Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
表(5)-13 ダゾメット剤処理圃場周辺環境中の MITC 濃度の推移

(ガスバリア一性フィルム)

捕集
箇所	処理後経過時間
0～4h	4～8h	8～12h	24～28h	28～32h	32～36h	48～52h	52～56h	56～60h	76～80h	172～
176h	360～
364h
1番	nd	< 2.0	2.2	nd	nd	nd	nd	nd	< 2.0	< 2.0	nd	nd
2番	nd	< 2.0	4.6	< 2.0	nd	< 2.0	nd	nd	< 2.0	< 2.0	< 2.0	2.0
3番	nd	< 2.0	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0	nd	nd	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0
4番	nd	< 2.0	nd	< 2.0	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	< 2.0
5番	nd	< 2.0	5.2	< 2.0	2.6	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0
6番	4.4	10.9	-	5.2	4.7	3.1	12.9	65.6	29.3	24.1	4.7	95.7
7番	< 2.0	-	nd	4.0	< 2.0	nd	2.2	8.6	2.9	2.1	< 2.0	17.0
8番	nd	< 2.0	nd	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0	2.0
9番	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	< 2.0	< 2.0	nd	nd	< 2.0
10番	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	< 2.0	nd	nd	nd	< 2.0
11番	nd	2.6	2.3	< 2.0	4.1	< 2.0	nd	nd	nd	< 2.0	nd	nd
12番	7.2	23.3	2.0	3.0	7.3	4.0	< 2.0	17.2	7.8	nd	< 2.0	< 2.0
13番	4.4	< 2.0	nd	4.3	2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0	< 2.0
14番	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0	nd	< 2.0	< 2.0	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0	< 2.0
15番	< 2.0	< 2.0	nd	< 2.0	nd	nd	< 2.0	< 2.0	< 2.0	nd	nd	< 2.0

单位： $ \mu g/m^{3} $

定量下限值： $ 2.0 \mu g/m^{3} $

nd：非検出、-：データなし

n=1

ダゾメット微粒剤処理時刻：2015年6月4日6時、フィルム除去時刻：2015年6月19日6時

表(5)-14 ガスバリア一性フィルム下気中のダゾメット微粒剤由来の MITC 濃度の推移

处理後経過時間(h)	8	12	24	28	32	36	48	52	56	60	76	80	176	360
平均濃度	110.1	153.8	67.3	80.8	89.2	70.0	46.0	77.1	158.4	123.4	22.4	29.8	10.5	1.3

单位：mg/m³

定量下限值:0.4mg/m³

## (5) ガスバリア一性被覆フィルムの性能確認試験

40℃暗所下条件で静置した場合の処理24、72、166、236.5時間後の土壌中残留濃度は、バリアスターVでの密封において35.4、3.3、1.8、1.6ppmであり、ハイバリアーでは36.6、3.6、2.2、1.7ppmであった(表(5)-15)。土壌中のMITC残留濃度と経過時間をプロットし、その近似曲線を指数関数で表示したところ、バリアスターVでは $ y=21.099\mathrm{e}^{-0.013x} $ 、ハイバリアーでは $ y=22.326\mathrm{e}^{-0.013x} $ であった(R2:バリアスターV;0.76、ハイバリアー;0.77、図(5)-6(a)、(b))。この近似曲線と半減期を $ T_{1/2}=\ln(2)/\lambda $ （式(5-1)で算出したところ、バリアスターV、ハイバリアーともに53.3時間であった(表(5)-16)。
圃場での性能確認試験時の各平均温度は、ハウス内:23.8～29.2℃、フィルム上:24.4～31.2℃、地温:25.2～27.3℃で推移していた。フィルム下気中濃度においては処理後6時間ではバリアスターV被覆下の濃度が高かったが、78時間後にはバリアスターVは定量下限値付近まで低下しており、ハイバリアーの場合は117mg/m³であった(表(5)-17)。本実験ではバリアスターVのフィルム下気中の濃度が78時間以降で1mg/m³以下まで低下していたが、バリアスターVを用いた場合で78時間後でも100mg/m³の濃度を維持できるデータが得られていることと(表(5)-10)、土壤中濃度の推移、半減期の結果よりバリアスターVとハイバリアーは、ほぼ同等のバリアー性能を有することが分かった。

表(5)-15 処理後経過時間と土壌中残留濃度

処理後経過時間(h)	残留濃度(ppm:MITC μ g/乾土g)
バリアスターV	ハイバリアー
24	35.4	36.6
72	3.3	3.6
166	1.8	2.2
236.5	1.6	1.7

$$ n=2 $$

式(5)-1 土壤残留濃度と経過時間の近似曲線

$$ \begin{aligned}T_{1/2}=&\frac{\ln(2)}{\lambda}\\&T_{1/2}: 半减期 \\&\lambda: 崩壞定数 \\&\ln(2):log_{e}2\end{aligned} $$

図(5)-6 土壤残留濃度と経過時間の近似曲線 (a) バリアスターV(BSV) (b) ハイバリアー(HB)

表(5)-16 土壌残留濃度と経過時間の 近似曲線と半減期

バリアスターV	ハイバリアー
近似曲線	y=21.099e^{-0.013x}	y=22.326e^{-0.013x}
λ	0.013	0.013
T_{1/2}	53.3	53.3

表(5)-17 各被覆資材におけるフィルム下気中の MITC 濃度の推移

被覆資材名	処理後経過時間(h)
6	30	54	78	88	102	110	126	150	174
バリアスターV	581.3	109.2	122.4	0.5	< 0.4	< 0.4	< 0.4	< 0.4	< 0.4	< 0.4
ハイバリアー	477.6	353.7	-	117	50.3	4.8	0.9	< 0.4	< 0.4	< 0.4

$$ 0.4mg/m^{3} $$
## (6) 地域環境中におけるMITC濃度のモニタリング

## (6) -1 H26年度調查（6月2日～7月1日）

各観測点の平均気温と湿度を表(5)-18に示した。また、最寄りのアメダス観測点(南国日章)の気象データでは、この時期の風向は昼:南の風、夜:北の風が多かった。大気中MITC濃度について、観測点1番、2番では定量下限値以下か、非検出であった。観測点3番、4番では定量下限値以下の濃度を検出していることが多かった。観測点5番では6月12日の観測で3.1μg/m³の濃度を検出した(表(5)-19)。これは観測点5番から10m以内にある施設でカーバムナトリウム塩液剤を処理したことが原因であった。以上より本試験条件における地域レベルでの大気中MITC濃度は5μg/m³以下の濃度であり、カーバムナトリウム塩液剤やダゾメット剤を処理した圃場からの周辺環境への流入は低濃度で推移していることが分かった。

表5-18 各観測点の平均気温と湿度

日付	①	②	観測点番号
気温(℃)	湿度(%)	気温(℃)	湿度(%)	気温(℃)	湿度(%)	気温(℃)	湿度(%)	気温(℃)	湿度(%)
6/2～6/6	22.4	82.7	22.4	77.4	22.1	86.6	22.0	86.2	22.4	83.0
6/7～6/11	23.8	83.5	23.6	78.0	23.7	86.6	24.1	92.0	23.9	81.4
6/12～6/16	23.1	74.3	23.4	66.1	23.5	73.4	23.9	81.0	23.7	69.8
6/17～6/21	22.0	85.4	21.9	79.9	22.1	86.7	22.4	90.0	22.1	83.9
6/22～6/26	23.4	83.5	23.1	80.0	23.5	88.3	23.8	93.1	23.5	83.2
6/27～7/1	24.5	76.7	24.4	71.7	24.7	79.1	25.0	85.2	24.7	75.6

表5-19 各観測点の大気中 MITC 濃度

月日
天気	6/2
晴	6/3
晏	6/4
雨	6/5
雨→晏	6/6
雨→晏	6/7
晏	6/8
晏	6/9
晴	6/10
晏	6/11
晏	6/12
晴	6/13
晴	6/14
晴	6/15
晴	6/16
晏
観測点
番号	①	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	<0.2	<0.2	<0.2	0
②	0	<0.2	-	-	-	-	0	0	0	0	<0.2	0	0.2	0
③	0	0	0	0	0	0	0	0	-	-	-	-	-	0.3
④	<0.2	<0.2	<0.2	<0.2	<0.2	0.3	<0.2	<0.2	0.3	<0.2	<0.2	<0.2	0	0.2
⑤	0	0	0	0	0	0	0	0	0	3.1	1.5	0.3	-	0.3

月日
天気	6/17
晏→雨	6/18
雨	6/19
晴	6/20
晴	6/21
晏→雨	6/22
雨	6/23
晴	6/24
晴→晏	6/25
晴	6/26
晏	6/27
晏	6/28
晴	6/29
晴	6/30
晴	7/1
晴
観測点
番号	①	0	0	0	0	0	0	0	0	0	<0.2	0	0	0	0
②	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0
③	0	<0.2	0.2	0	0.2	0.3	<0.2	<0.2	0	<0.2	<0.2	0	<0.2	0
④	0	0.3	0.2	0.3	0.2	0.3	<0.2	<0.2	<0.2	<0.2	<0.2	0	0	0
⑤	0.4	0.2	0.3	0	0	0	0	0	0	0	0.8	0.4	0.4	0

单位： $ \mu g/m^{3} $

定量下限值： $ 0.2 \mu g/m^{3} $

一：データなし(電源オフやロータリー設定ミスによる)
## (6) -2 H27年度調查（4月21日～6月30日）

モニタリング期間中の平均の気温と湿度は、4月：20.5℃、55.6%、5月：22.2℃、65.2%、6月：23.3℃、76.8%であった。また、最寄りのアメダス観測点(南国日章)の気象データでは、この時期の主風向は、昼間が南、夜間は北が多かった(データ略)。設置点1～3番および5番では定量下限値以下か、非検出であった。設置点4番では5月13～6月13日にかけて最大1.6μg/m³を検出した。設置点4番から約14m離れた施設において5月13日と6月4日にダゾメット微粒剤を処理しており、この施設由来のMITCを検出したものと考えた(表(5)-20)。以上より、調査期間における地域レベルでの大気中MITC濃度は1.6μg/m³以下であり、定量下限値以上の濃度を検出した期間も限定的であった。今回のモニタリングでは、US EPAの設定する評価値と比較して1/10以下と低く、施設ニラの土壌くん蒸処理盛期において、カーバムナトリウム塩液剤やダゾメット微粒剤を処理した圃場からの周辺環境への放出影響が軽微であることが分かった。

表5-20 各設置点の大気中 MITC 濃度

月	日	4/21	4/22	4/23	4/24	4/25	4/26	4/27	4/28	4/29	4/30	5/1	5/2	5/3	5/4	5/5	5/6	5/7	5/8	5/9	5/10	5/11	5/12	5/13	5/14
曜	日	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木
天	気	晴	晴	晴	晴	晴	晴	晴	暴→雨	暴	晴/暴	晴	晴	暴/雨	晴	晴	晴→暴	晴/暴	晴	雨→晴	晴	晴→暴	雨	晴	晴
設	1	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	-	-	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
置	2	nd	nd	nd	nd	< 0.2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
点	3	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
4	< 0.2	< 0.2	< 0.2	nd	< 0.2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	< 0.2	nd	nd	nd	< 0.2	< 0.2	nd	nd	1.6
5	< 0.2	< 0.2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
月	日	5/15	5/16	5/17	5/18	5/19	5/20	5/21	5/22	5/23	5/24	5/25	5/26	5/27	5/28	5/29	5/30	5/31	6/1	6/2	6/3	6/4	6/5	6/6	6/7
曜	日	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日
天	気	晴→暴	暴→雨	晴→雨	晴	晴	晴	晴	暴/雨	暴→晴	晴	晴	晴	晴→暴	晴	晴→雨	晴	晴	晴→暴	雨→暴	晴	雨	晴	晴→暴
設	1	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	< 0.2	< 0.2	< 0.2	nd	< 0.2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
置	2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
3	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
点	4	0.2	1.1	0.3	nd	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	nd	< 0.2	nd	< 0.2	nd	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	nd	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2
5	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	-	-	-	nd	nd	nd
月	日	6/8	6/9	6/10	6/11	6/12	6/13	6/14	6/15	6/16	6/17	6/18	6/19	6/20	6/21	6/22	6/23	6/24	6/25	6/26	6/27	6/28	6/29	6/30
曜	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火	水	木	金	土	日	月	火
天	気	雨	暴	暴/晴	雨	晴	晴→暴	雨→暴	晴	暴→雨	晴→暴	雨→暴	暴	晴/暴	暴	暴	暴	暴	雨→暴	暴→雨	晴	晴	暴→雨
設	1	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	< 0.2	nd	nd	< 0.2	< 0.2	< 0.2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
置	2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
3	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
点	4	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd	nd
5	-	-	nd	nd	nd	nd	nd	nd	-	-	-	-	-	-	-	-	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	< 0.2	-

单位： $ \mu g/m^{3} $

定量下限值： $ 0.2 \mu g/m^{3} $

nd：非検出、-：電源オフやロータリー設定ミスによる

n=1

(7) カーバムナトリウム塩液剤およびダゾメット剤由来MITCの各温度別フィルム下大気と土壌中濃度の推移調査（室内試験）

## (7) -1 大気中濃度測定

カーバムナトリウム塩液剤と慣行フィルム使用時の24、72、168、240時間において、温度が上がるほど、非検出になる時間が早くなった(25℃：240時間、35℃：72時間、表(5)-21)。これは、温度が上がるほどガス化が速やかに進行し、MITCの発生が終息に向かう時間が早まったためと考えた。また、各温度条件における最大値は温度が上がると低くなる傾向が見られたが、これは各モニタリング時にはすでにMITCの発生が終息に向かっていた点と、温度の上昇に伴いガスのフィルム透過性も高まったためと考えた。ガスバリア一性フィルム使用時において、慣行フィルムよりも各時間における濃度は高く推移した(表(5)-21)。温度が上がると最大値も高くなり、非検出になる時間も慣行フィルムと同様に早くなった。
ダゾメット微粒剤と慣行フィルム、ガスバリア一性フィルム使用時の24、72、168、240時間において、カーバムナトリウム塩液剤のガスバリア一性フィルム使用時と同様の傾向が見られた(表(5)-22)。

以上の点より MITC の発生は温度の影響を強く受けることが分かった。

表(5)-21 フィルム内側気中 MITC 濃度の推移

(カーバムナトリウム塩液剤由来)

資材	温度	処理	後経	過時	間(h)
24	72	168	240
慣行	15℃	616.6	323.5	84.5	43.9
25℃	587.0	168.9	8.8	nd
35℃	434.1	nd	nd	nd
ガスパリアー	15℃	1105.8	932.2	699.0	433.0
25℃	1482.8	889.6	486.6	248.5
35℃	1850.6	823.2	< 25	nd

定量下限值：25mg/m $ ^{3} $

nd：非檢出

表(5)-22 フィルム内側気中 MITC 濃度の推移(ダゾメット微粒剤由来)

資材	温度	処理後経過時間(h)
24	72	168	240
慣行	15℃	401.0	400.7	151	64.3
25℃	745.2	222.7	32.4	nd
35℃	776.3	28.1	nd	nd
ガスパリアー	15℃	951.5	1359.4	1010.2	852.3
25℃	1926.1	1556.1	863.6	499.0
35℃	2811.4	1187.2	418.4	nd

单位： $ \mu g/m^{3} $

定量下限值：25mg/m $ ^{3} $

nd：非檢出

## (7) -2 土壤残留濃度測定

カーバムナトリウム塩液剤と慣行フィルム使用時の24、72、168、240時間において、温度が高くなるとMITCの土壤残留濃度は速やかに減衰したが、3ppm未満になると緩やかになった。ガスバリア一性フィルム使用時において、各時間の残留濃度は慣行フィルム使用時よりも高く、減衰も緩やかであった(表(5)-23)。この要因として(5)-3-1の結果より、ガスバリア一性フィルムを使用するとフィルム内気中と土壤気相の濃度勾配が小さくなり、MITCの移動が慣行フィルム使用時よりも緩やかになったためと考えた。

ダゾメット微粒剤においても、カーバムナトリウム塩液剤の時と同様の傾向が見られた(表(5)-24)。

以上の点よりカーバムナトリウム塩液剤と同様にダゾメット微粒剤由来のMITCの土壌残留濃度の減衰には、温度の影響を強く受けることを確認した。

表(5)-23 ガラス瓶内土壌中 MITC 濃度の推移（カーバムナトリウム塩液剤由来）

資材	温度	処理後	経過	時間	(h)
24	72	168	240
慣行	15℃	66.5	38.7	16.9	14.2
25℃	32.1	17.1	3.4	2.8
35℃	17.4	2.7	1.4	1.3
ガスバリアー	15℃	87.0	75.9	59.4	53.2
25℃	50.2	42.2	23.7	14.8
35℃	41.9	26.8	3.9	2.7

单位：ppm( $ \mu $ g/g乾土)

定量下限值：0.01ppm

n=2

表(5)-24 ガラス瓶内土壌中 MITC 濃度の推移(ダゾメット微粒剤由来)

資材	温度	処理後	経過	時間	(h)
24	72	168	240
慣行	15℃	79.8	38.5	25.4	14.8
25℃	77.4	29.5	8.3	2.2
35℃	37.2	6.2	1.7	1.3
ガスパリアー	15℃	96.8	79.2	81.3	70.2
25℃	103.1	83.8	53.5	34.8
35℃	68.3	36.8	8.7	2.3

单位：ppm( $ \mu $ g/g乾土)

定量下限值：0.01ppm
## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

これまで土壌くん蒸剤の大気への移行フラックスの測定法など経済的にも労力的にも非常に負担が大きかったが、大気経由暴露濃度シミュレーションモデルDiMCFDとCALPUFFを構築することでそれらを緩和する方法ができた。また、科学的知見に基づいて、土壌くん蒸剤の処理量の把握や濃度管理が可能となった。MITCの簡易分析によりポリエチレンフィルムを被覆した生産現場で処理された土壌くん蒸剤より発生する農薬成分の漏洩量とガスバリア一性フィルム使用による大気中漏洩量低減効果を具体的な数値で把握することができた。その他、土壌くん蒸剤別の処理後経過時間とガスの放出濃度の傾向や、数 $ km^{2} $ 規模における大気環境中の濃度を把握することができた。

## 2 ）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

特に記載すべき事項はない。

＜行政が活用することが見込まれる成果＞

特に記載すべき事項はない。

## 6 ．国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない。

### 7 ．研究成果の発表状況（※別添.報告書作成要領参照）

## （1） 誌上発表

<論文（査読あり）>

1）野村 誠、市原 勝、小原裕三：高知県農業技術センター研究報告第25号（2016）“大気中メチルイソチオシアネートの簡易分析法の検討”

<査読付論文に準ずる成果発表>

特に記載すべき事項はない。

くその他誌上発表（査読なし）>

特に記載すべき事項はない。

## （2） 口頭発表（学会等）

1）野村誠、市原勝：第36回農薬残留分析研究会（2013）

「土壌および大気中のMITC捕集法の検討」

2）野村誠、市原勝、小原裕三：第37回農薬残留分析研究（2014）

「大気中MITCの捕集法の検討（第2報）」

3）野村誠、市原勝、小原裕三：第32回農薬環境科学研究会（2014）
「ガスバリア一性被覆フィルムによる土壌くん蒸剤MITCの環境負荷低減効果の検討」

4）野村誠、市原勝、小原裕三：日本農薬学会第39回大会（2014）

「土壌くん蒸圃場周辺でのMITC暴露濃度評価法の検討（1）-捕集、前処理方法の最適化-」

5）市原勝、野村誠、小原裕三：日本農薬学会第39回大会（2014）

「土壌くん蒸圃場周辺でのMITC暴露濃度評価法の検討（2）-現地調査に向けた予備調査-」

6）市原勝、野村誠、小原裕三：第33回農薬環境科学研究会・第38回農薬残留分析研究会合同シンポジウム(2015)

「ガスバリア一性能の異なる被覆フィルムを適用したダゾメット剤処理圃場周辺環境中でのMITCモニタリング」

7）野村誠、市原勝、小原裕三：第35回農薬製剤・施用法シンポジウム（2015）

「ガスバリア一性フィルムによるMITCの放出抑制効果の検討－製剤型・施用法の違いによる被覆フィルム直下気相中濃度の差－」

8）野村 誠、市原 勝、小原裕三：日本農薬学会第41回大会（2016）

「室内試験による土壌くん蒸剤(カーバムナトリウム塩・ダゾメット)処理時のガスバリア一性フィルム直下気中MITC濃度減衰期(DT_{50}、DT_{90})の簡易推定」

## （3） 出願特許

特に記載すべき事項はない。

## （４）「国民との科学・技術対話」の実施

1）第24回高知県農業振興フェア（主催：環境農業課、2015年10月10日、農業技術センター、農家・消費者40名）「ガスバリア一性フィルムによる土壌くん蒸剤のリスク削減技術」

2）赤岡青果市場講習会（主催：赤岡青果市場、2015年11月17日、赤岡青果市場、二ラ生産主97名）

「ガスバリア一性フィルムによる土壌くん蒸剤のリスク削減技術 高知県でのモニタリング事例」

3) 普及指導員専門研修（病害虫）（主催：環境農業課、2015年12月14日、農業技術センター、普及指導員、JA営農指導員等41名）

「ガスバリア一性フィルムによる土壌くん蒸剤の放出抑制」

4) 野村 誠、市原 勝：ショウガの土壌病害に関する講習会（2016）

「ガスバリア一性フィルムによる土壌くん蒸剤の放出抑制」

## （５）マスコミ等への公表・報道等

1) 日本農業新聞（2015年4月22日、高知版、『役立つ営農情報』土壌薰蒸剤放出抑制技術

2) 日本農業新聞（2016年4月27日、高知版、『役立つ営農情報』バリアフィルムの実力

（6）その他

1）第36回農薬残留分析研究会 ポスター発表優秀賞

2) 第32回農薬環境科学研究会 ベストポスター賞
### 8. 引用文献

特に記載すべき事項はない。
（６）シミュレーション手法を用いた土壌くん蒸剤の大気中における動態把握とリスク削減技術の適用評価に関する研究

株式会社数理計画

数理計画本部 小泉 正明

数理計画本部 塩見 崇史

数理計画本部 吉田 文彦

数理計画本部 藤原 禅

数理計画本部 尾形 和彦

平成25～27年度累計予算額：11,422千円（うち平成27年度：3,549千円）

予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

土壌くん蒸剤処理圃場に隣接する住民及び園芸地域全体の住民のそれぞれを対象とした時間・空間スケールが異なる2つのモデルを用いて、大気中の動態を把握するシミュレーションを行い、評価することで、大気経由の曝露低減に資する項目の有効性等について整理した。また、シミュレーション結果を可視化することで、土壌くん蒸剤の大気中における動態が「見える化」され、低減効果等の把握の一助となった。

## [キーワード]

大気中動態把握、シミュレーション、DiMCFD、CALPUFF

### 1. はじめに

土壌くん蒸剤は、地域によって様々な種類が使用されているが、いずれも揮発性が高いため、大気中に漏えいしている。特に、住宅地と圃場が混在している日本国内では、漏えいした土壌くん蒸剤が大気経由で周囲に拡散することで、近隣住民への危被害等の問題が生じており、その対策が喫緊に求められている。

それにも関わらず、モニタリング等が（時間的にも空間的にも）細かく実施された事例が少なく、大気中の動態が把握できていない。

また、リスク削減のための施策を検討する必要もあるが、モニタリングだけでは、多くのケースを検討することが難しく（施策効果を確認するためには施策前後のケースの検討が必要）、効果評価を行うことが困難である。

そこで、こうした検討に、シミュレーションの技術を導入することで、土壌くん蒸剤の大気中の動態を把握する必要が生じた。
## 2 ．研究開発目的

本サブテーマでは、土壌くん蒸剤処理圃場に隣接する住民及び園芸地域全体の住民の2つを主なターゲットとし、時間・空間スケールが異なる2つのモデルにより、大気中の動態を把握するシミュレーションを行い、評価することで、「日本型のリスク削減・管理策」の提案に資することを目的とする。

## 3 ．研究開発方法

土壌くん蒸剤処理に伴う大気中の動態を把握するために、時間・空間スケールが異なる2つのモデルを選定した。1つは、土壌くん蒸剤処理圃場に隣接する住民に対する評価を行うモデルとして、短時間（数分～1時間程度）かつ狭域（発生源から数百m程度まで）を対象とするDiMCFD（Diffusion Model with Computational Fluid Dynamicsの略、数値流体力学を用いた大気拡散モデル）、もう1つは、園芸地域全体の住民に対する評価を行うモデルとして、長時間（数日から1年間程度）かつ広域（数百mから数百km）を扱うCALPUFFである。

次に、選定したそれぞれのモデルについて、土壌くん蒸剤処理に係る大気中の動態を把握可能にするため、必要な改良等を施し、モデルを構築した。

また、土壌くん蒸剤処理に伴う大気中の動態について、モデルが再現できているかを確認するため、モニタリングの再現シミュレーションを実施し、結果を比較した。なお、再現性の確認に用いるモニタリングは、サブテーマ（3）～（5）の各県の協力を得て、実施した。

さらに、再現性の確認を行った各モデルを用いて、サブテーマ（3）～（5）の典型的な園芸地域を対象に、ケーススタディシミュレーション（以下、「CS」という。）を行い、大気経由の曝露低減に資する項目の有効性等について整理した。

## 4 ．結果及び考察

## （１）DiMCFDに係る検討結果について

## 1 ）モデルの構築

土壌くん蒸剤処理圃場に隣接する住民に対する評価を行うために選定したDiMCFDは、近年、複雑な構造物のある市街地における自動車排出ガスの拡散をはじめとして様々な現象に適用されており、複雑な風の流れや濃度分布等の解析、対策効果等の評価に用いられている。

このように、DiMCFDは様々な分野に適用されているが、土壌くん蒸剤の大気中の動態把握には適用されたことがなかったため、発生源の与え方などについて、改良を加え、土壌くん蒸剤の大気中の動態把握が可能となるモデルを構築した。

## 2 ）モデルの再現性の確認

## a モニタリングの実施

モデルの再現性の確認を行うために必要となる大気中濃度データ等について、サブテーマ（3）～（5）に依頼し、モニタリングを実施した。モニタリングにあたっては、モデルの再現性の確認が効果的に実施できるように、各モニタリングの実施時期における過去の気象条件（主に風向・風速）などを参考に、測定地点の配置・設置について検討を行い、モニタリング計画策定の補助を行った。
## b 再現性確認のためのシミュレーションの仕様

再現性確認のためのシミュレーションは、土壌くん蒸剤の処理が行われる（モニタリング機器を設置した付近）圃場を中心に、約400～500m四方の領域を対象とした。

シミュレーションを行うためには、計算領域に含まれる現地の各種構造物や地形を、モデル化（シミュレーションで扱えるようにすること）する必要があるが、国土地理院の基盤地図

(http://fgd.gsi.go.jp/download/) などを基に、各種地図情報や現地調査の結果を踏まえ、適宜補正して、可能な限り現実に近い状況を再現できるように努めた。

気流場（風の流れやガスの拡散のしやすさ等）や濃度場の計算については、通常用いる方法（大気環境学会・関東支部・予測計画評価部会「CFDモデル環境アセスメント適用性研究会」の推奨する方法 $ ^{1} $ 、 $ ^{2} $ に準拠）で実施した。

以下の2つの方法をもとに1時間値を推計し、例えば、サンプリング時間が4時間の場合、計算では1時間値を4つ推計し、それらの算術平均をとり、測定値と比較した。

## 【計算值01】

気流場を風向・風速の1時間値（正時10分前の平均値）を与えて計算し、その気流場に乗せてガスの拡散をシミュレーションし、濃度の1時間値とする。

## 【計算值02】

気流場を風向・風速の10分値（ただし、風向・風速以外の条件は1時間内で同じ）を与えて計算し、それぞれの気流場に乗せてガスの拡散をシミュレーションし、6個の濃度場を平均することで、濃度の1時間値とする。

## c 再現性確認のためのシミュレーションの結果

結果の一例として、サブテーマ（5）高知県で実施されたモニタリングとの比較例を示す。計算領域は処理圃場（ハウス）の中央を中心とする440m四方の領域（図(6)-1）である。

図(6)-1 モニタリング概況（左）、計算領域（中）、モデル化例（右）

シミュレーションは、S01～S06（図(6)-2）まで行った。気流計算に用いる風向・風速を図(6)-2に、濃度計算に用いる放出量を図(6)-3に、それぞれ示す。この期間中、風は例年の傾向とほぼ同様で、日中は南よりの風、それ以外は北よりの風であった。
図6-2 モニタリング期間の風向・風速

図6−3 シミュレーションに用いた放出量

以上のような条件下でシミュレーションを行い、モニタリング結果と比較したところ、以下の図(6)-4及び図(6)-5に示すようになった。また、風向が南西（S01期間中）の場合の濃度分布を、図(6)-6に示す。

図6−4 地上1.2mにおけるモニタリングとの比較（左：地点1、中：測定地点概況、右：地点9）

図6−5 測定地点間の比較（S01、地上1.2m）
図(6)-6 濃度分布例

計算値は、やや過大傾向（図(6)-5）だが、おおむねモニタリング結果を再現できた。これは、処理圃場にハウスがあり、発生源付近の移流・拡散性状が良好に再現できたためと考えられる。

## d 再現性確認結果のまとめ

再現性確認のためのシミュレーションの結果をとりまとめると、以下のようになった。

● 計算値は測定値よりも全体的に過大傾向（モデルが抱える課題、フラックス推計に係る課題等）であった。

● 測定地点間の濃度差は、概ね良好に再現できた。

● 1時間値の算出方法として2種類を試したが、風向の変動を加味している計算値02の再現性が幾分よいと考えられるが、ケースバイケースである。

以上から、DiMCFDにも、フラックスの推計にも、様々な課題や不確実性が含まれるため、現時点では、計算値と測定値や各物質の基準値等を絶対値で比較するのは困難と考えられる。

ただし、測定地点間の濃度差を見ると、概ね良好に再現できている（図(6)-5）ことから、地点による相対的な濃度差や、各種条件の違いによる感度解析には利用できると考えられる。

## 3 ）CSの実施

## a 土壤くん蒸剤の曝露低減効果に係る要因の整理（DiMCFD）

CSを実施するにあたって、土壌くん蒸剤の曝露低減効果に係る要因例を整理し、サブテーマ（3）～（5）にCSで検討したい項目等について問い合わせを行い、計算対象となる要因を絞り込んだ。

## b CSの仕様等

CSは、各県を代表する農作物を栽培する地域で、典型的な園芸地域と考えられる地域を選定し、その中から「日本型農業環境条件」、すなわち圃場と住宅が混在する範囲（モデルの特性からおおよそ400～500m四方程度、どちらかというと「住宅群の中に圃場がある」というイメージ）を対象とした。

シミュレーションを行うためには、計算領域に含まれる現地の各種構造物や地形を、モデル化（シミュレーションで扱えるようにすること）する必要があるが、国土地理院の基盤地図（http://fgd.gsi.go.jp/download/）などを基に、各種地図情報を踏まえ、適宜補正した。
気流場（風の流れやガスの拡散のしやすさ等）や濃度場の計算については、通常用いる方法（大気環境学会・関東支部・予測計画評価部会「CFDモデル環境アセスメント適用性研究会」の推奨する方法 $ ^{1} $ 、 $ ^{2} $ に準拠）で実施した。

本研究のCSでは、地上1.2mにおける対象地域・対象時期の代表的な8時間値の再現を試みた。

## c CSの結果

結果の一例として、サブテーマ（4）徳島県を対象としたCSについて提示した。

ここでは、表(6)-1に示すメニュー・ケースについて、CSを実施し、検討を行った結果を示す。なお、対象とするガスはCPである。

表(6)-1 DiMCFDを用いたCSのメニュー・ケース（徳島県）

No.	メニュー	ケース	フィルム	処理圃場	その他
1-1	被覆資材の比較	ポリフィルム(通常)	0.02mmの黒色ポリエチレン	中央圃場のみ
1-2	パリア性フィルム	0.02mmの黒色ハイパリアー	中央圃場のみ
2-1	被覆資材の配置	全面ポリ	0.02mmの黒色ポリエチレン	領域内の圃場全て
2-2	一部	0.02mmの黒色ポリエチレン	領域内の圃場全て
パリア性フィルム導入	0.02mmの黒色ハイパリアー	住宅近傍のフィルムを変更

対象時刻は、8時～16時までの8時間とする。

計算に用いる各時刻の最多風向と最多風向時の平均風速について、周辺の常時監視測定局等のデータを解析したところ、図(6)-7に示すようになった。また、その他、計算に用いた数値は、表(6)-2に示すとおりである。

図6-7 対象時刻における風向・風速

表6-2 計算に用いるデータ

項目	単位	値
気温	℃	9.7
湿度	%	62
フラックス(ポリ0.02mm)	g/h/m²	0.514
フラックス(ハイバリアー0.02mm)	g/h/m²	0.004

領域中央の圃場を着目する処理圃場（図(6)-8）とし、被覆資材を変更した場合について、検討を行った。表(6)-3の通り、ガスバリア性フィルムの効果が確認できた。
図6−8 被覆資材の変更（左：ポリ、右：ガスバリア）

表 $ (6) $ -3 ケース間の比較（ケース1-1～ケース1-2）

距離	変化率
発生源上	0.009
0m～10m	0.009
10m～20m	0.009
20m～30m	0.009
30m～40m	0.009
40m～50m	0.009

※変化率：ケース1-2の地上1.2mの8時間値/ケース1-1の地上1.2mの8時間値

ケース2-1～ケース2-2として、圃場と住宅が混在する地域において、住宅近くの一部の処理圃場にガスバリア性フィルムを導入した場合を検討した（ケース2-2）。今回は、議論を単純化するため、中央圃場の端から50m程度の範囲にある領域について、ガスバリア性フィルムを導入したと仮定した（図(6)-9）。

図6-9 被覆資材の配置（左：ケース2-1、右：ケース2-2）

ガスバリア性フィルム（ハイバリアー）を一部導入することで、導入した圃場周辺で濃度が低減していることが分かる（表(6)-4）。また、中央圃場を取り囲む住宅群（表(6)-4の0m～10mに相当）では、ポリの場合と比べて1/5程度になっていることが分かる。
表6-4 ケース間の比較（ケース2-1～ケース2-2）

距離	変化率
発生源上	0.113
0m～10m	0.177
10m～20m	0.206
20m～30m	0.195
30m～40m	0.271
40m～50m	0.356

※変化率：ケース2-2/ケース2-1

※表中の「発生源上」は中央圃場のこと、「0m～10m」等の距離は中央圃場端からの距離を表す。

## d CSの結果のまとめ

DiMCFDを用いてCSを実施し、処理圃場周辺の地上1.2mにおける8時間値相当の濃度やその変化について検討した。その結果に基づき、大気経由のリスク削減効果について有効性を評価した。

## ● 被覆資材の比較

CS では、着目した処理圃場について、ポリフィルムからガスバリア性フィルムに変更した場合を検討した。

ガスバリア性フィルムの効果で、大気への放出量が減り、周辺濃度の低減が見込まれた。

## ● 被覆資材の配置

■ CS では、処理圃場の一部（住宅隣接部や、評価対象となる住宅群から一定の範囲内）をポリフィルムからガスバリア性フィルムに変更した場合を検討した。

いずれにおいても、濃度の低減が期待できる。また、用いるフィルムによっては、ガスバリア性フィルムに変更した部分を処理しなかった（緩衝帯を設けるイメージ）場合と同等のレベルにまで低減できる。

## ● ハウス構造の比較

ハウス内では、一般に、密閉して処理を行うことになっている。しかし、密閉して処理を行うことで、時期によってはハウス内が高温になり、ハウス資材が壊れる可能性があるため、ハウスの側面や屋根面を開けるケースが考えられる。そのため、本研究では、ハウスの側面・屋根面が開いたケースを取り上げた。

■ CS では、周辺へ最も影響がある可能性の高い側面・屋根面ともに開とした場合に対して、いずれかを閉とした場合を比較検討した。

■ ハウス周辺の動態は、ハウス自体の影響により、高濃度領域が処理圃場近傍にとどまる。

■ ハウスの側面、屋根面の開閉によって、濃度分布が異なる。

■ 屋根面を閉じた場合、側面からの流出となるため、ハウス内及びハウス近傍（CS では 0m～10m）の地上濃度が増加した。

働面を閉じた場合、屋根面からの流出となる（すなわち高いことろから放出されることに同義）ため、ハウス内及びハウスから少し離れたところ（CSでは10m～30m程度が顕著）で濃度が増加し、ハウス近傍（CSでは0m～10m）では濃度が減少した。

## 4 ）土壌くん蒸剤処理圃場隣接住民に対するリスク削減手法の提案
土壌くん蒸剤処理圃場隣接住民に対するリスク削減のために、以下のような提案を行う。

## ● 露地栽培

ガスバリア性フィルムの導入は、大気中濃度の低減に、非常に有効である。

■ 導入には費用がかるため、他のサブテーマの研究成果なども参考に、処理量低減、薬効や収量などを踏まえて、費用対効果を把握する必要がある。

■ 全ての圃場への導入が難しい場合は、「一部のみ」、「中心から○m以内のみ」など地域の実情（またはリスク削減したい地点の状況等）にあわせて導入することが望ましい。

## ● 施設栽培

ハウスの開閉について、大気経由のリスク削減という観点からは、可能な限り密閉することが望ましい。

密閉せず、どこかを開放（側面のみ、屋根面のみ、側面・屋根面両方）した場合、開放の仕方によって濃度分布が異なることに注意が必要である。ただし、密閉した場合と比較すると、絶対値はともかく、ハウス内からガスが放出されるため、ガスバリア性フィルムの導入と併用することが望ましい場合もある。

リスク削減手法検討のためのシミュレーションの活用

ガスバリア性フィルムの導入やハウス構造の変化等については、その都度モニタリングを実施し、変化を確認することは現実的でない。

DiMCFD を用いたシミュレーションは、そうした状況の変化を再現することができ、ガスバリア性フィルムの最適配置（効率的に評価対象範囲のリスクを削減するための配置）や、ハウス構造の変化（隣接住民に対するリスク削減のための開閉）等について検討が可能である。さらに、変化前後の濃度分布を可視化することで、より理解が深まることが期待される

■ DiMCFD を用いたシミュレーションの活用により、土壌くん蒸剤処理圃場隣接住民に対するより効果的なリスク削減技術の提案ができる可能性がある。

なお、「日本型農業環境条件」、すなわち圃場と住宅が混在する範囲において、DiMCFDを用いたシミュレーションを実施する場合、主な評価対象範囲から離れた後背地にも処理圃場がある可能性が高い。そのため、後背地の構造物等の状況も簡略化せず、可能な限り現実の状況を再現することが望ましい。

## （２）CALPUFFに係る検討結果について

## 1 ）地域スケールの土壌くん蒸剤の大気中における動態把握のためのモデル

土壌くん蒸処理を行う圃場が展開する栽培地域全体における土壌くん蒸剤の大気中における動態を把握するために米国環境保護庁（以下では、EPAと呼ぶ）が大気汚染物質の影響を推定するために開発したCALPUFFモデル（以下では、単にCALPUFFとする）を用いた。CALPUFFは、非定常型のパフモデルであり、時間・空間的に変化する気象条件下での汚染物質の輸送、変質、除去（transport、transformation and removal）をシミュレートすることができる。EPAの推奨としては複雑地形における長距離に適用することとしており、距離のオーダーとしては、10kmスケールから100kmスケールをカバーしている。このモデルを利用する理由は以下のとおりである。
・EPAが土壌くん蒸剤の処理に係るBuffer Zone設定に用いているPERFUMモデルは、EPAの推奨モデル（ISC: Industrial Source Complex）をベースとしている。ただし、定常型のプルームモデルであり、圃場近傍の予測には適しているが、地域スケールには向いていない。・

・処理に伴う影響のスケールが日～週スケールであり、定常型プルームモデルでは扱いが困難である。

・地域スケールの検討を行うので、時間変化の条件を考慮することが重要であるが、CALPUFFは放出量等の時間変化を考慮できるので、評価時間が大きくなっても対応可能である。

・EPAが推奨しているモデルであり、モデルとして十分な評価が行われている。

計算にあたって、EPAの推奨する設定では、気象条件として米国の標準的な気象データから作成して使用することになっているので、日本の気象データを入力とする形式に変更する。土壌くん蒸剤の影響を踏まえると今回の対象とする地域スケールはEPAが推奨するスケールより小さいスケールであることから、気象場については一様場での設定とした。

計算に利用するCALPUFFについては、現在、EPAから管理を移管されているExponet社から提供されているCALPUFFのVer6.4を用いた。このバージョンでは、放出源周辺の建屋の考慮や乱流の取り扱いなど機能の追加、改良がおこなわれており、入力条件の変更が行われているが、ここではEPAの推奨バージョンと同等の計算が実施できるような入力条件の設定を用いている。

## 2 ）栽培地域の気象条件による計算

今回の研究参加機関の対象とする3地域（高知県・徳島県・千葉県）について対象とする作物に対する土壌くん蒸処理が行われる代表的な期間からそれぞれ30日間を計算対象期間として、シミュレーションを行った。

各対象地域に共通する計算条件として、計算対象期間について、毎時の時間値を計算する。計算範囲は $ 10km\times10km $ の正方形の領域として、その領域を $ 100m\times100m $ のメッシュに区分して、その中央点を計算点とする。メッシュ数は $ 100\times100\times100\times100\times100\times100 $ である。放出源は1g/secの放出量を4メッシュに分割して、対象領域の中央とする。放出強度の時間変化は考慮せず、毎時間、上記の排出量を放出しているものとした。風向、風速は対象地域の周辺で得られる実測値として、気象庁の測定による観測値を用いることとするが、拡散パラメータについては、日中（8～16時）はC、夜間（16～8時）はDとする。

## a 計算対象期間

各対象地点の計算対象期間及び計算に利用した気象官署の期間中の風向頻度及び平均風速は図(6)-10に示す通りである。なお、風速計の高さは10mと設定している。
(高知県)

(徳島県)

図(6)-10 対象地域の対象期間中の風向分布

(千葉県)

## b 計算結果

各対象地点の対象期間中の平均濃度（月平均値）は図(6)-11に示す通りである。平均的に風速が小さく、また風向頻度の偏りが少ない高知の結果が比較的高濃度範囲が大きくなっている。また、計算に拡散の小さいDを用いているため、風向に直角な方向への拡散が小さくなり、風向軸に偏った「やつで状」の濃度分布を示している。また、風向頻度の大きい風下側の濃度が大きくなり、風向頻度が影響を考えるうえで重要であることを示している。

また、日平均濃度と日平均風速の期間中の変化は図(6)-12に示す通りである。ここでの計算は拡散パラメータを昼夜別に固定しているため、平均風速と平均濃度に明らかな関係があり、風速が弱いほど濃度が大きくなっている。

(高知県)

(徳島県)

(千葉県)

单位： $ ug/m^{3} $

図6-11 対象地域の対象期間中の濃度分布

(計算対象期間中の全1時間値を算術平均、格子のサイズは1km)
図(6)-12 対象期間中の日平均濃度及び日平均風速の関係 (徳島県) 单位 : ug/m3

## 3 ）栽培状況を考慮した計算

今回の研究参加機関の対象とする3地域（高知県・徳島県・千葉県）について実施された現地調査期間を対象期間として、調査期間中のくん蒸処理の状況をモデル化して放出源の作成を行い、現地気象条件を用いてシミュレーションを実施し、必要に応じて、観測結果等との比較を行う。

表(6)-5 現地調査期間の状況を考慮したシミュレーションの概要

地域	期間:2015年	対象圃場及び薬剤成分	計算条件等
高知県	5/1～7/4	ニラのハウス栽培MITC:1,307 g*圃場面積:249,729 m²	気象:アメダス放出:処理時(経過後の特定日)のハウス開放時処理状況は仮定
千葉県	1/1～3/30	スイカのトンネル栽培クロルピクリン:4,161 g*圃場面積:129,873 m²	気象:アメダス放出:処理後のシートからの放出、トンネルは無視処理状況:把握
徳島県	3/5～5/2	サツマイモの露地栽培、クロルピクリン:391,759 g**圃場面積:391,759 m**	気象:空港のデータ、処理状況:把握放出:処理後のシートからの放出処理状況:把握

注： $ ^{*} $ 対象圃場からの期間中の累積放出量の推定値

** 地域内の4区域で計算を実施、最も処理面積の多い地点4の値

## a 対象地域の状況

## i 高知県

平坦な市街地の中に栽培ハウスが点在していて、住居や店舗などと隣接している。計算対象範囲は図に示す東西2km、南北3.5km程度の範囲にある栽培ハウスで、国土地理院発行の1:25000数値地図において「普通無壁舎」として情報付与されている建物を地理情報システム（GIS）にて抽出
した後、Google映像でおおむねの確認をして、1a以上の面積を持つものを対象とした。面積は数値地図の建物面積をそのまま用いている。現地調査はこの地域内の5か所で実施されているが、期間中の処理状況の把握は行っていない。

## ii 千葉県

台地の頂部にあたる比較的平坦な地形上に栽培地域が広がっている。住居がまばらに点在しているが、住居の近隣でも栽培がおこなわれている。検討の対象とした露地栽培では、くん蒸処理後、トンネルが施されている。現地調査は東西南北の4か所とほぼ中央の1カ所で実施されており、観測期間中に処理された圃場が1週間程度の間隔で把握された。把握された圃場をGIS上で地図にプロットし、面積を計測した。

## 註冊德島県

海岸沿いの平坦地に栽培地域が広がっている。いくつかの集落が存在しており、集落内にも圃場は存在する。くん蒸処理後、シートで被われる。現地調査は4か所で行われており、観測地点周辺の処理状況が3～4日おきに把握されている。把握された圃場群を中心に4地域でそれぞれ計算を行った。面積はGIS上で地図にプロットして計測した。

図6-13 対象地域

(左：高知県、中：千葉県、右：徳島県)

シミュレーションの対象範囲は図(6)-13で示した対象地域を含む5km×5kmの範囲とし、計算メッシュの大きさは50m×50mとして、その中点を計算点とした。
## b 放出源の設定

くん蒸処理による放出フラックスは農業環境技術研究所による推定値を用いて、処理後の日変化及び日々変化をモデル化して用いた。なお、日変化のパターンは処理後の各日において同じパターンとし、各日の放出全フラックス量を1として、毎時の値に配分することとした。放出フラックスは各地域の圃場、処理剤、処理後の被覆資材及び処理時期の気象条件の特性に応じて推定されている。処理量は使用薬剤の通常の処理量としている。推定方法の詳細については、農業環境技術研究所の報告に示されている。

CSでは被覆資材は通常使用されている農業用ポリエチレンシート（以下では農ポリとする）とした。圃場からの放出量は毎時のフラックスに処理有効面積を乗じて設定した。ここで、処理有効面積とは畝間や作業用の通路分を考慮してGISで計測した面積の0.8と設定した。

千葉県のシミュレーションに用いたフラックスの推定結果及び日変化、日々変化を、例として図(6)-14に示した。

図6-14 計算に用いたフラックスの日変化及び日々変化（千葉県・農ポリ）

## c シミュレーション結果

各地域の期間中の平均濃度の分布、及び計算対象全域の平均濃度の日々変化を図(6)-15～図(6)-17に示した。高濃度の範囲はいずれも圃場周辺に限られており、圃場が集中して存在している徳島県では、高濃度の範囲が連続している。各地域とも計算対象地域の周辺部では1/100以下の濃度となっており、DiMCFDによる試算結果で明らかなように、圃場から離れると急速に影響が小さくなる。日々の変化は大きいが、これは気象条件としては風速の影響があり、さらに、処理の有無が関係しているものと考えられる。
図6-15 高知県のシミュレーション結果

(左：期間中の平均濃度：格子のサイズは500m、右：地域平均濃度の日々変化)

図6-16 千葉県のシミュレーション結果

(左：期間中の平均濃度：格子のサイズは500m、右：地域平均濃度の日々変化)

図6-17 徳島県（地点4周辺）のシミュレーション結果

(左：期間中の平均濃度：格子のサイズは500m、右：地域平均濃度の日々変化)

## 4 ）大気経由のリスク削減効果への有効性等の評価

緩衝帯設置や効果的な被覆素材の利用等種々の大気への漏洩低減技術を利用することによって得られる大気中への放出効果の低減をモデル化して放出源の作成を行い、削減効果の有効性をシミュレーションによって確認した。
## a 被覆素材の変更による効果

千葉県の予測結果を例として被覆資材を変更した場合の効果を示す。ガスバリア性資材の使用は大気中への放出の大きな削減につながることが明らかである。表(6)-6に示すように、ガスバリア性資材の適用で大気中濃度が1/5になり、さらにハイバリアを使用することで1/5に影響濃度が低下している。

図6-18 被覆資材の変更による濃度分布の変化（千葉県）

(左：農ポリ、中：バリアスター、右：ハイバリア、格子のサイズは500m)

表(6)-6 被覆資材の変更による濃度低減率（千葉県）

対象	農术リug/m³	バリアスター%	ハイバリア%
最高値	64.529	19.7%	4.3%
地域平均値	0.792	18.6%	3.7%
地点1	1.334	19.6%	4.0%
地点2	4.520	18.4%	3.8%
地点3	13.716	17.9%	3.1%
地点4	3.737	18.0%	3.9%
地点5	0.896	18.5%	4.0%

## b 処理量変更による効果

徳島県では処理間隔を変更することによる消毒効果の検討を実施している。間隔の変更にしたがって、圃場への処理量を削減することが可能になる。たとえば、30cm間隔での処理を45cm間隔にすることによって、単純計算で処理量を2/3に減らすことが可能になる。この時、放出フラックスが処理量にリニアに変化するとすれば、濃度に直接の削減効果をもたらすことになる。

また、千葉県では、一穴ごとの注入量を3mlから2ml、1mlと減らす検討を実施した。徳島県とは考え方が異なるが、効果は同様であると考えられる。

ガスバリア性フィルムの効果が大きいので、処理量の変化はその効果に隠れた形であるが、組