Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
れる。その後、地下へ浸透後に希釈や吸着などの影響を受けるので溶出量は低下する傾向にあると想定されるので、今回のようなモニタリングのように暗渠等に集水される水等では、環境行政上の目標値である地下水環境基準ではなく、排水基準を管理値として運用するのが適当であると考えられる。

また、2014/10/8 の採水の水質試験からは TR 盛土と TC 盛土においてほう素の溶出量が環境基準を上回る値が計測された。この値はそれまでに測定された 10 倍近い値であり、その原因の一つとして海水の混入による可能性が考えられたので塩化物イオンの試験を行うとともに再試験を行うため 2014/10/25 に採水し、あわせて試験盛土から採取した土壌の溶出試験を行った。試験盛土は津波堆積物由来である材料による盛土であることから、塩化物イオンの値は一般の土壌と比べて相対的に高い値を示すが、塩化物イオンと相関性の高い電気伝導率の推移から判断して 2014/10/8 の採水に海水が混入した可能性は低いものと判断される。また、2014/10/25 の再試験においても同様な結果が得られた一方で、試験盛土から採取した土壌に対する溶出試験においては環境基準値を満足する結果となった。ほう素などの重金属類が遅延して溶出する現象は、カラム試験でも見られる溶出特性の特徴的な現象であり、この種の現象の解明については、さらに実験・実測データを集積し議論すべき課題であると考えられる。

図 38 法面の土壌硬度計測結果
軽度な土羽打ち法面（東面）

入念な土羽打ち法面（北面）

写真 16 土壤硬度测定状况 (TR 盛土)

図 39 現場 CBR の経時変化

図 40 pH 計測結果
表 16 浸出水の水質分析結果（1）

分析項目名	单位	土壤污染対策法地下水基準	TD
2013/10/30	2013/12/12	2014/1/30	2014/8/26	2014/10/8	2014/10/25
土壤
溶出試験	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	土壤
溶出試験
カドミウム	mg/L	0.01以下	0.001	浸	0.0003未満	0.0003未満	0.0003未満	-	-
鉛	mg/L	0.01以下	0.005未満	出水
不足	0.005未満	0.005未満	0.005未満	-	-
六価クロム化合物	mg/L	0.05以下	0.01未満	0.01未満	0.01未満	0.01未満	-	-
砒素	mg/L	0.01以下	0.009	0.006	0.005未満	0.005未満	-	-
水銀	mg/L	0.0005以下	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	-	-
セレン	mg/L	0.01以下	0.002未満	0.002	0.002未満	0.002未満	-	-
ふつ素	mg/L	0.8以下	0.14	0.09	0.21	0.22	-	-
ほう素	mg/L	1以下	0.13	0.27	0.17	1.0	0.51	0.28
水素イオン濃度	-	5.8～8.6
(排水基準)
6.0～7.5
(農業用水基準)	9.6	6.9(23℃)	7.6(23℃)	7.3(23℃)	-
電気伝導率	mS/m	30mS/m以下
(農業用水基準)	-	690	170	350	-
有機体炭素(TOC)	mg/L	3以下
(水道水質基準)	-	120	9	35	-
塩化物イオン	mg/L	200mg/L以下
(水道水質基準)	-	-	-	286	-

分析項目名	单位	土壤污染対策法地下水基準	TC
2013/10/30	2013/12/12	2014/1/30	2014/8/26	2014/10/8	2014/10/25
土壤
溶出試験	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	土壤
溶出試験
カドミウム	mg/L	0.01以下	0.001未満	0.0006	0.0005	0.0003未満	0.0003未満	-	-
鉛	mg/L	0.01以下	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	-	-
六価クロム化合物	mg/L	0.05以下	0.01未満	0.01未満	0.01未満	0.01未満	0.01未満	-	-
砒素	mg/L	0.01以下	0.009	0.011	0.007	0.005	0.005未満	-	-
水銀	mg/L	0.0005以下	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	-	-
セレン	mg/L	0.01以下	0.002未満	0.002未満	0.004	0.002未満	0.002未満	-	-
ふつ素	mg/L	0.8以下	0.15	0.08未満	0.08	0.13	0.16	-	-
ほう素	mg/L	1以下	0.16	0.21	0.21	0.13	1.2	1.3	0.34
水素イオン濃度	-	5.8～8.6
(排水基準)
6.0～7.5
(農業用水基準)	9.6	6.9(20℃)	6.8(23℃)	7.8(22℃)	7.5(23℃)	-	-
電気伝導率	mS/m	30mS/m以下
(農業用水基準)	-	660	690	140	340	-	-
有機体炭素(TOC)	mg/L	3以下
(水道水質基準)	-	150	170	11	42	-	-
塩化物イオン	mg/L	200mg/L以下
(水道水質基準)	-	-	-	-	227	-	-

分析項目名	单位	土壤污染对策法地下水基準	TP
2013/10/30	2013/12/12	2014/1/30	2014/8/26	2014/10/8	2014/10/25
土壤
溶出試験	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	土壤
溶出試験
カドミウム	mg/L	0.01以下	0.001未満	0.0003未満	0.0003未満	0.0003未満	0.0003未満	-	-
鉛	mg/L	0.01以下	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	-	-
六価クロム化合物	mg/L	0.05以下	0.01未満	0.02	0.01未満	0.01未満	0.01未満	-	-
砒素	mg/L	0.01以下	0.005	0.007	0.006	0.006	0.005未満	-	-
水銀	mg/L	0.0005以下	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	-	-
セレン	mg/L	0.01以下	0.002未満	0.002未満	0.004	0.003	0.002未満	-	-
ふつ素	mg/L	0.8以下	1.4	0.08未満	0.07	0.14	0.27	-	-
ほう素	mg/L	1以下	0.02	0.04	0.04	0.37	0.49	0.29	0.02
水素イオン濃度	-	5.8～8.6
(排水基準)
6.0～7.5
(農業用水基準)	12.6	11.6(20℃)	9.0(21℃)	7.5(22℃)	7.5(22℃)	-	-
電気伝導率	mS/m	30mS/m以下
(農業用水基準)	-	650	490	600	240	-	-
有機体炭素(TOC)	mg/L	3以下
(水道水質基準)	-	430	310	120	10	-	-
塩化物イオン	mg/L	200mg/L以下
(水道水質基準)	-	-	-	-	436	-	-
表 17 浸出水の水質分析結果（2）

分析項目名	单位	土壤污染对策法地下水基準	TR
2013/10/30	2013/12/12	2014/1/30	2014/8/26	2014/10/8	2014/10/25
土壤
溶出試驗	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	土壤
溶出試驗
カドミウム	mg/L	0.01以下	0.001未滿	浸	0.0005	0.0003未滿	0.0003未滿	-	-
鉛	mg/L	0.01以下	0.005未滿	出水
不足	0.005未滿	0.005未滿	0.005未滿	-	-
六価クロム化合物	mg/L	0.05以下	0.01未滿	0.01未滿	0.01未滿	0.01未滿	-	-
砒素	mg/L	0.01以下	0.009	0.010	0.005未滿	0.005	-	-
水銀	mg/L	0.0005以下	0.0005未滿	0.0005未滿	0.0005未滿	0.0005未滿	-	-
セレン	mg/L	0.01以下	0.002未滿	0.004	0.002未滿	0.002未滿	-	-
ふつ素	mg/L	0.8以下	0.39	0.21	0.21	0.28	-	-
ほう素	mg/L	1以下	0.04	0.13	0.15	1.6	1.5	0.21
水素イオン濃度	-	5.8～8.6
(排水基準)
6.0～7.5
(農業用水基準)	9.9	6.9(23℃)	7.6(22℃)	7.3(23℃)	-	-
電気伝導率	mS/m	30mS/m以下
(農業用水基準)	-	690	170	500	-	-
有機体炭素(TOC)	mg/L	3以下
(水道水質基準)	-	180	13	85	-	-
塩化物イオン	mg/L	200mg/L以下
(水道水質基準)	-	-	-	520	-	-

分析項目名	单位	土壤污染对策法地下水基準	TS
2013/10/30	2013/12/12	2014/1/30	2014/8/26	2014/10/8	2014/10/25
土壤
溶出試験	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	探水
底設置暗渠	土壤
溶出試験
カドミウム	mg/L	0.01以下	-	0.001未満	0.0003未満	0.0005	0.0003未満	0.0003未満	-
鉛	mg/L	0.01以下	-	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	-
六価クロム化合物	mg/L	0.05以下	-	0.01未満	0.01未満	0.01未満	0.01未満	0.01未満	-
砒素	mg/L	0.01以下	-	0.009	0.016	0.005	0.005未満	0.005未満	-
水銀	mg/L	0.0005以下	-	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	0.0005未満	-
セレン	mg/L	0.01以下	-	0.002未満	0.002未満	0.006	0.002未満	0.002未満	-
ふつ素	mg/L	0.8以下	-	0.39	0.08未満	0.05	0.13	0.23	-
ほう素	mg/L	1以下	1	0.04	0.10	0.05	0.16	0.35	0.51
水素イオン濃度	-	5.8～8.6
(排水基準)
6.0～7.5
(農業用水基準)	-	11.1	7.1(19℃)	7.0(23℃)	7.6(23℃)	7.2(23℃)	-
電気伝導率	mS/m	30mS/m以下
(農業用水基準)	-	-	790	910	180	370	-
有機体炭素(TOC)	mg/L	3以下
(水道水質基準)	-	-	350	360	19	48	-
塩化物イオン	mg/L	200mg/L以下
(水道水質基準)	-	-	-	-	-	539	-

次に、モデル盛土における降雨浸透特性を飽和—不飽和浸透流解析により明らかにし、復興資材を用いた盛土の降雨浸透予測に対する解析手法の適用性・妥当性について、算定された浸透水量と計測された浸透水量を比較して検証した。また、上向流カラム通水試験により砥素・ほう素の溶出特性（溶出速度・積算溶出量等）を定量評価し、通水量を指標とした液固比と積算溶出量の関係を求めた。実環境下における砥素・ほう素の溶出特性については、同様な観点から、浸透水量を指標とした液固比と浸透水の水質分析結果から積算溶出量濃度を算出し、両者を比較して室内試験と現場で観測される双方の溶出メカニズムについて議論した。

降雨浸透を考慮した浸透流解析は、FEMによる二次元（断面）飽和一不飽和浸透流によるものであり、解析に用いたプログラム（SAUSE Ver3.1.2：ニタコンサルタント株）は、河川堤防の構造検討などで汎用的に使用されているものである。解析モデルは、図41に示すように底部暗渠排水溝に沿った二次元断面（B
−B 断面）とした。底部暗渠は φ100 の有孔管が設置されているが、排水溝は透水性の高い砕石層によりモデル化を行った。盛土及び基盤の表面を浸出面および降雨浸透面とし、基盤の地下水位は試験盛土区域が漁港に位置していることから漁港の平均的な朔望水位とした。また盛土の基盤面には不透水の遮水シートが設置されているのでこれをモデル化した要素を与えた。暗渠に集水される浸透水量は砕石層への浸透量を積算し単位幅（砕石層の幅）0.5 m を乗じて算出した。砕石層への降雨浸透は、図 41 の A−A 断面に示すように、側方からの流入が考えられるが今回の計算においてはこの量を積算していない。

図 41 試験盛土平面図および解析断面図

解析の期間は、試験盛土の設置期間を踏まえて平成25年11月1日より平成26年10月31日の1年間とした。この間の降雨データは近傍の気象庁宮城県気仙沼観測所の降雨データを用いた。また、浸透流解析に用いた物性値については、盛土材の鉛直方向の飽和透水係数（ $ k_{v} $ ）は試験盛土の平均含水比を指標として室内透水試験結果より算定した。また、水平方向の飽和透水係数（ $ k_{h} $ ）はタイヤローラーにより転圧された盛土であることを考慮し、一般に提案されている $ k_{h}/k_{v}=20\sim30 $ の平均値25を採用し設定した $ ^{[17]} $ 。盛土の透水係数において、締め固め密度が低く、含水比（ $ w_{n} $ ）が最適含水比（ $ w_{opt} $ ）より乾燥側にあるTP盛土は、他の盛土に比べて透水係数が2オーダー程度大きいことが特徴的である。ドレーン材、遮水シート、再生砕石により造成された基盤の透水係数は、材料特性を考慮して仮定した。比貯留係数及び不飽和浸透特性は「河川堤防の構造検討の手引き(改訂版) $ ^{[18]} $ 」を参考として設定した。各物性値を表18、図42に示す。
表 18 飽和透水係数および比貯留係数

名 称	飽和透水係数（m/s）	比貯留係数
(1/m)	備 考
(盛土管理:平均值)
kv	kh
盛
土	TD	8.3×10-9	2.1×10-7	1.0×10-3	ρd=1.308g/cm³、wopt=29.9%、wn=37.0%、ρs=2.683g/cm³
TR	3.4×10-8	8.5×10-7	1.0×10-3	ρd=1.476g/cm³、wopt=25.0%、wn=24.5%、ρs=2.724g/cm³
TC	5.6×10-9	1.4×10-7	1.0×10-3	ρd=1.309g/cm³、wopt=30.5%、wn=31.1%、ρs=2.645g/cm³
TS	2.4×10-8	6.0×10-7	1.0×10-3	ρd=1.306g/cm³、wopt=30.2%、wn=27.0%、ρs=2.766g/cm³
TP	1.6×10-6	4.0×10-5	1.0×10-3	ρd=1.058g/cm³、wopt=35.3%、wn=27.6%、ρs=2.672g/cm³
ドレーン	1.0×10-5	2.5×10-4	1.0×10-4	—
遮水シート	1.0×10-11	1.0×10-11	1.0×10-3	—
基礎地盤	1.0×10-5	2.5×10-4	1.0×10-4	—

図 42 浸透流計算に用いる体積含水率と比透水係数・負の压力水頭の関係 $ ^{18)} $
盛土への降雨浸透現象に影響する要因としては、土の種類、締固め度など土質材料に関連する要因、降雨強度、降雨パターンのような降雨に関わる要因およびの面形状などが考えられる。また、盛土の初期状態に違いがあれば同じ降雨が作用しても、浸透挙動に差異が生じ、盛土内に形成される飽和域に及ぼす影響も異なってくる。木村は、降雨強度（r）と飽和透水係数（k）の比を指標とし、r/k<1.0での降雨浸透においては、降雨開始と共にのり面表面から湿潤前線が降下していき、のり面表面に近いのり面先から順次基盤面に到達し、これにより飽和域が形成され、一方r/k>1.0の場合は、盛土内に浸透した降雨が盛土表層部の飽和度を高め飽和域を形成しながら、以後飽和域が下方へ移行して湿潤前線が順次基盤面に到達し飽和域を形成することを実験と解析により明らかにした $ ^{19} $ 。また、降雨終了後における飽和域は、図43に示すように、いずれの場合においても基盤面上に形成されるとしている $ ^{19} $ 。

図 43 降雨による盛土の浸透 $ ^{19)} $

図 44 は、試験盛土の降雨浸透状況を調べるため、後述する盛土内の圧力水頭が最大となる 2014/7/21 を選定し、等ポテンシャル線と流向および飽和域の形成を整理したものである。図中飽和域は、圧力水頭値 0 を浸潤面と考え、 $ \psi>0 $ を飽和域、 $ \psi<0 $ を不飽和域としている。図より、何れの盛土においても盛土内の降雨の浸透は鉛直浸透が卓越し、木村が指摘しているような飽和域が基盤面に形成されている。また、TD と TC、TR と TS は、流向、浸透域、飽和域の形成状況において比較的類似した傾向にあるのに対し、TP 盛土はドレーン流下する浸透範囲が狭くなり底面に形成される飽和域も小さく他の 4 つの盛土と比べて若干異なった流況を示している。これは、TP の透水係数は他の盛土に比べて 2 オーダー程度大きく盛土内での降雨の浸透速度が速くなり、また湿润域を形成するのに必要な水分量がいち早く盛土内部へ供給されるが、同時にドレーンやのり先からの排水も早く生じることが影響しているものと考えられる。

図45は、TD、TR、TPの浸透量および圧力水頭の経時変化を日降雨量、累積降雨量と対比して整理したものである。累積採水量（実測値）と累積浸透量（解析値）関係は、図45において実測値を●印、解析値を実線で示している。両者の数値は同じオーダーであることから、復興資材を用いた盛土の浸透特性を実務的な手法により一般土の特性を用いて評価することは、信頼性と妥当性を十分に有し、実務に活用できる方法であるものと考えられる。また、図44に示した流向からドレーンに流入する浸透範囲は、天端部(2.8
m、3.4 m）とのり部（1.5 m）の水平長さにドレーン幅を乗じた面積（集水面積）を考え、これに降雨量を乗じることで盛土に流入した水量とみなし、盛土に浸み込んだ水量（採水量、浸透量）から蒸発散量を無視した見かけの浸透能を両者の比として定義すると、この浸透能は数%オーダーであり、復興資材は降雨が浸み込み難い材料であるといえる。図45に示した盛土の圧力水頭の変動に着目すると、TPの圧力水頭は、TD、TRの圧力水頭の経時変化に比べ昇降が激しいことがわかる。これは前述したように、TPの透水係数は他の盛土に比べて2オーダー大きく盛土内での降雨の浸透速度が速くなり、また湿润域を形成するのに必要な水分量がいち早く盛土内部へ供給されるが、同時にドレーンやのり先からの排水も早く生じることが影響しているものと考えられる。このことは、累積浸透量の履歴においてもみられ、TD、TRの浸透量は比較的なだらかに推移しているのに対し、TPの浸透量は降雨強度に鋭敏に反応して階段状を呈した浸透流出を呈していることからも理解される。さらに透水係数の差は、TRの圧力水頭の変動がTDに比べ大きいことや、基盤のA～Dの圧力水頭が正值となり、基盤との境界に飽和域を形成し始める時期は、TRの2ヶ月（2014/1/1頃）であるのに対し、TDは3.5ヶ月（2014/2/15頃）要していることにも表れている。TDのA～Eの圧力水頭は、2014/2中旬以降、負値をとることなく推移しており、この領域は恒常的に保水された状態にあるものと考えられる。ただし、水頭値は0.2m以下であり、この種の盛土において採水を目的として基盤から約0.2m上部の位置に水平方向の水抜き孔を設置しても浸透水を得ることはできないことを意味し、a～fの基盤0.2m直上の圧力水頭が正值を取る期間が極めて短期間であることからも理解される。
図 44 降雨浸透状況（2014/7/21）
図 45 日降雨量・累積降雨量と浸透量・圧力水頭の推移（TD、TR、TP）
## b 災害廃棄物仮置き場での環境影響評価

土壌汚染対策法に基づく第二種特定有害物質の測定結果を表19に示す。測定の結果、カドミウム、六価クロム、セレン、ヒ素はいずれの地点においても検出限界以下となった。溶出試験の結果から分かるとおり、全ての試料からふつ素が検出されたが、当地区は津波が通過した箇所であることから海水や海底底質由来と考えられる。海水には通常1.3 ppm程度 $ ^{20,21} $ のふつ素が含まれているが、それと比較するといずれも海水濃度未満であり濃度は低い。ほう素についても全ての試料から検出されたが、いずれも基準値以下であった。含有試験の結果、全試料から鉛、ふつ素、ほう素が検出されたが、いずれも基準値未満であった。No.2のみでシアンが検出されたが、これも基準値未満であった。これらのことから、当該地区においては第二種有害物質による土壌地下水汚染の可能性は低く、汚染対策の必要性はないと判断できる。

表 19 第二種特定有害物質の分析結果

基準値	No.1	No.2	No.3	No.4	No.5	No.6	No.7	No.8
溶出量試験	カドミウム及びその化合物(mg/L)	0.01以下	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満
六価クロム化合物(mg/L)	0.05以下	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満	0.005未満
シアン化合物(mg/L)	検出されないこと	未検出	未検出	未検出	未検出	未検出	未検出	未検出	未検出
水銀及びその化合物(mg/L)	0.0005以下	-	-	-	-	-	-	-	-
セレン及びその化合物(mg/L)	0.01以下	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満
鉛及びその化合物(mg/L)	0.01以下	0.001未満	0.001未満	0.002	0.003	0.001未満	0.001未満	0.001	0.001未満
砒素及びその化合物(mg/L)	0.01以下	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満	0.001未満
ふつ素及びその化合物(mg/L)	0.8以下	0.67	0.55	0.65	0.39	0.56	0.85	0.59	0.67
ほう素及びその化合物(mg/L)	1以下	0.03	0.05	0.08	0.04	0.09	0.09	0.04	0.04
含有量試験	カドミウム及びその化合物(mg/kg)	150以下	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満
六価クロム化合物(mg/kg)	250以下	25未満	25未満	25未満	25未満	25未満	25未満	25未満	25未満
シアン化合物(mg/kg)	50以下	5未満	1.38	5未満	5未満	5未満	5未満	5未満	5未満
水銀及びその化合物(mg/kg)	15以下	-	-	-	-	-	-	-	-
セレン及びその化合物(mg/kg)	150以下	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満
鉛及びその化合物(mg/kg)	150以下	4.8	6.4	8.1	115.3	7.5	2.1	3.5	4.2
砒素及びその化合物(mg/kg)	150以下	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満	15未満
ふつ素及びその化合物(mg/kg)	4000以下	96.9	101.5	86.1	92.8	100.2	104.0	144.8	101.9
ほう素及びその化合物(mg/kg)	4000以下	6.1	6.7	5.8	5.8	25.9	4.5	3.2	3.4

## （２）分別土砂の品質決定要因の解明と合理的な処理スキームの確立（テーマ２）

## 1 ）災害廃棄物処理のシステムと分別土砂の品質の関連性の評価

品質判定証に記載のデータを解析し、ヒストグラムを用いて各特性を地区ごとに比較するとともに、表20に示すとおり平均値と標準偏差を評価した。いずれの図も、地図上で北から南に向かうよう、久慈、宮古、山田、大槌、釜石、大船渡、陸前高田の順に示している。なお検体数が地区毎に異なるため、ヒストグラムの縦軸の範囲は地区ごとに異なる。
表 20 各特性の平均と標準偏差（上段：平均値，下段：標準偏差）

地区名	土粒子密度(g/cm³)	细粒分含有率(%)	一⼊指数(kN/m²)	强热减量(%)	pH(-)	電気伝導率(mS/m)	塩化物含有量(mg/g)
久慈	A種	2.598±0.060	28.8±8.2	3572±3318	5.7±1.8	7.6±0.7	30±14
B種	2.605±0.110	26.2±2.6	4163±2324	8.0±0.7	7.5±0.2	182±40
宫古	A種	2.672±0.028	24.0±8.1	3934±3763	4.4±1.3	7.8±0.4	88±50
B種	2.636±0.049	17.7±12.5	9037±5709	6.6±3.5	8.7±1.5	64±41
山田	A種	2.653±0.044	24.6±5.5	4795±3462	4.9±1.1	7.8±0.4	103±25
B種	2.610±0.044	25.0±6.1	5306±7536	8.7±2.2	8.1±1.4	119±37
大槌	A種	2.691±0.015	27.5±7.0	4965±2923	5.7±0.8	7.7±0.2	118±33
B種	2.664±0.019	27.5±6.9	4564±2263	8.1±2.0	7.8±0.2	120±41
釜石	A種	3.028±0.059	24.4±2.2	7973±2194	4.0±0.6	12.2±0.7	197±103
B種	2.954±0.143	26.2±3.9	4808±1852	3.9±0.6	12.2±1.7	274±111
大船渡	A種	2.641±0.003	22.9±1.9	4598±974	10.0±0.0	7.6±0.0	165±7
B種	2.701±0.022	14.6±5.6	10975±4453	11.3±4.0	11.1±0.7	69±27
陸前高田	A種	2.707±0.023	35.5±10.3	2117±1770	6.4±1.4	7.9±0.4	51±46

土粒子密度のヒストグラムを図46に示す。添加材による改質を行っていない久慈、宮古、山田、大槌、陸前高田地区では、粒子密度は約2.60～2.71g/cm³の平均値を有しており一般的な土質材料と同程度の値であることが分かる。北から南に向かうほど最頻値や平均値が若干大きくなる傾向にあるが、表20のとおり強熱減量の値に明確な差異がなく、木片の粒子密度による影響は同程度であることを考慮すると、分別土砂に含まれる海底由来の土砂そのものの特性が地域によって異なることが示唆される。処理物の種類で比較すると、分別土A種の方が、残存する木片が多い分別土B種や土砂混合くず、ふるい下くずより高い値
を示している。鉄鋼スラグを混合して改質を行った釜石地区では、2.90～3.20 g/cm³の高い値を示した。鉄鋼スラグの粒子密度が3.3～3.6 g/cm³であり、処理物に対して質量比で約40%添加していたことを考慮すれば妥当な値である。

図 46 土粒子密度の地区別ヒストグラム

細粒分含有率のヒストグラムを図47に示す。一般的な処理が行われた久慈、宮古、山田、大槌の4地区の細粒分含有率は、分別土砂の種類に関わらず35%未満の範囲に分布しており、粗粒分が相対的に多いものの、処理後も細粒分がある程度残存していることが分かる。大船渡地区の処理物は他地区と比べ低い細粒分含有率を示しているが、これは混合したコンクリートがらに含まれる細粒分が少ないためである。細粒分含有率が90%を越える試料が存在しているが、これらは湿式サイクロンによって分級された粘土分である。表20に示すとおり、釜石地区と大船渡地区では細粒分含有率の標準偏差が小さく、ばらつきが小さい。陸前高田地区では農地利用を目的として任意の割合で粘土分と砂分を混合調整したため、他地区と異なり10〜60%の広い範囲に値が分布しており、平均値は最も高い。
図 47 細粒分含有率の地区別ヒストグラム

図 48 は JGS 0051-2009 に準拠した工学的分類（中分類）を示したものであるが、いずれの地区においても多くの試料が細粒分まじり砂{SF}に区分されることが分かる。陸前高田地区の細粒分含有率は相対的に高いものの、一部の試料を除き50%未満であるため他地区と同様に細粒分まじり砂{SF}に区分された。粗大なコンクリートがらを混合した大船渡地区の処理物は{GS}や{GF}などの礫質土に分類されるものの、多くは砂質土に分類されることが分かる。

コーン指数のヒストグラムを図49に示す。表20のとおりいずれの地区においても、木片の混入が少ない分別土A種に比べ分別土B種の方が高いコーン指数を示した。このことから、混在する木片が補強材のように作用し、強度の増大に寄与したと考えられる。一般的な処理を行った4地区と釜石地区の分別土は同程度のコーン指数を有しており、鉄鋼スラグの混合による強度増加は小さい。一方、大船渡地区の分別土B種のコーン指数は他地区よりも高く、コンクリートがらの添加が強度増加に寄与したと考えられる。陸前高田地区では農地利用が処理目的のためコーン指数は相対的に低い範囲に分布している。分別土砂の種類に関わらず、395/397検体の試料が発生土利用基準 $ ^{10)} $ ， $ ^{11)} $ に基づく第4種建設発生土相当の200kN/m²以上のコーン指数を有しており、そのうち337検体が第2種建設発生土相当の800kN/m²を満足した。
図 48 工学的分類（中分類）の地区別ヒストグラム

図 49 コーン指数の地区別ヒストグラム
上記の発生土利用基準 $ ^{10} $ に基づき工学的分類とコーン指数から分別土砂を区分すると、図50に示すとおり分別土A種では6.5%が、分別土B種では38.0%が、それぞれ第1種建設発生土に相当する。第1種建設発生土相当の分別土B種41検体のうち大船渡地区の試料が32検体を占めることから、コンクリートがらの混合により強度が増大し、前述の適用範囲の拡大につながったと考えられる。同様に分別土A種の77.6%、分別土B種の59.3%が第2種建設発生土相当であり、泥土に区分される試料は無く、貫入抵抗と粒度の観点からは分別土砂は高い品質を有しており地盤材料として利用可能と判断できる。

図 50 発生土利用基準に基づく分別土 A 種と B 種の区分

塑性指数が NP（非塑性）であった地区別の試料数を表 21 に示す。一般的な処理を行った 4 地区の中でも久慈地区は NP の検体数が少なく、相対的に高い値を示した。表に示すとおり、釜石地区は添加した鉄鋼スラグの影響により多くの試料が NP であり、値が得られた試料についても平均で $ I_{P}=3.5 $ の小さい値を示した。大船渡地区で高い値を示したものは湿式サイクロンにより得られた粘土分であり、湿式処理を施した後も高い保水力を有していることが分かる。陸前高田地区の分別土砂も混合調整した粘土分の影響により、塑性指数は相対的に大きい。先述のとおり 2012 年 9 月に採取した土砂混合くずとふるい下くずの液・塑性限界は、採取場所に関わらず多くの試料で NP であったが、処理期間全体を通しても同様の傾向を示すことが分かる。分別土 A 種と B 種で NP を示した試料は全体で 49% であるが、釜石地区と大船渡地区における NP 試料の割合がそれぞれ 90%，85% であることから、粗粒分の添加が試料のコンシステンシーや保水力に大きく影響したことが分かる。分別土 A 種と比較し分別土 B 種の方が NP を示す比率が高いが、木くずの混入量が増えることで相対的に土砂分の割合が低くなったためであると考えられる。
表 21 塑性指数が NP の検体数

地区名	分別土A種	分別土B種	土砂混合くず	ふるい下くず	その他
久慈	2/20	0/5
宮古	32/67	7/13	2/2	1/1
山田	12/15	2/8	3/3	1/1
大槌	11/51	3/16	0/1
釜石	16/16	29/34
大船渡	2/2	27/32	3/5	4/15
陸前高田	33/77	0/11
計	108/248	68/108	5/5	5/8	4/26

注) NP 検体数/対象試料数

図 51 に強熱減量のヒストグラムを示す。一般的な処理を行った 4 地区では、分別土 A 種より分別土 B 種が高い値を示しており、分別土 A 種は 4.4～5.7%、分別土 B 種は 6.6～8.7% の平均値を有していた。大船渡地区では、分別土 B 種のみでも標準偏差は 4.0% と他地区より大きく、広範囲に値が分布している。これは分別土砂に含まれる木片等の有機物だけでなく、全粒径を燃焼に供したためコンクリートがらに含まれるセメント水和物の分解が影響したためである。15.0% 以上の高い値を示したものは湿式分級で得られた粘土分であり、海底由来の有機物や鉱物に含まれる結晶水に加え含水比調整のために添加された生石灰由来の水和水が影響したと考えられる。鉄鋼スラグを添加した釜石地区では、表 20 に示すとおり他地区より小さい値を示し、かつ標準偏差も小さい。これは鉄鋼スラグの強熱減量が極めて小さく、かつ粒子密度が大きいために、燃焼分の相対量が小さく評価されるためである。このように処理物の強熱減量は添加材の影響を大きく受けることが分かる。強熱減量は分別土砂の利用判断基準にも挙げられているものの、基準値は明確に設定されておらず、目的に応じた品質管理基準を今後確立する必要がある。

pH のヒストグラムを図 52 に示す。釜石地区と大船渡地区を除く地区では pH = 8 前後の中性～弱アルカリ域に概ね分布している。釜石地区と大船渡地区では、鉄鋼スラグあるいはコンクリートがらに含まれる酸化カルシウム等と水の反応により生成される水酸化物イオンの影響を受け、pH = 10～14 の高い値を示した。セメント系改良材による地盤改良は一般的に広く採用されており、さらに経験的にも時間経過とともに周辺地盤と同程度の pH に戻ることが知られており、岩手県マニュアルでも地盤改良や安定化処理等の品質改善対策により利用が可能になる場合 pH の上限値（pH = 9）は適用しないことが記されている。ただし、海域あるいは公共用水域に隣接する箇所で使用する場合には、地盤材料からの溶出水が流出しないよう対策を検討する必要がある。
図 51 強熱減量の地区別ヒストグラム

図 52 pH の地区別ヒストグラム
塩化物含有量の分布を図 53 に示す。塩化物含有量の要求品質である 1.0 mg/g を超過した試料は全体で 35/405 検体であり、グラフ表示外では大槌地区で 6.6 mg/g が 1 検体、大船渡地区で 5.1 mg/g の 2 検体、陸前高田地区で 7.4 mg/g の 1 検体（計 4 検体、全て分別土 A 種）がそれぞれ存在した。種類別には分別土 A 種の超過率が最も高く、13.8% と処理を経ても海水由来の塩分が残存していたことが伺える。地区別では、久慈地区で 3 検体（A 種 2 検体、B 種 1 検体）、宮古地区で 16 検体（A 種 14 検体、土砂混合くず 2 検体）、山田地区で 1 検体（ふるい下くず）、大槌地区で 5 検体（A 種 4 検体、ふるい下くず 1 検体）、大船渡地区で 3 検体（A 種 2 検体、ふるい下くず 1 検体）、陸前高田地区で 6 検体（A 種）であった。釜石地区の塩化物含有量は、他地区と比べ平均値、ばらつきともに小さいが、これは強熱減量と同様に鉄鋼スラグそのものの塩化物含有量が低く、粒子密度が大きいためと考えられる。塩化物含有量の要求品質は、鋼材の腐食を防止するための基準であるが、被災地沿岸部を含めた海岸近傍の地域では従来から塩化物含有量が高かったと考えられる。そのため、岩手県マニュアルでも海岸近くでの活用、埋設物や植生を伴わない場所での活用が明確な場合にはこの規定を適用しないことが記載されており、鋼材を利用せざるを得ない場合には、防食技術を併用して分別土砂の利活用に努めることが必要である。

電気伝導率の分布を図54に示す。電気伝導率は懸濁液中の電解質濃度の指標であるため、地区に関わらず要求品質の200 mS/mを概ね満足していること、久慈地区、陸前高田地区は他地区と比べ低い値を示していることなど塩化物含有量と同様の傾向が釜石地区を除いて確認される。釜石地区では、塩化物含有量が相対的に低いにも関わらず高い電気伝導率を示した。これは鉄鋼スラグが水と反応し、主要な構成要素である酸化カルシウムや酸化マグネシウムが溶解したためであると考えられ、高 pH を示した結果とも整合が取れる。

図 53 塩化物含有量の地区別ヒストグラム
図 54 電気伝導率の地区別ヒストグラム

次に、分別土 A 種と B 種に着目し、各特性の経時変化を調べた。一般的な処理を行った 4 地区の特性について傾向を評価するため、単純回帰分析を行った。図中に示す赤線と青線が、それぞれ分別土 A 種，分別土 B 種の回帰直線を表している。

物理特性の経時変化を図55に示す。宮古地区の分別土A種、大船渡地区の分別土B種は2012年度初旬からデータが存在するが、他地区では2013年度に集中して分別土砂が排出、分析されたことが分かる。土粒子密度は、前述のとおり釜石地区の分別土が3.0 g/cm³程度の高い値を示している。回帰分析結果から、一般的な処理を行った4地区では、漸減傾向を示していたことが伺える。分別土A種の変化量は小さいものの、分別土B種の土粒子密度は約1.5年で約0.1 g/cm³低下している。細粒分含有率は、大船渡地区の分別土B種が期間を通して相対的に低く、陸前高田地区の分別土A種は処理後半になるほど高い値を示していたことが分かる。全体としては、一見すると期間後半になるほど細粒分含有率が高くなっているように見えるが、回帰分析結果から時間の経過とともに細粒分含有率は低下していることが分かる。特に分別土A種は処理期間の前半と後半で細粒分含有率は約11%低くなっていた。コーン指数は、大船渡地区の分別土B種はコンクリートがらを混合しているため初期から高い値を示している。一般的な処理の4地区では、時間の経過とともに僅かに値が低下しているが、期間を通してばらつきが大きく相関は低い。塑性指数については、明確な傾向は見られなかった。
図 55 分別土 A 種と B 種の物理特性の経時変化

化学特性の経時変化を図56に示す。大船渡地区の分別土B種の強熱減量は混合したコンクリートがらの影響により期間を通して相対的に高いが、2012年度後半に15%を超える値まで増加し、その後低下する傾向にある。陸前高田地区の細粒分含有率は時間の経過とともに漸増傾向を示したが、細粒分に含まれる吸着水の量も増えるため強熱減量も増加傾向を示したと考えられる。一般的な処理の4地区では、期間を通してほぼ同等の強熱減量を示しており大きな変動は見られない。細粒分含有率は経時的に低下しており、細粒分由来の吸着水が時間とともに減少した可能性を考慮すれば、木くず由来の有機物量が経時変化に対して比例的に増加していた可能性も示唆されるが、有機炭素量等のデータが無いため確定的に判断することは難しい。大船渡地区の高い強熱減量は、混合したコンクリートがらに由来すると考えられるが、含有される酸化カルシウムはpHにも同様に影響を与える。このことを考慮すると、大船渡地区の分別土B種で、強熱減量とpHが同様の経時的な変動傾向を示したことは整合性がある。釜石地区の分別土のpHは漸増傾向を示しているが回帰分析の結果から、一般的な処理の4地区のpHは期間を通してほぼ一定であり、時間との相関は低い。塩化物含有量に関しては、要求品質の1.0mg/gを超える試料は2012年度に相対的に多く、全体的に処理期間後半にかけて低下傾向にあることが伺える。同様の傾向は回帰分析結果からも分かる。釜石地区の処理物は鉄鋼スラグ由来のカチオンが溶脱し高い電気伝導率を示している。一般的な処理の4
地区では、塩化物含有量と同様に漸減傾向を示している。

図 56 分别土 A 種と B 種の化学特性の経時変化

## 2 ）災害廃棄物処理の進捗と処理物の生成量・品質に関する評価

図 57 に一次仮置場から搬出された廃棄物の時間推移を質量とレコード数で示す。レコード数は処理体積をあらわしていると考えることができ、処理前半では質量よりもレコード数でみた進捗率が高いことがわかる。例えば、2013年3月末での進捗率は質量で26.4%であるのに対し、レコード数では44.5%と、約1.7倍に達している。つまりレコード数のみでは処理量の実態を評価することは難しく、実質的な処理実績を評価する際には、処理重量ベースと処理体積ベースの二つの指標を用いることが重要であることが示唆された。

図 58 は二次仮置場（可燃・不燃）からの処理生成物の質量割合を、3つの期間に分けて示したもので、土砂・不燃系の処理物（不燃物、分別土、復興資材）がⅠ期で58.5%、Ⅱ期で88.3%、Ⅲ期で93.6%と時間の経過とともに増加している。これは受入先に関わって初期に可燃物の処理を優先させたことや、一次仮置場での集積山において処理の進捗に伴い選別範囲が内部に移行すること（内部にかけて密度の高い土砂
図 57 一次仮置場から搬出された災害廃棄物の質量とレコード数の累計

図 58 処理物の内訳の推移

二次仮置場（可燃・不燃）での高度選別の前後の廃棄物の月ごとの質量割合を示したのが図59と図60である。それぞれ処理前と処理後の廃棄物の全質量に対する各画分の割合を示した。図59に示すように、高度選別前の「混合物（40 mm以下）」は、選別後の「不燃物」と「分別土（B種、C種）」の合計と相関がみられた。また、高度選別前の「混合物（150 mm以上）」と選別後の「可燃物」についても、図60に示すように相関がみられた。処理前に粒径が小さいものが多い混合物は処理後には土砂等を多く含み、処理前に径が大きいものが多い混合物からは、処理後に可燃物を多く含むと考えられる。選別物として「土砂類」あるいは「可燃物」を増やすためには、それぞれ「寸法の小さい混合物」あるいは「寸法の大きい混合物」を優先して処理すればよいと考察できる。
二次仮置場（可燃・不燃）で処理された分別物の密度のばらつきを検討するため、可燃物、不燃物、分別土B、C種のそれぞれについて、ある程度の量をコンスタントに運搬しているトラックを含むトラックコード（同積载体積のトラックを管理する識別子）に着目し、トラック一台あたりの積載質量を日ごとにプロットしてその変動を考察した。図61は分別土B種の質量の時間変化を示したもので、上記の分別物の中では最も変動が小さく（平均値から±30%以内）、安定した品質の分別土B種が製造されていたと考えられる。また、密度は時間とともに若干増加しており、処理システムの改良等によって分別土の品質もより改良されたと言える。最もばらつきが大きかったのは可燃物を多く含む分別土C種で平均値から±50%の変動があったが、これは密度の低い木くず等に密度の高い土砂が混じって密度が大幅に変化したと考えられる。可燃物および不燃物は、それぞれ平均値から±45%および±35%の変動があった。

図 59 「混合物（40 mm 以下）」と「不燃物+分別土（B 種、C 種）」の割合

図 60 「混合物（150 mm 以上）」と「可燃物」の割合
図61 分別土B種の車両1台あたり積載質量の経時変化

## （３）巨大災害時の災害廃棄物対応に関する方針の整備（テーマ３）

## 1 ）災害復興における資材利用の方向性

東日本大震災の被災地では復興に関わる多くの社会基盤整備事業が進められたが、相当量の土砂が必要との見込みがあった。そこでこの一部を賄うために、災害廃棄物や津波堆積物の混合物から再生された分別土砂を復興事業の資材すなわち復興資材として有効活用することが期待された。このような復興資材の有効活用は、最終処分される廃棄物の量や自然改変を伴い調達される土砂の量を減らせることから、環境負荷低減や社会便益等の観点においても、大震災からの復旧・復興における地盤工学の重要な貢献である。しかしながら、復興資材は新しい土木資材であるため、その一部は、土構造物としての性能確保や環境安全性の懸念などから有効活用が躊躇され、利用用途の確保が課題となった。

この課題の解決のため、3（3）に記したように本推進費プロジェクトは地盤工学会復興資材提言委員会の活動に貢献し、まず、「災害からの復興における社会基盤整備への復興資材等の利用のあり方に関する提言」の策定に関わった。これは、特に災害廃棄物由来の復興資材の活用に関する地元行政との意見交換・情報共有、ならびに国立環境研究所が実施した復興資材等の需給バランス、利用に際しての環境負荷、フィージビリティスタディなどに関する業務に基づいて議論をし、完成させたもので、その全文を表22に示す。提言は、①「本提言の前提」、②「社会基盤整備への復興資材等の利用のあり方に関する基本方針」、③「基本方針の実現を目指すために必要な取り組み」の3部からなっている。①で建設リサイクルをはじめとする循環型社会構築に向けてこれまでの取り組みを継承することの必要性、分別土砂の特性の観点からみた東日本大震災の災害廃棄物処理の実情、復興における資材確保の必要性といった「前提」を示した上で、②基本方針として、(1)強靭な社会基盤の整備、(2)復興資材等の利用の推進、(3)複数事業の総和としての最適化を目指す取り組み（図62参照）、の3点を掲げた。そして③基本方針の実現に向けて、(1)復興資材等の利用を促進する枠組・制度の整備が必要なこと、(2)強靭で環境安全な土構造物を構築するためにガイドラインの整備を行うこと、(3)より高次な「資材マネジメント」の実施が必要なこと、(4)啓発活動と継承のための活動を行うこと、を提示した。なお、この内容を説明するためのA4版16ページからなる「解説」が、委員会によって同時に作成されている。
# 表 22 「災害からの復興における社会基盤整備への復興資材等の利用のあり方に関する提言」の全文

2014年3月28日

# 災害からの復興における社会基盤整備への復興資材等の利用のあり方に関する提言

## はじめに

本提言は、（公社）地盤工学会「災害からの復興における災害廃棄物、建設副産物及び産業副産物の有効利用のあり方に関する提言検討委員会（以下、復興資材提言委員会）において、岩手県、宮城県、福島県、復興庁、農林水産省、国土交通省、環境省ほか関係機関・団体からの情報提供、調査協力、助言等のもと、とりまとめたものである。

## 本提言の前提

我が国は循環型社会の構築に向け、廃棄物の発生抑制、廃棄物・副産物の有効利用の推進、最終処分の低減に取り組んできた。社会基盤整備の分野においても「建設リサイクル」として、副産物の発生抑制・有効利用促進・処分量低減に取り組んできた。

● 2011年東北地方太平洋沖地震と大津波で大量に発生した災害廃棄物（津波堆積物を含む）の約3分の1（重量比）は、「土砂」である。関連する諸機関の様々な取り組みにより、これらの土砂は廃棄物と適切に分離・選別され、その多くは通常の土砂と同レベルの品質を有する「分別土砂」として再生されている。また、災害廃棄物の約3分の1（重量比）は「コンクリートがら」であり、適切に処理することによって「再生砕石」等の資材とすることができる。

● 災害復興のための社会基盤整備事業では多量の資材を必要とする。その資材として新材を使うことは、土取り場開発による新たな自然改変などの環境影響をもたらすことにつながる。一方、災害廃棄物を処理して得られた分別土砂等の利用にあたっては、新たな取り組みとしての理解が必要である。

● 東日本大震災における災害廃棄物処理と復興資材利用の取り組みは世界的にも初めてのものであり、将来起こる災害においても参考とすべきものであることが求められる。

## 社会基盤整備への復興資材等の利用のあり方に関する基本方針

## (1) 強靭な社会基盤の整備

東日本大震災からの復興に関して現在多くの社会基盤整備事業が実施されているが、これらの事業では、今後再び来るであろう災害への備えも考慮し、将来世代への負担を減らすためにも、安全で品質の良い強靭な社会基盤を残していく必要がある。

(2) 復興資材等の利用の推進

社会基盤整備事業そのものが環境負荷を生じうることに鑑み、可能な限り環境負荷を少なくする取り組みが求められる。そのために、「分別土砂」や「コンクリート再生砕石」などの災害産棄物を処理した材料（復興過程から産み出された資材であることも踏まえ、これらを「復興資材」と呼ぶ）や、発生土や産業副産物などの循環資材を積極的に利用することが推奨される。また、資材の運搬等による環境負荷も考慮し、地産地消を進めることが推奨される。

## (3) 複数事業の総和としての最適化を目指す取り組み

復興のための社会基盤整備事業は様々な事業主体により行われている。一方、復興資材の製造や発生土・副産物の発生も、異なる事業主体によって行われている。それぞれ個別の事業の最適化を目指すだけではなく、地域で行われている複数の事業の「総和としての最適化」を目指す取り組みが必要である。

## 基本方針の実現を目指すために必要な取り組み

(1) 復興資材等の利用を促進する枠組・制度の整備

● 復興事業を個別にみれば、必要な資材の調達が購入土で対応できれば、再生資材や副産物の活用は躊躇されるのは当然である。しかし、復興資材提言委員会が示すように、分別土砂などの再生資材や副産物を復興事業の材料として優先的に有効利用することは、処分場の容量消費の抑制や新材料利用による環境負荷増大等の観点から重要である。そのため、例えば国土交通省が経済性には関わらず可能な範囲で積極的に再生資源の利用を促進するために「リサイクル原則化ルール」として直轄工事を対象に定めているように、「復興資材利用原則化ルール」を制定するなどの枠組みが必要である。

● 復興資材の活用にあたっては、経済支援も含めたストックヤードの整備や運搬費用の負担の問題などをクリアする必要があり、関連する諸機関が連携して制度の整備に取り組むことが求められる。

## (2) 強靭で環境安全な土構造物の構築

● 災害廃棄物からの「分別土砂」は地域によって、そして処理の方式によって様々あることがわかっている。また、土砂の中には、自然由来の重金属等を含むものも存在することがある。これらのことに鑑み、地盤工学特性と環境安全性の観点に基づく利用用途に応じた合理的な品質基準に依拠して有効利用を推進する。復興資材等の品質管理のための基準や設計施工を行う上でのガイドラインやマニュアルの整備は重要である。

(3) 高次な「資材マネジメント」の実施

● 個々の事業のレベルではなく、地域全体のマテリアルバランスと環境負荷を考慮した資材の割当のためのマネジメントが求められる。これには行政・事業主体間の連携が重要で、ときには管轄・所掌を超えた取り組みも求められよう。必要があればそのための事業主体を立ち上げることも考えられる。

● この資材マネジメントが適切に行われているかを評価するための第三者機関の参画も有効と考えられる。

(4) 啓発活動と継承
● 復興資材の利用を促進するための啓発活動に取り組むことが必要である。具体的には、「分別土砂」の特性と有効利用可能性への正しい理解が普及されるよう努める。言葉の定義も重要で、「災害廃棄物」や「コンクリートくず」いう呼び名は、これらの材料のそもそもの成り立ちと特性を考え資材としての有効利用を推し進めるにあたって望ましくなく、災害廃棄物から再生された復興資材の正しい理解のための取り組みを続ける必要がある。

● 将来の災害への備えも踏まえ、ここで提示する取り組みとそれにより産み出される知見を継承するための必要な情報を、国として記録を保存・活用し、未来に伝達する。

図 62 総和としての最適化

## 2 ）災害廃棄物再生資材の利用のためのガイドライン

復興に向けた社会基盤整備事業では、環境負荷に配慮しながら安全で品質の良い強靭な社会基盤を残していく必要がある。一方、災害廃棄物等（津波堆積物を含む）から再生した復興資材は、地域によって、そして処理の方式によって様々であり、また、自然由来の重金属を含むものも存在する。このため、本推進費プロジェクトでは地盤工学会復興資材提言委員会に協力する形で、「復興資材等の品質管理のための基準や設計施工を行う上でのガイドラインやマニュアルの整備は重要である。」との考えに基づき、復興資材等の利用に関して、地盤工学特性と環境安全性の観点に基づく利用用途に応じた合理的な品質基準に依拠して有効利用を推進することを目的とし、品質管理や設計施工を行うためのガイドライン、すなわち「災害廃棄物から再生された復興資材の有効活用ガイドライン」の整備に貢献した。本ガイドラインは、地盤材料として用いられる復興資材のうち、分別土砂に力点をおいたものである。また、用語の定義の重要性や、環境リスクを考慮した有効利用と管理のあり方についても、若干踏み込んだ記述をしている。図63はガイドラインの構成を示したものである。第1章では本ガイドラインの基本的な考え方、用語、関連する法律等の基本事項を示した。第2章では復興資材を様々な用途へ有効活用する際の範囲、記録・保存、品質評価等の共通事項を示した。第3章では用途と活用方法を参考とすべき技術指針とともに示した。第4章と第5章は共通事項から特出し、循環資材による改良とモニタリングの考え方をそれぞれ示した。
図 63 「災害廃棄物から再生された復興資材の有効活用ガイドライン」の構成

## <復興資材の位置づけ>

ガイドラインの第1章は、基本的事項として目的、基本的な考え方、用語、関連する法律等を示している。そのうち1.3節では、用語について整理を行っている。用語の正しい使用は、多くの関係者と認識を共有するために大変重要である。図64は様々な用語の中での復興資材の位置づけを整理したものである。ガイドラインでは、復興資材はコンクリート再生砕石、災害廃棄物から再生された分別土砂、津波堆積物由来の分別土砂、および、津波堆積土から構成されることとした。

本ガイドラインでは分別土砂を公共工事等の資材として活用することを提案している（2.1 節）が、自然的原因により基準をわずかに超過する分別土砂も含むため、そのような分別土砂の利用にあたっては厳格な管理が必要となる（2.2 節、第 5 章：後述）。