Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
「水試料中の前駆体を含めた有機フッ素化合物の分析法の検討」

24）津田泰三、井上亜紀子、居川俊弘、田中勝美：第13回日本水環境学会シンポジウム（2010）「琵琶湖周辺河川によるPFOSおよびPFOAの琵琶湖への流入負荷量の推定」

25）清水武憲、上堀美知子：第51回大気環境学会年会、大阪大学（2010）

27) Shusuke T, Chisato M, Mihoko Y, Motoharu S, Masahiro T, Takeshi N, Jun Y, Tatsuya E: Techno-Ocean 2010, Kobe, Hyogo, Japan, 2010

“Contamination of Perfluorinated Compounds in the River and Sea Water of Hyogo Pref., Japan”

29）上堀美知子、清水武憲、大山浩司：第37回環境保全・公害防止研究発表会、浦和コニュニティーセン（2010）「大気環境中における有機フッ素化合物の分析」

30）柴田康行:2nd Korea-Jpn.Symp.Environ.Chem./韓国環境分析学会秋季学術大会(2010)「環境計測の現在と将来—Next 50 Years-」

31) Takeuchi A., Shibata Y., Tanaka A., Takazawa Y., Yoshikane M., Onuma M., Kuwana T. Int. Conf. Environ. Specimen Banks, Berlin, Germany, (2010) “Environmental specimen time capsule at national institute for environmental studies, Japan: Specimen banking, research, and future perspectives”

34）津田泰三、居川俊弘、田中勝美、廣田大輔：第20回環境化学討論会（2011）

35） 八木正博、向井健悟、山路章、渋谷一郎：第20回環境化学討論会(2011)

「廃棄物最終処分場浸出水中の有機フッ素化合物を除去するための活性炭吸着に関する基礎検討」

36) Nishino T., Takahashi A., Nagasawa A., Honda T., Kitano M.: DIOXIN 2011, Brussels, Belgium, (2011) "THE ITEMS OF PFCs IN THE TAMA RIVER, JAPAN"

37) Takahashi A., Nishino T., Nagasawa A., Honda T., Kitano M.: DIOXIN 2011, Brussels, Belgium, (2011) "PERFLUORINATED COMPOUNDSIN GROUNDWATER FROM TOKYO, JAPAN"

38）西野貴裕、高橋明宏、本田智大、長澤彩可、北野大：第14回日本水環境学会シンポジウム（2011）「東京都内の湧水におけるPFCsの汚染実態について」

39）山本勝也，竹峰秀祐，松村千里，英保次郎，高田光康，渡邊信久，中野武：第14回日本水環境学会シンポジウム(2011）

「管理型最終処分場の有機フッ素化合物の調査」

40）竹峰秀祐，山本勝也，松村千里，英保次郎，高田光康，渡邊信久，中野武：第14回日本水環境学会シンポジウム(2011)

「活性炭に吸着された有機フッ素化合物の分析法の検討」

41）喜田恵利佳，竹峰秀祐，松村千里，英保次郎，中野武，熊谷哲：第14回日本水環境学会シンポジウム(2011)

「水生生物中の有機フッ素化合物の分析－アルカリ分解を用いた前処理方法の検討」

42）居川俊弘、津田泰三：第14回日本水環境学会シンポジウム（2011）「琵琶湖および流入河川における有機フッ素化合物の実態把握」

43）山本勝也，竹峰秀祐，松村千里，英保次郎，高田光康，渡邊信久，中野武：第38回環境保全·公害防止研究発表会(2011)

「管理型最終処分場の有機フッ素化合物の同族体毎の挙動と分布傾向」

44）津田泰三、居川俊弘、卯田隆、坪田てるみ、瀧野昭彦：第38回環境保全・公害防止研究発表会(2011)「国内河川水における有機フッ素化合物」

45）西野貴裕、高橋明宏、本田智大、長澤彩可、北野大：第46回日本水環境学会年会（2011）

「東京都内の湧水におけるPFCsの汚染実態について」
### 7. 研究者略壓

課題代表者:高橋明宏、1968年生まれ、信州大学大学院農学研究科修了

東京都環境科学研究所分析研究科長

研究参画者

(1) 高橋明宏（同上）

(2) 東條俊樹、1970年生まれ、愛媛大学大学院連合農学研究科修了、博士（農学）現在、大阪市立環境科学研究所都市環境担当主任研究員

(3) 松村千里、1964年生まれ、鳥取大学大学院工学研究科修了、工学修士現在、兵庫県環境研究センター研究主幹

(4)津田泰三、1952生まれ、京都大学工学部卒業、博士（工学）

現在、滋賀県琵琶湖環境科学研究センター化学環境担当グループリーダー

(5) 八木正博、1958生まれ、神戸大学農学部卒業

現在、神戸市環境保健研究所環境化学部副部長

(6) 上堀美知子、1950年生まれ、大阪府立大学工学研究科卒業、博士（工学）現在、大阪府環境農林水産総合研究所環境調査課

(7) 柴田康行、1954年生まれ、東京大学大学院理学系研究科修了、博士（理学）

現在、独立行政法人国立環境研究所 環境計測研究センター上級主席研究員
## B-1002 有機フッ素化合物の環境負荷メカニズムの解明とその排出抑制に関する技術開発

（１）底質における有機フッ素化合物の分析法の確立と水環境中の挙動解明

（財団法人東京都環境整備公社）東京都環境科学研究所

分析研究科 高橋明宏・西野貴裕

平成22～23年度累計予算額 17,950千円（うち、平成23年度予算額：8,745千円）予算額は間接経費を含む。

[要旨] 東京湾（隅田川河口、荒川河口）の底質試料を用いて分析法の検討を実施した。試料を風乾（室温約20℃で3日間）したが、回収率はいずれの物質についても80%を超え、風乾に伴う揮発は当該期間ではほとんど生じないものと考えられた。さらに、抽出方法として高速溶媒抽出法（ASE法）と超音波抽出法の抽出効率を比較検討したところ、両者の間に効果の差はなかったため、短時間で分析を実施可能な超音波抽出法を採用した。超音波抽出法を用いて東京湾や多摩川の底質を分析したところ、粒径の細かいシルト状の底質には、炭素数の多い類縁物質の濃度の割合が高くなる傾向が見られた。

水試料については、東京都内湾（流入河川の河口を含む）15地点の採取・分析を実施した。濃度の最大値はPFOSが21ng/L、PFOAが9.6ng/Lであり、米国環境保護庁「暫定的な健康に関する勧告」（PFOS：200ng/L、PFOA：400ng/L）より大幅に低い結果であった。また、東京都内地下水計122地点および湧水の採取・分析を実施した。地下水や湧水のPFOSクロマトグラムには、河川水等とは異なる特徴があったため、その原因を考察するために、土壌カラムへのPFOSの浸透実験を実施した。

[キーワード] 底質、地下水、超音波抽出、土壤カラム、異性体

### 1. はじめに

当研究所では、前回実施した共同研究（平成20～21年度「有機フッ素化合物の発生源、汚染実態解明、処理技術開発」）で、放流水中のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）濃度の高かった下水処理場へ排水を流している主要事業所排水等を分析し、PFOSをはじめとする有機フッ素化合物の排出源を解明した。また、過去に放流水からペルフルオロオクタン酸（PFOA）が100ng/Lを超える濃度で検出された $ ^{1)} $ $ ^{2)} $ 前記とは別の下水処理場について、同処理場の流入幹線及び接続を遡った水試料の採取、分析を行った結果、PFOAの濃度は減少していたものの一部の支線に排水を流している主要事業所の排水からペルフルオロノナン酸（PFNA）を検出した。

また、PFOS及びペルフルオロオクタンスルホン酸フルオリド（PFOSF）がPOPs条約の対象物質に追加³）された事やPFOAの排出等に係る管理プログラムが米国EPAより策定⁴）された事を受け、PFOS等の水環境への流入減少が考えられたため、多摩川河川水及び多摩川へ処理水を流している下水処理場6か所の放流水を分析した。排出削減活動前の平成17年度データ¹²）と比較検討を行った結果、21年度は大幅に減少していたことが分かった⁵）が、水環境における包括的な実態把握及び挙動解明を進めるためには、これまで測定してきた媒体以外にも対象を広げる必要がある。
## 2 ．研究開発目的

当研究所では、これまで多摩川をメインフィールドとし、水中の有機フッ素化合物の排出源となる事業所の業態解明や、PFOSのPOPs追加に伴う環境実態の変化に関する追跡を進めてきた。その結果、POPs追加以前と比較して、PFOS濃度は大幅に減少してきた。しかし、河川等の表流水と異なり、地下水は流れが緩慢であるため、一度汚染されると減少しにくい傾向にある。さらに都内の地下水でもPFOSが高濃度で検出された事例があるため $ ^{6} $ 、都内の地下水における実態調査を進めることとした。また、水環境の実態を把握するうえで、底質まで媒体を広げるために必要な分析法について検討を進めることとした。

## 3 ．研究開発方法

## （1） 测定对象物質

測定対象物質はPFOS、PFOA及びそれぞれの類縁物質（以下それぞれ「PFAS類」、「PFCA類」という。）である。標準物質はWellington社製の標準原液（PFAC-MXB：各成分2μg/mL：メタノール溶液）とPFHpSメタノール溶液（50μg/mL）を混合希釈し、標準混合メタノール溶液（各200ng/mL）を調製した。内部標準物質は、同じくWellinton社製の有機フッ素化合物ラベル化体の混合標準原液（MPFAC-MXA：各成分2μg/mLメタノール溶液）をメタノールで希釈し、内部標準混合メタノール溶液（各200ng/mL）を調製した。測定対象物質一覧を表(1)-1に示す。

表(1)−1 測定対象物質一覧

物質名	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUdA	PFDoA	PFTrA
骨格炭素数	6	7	8	9	10	11	12	13
定量イオン	313>269	363>319	413>369	463>419	513>469	563>519	613>569	663>619
確認イオン	—	—	413>169	463>219	513>269	563>319	663>419
内部標準物質	$ ^{13}\mathrm{C}_{2} $ -PFHxA	$ ^{13}\mathrm{C}_{4} $ -PFOA	$ ^{13}\mathrm{C}_{5} $ -PFNA	$ ^{13}\mathrm{C}_{2} $ -PFDA	$ ^{13}\mathrm{C}_{2} $ -PFUdA	$ ^{13}\mathrm{C}_{2} $ -PFDoA

物質名	PFBS	PFHxS	PFHpS	PFOS	PFDS
骨格炭素数	4	6	7	8	10
定量イオン	299>80	399>80	449>80	499>80	599>80
確認イオン	299>99	399>99	449>99	499>99	599>99
内部標準物質	$ ^{18}\mathrm{O}_{2}-\mathrm{PFHxS} $	$ ^{13}\mathrm{C}_{4}-\mathrm{PFOS} $

（２）底質試料に関する分析方法の検討

## 1 ）底質の風乾の可否に関する検討

底質中の汚染実態解明に向け、東京湾（隅田川河口、荒川河口）の底質試料を用いて分析法の検討を実施した。底質試料の場合、湿泥のほかに風乾試料を分析に供する場合もあるが、風乾による対象物質の揮発の有無を確認するため、混合標準物質を添加した湿泥試料を風乾した。風乾した試料は、メタノールによる超音波抽出を3回繰り返し、ロータリーエバポレーターで

図(1)-1 風乾底質試料の分析フロー
2～3mL程度まで濃縮後、pHを4程度に調整したギ酸水溶液250mLで再希釈し、Waters社製の陰イオン-逆相ミックスモードの固相カートリッジカラムOASIS-WAXPlusに通水し、PFCsを吸着させた。通水後、pH4のギ酸水溶液、ギ酸酸性メタノールで固相カラムを洗浄後、1％アンモニア含有メタノール5mLで溶出し、窒素吹き付け濃縮後、水：メタノール=1：1溶液で1mLに定容し、高速液体クロマトグラフ質量分析計（LC/MS/MS）で分析を行い、回収率を算出した。分析フローを図（1）-1に示す。なお、風乾は室温約20℃で3日間実施した。

## 2 ）底質の抽出方法に関する検討

底質試料から有機フッ素化合物を抽出する方法として図(1)-2に示す超音波抽出法および高速溶媒抽出法（ASE法）の適用を検討した。東京湾（隅田川河口、荒川河口）の底質試料を用いて抽出効率を比較検討するとともに、確立した分析方法を踏まえて、東京湾および多摩川における底質中の汚染実態を調査した。

図(1)-2 底質試料の抽出方法の検討に係るフロー

## （３）東京湾水質試料における実態調査

前回の共同研究で開発した下水・排水試料の分析法を用いて、東京都内湾（流入河川の河口を含む）15地点の採取・分析を実施した。分析フローを図(1)-3に示す。試料250～500mL全量をメスシリンダーで正確に測り取り、ギ酸でpH4程度に調整した。濁度の高い試料は、ギ酸添加前にガラス繊維ろ紙（保留粒子径0.4μm）で吸引ろ過し、懸濁態と溶存態とに分離した。懸濁態試料は、内部標準混合メタノール溶液を10μL添加し、メタノールで超音波抽出を行った。溶存態試料は、懸濁態と同様に内部標準物質溶液を添加後、Waters社製の固相カートリッジカラム

（OASIS-WAX Plus）を用いて流速5mL/分で固相抽出した。試料を全て通水後、試料を保管していたポリプロピレン瓶及び処理に用いたガラス器具類の壁面に吸着したPFCsを溶出させるため、pH4

図(1)-3 水試料分析フロー

表(1)−2 LC/MS/MS分析条件

HPLC部	Waters製 Alliance2695化学物質評価研究機構製 L-Column2 ODS (φ2.1mm×150mm, 粒径3.5μm)
装置	A:10mM酞酸アンモニウム溶液 B:アセトニドル0→5min A:B=55:45
カラム温度	5→10min A:55→5 B:45→95 linear gradient 10→15min A:5→55 B:95→45 linear gradient 15→20min A:B=55:45
流量	0.2mL/min
カラム温度	40℃
試料注入量	10μL
MS部	Waters製 Quattro PremierXE
装置	ESI(オカティブモード)
イオン化法	MRM
測定モード	120℃
イオン源温度	350℃
脱溶媒温度
のギ酸水溶液50mL、ギ酸酸性メタノール30mLで順次洗いこみ、洗浄液を同様の順序で固相カラムに流した。最後に固相カラムに1%アンモニア含有メタノール5mLをバックフラッシュ法により通し、PFCs類を溶出した。溶出液は窒素吹き付けにより濃縮後、水:メタノール=1:1水溶液で2mLに定容した。分析はLC/MS/MS(Waters社製 PremierXE)を使用し、内部標準法で定量した。分析値は、溶存態と懸濁態を合算し、総濃度として算出した。今回測定した分析条件を表(1)-2に示す。

## （４）都内の地下水および湧水における実態調査

前回の共同研究で開発した下水・排水試料の分析法を用いて、平成22年度は東京都内地下水65地点、23年度は57地点の採取・分析を実施した。都内地下水の採水地点を図(1)-4に示す。また、地下水調査と並行して都内湧水（島しょ地域として八丈島と神津島を含む）の実態調査も行った。

図1-4 都内地下水探水地点

## （５）土壌カラムへのPFOSの浸透実験

地下水や湧水のPFOSのクロマトグラムに着目すると主成分である直鎖体と分岐異性体との面積比率が地点によって大きく異なっていた。この原因を追究するため、赤玉土を充てんした土壌カラム実験により、PFOSの地下への浸透過程での組成変化の有無を検討した。実験に使用したカラムの構造を図(1)-5に示す。メノウ乳鉢で粉砕後、0.5mmメッシュのふるいに通した赤玉土を、内径20mmのガラスカラムに、湿式で充てんした。土壌の層は約17cm程度とした。土壌の層を超純水で洗浄およびコンディショングを行った後、分岐異性体を含んだPFOS水溶液（約2μg/L）をカラム上層に注ぎ、自然流下させながら、約20mLずつのフラクションに分けて採取・分析を行った。土壌カラムは、2セット用意し、実験データの再現性を確認することとした。

図(1)-5 土壌カラム浸透実験風景
（６）検出下限の算出

検出下限値は以下の方法で求めた。超純水500mLに標準混合メタノール溶液を水試料中の濃度として2ng/L相当になるよう添加後、回収試験を7回繰り返し、それぞれ①式を用いて算出した。

検出下限= $ t(n-1,0.05)\times\sigma_{n-1}\times2 $ ①

n; 测定回数（ここでは7） $ t(n-1,0.05) $ ; 危险率5%, 自由度 $ n-1 $ のt値（片側） $ \sigma_{n-1} $ ; 標本標準偏差

### 4. 結果及び考察

（１）底質試料に関する分析法の検討

表(1)-3 風乾底質試料のサロゲート回収率一覧

1）底質の風乾の可否に関する検討

回収率一覧を表(1)-3に示す。回収率は、

いずれの物質についても80%を超えており、

風乾に伴う揮発は当該期間ではほとんど生じないものと考えられた。

2）抽出方法の違いによる回収率の検討について

底質を使ったASE法と超音波抽出法によるサロゲート物質の回収率の一覧を表(1)-4に示す。両者の回収率を比較すると、ASE法、超音波抽出法ともに大きな違いはなかった。しかし、ASE法の場合、サンプルの抽出に要する時間が超音波抽出より長くかかることから、実際の試料は、超音波抽出法を用いて分析することとした。

表(1)-4 抽出方法別の底質試料サロゲート回収率一覧

物質	12C5-PFHxA	13C4-PFHpA	13C5-PFOA	13C5-PFNA	13C5-PFDA	13C5-PFUDA	13C5-PFDoA
ASE固收率(%)	65	115	134	151	133	115	90
超富波固收率(%)	103	91	126	133	151	138	115

物質	$ ^{12}C_{4}-PFHxS $	$ ^{12}C_{4}-PFOS $
ASE回收率(%)	84	90
超音波回收率(%)	76	99

超音波抽出法を用いて、東京湾底質および多摩川の底質を分析したデータを表(1)-5、(1)-6に示す。東京湾底質は性状がシルト状で細かい粒径の粒子が大半を占めていた一方、多摩川またはその支川の底質は砂状であった。水域が異なるため、直接比較はできないが、シルト状の底質に骨格炭素数の多いPFUdA、PFDoA、PFTrDA濃度が高くなる傾向があった。これは、DDT等をはじめとするPOPs類についても同様の傾向があり、骨格炭素数が大きい物質になるほど底質や生物へ移行しやすくなることが示唆された。

表(1)-5 東京湾底質（隅田川河口、荒川河口）における有機フッ素化合物濃度一覧（ng/g-wet）

PFOS	PFDS	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUdA	PFDoA	PFTrdA
隅田川河口1	0.93	0.15	0.01	0.00	0.00	0.27	0.01	0.88	0.40	0.82
隅田川河口2	1.17	0.24	0.01	0.01	0.09	0.34	0.14	1.17	0.41	0.81
荒川河口1	0.26	0.02	0.02	0.01	0.06	0.12	0.04	0.21	0.14	0.23
荒川河口2	0.40	0.05	0.02	0.01	0.00	0.23	0.07	0.39	0.23	0.45
表(1)-6 多摩川またはその支川における有機フッ素化合物濃度一覧 (ng/g-wet)

PFOS	PFDS	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUdA	PFDoA	PFTrdA
多摩川
関戸橋	0.18	N.D	N.D	0.01	0.03	0.10	0.06	0.10	0.02	0.03
多摩川
日野橋	0.21	N.D	N.D	0.01	0.03	0.17	0.08	0.19	0.06	0.06
多摩川
多摩川原橋	0.10	N.D	N.D	0.02	0.04	0.07	0.03	0.07	0.02	0.03
平井川
多西橋	0.34	0.01	0.01	0.01	0.07	0.18	0.04	0.04	0.02	0.02
谷治川
新旭橋	0.14	0.02	0.02	N.D	0.02	0.13	0.02	0.17	0.04	0.08

## （２）水試料における検出下限

平成22、23年度年度における検出下限値をそれぞれ表(1)-7、表(1)-8に示す。平成22年度から23年度にかけて、試料の最終調製量を2mL～1mLに変更することで、下限値が改善した。

表(1)-7 水試料中有機フ素化合物検出下限値、定量下限値（平成22年度）

PFBS	PFHxS	PFHpS	PFOS	PFDS	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUdA	PFDoA	PFTrDA
檢出下限值(MDL)	1.2	1.9	1.3	1.3	1.7	1.3	1.3	0.7	1.0	1.0	1.3	1.3	1.0
定量下限值(MQL)	3.0	4.8	3.3	3.5	4.4	3.3	3.4	1.8	2.6	2.6	3.3	3.5	2.6

表(1)-8 水試料中有機フ素化合物検出下限値、定量下限値（平成23年度）

PFBS	PFHxS	PFHpS	PFOS	PFDS	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUdA	PFDoA	PFTrDA
檢出下限(MDL)	0.8	0.7	0.3	0.4	0.6	0.5	0.2	0.3	0.2	0.2	0.3	0.2	0.2
定量下限(MQL)	2.1	1.9	0.8	1.1	1.6	1.2	0.5	0.8	0.6	0.6	0.8	0.6	0.6

## （３）東京湾水質試料における実態調査

結果を表(1)-9に示す。PFOS濃度が最大で21ng/Lで、米国環境保護庁「暫定的な健康に関する勧告」（PFOS：200ng/L、PFOA：400ng/L）より大幅に低く、健康等に対する影響は極めて低いものと考えられた。

表(1)-9 東京都内湾における有機フッ素化合物濃度一覧

地点	保水日	表层(mg/L)
PFBS	PFHxS	PFHpS	PFOS	PFDS	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUDA	PFDA	PFTDA
St 1	平成22年7月	3.9	(2.4)	(2.0)	14	N.D.	3.5	(2.2)	8.5	10	1.4	(1.7)	N.D.	N.D.
St 2	平成22年7月	N.D.	(3.4)	N.D.	21	N.D.	4.6	(2.4)	9.4	15	1.7	(2.7)	N.D.	N.D.
St 3	平成22年7月	3.8	N.D.	N.D.	6.8	N.D.	3.4	N.D.	9.0	14	1.2	(1.6)	N.D.	N.D.
St 4	平成22年7月	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	(3.2)	(1.7)	9.3	7.1	1.2	N.D.	N.D.	N.D.
St 6	平成22年7月	2.7	(2.4)	N.D.	13	N.D.	4.1	(2.6)	11	22	1.1	(1.4)	N.D.	N.D.
St 7	平成22年7月	2.6	(2.0)	N.D.	5.0	N.D.	(2.9)	(1.6)	8.4	9.4	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
St 9	平成22年7月	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	(2.3)	N.D.	3.5	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
St 10	平成22年7月	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	(1.8)	(1.5)	9.3	N.D.	1.0	(1.6)	N.D.	N.D.
St 11	平成22年7月	N.D.	(3.3)	N.D.	12.4	N.D.	4.2	(2.1)	9.3	14	1.7	(2.5)	N.D.	N.D.
St 12	平成22年7月	1.4	(1.9)	N.D.	4.4	N.D.	(3.0)	1.7	7.7	10	N.D.	(1.8)	N.D.	N.D.
St 14	平成22年7月	N.D.	N.D.	N.D.	4.3	N.D.	(3.0)	N.D.	11	N.D.	N.D.	(2.0)	N.D.	N.D.
St 23	平成22年7月	1.8	(3.0)	N.D.	10.7	N.D.	3.6	(2.1)	9.6	14	1.8	(2.9)	N.D.	N.D.
St 27	平成22年7月	1.7	N.D.	N.D.	(2.8)	N.D.	(1.8)	(1.1)	9.2	5.5	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
St 32	平成22年7月	N.D.	(2.2)	N.D.	3.9	N.D.	(3.1)	(1.8)	9.1	10	1.3	(2.1)	N.D.	N.D.
St 35	平成22年7月	(1.2)	N.D.	N.D.	(3.0)	N.D.	(2.0)	(1.5)	8.3	6.2	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.

## （４）都内の地下水および湧水における実態調査

平成22年度、23年度における地下水の分析結果を表(1)-10、(1)-11に、湧水における分析結果
を表(1)-12に示す。平成22年度は65地点（30地点が区部、35地点は多摩地区）、23年度は前年度と異なる57地点（30地点が区部、27地点は多摩地区）で採取した。まず、区部と比較すると、多摩地域に高い濃度レベルで検出された地点が多く、また、地点により最も濃度の高かった物質が異なっていた。例えば、平成22年度は立川市、府中市、国立市の3地点で、PFHxSとPFOSの合計が全体に占める割合は65～70%程度であったのに対し、調布市2と狛江市2ではPF0Aが54～79%程度であった。また、湧水でも国立市①のようにPFOS、PFHxSがほかの地点と比較して高い濃度レベルで検出される地点が確認された。ここから、地域による排出物質の違いがあり、業種により様々な物質が使用されていることが示唆された。現在、国内では有機フッ素化合物に対し環境基準等は定められていないが、将来を見据え、地下水や湧水に対し、当該物質の実態を適切に把握する必要があると考える。また、PFOSのクロマトグラムに着目すると、地下水や湧水においては、地点により直鎖体と分岐異性体の比率が大きく異なっていた（図(1)-6）。河川水や下水の試料では、地点によらず、この比率がほぼ一定で、小金井市と類似した形状であるのに対し、地下水や湧水では、この比率が逆転する地点があった。この傾向は、地下浸透の過程で、土壌に対する親和性の違いにより生じるものと考えた。そこで、赤玉土を充てんした土壌カラムを制作し、分岐異性体を含む約2μg/LのPFOS水溶液を土壌に浸透させながら、約20mLのフラクションに分けて分析し、PFOSのクロマトグラムの形状の変化を追跡した。結果を図(1)-7に示す。最も上にあるクロマトグラムが実験開始当初のフラクションを分析したクロマトグラムで、実験を進行するにしたがって下のクロマトグラムに形状が変化していた。ここから土壌浸透の過程で、PFOSの直鎖体と異性体の比率が変化する可能性のあることが示唆された。

(上:小金井市、下:港区)

図(1)-6 湧水のPFOSクロマトグラム

図(1)-7 PFOSの土壌カラム浸透実験結果
表(1)-12 東京都内湧水における有機フッ素化合物濃度一覧

探水地点名	PFBS	PFHxS	PFHpS	PFOS	PFDS	PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFDA	PFUdA	PFDoA	PFTrDA
港区	3.0	89	(0.73)	4.7	N.D.	6.7	6.5	19	0.83	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
北区	N.D.	(1.1)	(0.44)	12	N.D.	2.9	3.0	21	1.4	(0.40)	(0.39)	0.64	N.D.
大田区①	N.D.	N.D.	N.D.	1.2	N.D.	1.4	1.4	4.3	0.96	N.D.	N.D.	(0.23)	N.D.
大田区②	2.4	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	(0.80)	N.D.	N.D.	(0.61)	1.6	4.6	1.7	(0.52)
大田区③	(1.7)	N.D.	(0.50)	1.1	N.D.	N.D.	N.D.	1.5	N.D.	0.80	(0.62)	0.58	N.D.
大田区④	(1.6)	2.2	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	1.3	N.D.	N.D.	N.D.	(0.52)	N.D.
板桶区	(1.0)	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	(0.47)	1.3	(0.75)	0.73	0.87	0.65	(0.32)
排尾区	N.D.	N.D.	N.D.	7.2	N.D.	(0.84)	1.3	3.9	1.6	(0.59)	(0.51)	0.71	N.D.
府中市	(1.8)	N.D.	N.D.	3.4	N.D.	2.5	2.4	N.D.	1.8	1.5	4.0	1.6	(0.36)
小金井市	3.0	18	(0.49)	17	N.D.	6.5	3.2	7.2	7.3	(0.60)	(0.71)	0.81	(0.34)
日野市	(1.6)	7.6	(0.49)	8.5	N.D.	2.0	1.2	3.3	3.0	N.D.	(0.37)	(0.23)	N.D.
国分寺市①	(1.3)	2.3	N.D.	3.5	N.D.	5.1	3.3	7.2	4.3	(0.32)	N.D.	(0.39)	N.D.
国分寺市②	(1.7)	4.6	N.D.	2.9	N.D.	2.9	2.3	5.9	1.5	(0.31)	(0.59)	0.58	0.79
国立市①	11	120	3.7	180	N.D.	37	20	27	20	1.4	1.2	N.D.	N.D.
国立市②	(2.0)	18	N.D.	29	N.D.	5.4	3.6	9.1	7.3	(0.62)	(0.36)	N.D.	N.D.
国立市③	4.1	32	1.6	50	N.D.	12	6.5	14	18	1.0	(0.68)	N.D.	N.D.
美多摩阿	N.D.	N.D.	(0.38)	1.3	N.D.	N.D.	(0.32)	0.84	(0.38)	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
神泽岛①	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
神泽岛②	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
神泽岛③	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
八丈岛①	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
八丈岛②	N.D.	N.D.	N.D.	(0.50)	N.D.	N.D.	N.D.	(0.37)	(0.34)	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
八丈岛③	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.	(0.30)	N.D.	N.D.	N.D.	N.D.
N.D. 桡出下限值未满，()：桡出下限值以上定量下限值未满

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

水環境中における包括的な実態調査を進める上で、地下水の重要性を再認識するとともに、底質分析にあたり分析前の保管方法として、湿泥だけでなく風乾後の乾燥試料も有効であることを確認した。また、PFOSの土壌カラムへの浸透過程で異性体と直鎖体の浸透速度が異なる結果が確認でき、同物質の地下への浸透の際に、挙動の違いを考察するための情報提供に役立つと考える。

## （２）環境政策への貢献

底質や地下水の実態を調査したうえで、表流水との関係を解明するうえで水環境中での举動を解明し、環境基準化等がなされた場合における対策方法の提示に役立つと考えられる。

## 6 ．国際共同研究等の状況

## (平成22年度)

【協力案件名】JICA地域別研修 中東地域環境管理能力向上（水質汚濁防止） コース研修員7名（エジプト3名、シリア2名、レバノン1名、パレスチナ1名）
## 7 ．研究成果の発表状況 ※【別添】H23研究等報告書作成要領 参照

## （1） 誌上発表

<論文（査読あり）>

特に記載すべき事項はない。

くその他誌上発表（査読なし）>

1）西野貴裕、藤波浩美、小俣貴寛、高島佑一、高橋明宏、佐々木裕子、高澤嘉一、柴田康行、北野大：東京都環境科学研究所年報, pp. 3-8 (2010)

「多摩川におけるPFOS等の濃度変化の追跡調査」

2）西野 貴裕、本田 智大、長澤 彩可、高橋 明宏、高澤 嘉一、柴田 康行、北野大：東京都環境科学研究所年報、pp. 3-8（2011）

「都内地下水における有機フッ素化合物の実態調査」

## （2） 口頭発表（学会等）

1）西野貴裕、藤波浩美、高橋明宏、佐々木裕子、高澤嘉一、柴田康行、高島佑一、小俣貴寛、北野大：第19回環境化学討論会（2010）「多摩川におけるPFOS等の濃度変化に対する追跡調査」

2) Nishino T., Fujinami H., Takahashi A., Sasaki Y., Takazawa Y., Shibata Y., Takashima Y., Kitano M.: DIOXIN 2010, San Antonio, Texas, USA, 2010

“THE TREND OF PFCs CONCENTRATION IN THE TAMA RIVER, JAPAN”

3) Takahashi A., Nishino T., Fujinami H., Sasaki Y., Takazawa Y., Shibata Y., Takashima Y., Kitano M.: DIOXIN 2010, San Antonio, Texas, USA, 2010

“FACT-FINDING SURVEY ON PERFLUORINATED COMPOUNDS IN WASTEWATERS”

4）西野貴裕、高橋明宏、本田智大、長澤彩可、北野大：第14回日本水環境学会シンポジウム(2011)

「東京都内の湧水におけるPFCsの汚染実態について」

5) Nishino T., Takahashi A., Nagasawa A., Honda T., Kitano M.: DIOXIN 2011, Brussels, Belgium, (2011)

“THE ITEMS OF DEG-IN THE TAMA RIVER”

“THE ITEMS OF PFCs IN THE TAMA RIVER, JAPAN”

6) Takahashi A., Nishino T., Nagasawa A., Honda T., Kitano M.: DIOXIN 2011, Brussels, Belgium, (2011)

“PERFLUORINATED COMPOUNDS IN GROUNDWATER FROM TOKYO, JAPAN”

7) 西野貴裕、高橋明宏、本田智大、長澤彩可、北野大：第46回日本水環境学会年会（2011）「東京都内の湧水におけるPFCsの汚染実態について」

## （3） 出願特許

特に記載すべき事項はない。

（４）シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

特に記載すべき事項はない。

## （５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。
## （6） その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) Takazawa Y. et al; Organohalogen Compounds 2007, 69, 2873–2876. “A Mass Balance of Perfluorooctane Sulfonate and Perfluorooctanoic Acid in the Tama River, Tokyo”

2）国立環境研究所：（2006）「有機フッ素化合物等POPs様汚染物質の発生源評価・対策並びに汚染実態解明のための基盤技術開発に関する研究（特別研究）」

3）POPs 条約事務局HP：http://chm.pops.int/

4）EPAホームページ：http://www.epa.gov/opptintr/pfoa/pubs/stewardship/index.html

5）西野貴裕ほか：東京都環境科学研究所年報、pp3-9（2009）「都内水環境における有機フッ素化合物の汚染源解明調査

6) Michio M. et al; Environ. Sci. Technol. 2009, 43, 3480–3486. “Groundwater Pollution by Perfluorinated Surfactants in Tokyo”
# B-1002 有機フッ素化合物の環境負荷メカニズムの解明とその排出抑制に関する技術開発

（２）PFCs組成プロファイルに基づく起源推定手法の確立

大阪市立環境科学研究所

都市環境担当 東條俊樹、山本敦史

平成22～23年度累計予算額 5,453千円（うち、平成23年度予算額：2,657千円）

予算額は間接経費を含む。

[要旨] 大気中ペルフルオロオクタンスルホン酸（以下；PFOS）およびペルフルオロオクタン酸（以下；PFOA）を含むペルフルオロアルキルスルホン酸類（以下；PFASs）/ペルフルオロカルボン酸類（以下；PFCAs）濃度が大気採取期間中の気温に大きく影響を受けることから、捕集材に石英ろ紙のみを使用する方法では、大気中濃度を正確に評価できない。そこで、大気中ダイオキシン類やPCBsなどの捕集に用いられるポリウレタンフォーム（以下；PUF）を石英繊維ろ紙（以下；QFF）と併せて使用することにより、良好な回収率が得られることを期待し、サンプリング手法を再検討した。QFFとPUFへの大気中PFASs/PFCAsの分配を見てみると、平均気温が26.6℃であった期間の大気採取において、やはりQFFからのブレークスルーは生じていたが、今回の実験で追加採用したPUFに比較的鎖長の短い化合物は効果的に吸着・保持されていた。従って、大気中PFASs/PFCAsの捕集（特に鎖長の短い化合物に対して）は、QFFとPUFを併せた本手法が有効であるといえた。

今回、新たに開発した分析法を用いて、情報が極めて少ない大気環境について実態調査を実施できる体制を構築することを目的として、冬季（2011年2月）および夏季（2011年9月）に大気中PFOS/PFOA調査を実施した。その結果、PFOSおよびPFOA濃度の平均値は、環境省が実施した過去の調査と比較して同程度であった。現在は、これらの物質の規制に対する国際的な取り組みが進んでいるため、今回の調査では濃度の低下が予想されたが、そうはならなかった。その理由として、今回の一斉調査に参加している多くの機関が比較的都市部に位置していることと平成16年度の調査では、捕集材としてQFFのみを用いた方法だったため濃度レベルが低めに見積もられていた可能性が考えられた。組成に関して、それぞれの機関（＝地点）間で組成プロファイルが異なり、且つ連続した日間での変動はあまり見られないことから、大気中PFASs/PFCAsの組成プロファイルは、サンプリング地点周辺に存在する主要発生源の組成プロファイルを反映していることが推察された。

同族体および異性体を可能な限り分離し測定する詳細な分析法は、今後、実施される環境調査においても適応が可能であり、様々な起源推定につながることが期待できる。そのため、現在入手可能な異性体標準物質と詳細な分析法を用いて、可能な限り分離、測定できるPFASs/PFCAsの分析法を検討した。液体クロマトグラフタンデム質量分析計

(LC/MS/MS) では、負イオンモードでの選択反応モニタリング (SRM) に用いるプロダクトイオンが枝分かれの部位によって異なることから、生じるイオンによって分岐異性体の存在を確認することができた。また液体クロマトグラフにおいても固定相にフッ素化アルキル基を持つものを用いることでクロマトグラフィーでも各異性体を分離することができ
た。

環境中からも様々な分岐異性体が検出されるが、これらがどのような起源から来ているかを調べるために、かつて用いられていた製品を含め日本国内で販売されている様々なフッ素製品を入手し、分析を行ったが、PFOS, PFOA そのものが含まれている製品は殆どなかった。製品自体には PFOS, PFOA が含まれていなくても、同様な構造を持つより大きな分子を成分とするフッ素製品が国内でも用いられていたことがわかった。環境試料の PFCAs 分析では、直鎖の異性体と、末端分岐の異性体が同程度検出されている試料が多く見られる。これらの試料では末端分岐の異性体からなる製品を発生源として持っていることが考えられた。

有機フッ素化合物は単純な PFCAs, PFASs だけでなく、より分子量の大きな複雑な分子も多く用いられている。環境分析において測定されている PFCAs, PFASs に関しても詳細な分析を行い、得られる異性体情報にも注目していくことで、発生源に関する情報が得られることが期待できる。そのためにも製品に含まれる有機フッ素化合物についての情報収集を継続し、知見を蓄積していくことが重要である。

## [キーワード] PFOS/PFOA 、PFASs/PFCAs、大気、異性体、分析法

### 1. はじめに

PFOS/PFOA をはじめとする有機フッ素化合物（以下；PFCs）の中には有害性、残留性、生物蓄積性があり、また、地球規模の拡散が知られているものがある。このうちPFOSは、2009年に残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）において廃絶ないし制限などの規制対象となった。POPsとして国際的な取り組みが決定後は、わが国においても、国内の製造・使用事業者に向けてPFOSの廃絶、削減への取り組みについて、的確・迅速な対応策を示す必要がある。現在、経産省が使用状況などを調べているが、排出源の中には排出を認識していない事業場も想定され、迅速に排出業態を解明し、処理・低減方法を確立する必要がある。さらには、代替物質への移行も想定され、炭素数の異なる類縁物質の実態を合わせて明らかにする必要がある。

これらPFCsの大阪市内における濃度レベルについて、研究所では水環境中で高濃度の地点があることをこれまでの調査で確認している。また、大気環境においても全国的に見て比較的、高い濃度レベルの地域が存在することが他の研究により報告されている。

この様な現状を踏まえて、平成20年度から21年度までの2年間、国内でも高濃度汚染が明らかとなっている他の自治体および国の研究機関と共同で、環境省の「平成20年度環境技術開発等推進費」（研究開発課題名：有機フッ素化合物の発生源、汚染実体解明、処理技術開発）の助成を受けてPFCsに関する研究（以下；先行研究）を推進してきた。その中で、河川水中PFOS/PFOAについて環境調査を行ったところ、過去の調査と比較してPFOAの濃度減少や代替物質の優先的な検出といった汚染状況を明らかにすることができた。この独自に開発した詳細な分析法は、全国的な調査においても応用が可能であり、様々な起源推定につながり始めている。

## 2 ．研究目的

平成22年度～平成23年度の2年間で、大気分野については、発生源に関する情報が皆無である大
気環境について、①大気中PFOS/PFOA分析法を開発し、②開発した分析法を用いて、全国の自治体と一斉調査を実施できる体制を構築することを目指した。また、水分野に関しては、検出された組成プロファイルを用いて、PFCsに関する様々な発生源を特定することが可能となる標準的な手法を確立するために、③PFASs/PFCAsの同族体および異性体を可能な限り分離し測定する詳細分析法を確立し、開発した分析法を用いて得られたデータを解析することによって、④発生源別組成プロファイルのデータベース化を進めることを目標とし、①～④それぞれについて検討を行ったので報告する。

### 3. 研究方法

## (1) 大気中PFOS/PFOA分析法の確立

PFOSやPFOAは、骨格炭素数の異なる同族体や炭素鎖の構造の異なる異性体が存在し、それらはそれぞれPFASsおよびPFCAsと呼ばれている。USEPAによる自主的削減プログラムでは、世界の主要フッ素樹脂メーカーはPFOAとともにC8より炭素数の多い類縁物質についても2015年に全廃することに対する努力を行うことを約束するとしており、これらも併せてその消長を確認していくことが望ましい。

商業的に生産されたPFASs/PFCAs製品は、その主要な成分として直鎖で炭素数が8である物質（PFOS/PFOA）を含む混合物である。合成過程や未処理の原料にもよるが、PFASs/PFCAs製品には、少なくとも炭素数が4から13の同族体が存在するとされている。

大気中スルホンアミド類やテロマーアルコール類のようなPFOS/PFOAの前駆物質と考えられているPFCsの濃度レベル、分布、移動に関する報告は多く存在する。しかしながら、PFOS/PFOAを含むPFASs/PFCAsに関するものは、ほとんど見あたらない。

先行研究において、大気中PFASs/PFCAsについて抽出および前処理過程における回収率試験やサンプリング時のブレークスルーに関する実験などを行ったが、対象とする化合物の質量範囲が広く、その物性の違いに起因すると考えられる様々な分析上の課題に直面し、最終的に一斉分析法を確立することはできなかった。

よって、今回、これまでに先行研究で得られた成果と併せて、大気中PFASs/PFCAsのサンプリング、抽出、前処理（クリーンアップ）、そして機器測定のそれぞれの工程について一斉分析条件を検討した。

## （2） 大気中 PFOS/PFOA(PFASs/PFCAs)一斉調査

大気中PFCsの一斉調査としては、平成16年度に環境省が実施した「暴露量調査」がある。そこでは、PFOS/PFOAを対象として、国内20地点（57検体）において調査が実施されており、国内における大気中PFCsに関する唯一の一斉調査である。しかしながら、この調査で採用された分析法は、大気中PFCsの捕集が採取期間中の気温に大きく影響を受ける方法であることや調査対象物質にPFOS/PFOAの関連化合物であるPFASs/PFCAsが含まれなかったことから、今回、平成22年度に開発した分析法を用いて、発生源に関する情報が極めて少ない大気環境について実態調査を実施できる体制を構築することを目的として、冬季（2011年2月）および夏季（2011年9月）に大気中PFOS/PFOA調査を実施した。
## （３）PFASs/PFCAsの詳細分析法の確立（河川水）

同族体および異性体を可能な限り分離し測定する詳細な分析法は、今後、実施される環境調査においても適応が可能であり、様々な起源推定につながることが期待できる。現在、Wellington Lab等の試薬メーカーから異性体の標準物質が発売されるようになったが、実際にこれらの標準試薬を用いての詳細な異性体の分析を行っている例はまだ稀であり、実際の異性体の存在状況についてはほとんど分かっていない。そのため、現在入手可能な異性体標準物質と詳細な分析法を用いて、可能な限り分離、測定できるPFASs/PFCAs分析法を確立する。

## (4) 発生源別組成プロファイルのデータベース化（水系）

環境中からも様々な分岐異性体が検出されるが、これらがどのような起源から来ているかを調べるために、かつて用いられていた製品を含め日本国内で販売されている様々なフッ素製品を入手し、分析を行ったが、PFOS, PFOA そのものが含まれている製品は殆どなかった。フッ素化アルキル基を持つスルホンアミドエタノールやアクリレートがフッ素材料に用いられていることは知られていたが、分子量 1000-2000 程度で実際にどのような構造の分子が用いられているかについては殆ど情報がない。そのため、特定の PFOS, PFOA 同族体、異性体を分析するための SRM ではなく、スキャン分析によって検出されるイオンの検索を行った。

### 4. 結果・考察

## (1) 大気中PFOS/PFOA分析法の確立

## 1 ）サンプリング

サンプリング工程において最も問題となるのは、使用する捕集材に対象化合物が吸着・保持されるかどうかという点である。そこで、先行研究では、対象物質の捕集効率やblowoffの範囲を調べるために、実環境下において捕集材として既報（エコ調査）で使用されている石英繊維ろ紙からのブレークスルーに関する実験を行った。その結果は、isotope-labelled PFOAの回収率（ぇろ紙への残存率）の範囲が9.9-88%であり、特に夏季調査時の回収率の平均値は20%(n=4)で冬季の71%(n=5)と比較して顕著に低い値を示し、回収率と気温が逆相関の関係にあるというものであった。この傾向は、PFOSや他の同族体に関しても同様であった。つまり、このことは、大気中PFOSおよびPFOAを含むPFASs/PFCAs濃度の変動が、大気採取期間中の気温に大きく影響を受けることを示唆しており、捕集材に石英繊維ろ紙（以下；QFF）のみを使用する方法では、特に気温が高い地域や夏季において大気中PFASs/PFCAs濃度を正確に評価できないことが推察された。

これらの結果を受けて、大気中ダイオキシン類やPCBsの捕集に用いられるポリウレタンフォーム（以下；PUF）をQFFと併せて使用することにより、良好な回収率が得られることを期待し、サンプリング手法を再検討した。

実験は、先行研究により QFFからのブレークスルーが高い割合で確認された夏季に大阪市立環境科学研究所屋上において実施した。予め QFF(QR-100(Toyo Roshi社製))にtwo isotope-labelled C_{6,8}PFASsおよびseven isotope-labelled C_{4,6,8}^{-12}PFACs(MPFAC-MXA(Wellington社製))を2ng添加し、添加した溶剂が乾いた後、そのQFFおよびPUFを装着したハイボリウムエアサンプラー(柴田科学社製)を用いて700L/minの流量で24時間大気を捕集し、捕集量がおよそ1000m^{3}になるようにした。大気捕集後、QFFおよびPUFは、アルミコーティングしたPP製のバックに入れ、抽出まで-20℃で冷
凍保存した。QFFの抽出は、超音波抽出(10%メタノール水溶液150mL, 30分×2回)を行った。抽出液をろ過(メンブレンフィルター)後、固相カートリッジ(OASIS WAX (Waters社製))を用いてクリーンアップを行い、対象物質を28%アンモニア水/メタノール(1/999)4mLで溶出させた。そして、窒素気流下で濃縮を行った後、シリンジスパイクとして $ ^{13} $ C₈PFOS(Wellington社製)および

$ ^{13} $ C₈PFOA(CIL社製)を添加し，最終液量1mLに調製した。機器分析は、LC/(-)ESI-MS/MS(Xevo TQ MS; Waters社製)を用いて、9種類のラベル化された化合物を測定し、それぞれ回収率を算出した。一方、PUFの抽出は、超音波抽出(28%アンモニア水/メタノール(1/999)100mL, 30分×3回)を行った。抽出液をロータリーエバポレータで5mL程度に濃縮した後、固相カートリッジ(OASIS WAX (Waters社製))を用いてクリーンアップを行い、対象物質を28%アンモニア水/メタノール(1/999)4mLで溶出させた。その後は、QFFと同じ操作を行った。

サンプリングに関する実験（ブレークスルー実験）結果を図(2)-1に示す。QFFとPUFを合わせた9種類の化合物の回収率(n=2)は、4.8-76%の範囲であった。MPFHxA, MPFOA, MPFNA, MPFDAとしてMPFHxSなどは，良好な回収率が得られた(50-76%)。MPFOSやMPFUdAは若干低い回収率(それぞれ46,48%)を示したものの添加量に対してほぼ半分の回収率が得られた。一方、MPFBA(4.8%)やMPFDoA(12%)に関しては、良好な結果が得られなかった。これら2物質は、今回対象とした化合物群の中で、最も鎖長の短いものと長いものであり、これらとPFOS/PFOAを一斉に分析するには、更なる分析法の改良が必要となる。

図(2)-1 ブレークスルー実験によるMPFSAs/MPFCAsの回収率

QFFとPUFへの大気中PFASs/PFCAsの分配を見てみると、平均気温が26.6℃であった期間の大気採取において、やはりQFFからのブレークスルーは生じていたが、今回の実験で追加採用したPUFに比較的鎖長の短い化合物は効果的に吸着・保持されていた。従って、大気中PFASs/PFCAsの捕集（特に鎖長の短い化合物に対して）は、QFFとPUFを併せた本手法が有効であるといえる。