Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
■セスキテルペン ■テルペン ■α-ピネン ■イソプレン

図(3)-11 植物起源 VOC による関東域平均 OH 減衰速度の基準実験と感度実験の比較。(a) 感度実験 I 2013 年 7-8 月、(b) 感度実験 I 2013 年 11 月、(c) 感度実験 I 2014 年 2 月、(d) 感度実験 II 2013 年 7-8 月。

表(3)-3 スギ起源個別VOC排出量のα-ピネンを基準とした比率。黄［赤］：モノテルペン類、セスキテルペン類でMEGANに変数が存在する［しない］同定物質、緑：モノテルペン類、セスキテルペン類の未同定物質、橙：含酸素モノテルペン類の同定・未同定物質。

MEGAN
変数名	植物起源VOC物質名
(X:未同定物質)	α-ピネンを基準とした
排出量比
ISOP	isoprene	9.87
APIN	α-pinene	1	モノテルペン類
camphene	0.06	モノテルペン類
BPIN	β-pinene	0.1	モノテルペン類
SABI	sabinene	0.29	モノテルペン類
MYRC	myrcene	0.78	モノテルペン類
α-phellandrene	-	モノテルペン類
3CAR	Δ-3-carene	0.1	モノテルペン類
α-terpinene	0.07	モノテルペン類
p-cymene	0.12	モノテルペン類
LIMO	limonene	0.34	モノテルペン類
OCIM	ocimene	0.07	モノテルペン類
X1	0.16	モノテルペン類
γ-terpinene	0.08	モノテルペン類
terpinolene	0.09	モノテルペン類
X3	0.14	含酸素モノテルペン類
X4	0.25	含酸素モノテルペン類
linalool	3.6	含酸素モノテルペン類
α-terpineol	0.08	含酸素モノテルペン類
X5	24.52	含酸素モノテルペン類
nopinone	0.08	含酸素モノテルペン類
limonene oxide	0.07	含酸素モノテルペン類
terpinene-4-ol	0.06	含酸素モノテルペン類
estragole	0.69	含酸素モノテルペン類
X6	0.47	含酸素モノテルペン類
X7	0.12	含酸素モノテルペン類
X8	2.45	含酸素モノテルペン類
X9	0.12	含酸素モノテルペン類
X10	0.02	含酸素モノテルペン類
X11	0.19	セスキテルペン類
X12	0.04	セスキテルペン類
α-cedrene	0.01	セスキテルペン類
BCAR	β-caryophyllene	0.03	セスキテルペン類
FARN	β-farnesene	6.99	セスキテルペン類
X13	0.32	セスキテルペン類
X14	0.55	セスキテルペン類

## （２）植物起源VOC排出量に関する感度実験

## 1 ）スギ起源VOC排出量の更新

表(3)-3に、スギ起源の個別VOCの排出量について、α-ピネンを基準とした比率を示す。3（3）2）で述べられている感度実験用の排出量データは、この表のデータを用いて基準実験用の排出量データを更新したものであり、感度実験Ⅰ、Ⅱの違いは含む酸素モノテルペン類の排出量をそれぞれモノテルペン類、セスキテルペン類に割り振ったことである。図(3)-9は、ここで作成された感度実験Ⅰ、Ⅱ用データにおける、モノテルペン類及びセスキテルペン類の関東域の平均排出
量について、基準実験用データの値と比較したものである。感度実験Ⅰではモノテルペン類の排出量の増加が7月に小さく、11、2月に大きくなったが、これはスギからのモノテルペン類の排出量は夏季に小さく、秋季から春季にかけて大きくなる季節変動を示すためである。一方、感度実験Ⅱでは夏季にセスキテルペン類の排出量が大幅に増加しているが、これはスギからのセスキテルペン類の排出量は夏季から初秋に極大となるためである。なお、感度実験Ⅰ、Ⅱいずれのケースも基準実験ケースからの増加の大部分は含酸素モノテルペン類からの寄与によるものであった。また、セスキテルペン類の未同定分による排出量の増加率は約15%程度と比較的少量であった。

## 2 ）大気物質濃度及びOH反応性に対する応答

図3-(10)(a)、(b)は、感度実験Ⅰの夏季及び秋季のモノテルペン類濃度を基準実験の結果と比較したものである。夏季の濃度変化は小さいが、秋季の濃度は約2倍になっており、冬季の変化も秋季と同様であった。図3-(10)(c)は、感度実験Ⅰの夏季のセスキテルペン類濃度を基準実験の結果と比較したものであるが、夏季のモノテルペン類同様ほとんど変化は見られなかった。図3-(11)(a)、(b)、(c)は、植物起源VOCによるOH減衰退度について、夏季、秋季、冬季それぞれについて感度実験Ⅰと基準実験の結果を比較したものである。濃度変化から予想される通り、夏季は基準実験と感度実験Ⅰの差は極めて小さかった。また、秋季、冬季におけるモノテルペン類によるOH減衰退度は、相対的には感度実験Ⅰが大幅に増加しているが、秋季、冬季は全物質によるOH減衰退度に対する植物起源VOCによる寄与が小さく、基準実験と感度実験Ⅰの間に総OH減衰退度の差はほとんど認められなかった。このように、感度実験Ⅰでは光学的に活性な夏季に排出量変化が小さい一方、排出量変化が大きい秋季から冬季にかけては光化学的活性が小さいため、オゾン濃度についても基準実験と感度実験Ⅰとでほとんど差が生じなかった。そこで、感度実験Ⅱとして、含酸素モノテルペン類を夏季から初秋にかけて極大となるセスキテルペン類に割り振る排出量データを作成し、夏季を対象としてシミュレーション計算を行った。図3-(10)(d)は感度実験Ⅱと基準実験のSESQの濃度を比較したものである。感度実験Ⅱにおける濃度が大幅に増加していることが見て取れる。図3-(11)(d)は、感度実験Ⅱと基準実験間の夏季の植物起源VOCによるOH減衰退度を比較したものである。セスキテルペン類からの寄与分は約6倍増加している。しかしながら、基準実験の段階で植物起源VOCによるOH減衰退度に対するセスキテルペン類からの寄与は小さく、感度実験Ⅱにおける、全物質によるOH減衰退度の基準実験からの増分は約10%止まりであった。その結果、光化学的活性に大きな変化はなく、感度実験Ⅱと基準実験の間にもオゾン濃度の差はほとんど認められなかった。

以上のように、これまでの排出インベントリに含まれていない、未同定分を含むスギ起源個別VOC物質の排出がOH減衰退度やオブン濃度に対する影響は、本研究の感度実験においてはほとんど認められなかった。しかしながら、今回の感度実験用排出量データの作成においては、計測・同定物質を基準とした比率が使用されたため、改良された排出インベントリの精度は、基準となる物質の排出インベントリ、即ちオリジナルの排出インベントリの精度に大きく依存する。現存する日本の植物起源VOC排出インベントリは、限られた情報に基づいて作成されているのが実情であり、より地域、季節の特性に基づき、未計測・未同定成分の寄与も考慮した排出インベントリの作成と、それを用いた検証が必要である。また、CMAQ/SAPRC-07では、一次排出量としての含酸素モノテルペン類を直接取り扱うことができないため、その反応性を過小評価している可能性がある。植物起源VOCに重点を置いた、化学反応システム改良の検討も必要である。
## （３）未同定のVOC二次生成物に対する感度実験

## 1 ）生成定数に対する感度実験：OH減衰速度に対する応答

図(3)-12の左側のグラフは、主要物質カテゴリー別のOH減衰速度（FM多摩地点における夏季集中観測期間平均値。右側のグラフも同様。）について、観測結果、基準実験結果、3（4）2）で示した感度実験のうち、芳香族VOCとOHとの反応からの未同定VOC二次生成物を考慮した、全ての感度実験による結果を比較したものである。R6OOH、RAOOH、PROD2それぞれの生成係数を20倍しても、OH減衰速度に対する応答はほとんど現れていない。これは、芳香族VOCからの二次生成物質がOH減衰速度全体に与える寄与度が極めて低いことを意味する。仮に芳香族VOCとOHの反応から生成する未同定物質の反応性がR6OOH、RAOOH、PROD2より大きいとしても、それぞれの生成係数の20倍を大きく超える反応性を持っていることは考えにくい。従って、未同定VOC二次生成物を、モデルの未計測・未同定物質によるOH減衰速度が観測結果を過小評価している要因として想定する場合、芳香族以外のVOCを起源とする物質も考慮する必要がある。図(3)-12の右側のグラフは、主要物質カテゴリー別のOH減衰速度について、観測結果、基準実験結果、及び3（4）2）で示した感度実験のうち、芳香族VOC、全一次VOC、全VOCからのR6OOH、PROD2の生成係数を10倍とした結果を比較したものである。これによると、全一次VOC、全VOCに対する感度実験においては、未計測・未同定物質によるOH減衰速度への明白な応答が見られ、R6OOHを未同定二次VOCと想定した方が、PROD2の場合よりもOH減衰速度への応答が大きくなることが示された。また、全一次VOC、全VOCに対する感度実験においては、同定物質カテゴリーからのOH減衰速度についても若干の増加傾向を示したが、増分量は微小であった。本研究の感度実験の結果、未同定二次VOC生成物は、実測に基づく算出値に現れた既知物質で説明できないOH減衰速度の要因になり得ること、その生成源物質として、芳香族VOCのみでは説明できず、少なくとも全ての一次VOC、或いは二次生成物質も含めた全てのVOCを考慮する必要があることが示された。なお、本研究では応答を大きく見るために、感度実験において極端な設定を行っている。今後、実用目的で未同定VOC二次生成物を化学反応システムに組み込むためには、該当する物質の化学的特性や反応メカニズム、生成元となる物質に関する具体的な根拠となる情報が不可欠であり、そのための研究も必要である。

図(3)-12 未同定 VOC 二次生成物に対する感度実験間の OH 減衰速度の比較（FM 多摩における夏季集中観測期間平均値）。OBS：観測結果、BASE：基準実験結果、(r6/ra/pr)x#：芳香族 VOC と OH との反応に対する感度実験結果、(r6/ra/pr)px##：全一次 VOC と OH との反応に対する感度実験結果、(r6/ra/pr)allx#：全 VOC と OH との反応に対する感度実験結果、r6: R6OOH、ra: RAOOH、pr: PROD2、x5/x10/x20: SAPRC-07 における生成係数に対する倍数。
## 2 ）生成定数に対する感度実験：オゾン濃度に対する応答

図(3)-13 (a)-(e)は、芳香族VOC、全一次VOC、全VOCから生成するR6OOHの生成係数を10倍にした感度実験と基準実験のオゾン濃度の差について、日中（9-15時）の夏季期間平均及び応答の大きかった2013年7月22日12時における結果を比較したものである。OH減衰速度の結果から予想される通り、芳香族VOC感度実験においては、オゾン濃度に対する応答はほとんど見られなかった（2013年7月22日12時の結果も同様であった）。一方、一次VOC、全VOCに対する感度実験ではオゾン濃度上昇の応答が見られており、図(3)-13 (f)の基準実験における日中オゾン濃度分布からも分かる通り、未同定二次VOC生成物によるオゾン生成能は、オゾン濃度が高い地域において相対的に高くなることが分かった。期間平均で見た場合、一次VOC感度実験では高々1ppbv程度の応答しかなかったが、応答の大きい日には最大で8ppbvを超える地域も存在していた。また、全VOC感度実験では、期間平均における応答は高々4ppbv程度まで上昇し、応答の大きい日においても全体的な応答濃度は上昇しているが、最大値は一次VOC感度実験の場合と大きくは変わらなかった。

1）でも述べた通り、本研究の感度実験は、応答を大きく見るためにやや極端な設定をしていることに留意が必要である。しかし、以上の結果は、高濃度オゾンによる大気汚染やオゾン濃度長期トレンドの上昇傾向など、近年の光化学オキシダントにおける問題（オゾンが高濃度の場合）において、未同定二次VOC生成物による影響の理解が重要であることを示唆しており、より具体的な情報に基づく化学反応システムの改良と、それによるオゾン濃度への応答の研究を継続する必要がある。

(a)

(b)

(c)

(d)

(e)

(f)

図(3)-13 (a)－(e) R6OOH 生成係数 10 倍感度実験と基準実験におけるオブン濃度の差。(a)芳香族 VOC 実験との差、(b)、(d)全一次 VOC 実験との差、(c)、(e)全 VOC 実験との差、(f)基準実験オブン濃度。(a)－(c)及び(f)：日中夏季期間平均値、(d)、(e)：応答の大きかった 2013 年 7 月 22 日 12 時の値。
## 3 ）人為起源VOC排出量に対する感度実験：オゾン濃度に対する応答

ここでは、夏季を対象に、まず基準実験モデル『未同定二次VOC未考慮モデル』を用い、アルカン類、オレフィン類、芳香族類、全人為起源VOCについて、基準実験用排出インベントリの値を1.5倍、0.5倍したデータを用いたシミュレーションを実施し、続けて、一次VOCとOHとの反応から生成するR6OOHの生成係数を10倍した感度実験モデル『未同定二次VOC考慮モデル』を用いて同様のシミュレーション計算を実施し、オゾン濃度について「1.5倍ケース」と「0.5倍ケース」の差を取り、両者の結果の比較を行った。図(3)-14は、全人為起源VOC排出量を対象としたシミュレーションについて、FM多摩、さいたま、東京都心、つくばにおける結果を比較したものである。それぞれの地点の「1.5倍ケース」と「0.5倍ケース」の差は、特に比較的オゾンが高濃度の場合に、『未同定二次VOC考慮モデル』の方が過小となっている。基準実験と感度実験の差は、物質別にはFM多摩、さいたまではアルカン類、芳香族類が同程度で、オレフィン類がそれぞれよりやや小さめであった。つくばでは、アルカン類、オレフィン類が同程度で、芳香族類がやや小、東京都心では差の大きさはアルカン類、オレフィン類、芳香族類の順であった（図は割愛）。

本感度実験の結果、未同定二次VOC生成物を考慮しない場合、VOC排出量の変動に対するオブン濃度の感度を過大評価する可能性があることが分かった。これは、VOC発生源対策の効果を大気質モデルで評価する際、排出量削減の効果を過大評価する可能性があることを意味するため、検証の継続が必要である。なお、情報不足により、本研究では人為起源VOC一次排出量推計における未同定・未計測物質の影響については考察対象としなかった。現在の人為起源VOC排出インベントリの不確実性は、総量、個別物質プロファイルそれぞれ小さくなく、未同定・未計測物質からの寄与分を含めた改良も検討するべきである。

未同定二次VOC未考慮モデル 未同定二次VOC考慮モデル

図(3)-14 夏季における全人為起源 VOC 排出量 1.5 倍・0.5 倍感度実験間のオブン濃度の差の、未同定 VOC 二次生成物考慮モデル（一次 VOC 起源 R6OOH 生成係数 10 倍モデル）・考慮なしモデル間の比較。(a)FM 多摩、(b)さいたま）、(c)東京都心、(d)つくば。
## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

大気質モデル CMAQ の最新バージョン、VOC 個別物質の種類が増加した化学反応システム SAPRC-07、及びアジア域・日本域における最新の排出インベントリを組み込み、都市域（関東域）の光化学オキシダント濃度観測結果を良く再現する大気化学モデリングシステムを開発した。

日本における最新の植生分布・排出係数などのパラメータが使用可能となった、MEGANをベースとした植物起源VOC排出量推計モデルを導入し、樹種別の未同定物質を含むVOC排出量比データを基にした植物起源排出インベントリの更新と、そのOH減衰速度、光化学オキシダント生成能への影響を、大気化学モデルングシステムを用いて評価することが可能となった。

未同定のVOC二次生成物がOH減衰速度やオゾン生成能に与える影響について、SAPRC-07中のVOC二次生成物の生成係数を調整する手法を用い、大気化学モデリングシステムによる感度実験を通じて定量評価することが可能になった。

## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

環境省「平成27年度光化学オキングント調査検討業務」における「光化学オキングントシミュレーションによる解析作業部会」において、大気質モデルCMAQ/SAPRC-07及び日本の人為起源・植物起源VOC排出インベントリについて、本業務から得た知見を提供した。

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

本研究より得られた、大気質モデルCMAQ/SAPRC-07及び日本の人為起源・植物起源VOC排出インベントリに関する知見は、環境省「微小粒子状物質（PM2.5）発生源寄与割合推計に関する検討業務」における「微小粒子状物質（PM2.5）発生源寄与割合推計に関する検討会」においても活用が期待される。

本研究では、日本の植生の特性を十分に考慮したVOC排出インベントリの改良が、植物VOC排出量中の未計測・未同定VOCの影響を評価するために重要であること、人為起源VOC排出量削減による光化学オキシダント濃度低減の効果を評価する際、大気質モデルで未同定の二次VOC生成物を考慮しないことが、低減効果の過大評価につながる可能性があることを指摘した。今後大気質モデルを用いて光化学オキシダント濃度や対策効果を評価する際、これらの知見が活用されることが期待される。

## 6 ．国際共同研究等の状況

「特に記載すべき事項はない」

## 7 ．研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表

## <論文（査読あり）>

「特に記載すべき事項はない」
## （2） 口頭発表（学会等）

1) 黒川純一、猪股弥生、梶井克純、井田明、茶谷聡、森川多津子: 第20回大気化学討論会 (2014) 「大気質モデルを用いた未計測VOCによるOH減衰速度の評価」

2）黑川純一、猪股弥生、梶井克純、佐藤圭、鶴丸央、茶谷聡、森川多津子：第21回大気化学討論会（2015）

「大気質モデルを用いた未計測VOCによるOH減衰速度の評価(2)」

## （3） 出願特許

「特に記載すべき事項はない」

## （４）「国民との科学・技術対話」の実施

3）アジア大気汚染研究センター一般公開（平成25年8月9日、参加者約40名）にて成果紹介

4) アジア大気汚染研究センター一般公開（平成26年8月7日、参加者約40名）にて成果紹介

5）アジア大気汚染研究センター一般公開（平成27年8月7日、参加者約40名）にて成果紹介

## （５）マスコミ等への公表・報道等

「特に記載すべき事項はない」

## (6) その他

「特に記載すべき事項はない」

### 8 \. 引用文献

13）中嶋吉弘、松田裕明、井出滋雄、宮崎洸治、山崎晃司、岡崎創、長田拓也、田島洋介、J. SUTHAWAREE、加藤俊吾、下紳郎、松永壮、E. APEL、J. GREENBERG、A. GUENTHER、上野広行、佐々木啓行、星純也、吉野彩子、横田久司、石井康一郎、梶井克純：大気環境学会誌、44、33-41 (2009)、OHラジカル寿命観測による都市大気質の診断Ⅱ－東京都心部における総合観測－

14) S. CHATANI, N. SHIMO, S. MATSUNAGA, Y. KAJII, S. KATO, Y. NAKASHIMA, K. MIYAZAKI, K. ISHII, H. UENO: Atmospheric Chemistry and Physics, 9, 8975-8986 (2009), Sensitivity analyses of OH missing sinks over Tokyo metropolitan area in the summer of 2007

15) D. W. BYUN, K. L. SCHERE: Applied Mechanics Reviews, 59, 51-77 (2006), Review of the governing equations, computational algorithms, and other components of the Models-3 Community Multiscale Air Quality (CMAQ) modeling system

16) W. C. SKAMAROCK, J. B. KLEMP, J. DUDHIA, D. O. GILL, D. M. BARKER, W. WANG, J. G. POWERS: NCAR Technical Note, NCAR/TN–468+STR (2005), A description of the advanced research WRF version 2

17) K. SUDO, M. TAKAHASHI, J. KUROKAWA, H. AKIMOTO: Journal of Geophysical Research, 107, 10.1029/2001JD00113 (2002), CHASER: A global chemical model of the troposphere 1. Model description
18) J. KUROKAWA, T. OHARA, T. MORIKAWA, S. HANAYAMA, G. JANSSENS-MAENHOUT, T. FUKUI, K. KAWASHIMA, H. AKIMOTO: Atmospheric Chemistry and Physics, 13, 11019-11058 (2013), Emission of air pollutants and greenhouse gases over Asian regions during 2000-2008: Regional Emission inventory in Asia (REAS) version 2

19）中塚誠次、森川多津子、茶谷聡、松永 壮：JATOP技術報告書、JPEC-2011AQ-02-07、288pp (2012)、自動車以外排出量推計

20）森川多津子、茶谷聡、中塚誠次：JATOP技術報告書、JPEC-2011AQ-02-06、136pp (2012)、自動車排出量推計

21）森川多津子：JATOP技術報告書、JPEC-2011AQ-02-08、69pp(2012)、PM_{2.5}広域大気シミュレーション用発生源組成プロファイル（VOC、PMおよびNO_{x}）

(22) 海洋政策研究財団：ISBN978-4-88404-282-0、524pp(2012)、排出規制海域設定による大気環境改善効果の算定事業報告書

23) K. SINDELAROVA, C. GRANIER, I. BOUARAR, A. GUENTHER, S. TILMES, T. STAVRAKOU, J.-F. MÜLLER, U. KUHN, P. STEFANI, W. KNORR: Atmospheric Chemistry and Physics, 14, 9317-9341 (2014), Global data set of biogenic VOC emissions calculated by the MEGAN model over the last 30 years

24) J. T. RANDERSON, G. R. van der WERF, L. GIGLIO, G. J. COLLATZ, P. S. KASIBHATLA: Data set. Available on-line [http://daac.ornl.gov/] from Oak Ridge National Laboratory Distributed Active Archive Center, Oak Ridge, Tennessee, USA. doi:10.3334/ORNLDAAC/1191 (2013), Global Fire Emissions Database, Version 3 (GFEDv3.1)

25) A. GUENTHER, T. KARL, P. HARLEY, C. WIEDINMYER, P. I. PALMER, C. GERON: Atmospheric Chemistry and Physics, 6, 3181-3210 (2006), Estimations of global terrestrial isoprene emissions using MEGAN (Model of Emissions of Gases and Aerosols from Nature)
# Investigation of Un-measured VOCs That Might Contribute for Photochemical Oxidant Formation

Principal Investigator: Yoshizumi KAJII

Institution: Kyoto University

Yoshida-honmachi, Sakyo, Kyoto 606-8501, Jappan

Tel: +81-75-753-6897 / Fax: +81-75-753-6826

E-mail: kajii.yoshizumi.7e@kyoto-u.ac.jp

Cooperated by: National Institute for Environmental Studies, Japan Environmental Sanitation Center Asia Center for Air Pollution Research

## [Abstract]

Key Words: OH reactivity, Photochemical oxidant, Unknown reactivity, Unmeasured VOC, Car exhaust, Biogenic VOC, Megascale smog chamber, Emission inventory, Unidentified secondary VOC, Sensitivity experiment

We measured OH reactivity using the house-made laser instrument as well as concentrations of 100 kinds of trace species by chemical analysis under several environments. Missing OH reactivity was defined as the difference of reactivity determined between the laser instrument and chemical analyses. 36% of missing reactivity was detected in the summer campaign conducted at FM tama field located in the semi-urban area in Tokyo. This missing reactivity showed apparent correlation with $ \Delta NO_{X}^{*} $ that was recognized as the index of the photochemical activity. 24% of missing reactivity was observed in the campus of National Institute for Environmental Studies (NIES) located in urban area. Detailed analysis accounted for this missing reactivity in terms of gasoline vehicular exhaust. Light duty vehicles (LDV) called as “Kei Jidosha” was tested using a chassis dynamomater facilitated in NIES. Total reactivity of LDV was greater compared with normal gasoline vehicle under high speed driving conditions. On the contrary LPG car exhaust showed much less reactivity.

We conducted a series of chamber experiments on the photooxidation of VOCs to evaluate the contributions of unmeasured products to total product OH reactivity. Propene, isoprene, toluene, p-xylene, 1, 3, 5-trimethylbenzene, and several monoterpenes were used as the precursors of secondary products. The contributions of unmeasured products to total product reactivity were determined to 55-72% and were higher than those of unmeasured products to total product reactivity for the other classes of VOCs. The product OH reactivity formed from the photooxidation of propene, isoprene, and p-xylene
was simulated by MCM model that approximated the experimental results of total product OH reactivity. These results suggest that the models taking into account similar products to MCM can be applied for the predictions of the OH reactivity of unmeasured products after adjusting product yields.

Effects of unmeasured and unidentified VOCs on OH reactivity and photochemical ozone creation potential (POCP) were evaluated using a regional air quality modeling system. The sum of OH reactivity by unmeasured species using simulated concentration was much smaller than observation. Sensitivity simulation was conducted using updated biogenic VOCs emissions including unmeasured and unidentified VOCs of Cyptomeria japonica, but their effects on OH reactivity and POCP were small. Effects on unidentified secondary VOCs and POCP were also investigated by sensitivity simulations. Ignoring unidentified secondary VOCs in air quality model might cause overestimation of decreased amount of ozone by reduction of anthropogenic VOCs emissions.
## Ⅱ 調査結果の概要

## 1 発育状態

（1）身長（表1，図1，表2，図2）

① 平成 28 年度の男子の身長（全国平均値。以下同じ。）は，9 歳，12 歳から 14 歳及び 16 歳で前年度よりわずかに高くなっている。また，10 歳で前年度の同年齢よりわずかに低くなっている。その他の年齢では，前年度と同じ数値となっている。

女子の身長は，6歳，10歳及び11歳で前年度よりわずかに高くなっている。また，8歳，13歳，16歳及び17歳で前年度の同年齢よりわずかに低くなっている。その他の年齢では，前年度と同じ数値となっている。

② 平成 28 年度の身長を親の世代（30 年前の昭和 61 年度の数値）と比較すると，最も差がある年齢は，男子では 12 歳で 2.5 cm，女子では 10 歳で 1.3 cm それぞれ高くなっている。

③ なお，男子，女子共に昭和23年度以降，伸びる傾向にあったが，平成6年度から13年度あたりにピークを迎え，その後おおむね横ばい傾向となっている。

表 1 年齢別 身長の平均値

(cm)

区 分	平成28年度A	平成27年度B	前年度差A-B	昭和61年度C(親の世代)	世代間差A-C
男	幼稚園	5歳	110.4	110.4	0.0	110.8△0.4
小学校	6歳	116.5	116.5	0.0	116.50.0
7	122.5	122.5	0.0	122.20.3
8	128.1	128.1	0.0	127.70.4
9	133.6	133.5	0.1	132.90.7
10	138.8	138.9	△0.1	137.90.9
11	145.2	145.2	0.0	143.61.6
中学校	12歳	152.7	152.6	0.1	150.22.5
13	159.9	159.8	0.1	157.72.2
14	165.2	165.1	0.1	163.91.3
高等学校	15歳	168.3	168.3	0.0	167.60.7
16	169.9	169.8	0.1	169.40.5
17	170.7	170.7	0.0	170.30.4
女	幼稚園	5歳	109.4	109.4	0.0	109.9△0.5
小学校	6歳	115.6	115.5	0.1	115.8△0.2
7	121.5	121.5	0.0	121.50.0
8	127.2	127.3	△0.1	127.10.1
9	133.4	133.4	0.0	132.80.6
10	140.2	140.1	0.1	138.91.3
11	146.8	146.7	0.1	145.61.2
中学校	12歳	151.9	151.8	0.0	151.00.9
13	154.8	154.9	△0.1	154.40.4
14	156.5	156.5	0.0	156.30.2
高等学校	15歳	157.1	157.1	0.0	157.10.0
16	157.5	157.6	△0.1	157.50.0
17	157.8	157.9	△0.1	157.70.1

(注) 1．年齢は，各年4月1日現在の満年齢である。以下の各表において同じ。

2．網掛け部分は，5～17歳のうち前年度差及び世代間差の男女それぞれの増加分の最大値を示す。

3．「△」は減少を示す。以下の各表において同じ。
図１ 身長の平均値の推移

（注）5歳については，昭和27年度及び昭和28年度は調査していない。
④ 平成10年度生まれ（28年度17歳）の年間発育量をみると，男子では11歳時及び12歳時に発育量が著しくなっており，11歳時に最大の発育量を示している。

女子では，9歳時及び10歳時に発育量が著しくなっており，9歳時に最大の発育量を示している。最大の発育量を示す年齢は，女子のほうが男子に比べ2歳早くなっている。

また，この発育量を親の世代（昭和61年度17歳）と比較すると，男子では発育量が最大となる時期は1歳早い11歳時となっており，5歳から8歳，10歳及び11歳の各歳時で親の世代を上回っている。

女子については，発育量が最大となる時期は親の世代より1歳早い9歳時となっており，5歳，6歳，8歳及び9歳の各歳時で親の世代を上回っている。

表 2 平成 10 年度生まれと昭和 43 年度生まれの者の年間発育量の比較（身長）

区 分	男 子	女 子
平成10年度生まれ
(平成28年度17歳)	昭和43年度生まれ
(親の世代の17歳)	平成10年度生まれ
(平成28年度17歳)	昭和43年度生まれ
(親の世代の17歳)
幼稚園	5 歳時	5.7	5.4	5.8
小学校	6 歳時	5.9	5.8	5.9
7	5.8	5.7	5.7
8	5.4	5.2	6.2
9	5.2	5.2	6.7
10	6.1	5.9	6.5
11	7.3	6.9	5.1
中学校	12 歳時	7.2	7.5	3.1
13	5.5	6.3	1.5
14	3.3	3.9	0.5
高等学校	15 歳時	1.5	1.7	0.6
16	0.9	1.1	0.2

（注）1．年間発育量とは，例えば，平成10年度生まれ（28年度17歳）の「5歳時」の年間発育量は，

平成17年度調査6歳の者の身長から16年度調査5歳の者の身長を引いた数値である。

2．網掛け部分は，5～16歳時のうち最大の年間発育量を示す。

図２ 平成10年度生まれと昭和43年度生まれの者の年間発育量の比較（身長）
（2）体重（表3，图3，表4，图4）

① 平成 28 年度の男子の体重（全国平均値。以下同じ。）は，6 歳から 9 歳，11 歳及び 12 歳で，前年度の同年齢よりわずかに増加している。また，15 歳及び 16 歳で前年度の同年齢より減少している。その他の年齢では，前年度と同じ数値となっている。

女子の体重は，6歳，7歳，9歳から12歳，14歳及び15歳で前年度の同年齢より増加している。また，13歳及び17歳で前年度の同年齢より減少している。その他の年齢では前年度と同じ数値となっている。

② 平成 28 年度の体重を親の世代（30 年前の昭和 61 年度の数値。）と比較すると，最も差がある年齢は，男子では 12 歳で 1.8 kg，女子では 11 歳で 0.8 kg それぞれ重くなっている。

③なお，男子，女子共に昭和23年度以降，増加傾向にあったが，平成10年度から18年度あたりにピークを迎え，その後減少もしくは横ばい傾向となっている。

表 3 年齢別 体重の平均値

(kg)

区 分	平成28年度A	平成27年度B	前年度差A-B	昭和61年度C(親の世代)	世代間差A-C
男	幼稚園	5歳	18.9	18.9	0.0	19.2△0.3
小学校	6歳	21.4	21.3	0.1	21.20.2
7	24.0	23.9	0.1	23.80.2
8	27.2	26.9	0.3	26.70.5
9	30.6	30.4	0.2	29.70.9
10	34.0	34.0	0.0	33.10.9
11	38.4	38.2	0.2	37.01.4
中学校	12歳	44.0	43.9	0.1	42.21.8
13	48.8	48.8	0.0	47.71.1
14	53.9	53.9	0.0	53.30.6
高等学校	15歳	58.7	59.0	△0.3	58.30.4
16	60.5	60.6	△0.1	60.40.1
17	62.5	62.5	0.0	61.80.7
女	幼稚園	5歳	18.5	18.5	0.0	18.8△0.3
小学校	6歳	20.9	20.8	0.1	20.80.1
7	23.5	23.4	0.1	23.30.2
8	26.4	26.4	0.0	26.20.2
9	29.8	29.7	0.1	29.40.4
10	34.0	33.9	0.1	33.30.7
11	39.0	38.8	0.2	38.20.8
中学校	12歳	43.7	43.6	0.1	43.40.3
13	47.2	47.3	△0.1	47.10.1
14	50.0	49.9	0.1	50.00.0
高等学校	15歳	51.7	51.5	0.2	52.1△0.4
16	52.6	52.6	0.0	52.8△0.2
17	52.9	53.0	△0.1	52.80.1

（注）網掛け部分は, 5～17歳のうち前年度差及び世代間差の男女それぞれの増加分の最大値を示す。
図3 体重の平均値の推移

○男子

○女子

（注）5歳については，昭和27年度及び昭和28年度は調査していない。
④ 平成10年度生まれ（28年度17歳）の年間発育量をみると，男子では10歳時から14歳時に発育量が著しくなっており，11歳時に最大の発育量を示している。女子では，9歳時から11歳時に発育量が著しくなっており，10歳時に最大の発育量を示している。

また，この発育量を親の世代（昭和61年度17歳）と比較すると，男子では発育量が最大となる時期は，1歳早い11歳時となっており，8歳以下及び10歳，11歳及び16歳で親の世代を上回っている。

女子については，発育量が最大となる時期は親の世代より1歳早い10歳時となっており，8歳以下，10歳，15歳及び16歳で親の世代を上回っている。

表 4 平成 10 年度生まれと昭和 43 年度生まれの者の年間発育量の比較（体重）

区 分	男 子	女 子
平成10年度生まれ
(平成28年度17歳)	昭和43年度生まれ
(親の世代の17歳)	平成10年度生まれ
(平成28年度17歳)	昭和43年度生まれ
(親の世代の17歳)
幼稚園 5 歳時	2.5	1.8	2.4	1.7
小 歳時	2.6	2.5	2.5	2.4
小 歳時	3.2	2.7	3.0	2.8
小 歳時	3.4	3.0	3.5	3.1
小 歳時	3.4	3.5	4.0	4.1
小 歳時	4.2	4.0	4.9	4.8
小 歳時	5.4	5.0	4.6	5.1
中 歳時	12 歳時	5.2	5.9	3.8
中 歳時	13	5.0	5.7	2.5
中 歳時	14	4.9	5.1	1.5
高 学 等 校	15 歳時	1.7	2.1	1.2
16	1.9	1.8	0.3

（注）1．年間発育量とは，例えば，平成10年度生まれ（28年度17歳）の「5歳時」の年間発育量は，平成17年度調査6歳の者の体重から16年度調査5歳の者の体重を引いた数値である。

2．網掛け部分は，5～16歳時のうち最大の年間発育量を示す。

## 図４ 平成１０年度生まれと昭和４３年度生まれの者の年間発育量の比較（体重）
## （3） 世代間比較（身長，体重）（表5）

子世代，親の世代（30年前），祖父母世代（55年前）を比較すると，身長・体重とも各世代間で増加していることがわかる。全体的には祖父母世代から親の世代が大きく増加している。親の世代と子世代の間でも増加しているが，祖父母世代と親の世代の間に比べると増加の割合は小さい。

表 5 世代間比較（身長・体重）

8 歲（小学校 3 年生）

区分	平均身長（cm）	平均体重（kg）
男	女	男	女
祖父母世代（昭和36年度）
（昭和27年度生まれ）	122.4	121.5	23.3	22.9
親の世代（昭和61年度）
（昭和52年度生まれ）	127.7	127.1	26.7	26.2
子世代（平成28年度）
（平成19年度生まれ）	128.1	127.2	27.2	26.4

11歲（小学校6年生）

区分	平均身長（cm）	平均体重（kg）
男	女	男	女
祖父母世代（昭和36年度）
（昭和24年度生まれ）	136.8	138.6	31.0	32.5
親の世代（昭和61年度）
（昭和49年度生まれ）	143.6	145.6	37.0	38.2
子世代（平成28年度）
（平成16年度生まれ）	145.2	146.8	38.4	39.0

14歳（中学校3年生）

区 分	平均身長（cm）	平均体重（kg）
男	女	男	女
祖父母世代 （昭和36年度） （昭和21年度生まれ）	155.5	151.1	45.4	45.3
親の世代 （昭和61年度） （昭和46年度生まれ）	163.9	156.3	53.3	50.0
子世代 （平成28年度） （平成13年度生まれ）	165.2	156.5	53.9	50.0

17歲（高校3年生）

区 分	平均身長（cm）	平均体重（kg）
男	女	男	女
祖父母世代 （昭和36年度） （昭和18年度生まれ）	165.2	154.0	56.3	50.6
親の世代 （昭和61年度） （昭和43年度生まれ）	170.3	157.7	61.8	52.8
子世代 （平成28年度） （平成10年度生まれ）	170.7	157.8	62.5	52.9
（４）年間発育量の世代間比較（身長，体重）（図５－１，図５－２）

男子, 女子共に身長, 体重のいずれも, 現代に近い世代ほど早期に増加している。

図 5－1 年間発育量の世代間比較（男子）

## O 身長

## ○体重
図 5－2 年間発育量の世代間比較（女子）

O 身長
## 2 健康状態

## （１）疾病・異常の被患率等別状況（表６）

疾病・異常を被患率等別にみると，幼稚園及び小学校においては「むし歯（う歯）」の者の割合が最も高く，次いで「裸眼視力1.0未満の者」の順となっている。

中学校，高等学校においては，「裸眼視力1.0未満の者」が最も高く，次いで「むし歯（う歯）」の順となっている。

表 6 疾病・異常の被患率等

区 分	幼 稚 園	小 学 校	中 学 校	高 等 学 校
60%以上～70%未满	裸眼视力1.0未满の者
50～60	裸眼视力1.0未满の者
40～50	むし菌(う菌)	むし菌(う菌)
30～40	むし菌(う菌)	裸眼视力1.0未满の者	むし菌(う菌)
20～30	裸眼视力1.0未满の者
10～20	鼻·副鼻腔疾患	鼻·副鼻腔疾患
1～10	8～10	鼻·副鼻腔疾患
6～8	菌·口腔のその他の疾病·異常耳疾患
4～6	眼の疾病·異常菌列·咬合	菌垢の状態
菌列·咬合
眼の疾病·異常
菌肉の状態
耳疾患
菌·口腔のその他の疾病·異常	菌垢の状態
菌肉の状態
菌列·咬合
2～4	菌列·咬合
鼻·副鼻腔疾患
耳疾患
アトピ一性皮膚炎
ぜん息	ぜん息
アトピ一性皮膚炎
菌垢の状態
心電図異常	脊柱·胸郭·四肢の状態
心電図異常
ぜん息
アトピ一性皮膚炎
蛋白検出の者	眼の疾病·異常
心電図異常
蛋白検出の者
脊柱·胸郭·四肢の状態
アトピ一性皮膚炎
耳疾患
1～2	眼の疾病·異常
菌·口腔のその他の疾病·異常
その他の皮膚疾患
口腔咽喉頭疾患·異常	菌肉の状態
脊柱·胸郭·四肢の状態
栄養状態
口腔咽喉頭疾患·異常	ぜん息
菌·口腔のその他の疾病·異常
0.1～1	0.5～1	蛋白検出の者
菌垢の状態
言語障害	蛋白検出の者
心臓の疾病·異常
難聴
その他の皮膚疾患	栄養状態
心臓の疾病·異常
口腔咽喉頭疾患·異常	栄養状態
心臓の疾病·異常
顎関節
0.1～0.5	心臓の疾病·異常
脊柱·胸郭·四肢の状態
菌肉の状態
栄養状態	言語障害
腎臓疾患
顎関節	顎関節
難聴
腎臓疾患
その他の皮膚疾患
尿糖検出の者	口腔咽喉頭疾患·異常
難聴
その他の皮膚疾患
腎臓疾患
尿糖検出の者
0.1%未満	顎関節
腎臓疾患	尿糖検出の者
結核	言語障害
結核	結核
言語障害

（注）1．「口腔咽喉頭疾病・異常」とは，アデノイド，扁桃肥大，咽頭炎，喉頭炎，扁桃炎，音声言語異常のある者等である。

こうかくえんこうしんえんしんれつこうがいれつぜつしうたいだせきゅこうし

2．「歯・口腔のその他の疾病・異常」とは，口角炎，口唇炎，口内炎，唇裂，口蓋裂，舌小帯異常，唾石，癒合歯，要注意乳歯等のある者等である。

3．「その他の皮膚疾患」とは，伝染性皮膚疾患，毛髪疾患等，アトピ一性皮膚炎以外の皮膚疾患と判定された者である。

4. 「心電図異常」とは，心電図検査の結果，異常と判定された者である。

5．「蛋白検出の者」とは，尿検査のうち，蛋白第1次検査の結果，尿中に蛋白が検出（陽性（+以上）又は擬陽性（±）と判定）された者である。

6．「尿糖検出の者」とは，尿検査のうち，糖第1次検査の結果，尿中に糖が検出（陽性（+以上）と判定）された者である。
(%)

## （２）主な疾病・異常等の推移（表７）

疾病・異常等のうち主なものについて，その推移をみると表7のとおりである。

表 7 主な疾病・異常等の推移総括表

区 分	むし歯一う歯一	アトピ性皮膚炎	ぜん息	裸眼視力1.0未満の者	心電図異常	蛋白検出の者	四世肢の状態・※胸注郭2・	耳疾患	鼻・副鼻腔疾患	口こ腔ふ咽い喉ふ頭と疾患・異常
幼稚園	平成18年度	55.20	3.77	2.36	24.07	…	0.54	(0.23)	2.93	3.40	1.96
23	42.95	2.87	2.79	25.48	…	0.76	(0.16)	2.54	4.37	2.38
24	42.86	2.88	2.33	27.52	…	0.58	(0.18)	2.60	3.50	1.46
25	39.51	2.39	2.13	24.53	…	0.89	(0.19)	2.58	3.44	1.37
26	38.46	2.37	1.85	26.53	…	0.74	(0.16)	2.27	3.13	1.74
27	36.23	2.52	2.14	26.82	…	0.76	(0.11)	2.23	3.57	1.30
28	35.64	2.39	2.30	27.94	…	0.65	0.28	2.83	3.58	1.14
小学校	平成18年度	67.80	3.62	3.74	28.36	2.32	0.67	(0.42)	4.87	11.94	1.93
23	57.20	3.30	4.34	29.91	2.51	0.75	(0.32)	5.52	12.50	1.51
24	55.76	3.25	4.22	30.68	2.30	0.75	(0.36)	5.39	12.19	1.27
25	54.14	3.06	4.15	30.52	2.62	0.74	(0.38)	5.43	12.07	1.32
26	52.54	3.22	3.88	30.16	2.34	0.84	(0.46)	5.70	12.31	1.50
27	50.76	3.52	3.95	30.97	2.35	0.80	(0.54)	5.47	11.91	1.23
28	48.89	3.18	3.69	31.46	2.44	0.76	1.83	6.09	12.91	1.38
中学校	平成18年度	59.66	2.76	2.95	50.13	3.34	2.27	(0.63)	3.13	10.67	1.07
23	48.31	2.42	2.83	51.59	3.36	2.60	(0.80)	3.28	11.75	0.80
24	45.67	2.47	2.95	54.38	3.32	2.50	(0.80)	3.62	11.39	0.70
25	44.59	2.48	3.22	52.79	3.44	2.45	(0.83)	3.89	11.11	0.67
26	42.37	2.52	3.03	53.04	3.33	3.00	(1.04)	4.00	11.21	0.67
27	40.49	2.72	3.00	54.05	3.17	2.91	(1.02)	3.63	10.61	0.58
28	37.49	2.65	2.90	54.63	3.30	2.57	3.43	4.47	11.52	0.69
高等学校	平成18年度	70.06	2.25	1.71	58.65	3.51	2.43	(0.46)	1.67	8.18	0.74
23	58.46	2.06	1.94	60.93	3.13	2.92	(0.62)	1.64	8.81	0.58
24	57.60	2.07	1.91	64.47	3.02	2.67	(0.62)	1.88	8.63	0.46
25	55.12	2.14	1.90	65.84	3.19	2.68	(0.58)	2.15	8.74	0.47
26	53.08	2.14	1.93	62.89	3.25	3.14	(0.70)	2.05	8.72	0.54
27	52.49	2.05	1.93	63.79	3.33	2.95	(0.74)	2.04	7.34	0.44
28	49.18	2.32	1.91	65.99	3.39	3.29	2.46	2.30	9.41	0.42

注1：「心電図異常」については，6歳，12歳及び15歳のみ調査を実施している。

注2：「せき柱・胸郭・四肢の状態」については平成27年度までは「せき柱・胸郭」のみを調査。

☐：過去最高

☐：過去最低
## O 「むし歯（う歯）」（表8，図6～図8）

① 平成 28 年度の「むし歯」の者の割合（処置完了者を含む。以下同じ。）は，幼稚園 35.64%，小学校 48.89%，中学校 37.49%，高等学校 49.18% となっており，全ての学校段階で前年度より減少しており，中学校及び高等学校においては過去最低である。

② 「むし歯」の者の割合の推移（図6）をみると，幼稚園は昭和45年度，小学校，中学校及び高等学校では昭和50年代半ばにピークを迎え，その後は減少傾向にある。また，「未処置歯のある者」の割合の推移（図7）は，全ての学校段階で昭和23年度の調査開始以降，過去最低となっている。

③ 「むし歯」の者の割合を年齢別（図8）にみると，8歳及び9歳が55.54％と最も高くなっている。また，処置完了者の割合は，8歳以降，未処置歯のある者の割合を上回っている。

表 8 むし歯（う歯）の者の割合の推移

区 分	昭和61年度	平成8	18	24	25	26	27	28
幼稚園	計	83.04	73.72	55.20	42.86	39.51	38.46	36.23	35.64
処置完了者	24.88	28.03	21.67	17.31	16.01	15.68	15.12	14.53
未処置菌のある者	58.17	45.69	33.53	25.55	23.50	22.78	21.11	21.11
小学校	計	91.22	85.73	67.80	55.76	54.14	52.54	50.76	48.89
処置完了者	32.80	41.08	32.87	28.36	27.18	26.23	25.76	24.73
未処置菌のある者	58.43	44.65	34.93	27.41	26.96	26.30	25.00	24.16
中学校	計	91.92	84.77	59.66	45.67	44.59	42.37	40.49	37.49
処置完了者	40.79	46.13	31.93	25.55	24.92	23.83	22.38	20.98
未処置菌のある者	51.13	38.64	27.73	20.12	19.66	18.54	18.11	16.51
高等学校	計	94.23	90.08	70.06	57.60	55.12	53.08	52.49	49.18
処置完了者	44.21	50.63	39.43	32.34	31.45	30.45	29.91	28.35
未処置菌のある者	50.02	39.45	30.63	25.26	23.67	22.63	22.58	20.84

（注）1．四捨五入しているため計と内訳が一致しない場合がある。以下の各表において同じ。

2．「むし歯（う歯）の者」は昭和24年度から調査を実施している。

図6 むし歯（う歯）の者の割合の推移

（注）幼稚園については，昭和27～30年度及び昭和46年度は調査していない。
図７ 未処置歯のある者の割合の推移

図 8 年齢別 むし歯（う歯）の者の割合等

（注）10 歳から 12 歳において割合が減少するのは，乳歯が生え替わることが影響していると考えられる。