Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
3) 津田泰三、居川俊弘、田中勝美、廣田大輔：第20回環境化学討論会（2011）「世界湖沼および河川における有機フッ素化合物」

4) 居川俊弘、津田泰三：第14回日本水環境学会シンポジウム（2011）「琵琶湖および流入河川における有機フッ素化合物の実態把握」

5) 津田泰三、居川俊弘、卯田隆、坪田てるみ、瀧野昭彦：第38回環境保全・公害防止研究発表会（2011）

「国内河川水における有機フッ素化合物」

6) 居川俊弘、津田泰三、卯田隆、坪田てるみ、瀧野昭彦、田中勝美：第21回環境化学討論会(2012)

「琵琶湖および周辺河川における有機フッ素化合物濃度の実態把握」(2012.3.27申込み済)

（3）出願特許

特に記載すべき事項はない

（４）シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

特に記載すべき事項はない

（５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない

（6）その他

特に記載すべき事項はない

### 8 \. 引用文献

1）環境省環境保健部環境安全課（平成16年3月）：平成15年度版 化学物質と環境

2）環境省環境保健部環境安全課（平成21年3月）：化学物質環境実態調査実施の手引き（平成20年度版）
## B-1002 有機フッ素化合物の環境負荷メカニズムの解明とその排出抑制に関する技術開発

（５）神戸沿岸海域、河川水、地下水等における有機フッ素化合物の環境汚染の実態、トレンド把握及び有機フッ素化合物の削減に向けた検討

神戸市環境保健研究所

環境化学部 八木正博・山路章

平成22～23年度累積予算額 2,334千円

（うち、平成23年度合計予算額 1,137千円）

予算額は、間接経費を含む。

[要旨] 神戸市の環境水中有機フッ素化合物、特にPFCAs及びPFASs濃度の実態について把握した。特に大阪湾の海水については2008年にPFHxAが急上昇し、それまで最も高濃度であったPFOAに置き換わっている。その後、平成23年度の調査においてもその傾向は変わらず、大規模有機フッ素化合物排出企業のPFOA削減対策及び代替品へ移行がなされ、そのまま推移していることがうかがえる。一方、河川水や地下水を見ると、スポット的には特定のPFCAs及びPFASsが比較的高濃度である地点が見出されたり、新規に分析を試行した他の有機フッ素系界面活性剤が検出されるものもあり、引き続き汚染実態の把握を続ける必要があるものと思われる。

[キーワード] 有機フッ素化合物、PFCAs、PFASs、海水、地下水

### 1. はじめに

京阪神地域の河川水、水道水及び住民の血中等からPFOA（ペルフルオロオクタン酸）が他地域に比べて高濃度に検出されたという報道が2007年5月になされ、まず、その実態を把握することを目的に、従来、神戸沿岸海域の有機フッ素化合物(PFCs)の濃度を調査してきた。今回、その後の神戸沿岸海域のトレンドに加え、神戸市における河川水、地下水における有機フッ素化合物濃度調査を実施した。さらに、従来測定してきたペルフルオロアルキルカルボン酸（PFCAs）及びペルフルオロアルキルスルホン酸（PFASs）に加え、PFCAsの前駆物質であるフッ素テロマー酸やPFOAなどと同様の目的で使用されている別の有機フッ素化合物についても調査した。

### 2. 研究目的

有機フッ素化合物が環境中に放出されるのは必ずしも意図的なものばかりではなく、非意図的なものも含まれているので、汚染源調査だけでなく、総量的、総括的な調査も必要である。そこで、PFOA及びPFOS等の有機フッ素化合物汚染を総量的、総括的に把握することを目的に、海水、河川水及び地下水を調査対象とし、大阪湾における有機フッ素化合物汚染の現状と推移を把握すると共に新たな汚染源がないかどうかを見出すために河川水、地下水における有機フッ素化合物の分布、組成についても調査した。さらに有機フッ素化合物汚染の削減対策のための異性体比率などの基礎的なデータを取得することをめざした。
### 3. 研究方法

## （1） 試料

海水試料は神戸市環境局が毎月1回海域調査のために採水している試料の一部を冷凍保存（2004年度から実施）し、適宜、解凍して用いた。2010-2011年度分についても引き続いて分析した。河川水については2011年11月に採水した16地点で採水した試料を、また地下水については2010-11年に採水した18試料を用いた。

## （2） 分析方法

環境省化学物質分析法開発調査報告書での方法 $ ^{1)} $ を参考にし、一部改良した方法 $ ^{2)} $ を用いた。すなわち、ぎ酸でpH3に調整後、同位体ラベル化体(サロゲート)を添加した試料100～1000mLを固相カートリッジ(Presep PFCⅡ、和光純薬製)に通水し、PFCAsのうち、炭素数が4～14、16及び18のもの13項目、及びPFASsのうち、炭素数が4、6、8及び10のもの4項目、計17項目を同時に濃縮した。そして固相から0.1%アンモニア含有メタノールで溶出し、中和し、2mLに定容した後、LC/MS/MSに注入し、定量した。新たにフッ素テロマー酸6項目(6:2FTA、8:2FTA、10:2FTA、6:2FTUA、8:2FTUA、10:2FTUA)及びヘキサフルオロプロペンオリゴマー（フタージェント）について一斉分析可能かどうかについて検討した。試験溶液の調製方法を図(5)-1に、LC/MS/MS条件を表(5)-1に示した。

図5-1 試験溶液の調製方法

## （3） 冷藏、冷冻保存美馥

海水を分取後、速やかに分析に供したものと4ヶ月間、冷蔵保存、冷凍保存した後分析したものを比較した。なお、海水だけでは検出される成分が限られるので、海水にPFCs標準を添加したものについても同時に実験を行った。標準添加は試料あたり各成分60ng/Lになるように添加した。
Aグループ

表5−1 LC/MS/MS条件

Bグループ

機器	LC:Waters 2695-MS:Waters Quattro Micro
カラム	Unison UK-C18 2.0*250,3μm, Imtakt
カラム温度	40℃
移動相	A:10mMCH3COONH4, B:MeCN
0-20 min	B:20→95% linear gr.
20-28	B:95
28-38	B:20
流量	0.2ml/min(初期压142bar)
付化	ESI-
検出	RT,mir 範囲	cone colligion M/Z
PFBA A4	5.88 5.00	20	9	213.1	>	168.9
MPFBA MA4,13C4	5.88	20	9	217.1	>	172.0
PFPeA A5	9.82	20	9	263.1	>	219.0
L-PFBS S4	12.06	45	30	299.0	>	79.8
PFHxA A6	11.74	20	9	313.1	>	269.0
MPFHxA MA6,13C2	11.74	20	9	315.0	>	270.0
PFHpA A7	13.15	13.50	25	9	363.0	>	318.9
L-PFHxS S6	14.90	13.50	50	40	399.0	>	79.9
MPFHxS MS6,18O2	14.90	50	40	403.0	>	83.9
PFOA A8	14.36	25	10	413.0	>	368.9
MPFOA MA8,13C4	14.36	25	10	417.1	>	371.9
LS. MPFOA MA8,13C8	14.36	25	10	421.0	>	375.8
L-PFHpS S7	15.71	60	40	448.9	>	79.8
PFNA A9	15.44	25	11	462.9	>	418.9
MPFNA MA9,13C5	15.44	16.00	25	11	467.9	>	423.0
L-PFOS S8	17.11	16.00	60	40	498.9	>	79.9
MPFOS MS8,13C4	17.11	60	40	502.9	>	79.8
MPFOS MS8,13C8	16.95	60	40	506.9	>	79.8
PFDA A10	16.50	25	11	512.9	>	468.9
MPFDA MA10,13C2	16.50	25	11	514.9	>	469.9
PFUdA A11	17.54	25	11	563.1	>	518.9
MPFUdA MA11,13C2	17.53	18.00	25	12	564.9	>	519.9
L-PFDS S10	19.11	18.00	80	60	598.9	>	79.8
PFDoA A12	18.54	30	12	613.0	>	568.8
MPFDoA MA12,13C2	18.54	30	12	615.0	>	569.9
PFTrDA A13	19.52	30	14	662.9	>	618.8
PFTeDA A14	20.46	30	14	713.0	>	668.9
PFHxA A16	22.13	30	14	813.2	>	769.0
PFODA A18	23.48	28.00	30	15	913.0	>	869.0
SRM SPAN	0
Seal wash	MeOH:H2O(1:1)
Needle wash	MeOH
[Source]	設定値
Capillary電圧,kV	0.6
Cone電圧,V	上表
Extractor電圧	2
RF電圧	0.2
Source Temp,℃	100
Desorption Temp,℃	350
Corn Gas Flow,L/Hr.	50
Desorption Gas Flow,L/H	950

注入量 10μl

## 4 結果及び考察

（１）神戸沿岸海域海水、河川水及び地下水におけるPFCAs及びPFASs濃度

## 1 ）神戸沿岸海域海水

図(5)-2に神戸海域地点No.76表層水中の主なPFCs濃度の経年変化を示した。神戸沿岸海域のPFCsの水平分布については大阪湾湾奥ほど高濃度であり、PFCsの垂直分布については表層ほど高濃度であることをすでに報告している $ ^{2} $ 。大阪湾でそのような傾向があるのは大規模発生源が大阪市にあり、主に神崎川から大阪湾に高濃度PFCsが流入されるためであり、No.76については神戸沿
岸海域で大阪湾の最も湾奥に位置し、高濃度PFCs流入の影響を受け易い地点である。大阪湾に流

図(5)-2 大阪湾における海水中の主なPFCs濃度の年平均濃度の推移（神戸海域地点No.76表層水）

れ込むPFCsを総括的に把握できる地点であると思われる。神戸沿岸海域で検出されるPFCsについては、2008年にPFHxA濃度が急上昇し、それまで最も高濃度であったPFOAに置き換わっている。2009年には、さらに高濃度になり、引き続きその状態が続いている。その他のPFCAsやPFASsはPFHxAと比較すると、低濃度のまま推移しており、さらに濃度減少が起こっている傾向がみられる。

## 2 ）河川水

表(5)-2に16ヶ所で採水した河川水におけるPFCs検出率等の基礎値を、図(5)-3及び図(5)-4に河川水ごとのPFCAs濃度及びPFASs濃度を示した。表(5)-2より分析した17項目のうち、検出率をみるとPFCAsでは炭素数4～9、PFASsでは炭素数4、6、8の9項目が検出率50%以上で検出されている。検出した濃度をみると、75%タイルでは10ng/L以上であった5項目を高い順に示すとPFOA、PFHxA、PFBA、PFPeA、PFHpAとなっており、50%タイルではそれら5項目であってもいずれも10ng/L未満であった。脂溶性が高い炭素数10(PFDA)以上のPFCAsについては、PFUdAが1ヶ所で検出され、その濃度は3ng/L、PFDAが5ヶ所で検出され、その濃度は1～2ng/Lであった。図(5)-3を見ると、炭素数が4～9のPFCAsがそれぞれほぼ10ng/Lオーダーで検出された。図(5)-4をみると、それらF～Jの地点のうちF、G、Hでは10ng/Lのオーダーで検出されているが、I、JではL-PFBAがほとんど検出されていない相違が見られており、今後の汚染源推定の手がかりになると思われる。
表(5)-2 河川水におけるPFCs検出率等の基礎値

物質名	最小 ng/L	50% タイル ng/L	75% タイル ng/L	最大 ng/L	検出率※ %
PFBA	1>	3	21	49	69
PFPeA	1>	2	18	48	63
PFHxA	1>	2	33	78	94
PFHpA	1>	2	18	38	88
PFOA	5	9	47	122	100
PFNA	1>	5	9	16	81
PFDA	1>	1>	1	2	31
PFUdA	1>	1>	1>	3	6
PFDoA	1>	1>	1>	1>	0
PFTrDA	1>	1>	1>	1>	0
PFTeDA	1>	1>	1>	1>	0
PFHxA DA	1>	1>	1>	1>	0
PFODA	1>	1>	1>	1>	0
L-PFBS	1>	1	5	82	63
L-PFHxA S	1>	3	3	7	94
L-PFOS	1>	4	6	15	94
L-PFDS	1>	1>	1>	1>	0

※検出率: 1ng/L以上検出されたものを検出として算出

図(5)-3 河川水中PFCAs濃度（2011年11月）

図5-4 河川水中PFASs濃度（2011年11月）
## 3 ）地下水

表(5)-3に18箇所で採水した地下水におけるPFCs検出率等の基礎値を、図(5)-5及び図(5)-6に地下水ごとのPFCAs濃度及びPFASs濃度を行政区ごとに区切って示した。表(5)-3より分析した17項目のうち、検出率でみると河川水と同じように、PFCAsでは炭素数4～9、PFASsでは炭素数4、6、8の9項目が検出率50%以上で検出された。検出した濃度でみると、75%タイルでは10ng/L以上であった5項目を高い順に示すとPFOA、PFOS、PFNA、PFHxA、PFHpA、PFBA、PFPeAとなっており、50%タイルではPFOAが27ng/L、L-PFOSが10ng/Lであり、他はいずれも10ng/L未満であった。脂溶性が高い炭素数10(PFDA)以上のPFCAsについては、PFDoAが2箇所で検出され、その濃度はいずれも1ng/L、PFUdAが2ヶ所で検出され、その濃度は2、6ng/Lであり、PFDAが4ヶ所で検出され、その濃度は2、4、45、63ng/Lであった。図(5)-5を見ると、炭素数が4～10のPFCAsが比較的高いレベル（10～100ng/Lオーダー）で検出されている。図(5)-6をみると、E、Fの地点ではそれらE、Fの地点ではL-PFOSも100ng/Lオーダーで検出された。また、0、Pの地点では他の地点と異なり、L-PFBA、L-PFHxAが10ng/Lオーダーで検出され、汚染源推定の手がかりとなるであろう。

さらに、神戸市における地下水中PFOA及びPFOS濃度を、河川水及び沿岸海域の濃度と共に表(5)-4に、各都市域（大阪府及び東京都）での濃度と共に表(5)-5に示した。2012年4月現在で日本では水道水中のPFOA及びPFOSの指針値・目標値は定められていないが、英国等では2007年に指針値PFOA 300ng/L、PFOS300 ng/Lが示されている。それらと比較すると、今回測定した地下水では最高値がPFOA 312ng/L、PFOS 218ng/Lと英国の水道指針値と同じレベルにある。河川水や海水と比較（表(5)-4）すると現時点ではPFOA、PFOS共に最も高濃度の地点は地下水にある。また、大阪府、東京都と比較（表(5)-5）すると、最高値においてはほぼ同程度であるといえる。測定地点数は少ないながら、神戸市において六甲山の北側ではほとんど検出されておらず、また南側では沿岸地域の比較的濃度が高くなっている。これは汚水配管の漏れや交通活動が主要な起源の一つ

表(5)-3 地下水におけるPFCs検出率等の基礎値

物質名	最小 ng/L	50% タイル ng/L	75% タイル ng/L	最大 ng/L	検出率※ %
PFBA	1>	6	9	31	78
PFPeA	1>	4	5	50	72
PFHxA	1>	6	14	80	78
PFHpA	1>	7	11	107	78
PFOA	1	27	53	312	100
PFNA	1>	7	17	132	72
PFDA	1>	1>	1>	63	22
PFUdA	1>	1>	1>	6	11
PFDoA	1>	1>	1>	1	11
PFTrDA	1>	1>	1>	1>	0
PFTeDA	1>	1>	1>	1>	0
PFHxDA	1>	1>	1>	1>	0
PFODA	1>	1>	1>	1>	0
L-PFBS	1>	1	3	32	50
L-PFHxS	1>	2	3	100	61
L-PFOS	1>	10	22	218	78
L-PFDS	1>	1>	1>	1	6

※検出率:1ng/L以上検出されたものを検出として算出
図(5)-5 地下水中PFCAs濃度（2010年11月及び2011年9月）

図(5)-6 地下水中PFASs濃度（2010年11月及び2011年9月）

表(5)-4 神戸市における地下水、河川水、沿岸海水中のPFOA、PFOS濃度

PFOA	PFOS
範囲	75%タイル	範囲	75%タイル
地下水	2010-11 年度	1＞～312	53	1＞～218	22
河川水	2011 年度	5～122	47	1＞～15	6
海水	2010-11 年度	3～22	11	1＞～5	2

表(5)-5 各都市域における地下水中のPFOA、PFOS濃度

(ng/L)

PFOA	PFOS
範囲	75%タイル	範囲	75%タイル
神戸市	2010-11 年度	1＞～312	53	1＞～218	22
大阪府 4)	2007-11 年度	0.40～570	-	0.02～280	-
東京都 5)	2010 年度	0.7＞～73	7.2	1.3＞～230	5.4
ではないかという報告 $ ^{6)} $ と神戸市の市街化地域、工場の分布、道路状況及び地形を照らし合わせるとほぼ一致していると言える。

（２）新規分析対象物質・フッ素テロマー酸６項目及びその他の有機フッ素系界面活性剤について

新たに分析対象とした、フッ素テロマー酸６項目（6:2FTA、8:2FTA、10:2FTA、6:2FTUA、8:2FTUA、10:2FTUA）及びヘキサフルオロプロペンオリゴマーについて一斉分析可能かどうかについて検討したところ、従来検討してきたPFCAsやPFASsと比較すると、感度が悪く、表記下限値が10倍程度高濃度になるものも見られたが、PFCAsやPFASsと同じ前処理で分析することが可能であった。それらについて分析を試行したところ、地下水1ヶ所より、ヘキサフルオロプロペンオリゴマーが46ng/L検出された。PFCAs及びPFASsだけでなく、その他の有機フッ素系界面活性剤の使用量及び使用実態を調査し、残留性を考え、実態把握に追加すべきでないか、と考える。

## （3） 異性体比率

PFCAsやPFASsでは直鎖のピークより早い時間に同じ質量のピークが現われ、これらは枝分かれしたものであることがわかっている。その混入比は、起源推定に使用できるのではないかと期待されている。今回、その面積比について実試料の代表的なものについて表(5)-6に示した。概略的には、濃度が低いほど側鎖/直鎖の比率が高くなるのではないか、といった特徴が見られるが、詳細な解析は今後の課題である。

表(5)-6 河川、地下水に含まれるPFCAsやPFASsの直鎖、枝分かれの面積比

河川A	河川B	河川C	河川D	地下水3	地下水4	地下水5	地下水6
侧/直	直鎖	侧/直	直鎖	侧/直	直鎖	侧/直	直鎖	侧/直	直鎖	侧/直	直鎖	侧/直	直鎖	侧/直	直鎖
面積比	濃度	面積比	濃度	面積比	濃度	面積比	濃度	面積比	濃度	面積比	濃度	面積比	濃度	面積比	濃度
ng/L	ng/L	ng/L	ng/L	ng/L	ng/L	ng/L	ng/L
PFBA	A4	2	2	150	100	24	6	6	2
PFPeA	A5	4	1	0.10	9	0.05	49	39	4	5	1>
PFHxA	A6	0.28	2	2	0.18	12	0.11	50	0.02	53	0.10	6	0.47	6	0.41	2
PEHpA	A7	0.29	2	1>	0.26	8	0.26	27	0.03	69	0.13	9	0.86	7	0.51	3
PFOA	A8	0.13	8	0.07	6	0.58	24	0.15	52	0.03	233	0.04	36	0.19	27	0.11	27
PFNA	A9	0.42	4	0.06	7	1.31	4	0.65	13	0.02	126	0.16	14	1.72	7	1.09	3
PFDA	A10	0.36	1>	1>	0.57	1>	0.67	1	0.01	45	0.77	1>	0.93	2	0.74	1>
PFUdA	A11	1>	1>	1>	0.15	1>	1>	0.07	2	1>	0.79	1>	1>	1>
PFDoA	A12	1>	1>	1>	0.06	1>	1>	1>	1	1>	1>	1>	1>	1>
PFTrDA	A13	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>
PFTeDA	A14	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>
PFHxA	A16	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>
PFODA	A18	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>
L-PFBS	S4	1	2	18	5	2	1>	1>	1>	1>	1>
L-PFHxA	S6	0.11	4	0.18	5	0.31	4	0.20	5	0.14	9	0.07	2	1>	1>	1>
L-PFHpS	S7	0.68	0.51	0.35	0.57	0.19
L-PFOS	S8	0.87	10	2.55	3	0.62	3	0.82	7	0.36	162	0.55	11	0.72	4	0.62	9
L-PFDS	S10	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>	1>

## （4） 冷藏、冷冻保存美馥

PFCsは難分解性であり、長鎖になると容器壁等に吸着し易くなる傾向にあるので、冷蔵及び冷凍保存した場合に、どの程度影響があるのか、という観点から実験を行った。海水に添加した場合の結果の一例を図(5)-7に示した。分取直後に分析に着手した結果を100%として示したが、冷
図(5)-7 4ヶ月冷凍及び冷凍保存した PFCs 標準添加海水の分取直後分析との比較

凍では74～115%、冷蔵では61～125%を示しており、若干濃度が減少しているものもあるが、ほぼ満足すべき結果となっている。なお、今回は全成分のサロゲートを入手できているわけではないので、サロゲートのない長鎖についてはPFCAsではPFDoA $ ^{13} $ C $ _{2} $ でPFTrDA、PFTeDA、PFHxDA及びPFODAのサロゲート補正を行い、PFASsではL-PFOS $ ^{13} $ C $ _{4} $ でL-PFDSのサロゲート補正を行っており、容器壁に吸着し易い性質である長鎖のPFCsを若干補正し切れていないものと考えている。サロゲートの回収率は59～110%であった。

## 5 本研究によって得られた成果

## （1） 科学的意義

神戸市における環境水中有機フッ素化合物、特にPFCAs及びPFASs濃度の実態について把握できた。大阪湾の海水については2008年度を境に主なる構成がPFOAからPFHxAに置き換わっている。その後、2011年度の調査においてもその傾向は変わらず、企業のPFOA削減対策及び代替品へ移行がなされ、そのまま推移していることがうかがえる。一方、河川水や地下水を見ると、スポット的には特定のPFCAs及びPFASsが比較的高濃度である地点が見出されたり、新規に分析を試行した他の有機フッ素系界面活性剤が検出されたりして、新たな課題が見出されている。

## （２）環境政策への貢献

新規POPs物質として、PFOS及びPFOSF（ペルフルオロオクタンスルホン酸フルオリド）が2010年5月に追加されたが、先行して環境実態を把握したことにより、分析法の開発をはじめとして測定データについても学会発表し、公表しているので、政策的に寄与・貢献できる。

## 6 ．国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない。

### 7. 研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表
## <論文（査読あり）>

特に記載すべき事項はない。

## くその他誌上発表（査読なし）>

1) 八木正博、山路章、向井健悟、渋谷一郎：神戸市環境保健研究所報、38、63-67(2010)「廃棄物最終処分場浸出水の処理過程における有機フッ素化合物の挙動及び活性炭吸着における基礎検討」

## （2） 口頭発表（学会）

1) 八木正博、山路章、渋谷一郎：第19回環境化学討論会(2010)「神戸市における地下水中の有機フッ素化合物の分布と組成」

2) Masahiro Yagi, Akira Yamaji, Ichiro Shibutani: Techno-Ocean-2010 (2010)

"Distribution and Change of Perfluorochemicals Concentration in Seawater of Kobe"

3) 八木正博、向井健悟、山路章、渋谷一郎：第20回環境化学討論会(2011)

「廃棄物最終処分場浸出水中の有機フッ素化合物を除去するための活性炭吸着に関する基礎検討」

## （3） 出願特許

特に記載すべき事項はない。

## （4） シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

特に記載すべき事項はない。

## （５）マスコミ等への公表・報道等

特に記載すべき事項はない。

## (6) その他

特に記載すべき事項はない。

### 8 \. 引用文献

1) 環境省環境安全課：化学物質と環境・平成15年度化学物質分析法開発調査報告書，37-50(2004).

2) 八木正博、山路章、渋谷一郎：第12回日本水環境学会シンポジウム要旨集（2009）

3) Masahiro Yagi, Akira Yamaji, Ichiro Shibutani: Techno-Ocean-2010 (2010)

4) 上堀美知子、福原敬介、山本佳世：第14回日本水環境学会シンポジウム講演集（2011）

5) 西野貴裕、本田智大、長澤彩可、高橋明宏、高沢嘉一、柴田康行、北野大：東京都環境科学研究所年報、3-8(2011)

6) 村上道夫、滝沢智：水環境学会誌、33、103-114(2010)
## B-1002 有機フッ素化合物の環境負荷メカニズムの解明とその排出抑制に関する技術開発

(6) 大阪府域における有機フッ素化合物の環境調査及び製造・使用事業場周辺の実態把握

大阪府環境農林水産総合研究所 環境調査課 上堀 美知子

川村 暢也

福原 啓介

山本 佳世

平成22～23年度累計予算額 5,640 千円（うち、平成23年度予算額：2,721 千円）予算額は間接経費を含む。

[要旨] 大阪府内における環境水（河川水、海水、地下水）・大気環境試料中のPFCsの環境調査及び製造・使用事業場周辺環境におけるPFCsの経年的な濃度変動調査を行った。また、河川水、地下水及び大気環境におけるPFCs組成について比較検討した。

河川水、地下水及び大気環境における PFCs 組成について比較検討した。

府内の河川水、地下水調査では、河川水と地下水中の PFCs 濃度及び組成割合は地点により異なり、両者の発生源が異なることが示唆された。製造・使用事業場周辺環境調査では、河川水中の PFOA 濃度は、平成 19 年度調査（府独自調査）時に比較して 1/100 以下に減少していたが、一部の河川で代替物質として使用される PFHxA の濃度が高く、河川からの影響が海域にも及んでいることがわかった。また、大気中の PFOA の濃度は環境省が実施した平成 16 年度の調査結果 $ ^{1)} $ より減少していた。但し、大気中の PFOA 等の濃度は日間変動があり、PFCs 等濃度の把握には捕集時間、捕集効率等のサンプリング時の変動要因の検討が必要である。

## [キーワード] 有機フッ素化合物、フッ素テロマー化合物、河川水、地下水、大気

### 1. はじめに

本研究は、財団法人東京都環境整備公社（平成24年4月、（公財）東京都環境公社に社名変更）が環境省と締結した平成22～23年度の2年間において環境研究総合推進費「有機フッ素化合物の環境負荷メカニズムの解明とその排出抑制に関する技術開発」による研究委託業務の実施において、（公財）東京都環境公社が共同研究として行う試験研究の一部を、（公財）東京都環境公社からの委託を受け実施するものである。

PFOA 及び PFOS の環境中の濃度を把握するために、環境省が全国の河川及び大気等の調査 $ ^{1)} $ を実施し、近畿地方は全国レベルより高い濃度であることを報告している。また、2007年には、神崎川流域で PFOA が高濃度で検出されたとの Saito, N. ら $ ^{2)} $ の調査結果が報告された。その他、全国各地における調査結果も報告されている $ ^{3-6)} $ 。

大阪府では、水質・大気環境における PFOA・PFOS 及びその類縁物質等有機フッ素化合物の存在状況の把握および地域内に立地している製造・使用事業場周辺環境調査を実施して有機フッ素化
合物の汚染状況調査を行ったので報告する。

## 2 ．研究の目的

大阪府内には、日本国内に3つある有機フッ素化合物（PFCs）の製造事業場の1つがあり、これまでの環境省等調査で、府内の水質及び大気環境におけるPFCs濃度は全国レベルより高い傾向にある。当該事業場においては、PFOA自主削減プログラムに参加し、削減の対策を行っているところである。本研究では、削減対策効果の評価を行うとともに、これら周辺環境も含めた府内における有機フッ素化合物の実態把握を行い、府内の水質及び大気環境におけるPFCs濃度を把握し、POPs条約、化審法及び大阪府の化学物質対策の基礎的資料とすることを目的とする。

## 3 ．研究方法

## （１）調査地点及び調査物質

大阪府内の河川、海域等水環境及び大気環境調査を行った。水環境調査地点を図(6)-1に示す。大気環境調査地点は、当研究所の屋上である。調査対象としたPFCsを表(6)-1-1及びフッ素テロマー化合物を表(6)-1-2に示す。

## （2） 試料前处理

## 1 ）水質試料の前処理

水質試料は、コンセントレーターPlus（Waters 社製）を用いて固相カートリッジ（Waters 社製 Sep-Pak Oasis WAX、以後、WAX とする。）に 10mL/min で数 10～500mL 通水した。水質試料を捕集した WAX は 0.1%アンモニア/メタノール溶液 3mL で溶出し、1～3mL に定容して試験液とし、LC/MS/MS で分析した。懸濁物質の多い試料については、あらかじめガラス繊維ろ紙でろ過し、ろ紙はメタノールで 30 分間超音波抽出し、ろ液に合わせて処理した。メタノール、アセトニトリル及び精製水は、液体クロマトグラフ/質量分析用（LC/MS 用、和光純薬工業製）を使用し、0.1%アンモニア/メタノール溶液は 25%アンモニア水（和光純薬工業製試薬特級）をメタノールで希釈して調製した。
表(6)-1-1 PFCs 調査対象物質・検出限界及びモニターイオン

No.	化合物	MDL*	MDL**	モニターイオン	No.	内標準	モニターイオン
(ng/L)	(pg/m³)	プレカーサーイオン(m/z)	プロダ外イオン(m/z)	プレカーサーイオン(m/z)	プロダ外イオン(m/z)
1	PFHxA	0.12	0.64	312.8	268.8	(1)	13C2-PFHxA	314.8	269.7
2	PFHpA	0.08	0.39	362.8	169.0
3	PFOA	0.17	0.29	412.8	368.9	(2)	13C4-PFOA	416.9	372.0
4	PFNA	0.13	0.31	462.9	418.9	(3)	13C5-PFNA	467.7	423.1
5	PFDA	0.10	0.22	512.8	468.9	(4)	13C2-PFDA	514.8	470.0
6	PFUnDA	0.26	0.42	562.9	518.9	(5)	13C2-PFUnDA	564.9	519.6
7	PFDoDA	0.21	0.31	612.9	569.0	(6)	13C2-PFDoDA	614.8	569.6
8	PFTrDA	0.22	0.22	662.9	618.8
9	PFTeDA	0.10	0.52	712.9	668.9
10	PFHxA	0.09	0.35	812.9	768.8
11	PFBS	0.10	0.19	298.8	80.0	(7)	18O2-PFHxS	402.6	84.1
12	PFHxS	0.07	0.24	398.8	80.0
13	PFOS	0.06	0.13	498.9	79.8	(8)	13C4-PFOS	502.8	80.0
14	PFDS	0.05	0.17	598.9	79.8

*：水質試料の検出下限，**：大気試料の検出下限，カルボン酸系：No.1～10，スルホン酸系：No.11～14

PFHxA:Perfluorohexanoic Acid, PFHpA:Perfluoroheptanoic Acid, PFOA:Perfluorooctane Acid, PFNA:Perfluoronanoic Acid

PFDA:Perfluorodecanoic Acid, PFUDA:Perfluoroundecanoic Acid, PFDoA:Perfluorododecanoic Acid

PFTrDA:Perfluorotridecanoic acid, PFTeDA:Perfluorotetradecanoic Acid, PFHxA:Perfluorohexadecanoic Acid

PFBS:Perfluorobutane Sulfonate, PFHS:Perfluorohexane Sulfonate, PFOS:Perfluorooctane Sulfonate, PFDS:Perfluorodecanesulfonate

$ ^{13} $ C₂-PFHxA:Perfluoro-n-(1,2- $ ^{13} $ C₂)hexanoic acid, $ ^{13} $ C₄-PFOA:Perfluoro-n-(1,2,3,4- $ ^{13} $ C₄)octanoic acid

$ ^{13} $ C₅-PFNA:Perfluoro-n-(1,2,3,4,5- $ ^{13} $ C₅)nonanoic acid, $ ^{13} $ C₂-PFDA:Perfluoro-n-(1,2- $ ^{13} $ C₂)decanoic acid

$ ^{13} $ C₂-PFUnDA:Perfluoro-n-(1,2- $ ^{13} $ C₂)undecanoic acid, $ ^{13} $ C₂-PFDoDA:Perfluoro-n-(1,2- $ ^{13} $ C₂)dodecanoic acid

$ ^{18} $ O₂-PFHxS:Sodium perfluoro-1-hexane ( $ ^{18} $ O₂)sulfonate, $ ^{13} $ C₄-PFOS:Sodium perfluoro-1-(1,2,3,4- $ ^{13} $ C₄)octanesulfonate

表(6)-1-2 フッ素テロマー化合物調査対象物質・検出限界及びモニターイオン

No化合物	モニターイオン	DL*(pg/m3)	No化合物	モニターイオン	DL*(pg/m3)
1 4:2FTOH	244	3.4	7 4:2FTI	374	3.4
2 6:2FTOH	344	4.7	8 6:2FTI	474	1.9
3 8:2FTOH	405	7.4	9 8:2FTI	574	1.0
4 10:2FTOH	505	4.1	10 6:2FTM	432	3.5
5 6:2FTA	418	3.7	11 8:2FTM	532	4.7
6 8:2FTA	518	4.8	12 8:1FA (IS)	431

$ ^{*} $ : 檢出下限

1: 1H,1H,2H,2H-Perfluorohexan-1-ol

7: 1H,1H,2H,2H-Perfluorohexyl Iodide

2: 1H,1H,2H,2H-Perfluorooctan

8: 1H,1H,2H,2H-Perfluorooctyl Iodide

3: 1H,1H,2H,2H-Perfluoro-1-decanol

9: 1H,1H,2H,2H-Perfluorodecyl Iodide

4: 1H,1H,2H,2H-Perfluoro-1-dodecanol

10: 1H,1H,2H,2H-Perfluorooctyl methacrylate

5: 1H,1H,2H,2H-Perfluorooctyl acrylate

11: 1H,1H,2H,2H-Perfluorodecyl methacrylate

6: 1H,1H,2H,2H-Perfluorodecyl acrylate

12: 1H, 1H-Perfluoro-1-nonahformel 準物質

## 2 ）大気試料の採取及び前処理

大気試料は、ハイボリウムエアサンプラー（柴田科学製 HV-700F）を用い、流量700L/minで24時間捕集した。捕集材は石英繊維ろ紙（QF）、ポリウレタンフォーム（PUF）及び活性炭素繊維フェルト（ACF）を使用した。捕集した捕集材のうち、石英繊維ろ紙の1/2についてはメタノールにより高速溶媒抽出し、抽出液を水/メタノール（1:1）溶液として、1）水質試料の前処理の方法で処理し、粉塵中のPFCs濃度を算出した。活性炭素繊維フェルトは酢酸エチルにより高速溶媒
抽出し、ヘキサンに転溶・濃縮し、GC/MSで分析し、フッ素テロマー化合物の濃度を算出した。また、捕集したPUFの一部についてもQFと同様の処理をし、PUFで捕集されたPFCs濃度を算出した。

## 4 ．結果及び考察

本研究の調査期間は 2010～2011 年度であるが、環境における濃度変動等を検討するために本研究前の調査結果をも用いた。

## （１）水環境における PFOA・PFOS 及びその類縁物質等有機フッ素化合物の濃度及び組成割合の把握

水環境における PFCs 調査は、府内の河川（33 地点）、地下水（40 地点）及び海域（12 地点）について行った。

河川について、2011年度の結果を図(6)-2に示す。但し、No.18は2010年11月、No.20及びNo.21は2007年7月の調査結果である。調査した府内の河川で主に検出された物質はPFOA（5.7～207ng/L）であったが、一部の河川でペルフルオロヘキサン酸（PFHxA）が高濃度で検出された。PFHxAが高濃度で検出された河川は地点5～7、9、14及び16～18であった。そのうち前者5河川のPFHxA濃度（1600～40000ng/L）は後者の3河川のPFHxA濃度（55～360ng/L）に比較してもかなり高い濃度であり、またこれら5河川は同じ水域である。これらの調査地点の近傍には、フッ素樹脂製造事業所があり、その排水が上流の下水処理場へ流入されていることから、その影響を受けていることが推察される（(3)製造・使用事業場周辺調査の項参照）。後者の3河川が高い濃度を示した原因及び地点29の河川でのPFOA等の検出については、さらに周辺調査が必要である。

図(6)-2 河川における PFCs 濃度
府内の地下水について40地点で調査した結果を表(6)-2及び図(6)-3に示す。いずれかのPFCsが検出された地点は37地点であり、PFCs濃度が検出下限未満あるいは検出されなかった地点は3地点（地点117、120及び128）であった。検出された主な物質は、カルボン酸系ではPFHxA、ペルフルオロヘプタン酸（PFHpA）、PFOA及びペルフルオロノナン酸（PFNA）であり、スルホン酸系ではペルフルオロブタンスルホン酸（PFBS）、ペルフルオロヘキシルスルホン酸（PFHxS）及びPFOSの7物質であった。その他の物質については、検出地点数が数地点であり、濃度も数ng/Lあるいは検出下限未満であった。また、検出物質や濃度は地点によって異なっており、地点107、109、115及び116は、PFOAが特に高い濃度(240～570ng/L)で検出されたが、地点105はPFHxS(120ng/L)及びPFOS(280ng/L)、地点125はPFHxS(120ng/L)が検出され、カルボン酸系よりはスルホン酸系が検出されていた。これらの要因等については、今後さらに周辺調査等が必要である。

表(6)-2 地下水における PFCs 濃度 (n=40)

(单位：ng/L)

PFHxA	PFHpA	PFOA	PFNA	PFBS	PFHxS	PFOS
n	29	29	37	29	26	21	34
Ave	7.0	8.2	84	5.8	3.9	13	16
Max	29	23	570	42	43	120	280
Min	0.17	0.15	0.40	0.16	0.16	0.09	0.33
Med	4.2	6.3	35	2.9	1.2	1.3	4.6

n：いずれかの PFCs が検出された地点数

Ave：平均值、Max：最大值、Min：最小值、Med：中央值

図6−3 地下水の PFCs 濃度及び組成割合

上段、縦軸：濃度

横軸：地点 No.

下段、縦軸：組成割合

横軸：地点 No.（図6-1 参照）
## （２）大気中における PFCs 濃度

## 1 ）PFCs の濃度

2009年9月以降、当研究所屋上において周辺の大気環境における試料採取を行っているが、2009年9月～2011年2月までの結果について検討した。

粉塵中から検出された PFCs で検出頻度の高い物質の濃度範囲を図(6)-4 に示す。但し、最大（MAX）、最少（MIN）及び中央値（MED）は検出されなかった調査日を除いて算出した。PFDS を除く PFCs が検出され、濃度の高い上位 5 物質は PFOA（15～1800pg/m³）、PFHxA（0.5～1200pg/m³）、PFBS（0.1～110pg/m³）、PFDA（0.4～87pg/m³）及び PFDoA（0.1～87pg/m³）であり、PFOS は 1.0～55pg/m³ であった。PFDS は検出下限（0.2pg/m³）未満であった。

環境省が2004年度に実施した大気環境におけるPFOA及びPFOSの全国調査（20地点、連続する3日間の採取で合計60試料、以後、全国大気調査という。） $ ^{1)} $ 結果では、PFOA及びPFOSの濃度は0.22～5300及び検出下限（0.09）未満～44pg/m $ ^{3} $ であった。当研究所屋上（3試料）での濃度は180～5300及び1.9～9.0pg/m $ ^{3} $ であり、今回の調査結果は、PFOA濃度は全国大気調査時より低下していたが、全国レベルよりは高く、PFOSは同等の濃度レベルであった。

また、大気中における PFCs は、調査日により濃度が変動し、調査期間での連続する 3 日間の変動（3 日間での最大値と最小値の比）は PFOA が 1.4～89、PFOS は 1.4～8.6 であった。調査日による濃度の変動については全国大気調査（1.8～29 及び 1.2～8.6）においても同様の傾向であった。

PFCs の前駆物質となるフッ素テロマー化合物の粉塵中の濃度範囲を図(6)-5 に示す。フッ素テロマー化合物は、全調査日に対する検出頻度が高く（80%以上）、また、濃度の高い物質は、6:2FTOH（16～600pg/m³）、8:2FTOH（46～2600pg/m³）、10:2FTOH（12～730pg/m³）のテロマーアルコール及び、8:2FTA（5～4400pg/m³）、8:2FTI（0.5～26pg/m³）であった。なお、6:2FTA（5～590pg/m³）は高い濃度で検出される日もあったが検出頻度は25%程度であった。

図(6)-4 大気中における PFCs 濃度(QF から算出、2009 年 9 月～2011 年 2 月)
図(6)-5 大気粉塵中におけるフッ素テロマー化合物濃度(2009年9月～2011年2月)

## 2 ）大気中における PFCs の存在形態について

大気中における PFCs のうち PFOA については、環境省の調査においても粒子状で存在するとして HV エアーサンプラーのろ紙で捕集されたものを PFOA 濃度として報告されている。しかし、特に気温の高い夏季では気体状でも存在すると推定される。そこで、粒子状の PFCs は石英繊維ろ紙（QF）、気体状の PFCs はポリウレタンホーム（PUF）に捕集されるとし、QF と PUF からの検出割合を検討した。2010 年 7 月～2011 年 2 月の結果を図(6)-6 に示す。PFBA（炭素数：4）は全ての調査日で PUF から検出される割合が 8 割以上であった。また、炭素（C）数が 6 の PFHxA は、7 月の調査日ではほとんど PUF から検出されていたが、9 月では 2 割程度が QF から検出されていた。また、C 数 8 の PFOA、C 数 9 の PFNA は QF から検出される割合が調査期間を通して高かった。以上の結果から、C 数が小さい揮発しやすい PFCs は気体状で存在し、C 数が多くなると粒子状で存在する割合が高いことがわかった。

図6-6 大気中における PFCs の存在形態の割合

PUF：ポリウレタンフォームに捕集された PFCs（気体状）

QF：石英繊維ろ紙に捕集された PFCs（粒子状）
## （3） 製造・使用事業場周辺環境調査

製造・使用事業場周辺環境調査は、2007年に神崎川流域でPFOAが高濃度で検出されたとのSaito, N. ら $ ^{2)} $ の調査結果が報告されたことから、発生源周辺調査として実施した。調査地点を図(6)-7に示す（No.1：宮鳥橋、No.2：下水処理場放流後の地点、No.3：新京阪橋、No.4：新三国橋）。これら地点での調査は、大阪府で2007年7月から実施 $ ^{7)} $ しており、合わせて2011年8月までの結果を図(6)-8に示す。なお、図(6)-8の2008年10月のNo.4（PFOA）は大阪市の調査結果である。

No.2 の PFOA 濃度については、Saito, N. ら $ ^{2)} $ の調査（2003 年 5 月）で高濃度（67μg/L）であったが、2009 年 8 月に一時的に上昇したものの、2009 年 12 月以降は急激に減少し、2010 年 12 月には 0.16μg/L と 1/100 以下に低下していた。この PFOA 濃度の増減は、処理場下流の No.3 及び No.4 においても同様の挙動を示し、2010 年 12 月にはそれぞれ 0.080 及び 0.058μg/L であり、2007 年 7 月の調査開始時（0.60 及び 0.39μg/L）の概ね 1/6 程度まで低下していた。PFOA 濃度の減少については、当該事業場においての「PFOA 自主削減プログラム」による自主的な削減の取組みの効果によるものと推察された。但し、PFHxA 濃度の変動は、処理場の放流後（No.2）及びその下流の 2 地点（No.3、4）とも PFOA と同様の挙動を示すものの、濃度は PFOA の 20 倍あるいは 100 倍以上の高い濃度であり、事業場で PFOA の代替物質として使用され、河川へも影響が及んでいることが推察された。PFHxA については、法的な規制はないが引き続き監視する必要があると考えられる。

下水処理場の上流である No.1 の PFOA 濃度は、2007 年 7 月で 0.022μg/L、2010 年 12 月で 0.006μg/L であり、PFHxA 濃度は、0.001μg/L 前後といずれも低濃度で推移していた。

図6-7 神崎川水域調査地点
宫鳥橋 放流後 新京阪橋 新三国橋

図(6)-8 高濃度を示した河川調査における PFOA 及び PFHxA 濃度の推移

上段：PFOA 濃度 下段：PFHxA

## （４）海域における PFCs 濃度

海域についての調査は、2007年8月から2010年11月にかけて大阪湾の環境基準点である12地点について行った。但し、調査年度により調査した地点数は異なるが、延べ35試料採取した。35試料について検出頻度の高い物質の検出濃度範囲を図(6)-9示す。これらの中で、PFHxAの濃度（4.2～200ng/L）が最も高く、次にPFOA（1.0～30ng/L）が高い濃度で検出されたが、他は数ng/L程度であった。

また、海域は河川の影響が及ぶと推定されるため沿岸部の3地点（地点番号51、57、59）についての経年変化について検討した。結果を図(6)-10に示す。No.59は、2007年8月にはPFOA及びPFOS共に高い濃度（30及び7.1ng/L）を示したが、2010年11月の調査では、PFOA濃度は4.7ng/Lでありかなり低下していた。PFOSは、2009年2月以降は0.15～2.9ng/Lの範囲であり、横ばいあるいは減少傾向であった。PFOA及びPFOS以外で特に高い濃度で検出された物質はPFHxA

図(6)-9 海域における PFCs 検出濃度範囲 （単位：ng/L）
図(6)-10 海域における PFOA, PFOS 及び PFHxA 濃度の推移

縦軸：（左）；PFOA·PFOS濃度（单位：ng/L），（右）；PFHxA濃度（单位：ng/L）

調査地点：N0.51、N0.57、N0.59（図6-1参照）

であった。No.59 の PFHxA 濃度は 2009 年 2 月の 13 ng/L から同年 8 月は 62 ng/L に上昇し、2010 年 11 月には 44 ng/L と低下していたが、PFOA（各 14、13、4.7 ng/L）より濃度が高くなっていた。海域における PFHxA は PFOA より濃度が高く、流入する河川の影響が海域に及んでいることが推察された。

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

府内の水環境における PFCs 濃度は、PFOA が全国レベルに比較して高い傾向を示していたが、製造・使用事業場周辺の高濃度地点の濃度が減少し、2003 年 5 月の Saito, N. ら $ ^{7)} $ の調査結果の 1/100 以下に低下していた。一方、代替物質として使用される PFHxA の濃度が増加傾向にあり、その影響が海域に及んでいることがわかった。地下水については、PFCs 濃度は地域により異なり、その発生源も異なることが示唆された。また、大気中の PFCs 濃度は日間変動があることから、変動要因を解明することが重要であると考える。

## （２）環境政策への貢献

製造・使用事業場周辺も含めた府内の環境調査を実施することにより、当該事業場が行う汚染防止対策の評価を行うための基礎資料となり、また、POPs条約、化審法等及び大阪府の化学物質対策の基礎的資料とすることが可能である。

## 6 ．国際共同研究等の状況

「特に記載すべき事項はない」

### 7. 研究成果の発表状況

## （1） 纸上発表

<論文（査読あり）>

1）上堀美知子、清水武憲、大山浩司：大阪府環境農林水産総合研究所研究報告、第4号、1-8（2011）「大阪府内における有機フッ素化合物の環境調査」

<その他誌上発表（查読なし）>
1）上堀美知子、清水武憲、大山浩司：全国環境研会誌、第36巻第1号、（2011）「大阪府内の水環境における有機フッ素化合物の実態調査」

## （2） 口頭発表（学会等）

1) 上堀美知子、清水武憲、園井一行、大山浩司：第19回環境化学討論会（2010）「大阪府域における有機フッ素化合物の環境実態調査」

2) 上堀美知子、清水武憲、大山浩司：第13回日本水環境化学シンポジウム（2010）「大阪府域における水環境中の有機フッ素化合物」

3) 清水武憲、上堀美知子：第51回大気環境学会年会（2010）

「大気粉塵中パーフルオロオクタン酸(PFOA)とパーフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)の濃度変動について」

4) 上堀美知子、清水武憲、大山浩司：第37回環境保全・公害防止研究発表会（2010）「大気環境中における有機フッ素化合物の分析」

5) 上堀美知子、清水武憲、大山浩司、福原敬介、山本佳世：第20回環境化学討論会（2011）「大阪市内大気環境中における有機フッ素化合物調査」

6) 上堀美知子、福原敬介、山本佳世：第14回水環境学会シンポジウム（2011）「大阪府における水環境中の有機フッ素化合物調査」

7) 上堀美知子、福原敬介、山本佳世：第38回環境保全・公害防止研究発表会（2011）「大気環境中における有機フッ素化合物の挙動について」

## （3） 出願特許

「特に記載すべき事項はない」

（4）シンポジウム、セミナーの開催（主催のもの）

「特に記載すべき事項はない」

（５）マスコミ等への公表・報道等「特に記載すべき事項はない」

(6) その他

「特に記載すべき事項はない」

### 8 \. 引用文献

1) 環境省．平成15,17年度版「化学物質と環境」

2) Saito, N. Harada, K. Inoue. K. Sasaki, K. and Yoshinaga, T. (2004). Perfluorooctanate and Perfluorooctane Sulfonate Concentrations in Surface Water in Japan. J. OCCUP. Health. 46:49-59.

3) 張野広也，北野雅昭，大島詔，福山丈二，今井長兵衛（2008）。大阪市域の水環境中における有機フッ素系化合物の汚染実態と微生物影響。大阪市立環科研報告。70：35～42.

4) 西野貴裕，藤波浩美，高橋明宏，佐々木裕子，小俣貴寛，高島佑一，北野大（2009）。都内水
環境における有機フッ素化合物の汚染源解明調査．第36回環境保全・公害防止研究発表会講演要旨集：56～57.

5) 竹峰秀祐，松村千里，吉田光方子，岡田泰史，鶴川正寛，鈴木元治，中野武（2009）。兵庫県における有機フッ素問題への取り組み。第36回環境保全・公害防止研究発表会講演要旨集：58～59.

6) 田中周平（2010）. ペルフルオロ化合物類による水環境汚染の実態. 水環境学会誌. 33:156～159.

7) http://www.epcc.pref.osaka.jp/press/h19/1226_3/ : 神崎川水域におけるパーフルオロオクタン酸 (PFOA) 等に係る水質調査結果等について