	-3.9%	-3.8%	-6.0%	-5.2%	-4.8%

実効税率	直接効果	波及効果
直接効果
+1次効果	直接
+1次効果
+2次効果
間接税	6.0%	645	1,112	1,430
直接税	個人	14.6%	840	1,415	1,754
法人	28.1%	481	966	1,371
合計	1,967	3,493	4,554
平成26年度税収(92.9兆円)に占める割合	2.1%	3.8%	4.9%

資料：観光庁「旅行・観光産業の経済効果に関する調査研究」

注1：平成26年度税収は、国税収入（決算額）と地方税収入（見込額）を足し合わせたもの。
## 資料45 旅行消費が日本国内にもたらす経済効果 (2014年 (平成26年))

## 波及効果

資料：観光庁「旅行・観光産業の経済効果に関する調査研究」

注1：国民経済計算における産出額945.8兆円に対応（平成26年）

注2：国民経済計算における名目GDP486.9兆円に対応（平成26年）

注3：国民経済計算における就業者数6,514万人に対応（平成26年）

注 $ ^{4} $ ：国税+地方税92.9兆円に対応（平成26年度）

注5：ここで言う貢献度とは全産業に占める比率。

資料46 旅行消費が日本国内にもたらす産業別経済効果 (2014年 (平成26年))

資料：観光庁「旅行・観光産業の経済効果に関する調査研究」

注1：生産波及効果とは、新たな需要が生じた際に、結果として産業全体に生じた効果を示したもの（例えば、旅行・観光消費が発生し、これらに原材料（中間財）を納めた業者の売上や当該業者に勤務する従業者の給与の増加によりもたらされた産業全体の新たな生産を反映したもの）
資料47 1世帯あたり旅行関連の支出の推移

資料：総務省統計局「家計調査」(二人以上の世帯(農林漁家世帯を除く))に基づき観光庁作成

注1：自由時間関連支出とは、外食、テレビ・パソコン等の耐久財、読書等の教養娯楽、スポーツ用品等に支出した金額。

注2：旅行関連支出とは、「宿泊費（宿泊料、パック旅行）」、「交通費（鉄道運賃、航空運賃、有料道路料、他の交通）」、「旅行用かばん」に支出した金額。

資料48 日本国内の輸送機関別旅客輸送量の推移

(单位：百万人)

区分年	鉄道	航空	フェリー
JR	民鉄
定期外(内数)	新幹線(内数)	定期外(内数)
輸送人員	2006	22,129	8,740	3,352 ( 0.7)	303 ( 0.8)	13,389	5,946 ( 1.1)	96 ( 2.0)	3.1 (△ 6.2)
2007	22,680	8,924	3,454 ( 3.1)	313 ( 3.2)	13,756	6,144 ( 3.3)	96 (△0.8)	3.0 (△ 2.1)
2008	23,021	9,026	3,501 ( 1.3)	316 ( 0.8)	13,995	6,294 ( 2.4)	93 (△2.8)	2.8 (△ 8.6)
2009	22,738	8,853	3,373 (△3.6)	290 (△8.2)	13,885	6,208 (△1.4)	84 (△9.6)	2.4 (△13.7)
2010	22,796	8,876	3,380 ( 0.2)	295 ( 2.0)	13,920	6,262 ( 0.9)	84 ( 0.5)	2.2 (△ 6.5)
2011	22,466	8,755	3,291 (△2.6)	299 ( 1.2)	13,711	6,091 (△2.7)	78 (△8.0)	2.2 (△ 1.9)
2012	23,099	8,957	3,439 ( 4.5)	320 ( 7.1)	14,142	6,358 ( 4.4)	85 ( 9.5)	2.2 (△ 0.2)
2013	23,281	9,019	3,492 ( 1.5)	329 ( 2.7)	14,262	6,401 ( 1.6)	91 ( 7.1)	2.3 ( 2.7)
2014	23,734	9,165	3,535 ( 1.2)	339 ( 3.2)	14,569	6,448 ( 0.7)	95 ( 3.9)	2.2 (△ 4.1)
2015	24,158	9,266	3,620 ( 2.4)	363 ( 7.1)	14,892	6,623 ( 2.7)	96 ( 1.4)	2.3 ( 7.6)

資料：国土交通省「国土交通月例経済」(平成28年3月号)に基づき観光庁作成

注1：（）の数値は前年比伸び率を、△は減少を示す。

注2：2015年（平成27年）の値は速報値。

注3：フェリーは長距離の輸送人員を示す。
資料49 今後の生活の力点

資料：内閣府大臣官房政府広報室「国民生活に関する世論調査」に基づき観光庁作成
資料50 今後の生活の力点の推移

資料：内閣府大臣官房政府広報室「国民生活に関する世論調査」に基づき観光庁作成

注1：耐久消費財とは、自動車・電気製品・家具などの耐久消費財。

注2：平成11年以前は単数回答、平成13年以降は複数回答で聞いているため、平成11年以前と平成13年以降の調査結果は直接比較できない。

資料51 余暇活動の潜在需要上位10種目（2014年 (平成26年)）

資料：公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書2015」に基づき観光庁作成

注1：潜在需要とは、参加希望率から参加率を差し引いて算出したものである。
資料52現在の生活に対する満足度（2015年（平成27年））

該当者数	満足	満足
している	まあ満足
している	不満	やや不満だ	不満だ	どちらとも
いえない	わからない
単位	人	%	%	%	%	%	%	%	%
総数	5,839	70.1	10.1	60.0	29.0	23.0	6.0	0.7	0.2
[性]
男性	2,714	68.1	9.0	59.1	30.9	24.5	6.3	0.8	0.2
女性	3,125	71.8	11.1	60.7	27.4	21.7	5.7	0.7	0.1
[年齢]
20～29歳	453	79.2	16.6	62.7	20.1	15.9	4.2	-	0.7
30～39歳	746	72.8	11.8	61.0	27.1	22.5	4.6	0.1	-
40～49歳	1,057	67.1	8.0	59.0	32.0	27.0	5.0	0.9	0.1
50～59歳	1,016	66.6	10.0	56.6	33.1	27.0	6.1	0.3	-
60～69歳	1,281	69.2	7.9	61.4	29.4	22.3	7.1	1.0	0.3
70歳以上	1,286	71.4	10.9	60.5	27.2	20.1	7.2	1.3	0.1
[性・年齢]
(男性)	2,714	68.1	9.0	59.1	30.9	24.5	6.3	0.8	0.2
20～29歳	221	74.7	13.1	61.5	24.9	19.9	5.0	-	0.5
30～39歳	334	70.4	11.4	59.0	29.6	24.6	5.1	-	-
40～49歳	488	64.3	8.6	55.7	34.4	29.1	5.3	1.0	0.2
50～59歳	473	66.6	9.5	57.1	33.0	26.8	6.1	0.4	-
60～69歳	622	68.2	6.9	61.3	30.2	21.9	8.4	1.1	0.5
70歳以上	576	68.8	8.2	60.6	29.9	23.4	6.4	1.4	-
(女性)	3,125	71.8	11.1	60.7	27.4	21.7	5.7	0.7	0.1
20～29歳	232	83.6	19.8	63.8	15.5	12.1	3.4	-	0.9
30～39歳	412	74.8	12.1	62.6	25.0	20.9	4.1	0.2	-
40～49歳	569	69.4	7.6	61.9	29.9	25.1	4.7	0.7	-
50～59歳	543	66.7	10.5	56.2	33.1	27.1	6.1	0.2	-
60～69歳	659	70.3	8.8	61.5	28.7	22.8	5.9	0.9	0.2
70歳以上	710	73.5	13.1	60.4	25.1	17.3	7.7	1.3	0.1

資料：内閣府大臣官房政府広報室「国民生活に関する世論調査」(平成27年6月)に基づき観光庁作成
資料53 宿泊業労働者の労働時間及び給与額 (2015年 (平成27年))

区 分	企業規模計(10人以上)	年間賞与その他特別給与額
年齢	勤続年数	所定内実労働時間数	超過実労働時間数	きまって支給する現金給与額	所定内給与額
単位	歳	年	時間	時間	千円	千円	千円
宿泊業	41.3	8.6	171	12	257.5	236.7	317.9
男女別	男	43	9.8	172	13	288.7	264.8	390.5
女	38.9	6.9	169	11	212.8	196.3	213.5
学歷別	中学卒	53.3	10.2	170	11	225.7	209.4	148.4
高校卒	43.4	8.8	172	11	239.2	221.0	238.0
高専・紹大卒	37.3	8.2	170	14	265.9	241.0	375.4
大学・大学院卒	39.5	8.5	170	12	292.8	269.9	453.9
年齢別	～19歳	19.1	0.9	173	12	171.5	157.1	44.8
20～24歳	22.6	2.0	170	15	198.6	178.3	163.1
25～29歳	27.4	4.2	170	16	223.2	197.7	279.2
30～34歳	32.5	6.1	170	16	246.4	219.3	329.9
35～39歳	37.6	8.2	170	14	275.2	248.2	390.1
40～44歳	42.5	10.7	171	13	294.2	269.6	435.6
45～49歳	47.4	11.6	172	11	304.1	283.7	428.3
50～54歳	52.5	12.3	172	9	307.5	290.9	439.8
55～59歳	57.4	13.5	173	8	292.8	278.1	361.6
60～64歳	62.4	13.4	170	7	234.7	222.6	199.3
65～69歳	67	11.7	168	6	198.1	189.4	69.2
70歳～	72.8	14.2	168	5	178.1	171.3	30.1
参考:産業計	42.3	12.1	164	13	333.3	304.0	892.7
男女別	男	43.1	13.5	165	16	370.3	335.1	1,033.4
女	40.7	9.4	162	8	259.6	242.0	611.9
学歴別	中学卒	50.7	14.6	169	16	273.2	244.2	405.5
高校卒	44.1	13.0	166	16	294.9	263.2	665.2
高専・紹大卒	40.1	10.6	164	11	300.4	276.1	763.6
大学・大学院卒	40.4	11.7	162	12	403.6	374.6	1,285.9
年齢別	～19歳	19.1	0.9	169	12	189.0	171.8	113.5
20～24歳	23.0	2.2	166	14	225.2	201.0	358.5
25～29歳	27.5	4.5	164	17	267.2	234.5	641.0
30～34歳	32.5	7.1	164	17	303.5	267.8	772.5
35～39歳	37.6	9.9	164	16	334.3	298.6	889.5
40～44歳	42.5	13.1	165	14	363.6	329.8	1,028.5
45～49歳	47.4	15.9	164	13	392.5	361.7	1,185.2
50～54歳	52.4	18.6	164	11	405.0	378.5	1,267.0
55～59歳	57.4	20.6	164	10	387.5	364.6	1,147.7
60～64歳	62.3	18.0	164	8	287.0	273.0	602.6
65～69歳	66.9	15.6	166	7	264.9	253.9	377.3
70歳～	73.4	19.4	168	5	266.0	258.0	288.4
資料:厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査」に基づき観光庁作成
注1:10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所に雇用される常用労働者のうち、一般労働者(短時間労働者を除く)について集計したものである。
注2:「所定内実労働時間数」、「超過実労働時間数」、「きまって支給する現金給与額」、「所定内給与額」は2015年(平成27年)6月分の数値である。
注3:「年間賞与その他特別給与額」は「2014年(平成26年)1月から12月までの1年間における賞与、期末手当等特別給与額」をいう。
資料54 観光関連産業の事業所に関する集計－産業横断的集計 (売上 (収入) 金額等)

産業小分類	事業所数	従業者数
(人)	売上(収入)
金額
(百万円)	1事業所
当たり
従業者数
(人)	1事業所
当たり売上
(収入)金額
(万円)	従業者1人
当たり売上
(収入)金額
(万円)
M宿泊業,飲食サービス業	560,552	4,049,441	19,934,138	7.2	3,675	511
75宿泊業	41,261	529,933	4,699,197	12.8	12,031	913
750管理,補助的経済活動を行う事業所
(75宿泊業)	208	2,032	-	9.8	-	-
751旅館,ホテル	33,852	484,270	4,340,224	14.3	13,065	911
752簡易宿所	1,322	6,134	28,912	4.6	2,246	482
753下宿業	996	2,875	11,686	2.9	1,194	411
759その他の宿泊業	4,883	34,622	318,375	7.1	8,911	1,078
76飲食店	474,502	3,092,035	13,159,877	6.5	2,859	442
760管理,補助的経済活動を行う事業所
(76飲食店)	2,045	23,650	-	11.6	-	-
761食堂,レストラン(専門料理店を除く)	43,812	358,345	1,550,731	8.2	3,614	454
762専門料理店	133,477	1,089,770	5,202,021	8.2	3,989	489
763そば・うどん店	26,228	176,877	667,598	6.7	2,578	382
764すし店	20,265	208,296	1,003,807	10.3	5,015	494
765酒場,ビヤホール	96,990	478,376	2,088,324	4.9	2,220	450
766バー,キャパレー,ナイトクラブ	71,308	231,022	709,683	3.2	1,031	319
767喫茶店	57,246	254,103	893,029	4.4	1,599	359
769その他の飲食店	23,131	271,596	1,044,683	11.7	4,687	405
77持ち帰り・配達飲食サービス業	44,789	427,473	2,075,064	9.5	4,817	506
770管理,補助的経済活動を行う事業所
(77持ち帰り・配達飲食サービス業)	273	3,880	-	14.2	-	-
771持ち帰り飲食サービス業	9,682	64,003	366,904	6.6	3,883	587
772配達飲食サービス業	34,834	359,590	1,708,160	10.3	5,079	492
N生活関連サービス業,娯楽業	400,095	1,839,048	35,425,077	4.6	9,101	2,009
78洗濯・理容・美容・浴場業	315,797	897,894	4,165,090	2.8	1,344	478
780管理,補助的経済活動を行う事業所
(78洗濯・理容・美容・浴場業)	433	2,626	-	6.1	-	-
781洗濯業	47,583	240,770	1,498,303	5.1	3,233	653
782理容業	95,377	184,498	472,433	1.9	500	259
783美容業	151,650	356,695	1,464,505	2.4	982	419
784一般公衆浴場業	2,763	14,179	66,269	5.1	2,417	473
785その他の公衆浴場業	2,016	39,254	252,324	19.5	12,861	652
789その他の洗濯・理容・美容・浴場業	15,975	59,872	411,256	3.7	2,706	718
79その他の生活関連サービス業	43,068	303,161	6,575,691	7.0	16,263	2,344
790管理,補助的経済活動を行う事業所
(79その他の生活関連サービス業)	166	2,562	-	15.4	-	-
791旅行業	7,398	72,023	3,692,972	9.7	52,779	5,545
793衣服裁縫修理業	5,873	17,938	45,093	3.1	788	264
794物品預り業	2,459	10,605	45,443	4.3	1,991	482
795火葬・墓地管理業	887	5,332	61,070	6.0	7,672	1,249
796冠婚葬祭業	8,619	115,765	1,914,000	13.4	24,404	1,752
799他に分類されない生活関連サービス業	17,666	78,936	817,113	4.5	4,866	1,116
80娯楽業	41,230	637,993	24,684,296	15.5	63,379	4,041
800管理,補助的経済活動を行う事業所
(80娯楽業)	549	6,480	-	11.8	-	-
801映画館	439	12,994	205,000	29.6	47,897	1,613
802興行場(別掲を除く),興行団	2,057	25,076	718,791	12.2	36,339	2,994
803競輸・競馬等の競走場,競技団	638	13,180	1,795,815	20.7	289,648	14,345
804スポーツ施設提供業	11,489	230,391	1,686,841	20.1	15,447	747
805公園,遊園地	1,242	58,231	760,544	46.9	69,203	1,373
806遊蔵場	14,245	204,037	18,132,046	14.3	132,651	9,299
809その他の娯楽業	10,571	87,604	1,385,261	8.3	13,537	1,621

資料：総務省・経済産業省「平成26年経済センサス-基礎調査」に基づき観光庁作成