Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
Statistical analysis about the material properties of recovered soils indicated that recovered soils in Iwate prefecture had the sufficient mechanical properties as geomaterials regardless of the treatment system and the progress of treatment, while several chemical properties were affected by additive materials used for the improvement of the quality.

Based on these achievements obtained in this study, several guidelines have been published in cooperation with various relevant associations and institutions to provide specific directions for the removal and the treatment of disaster debris, the utilization of recovered materials. These scientific knowledge and social frameworks could achieve the reduction in waste volume by promotion of active utilization of recovered materials, and can contribute to the prompt and adequate disaster waste treatment on the occurrence of future disasters.
097

平成26年行政事業レビューシート(復興庁)
事業名	生活・就労総合支援事業費	担当部局庁	復興庁	作成責任者
事業開始・終了(予定)年度	平成24年度～(未定)	担当課室	統括官付参事官(予算・会計担当)	参事官 大野 秀敏
会計区分	東日本大震災復興特別会計	政策・施策名	政策:復興施策の推進
施策:東日本大震災からの復興に係る施策の推進
根拠法令(具体的な条項も記載)	-	関係する計画、通知等	-
事業の目的(目指す姿を簡潔に。3行程度以内)	東日本大震災等の影響により、多数の者が住居・資産・職を喪失し、避難を余儀なくされ、生活・就労面の課題を抱える被災求職者の安定した就職実現を図ることが喫緊の課題であるため、ワンストップ型での相談・援助等が受けられる体制をつくり、就労支援により経済的自立を促すことを目的とする。
事業概要(5行程度以内。別添可)	ワンストップ型での相談・援助が受けられる体制をつくり、住居・生活支援に関する総合相談、関係機関への誘導等を行うほか、協定等に基づき、ハローワークと地方自治体が連携して就労支援を行う。
実施方法	■直接実施 □委託・請負 □補助 □負担 □交付 □貸付 □その他
予算額・執行額(単位:百万円)	予算の状況	23年度	24年度	25年度	26年度	27年度要求
当初予算	-	1,311	211	127
補正予算	221	-	-
前年度から線越し	-	-	-	-
翌年度へ線越し	-	-	-	-
予備費等	-	-	-
計	221	1,311	211	127
執行額	143	1,158	189
執行率(%)	64.7%	88.3%	89.6%
成果目標及び成果実績(アウトカム)	成果指標	単位	23年度	24年度	25年度	目標値(26年度)
利用者にアンケートを実施し、住居・生活支援アドバイザーの相談・誘導等が役に立ったとする割合が8割以上※労働保険特別会計雇用勘定分を含む	成果実績	%	87.1%	88.2%	96.9%
目標値	%	70%以上	75%以上	80%以上(被災3局)	80%以上(被災3局)
達成度	%	124.4%	117.6%	121.10%
活動指標及び活動実績(アウトブット)	活動指標	単位	23年度	24年度	25年度	26年度活動見込
住居・生活支援相談等件数※労働保険特別会計雇用勘定分を含む	活動実績	件	10,721(年間)	197,546(年間)	1,034(月平均、被災3局)	-
当初見込み	件	-	12,000(月平均)	693(月平均、被災3局)	863(月平均、被災3局)
単位当たりコスト	算出根拠	単位	23年度	24年度	25年度	26年度見込
執行額/住居・生活支援相談等件数(年間)※労働保険特別会計雇用勘定分を含む	単位当たりコスト	(円/件)	13,293	11,251	30,080	24,594
計算式	/	142,519千円/10,721件	2,222,627千円/197,546件	373,229千円/12,408件	254,694千円/10,356件
平成26-27百年度予算内訳(単	費 目	26年度当初予算	27年度要求	主な増減理由
諸謝金	100
旅費	1
庁費	26

計	127
事業所管部局による点検·改善
項 目	評価	評価に関する説明
国必要投性入の	広く国民のニーズがあるか。国費を投入しなければ事業目的が達成できないのか。	○	これまでの実績を踏まえ、被災求職者に対する生活・就労に関する総合相談、関係機関への誘導を実施し、就労による自立を促す本事業は、広く国民のニーズがある優先度の高い事業であると考える。平成27年度からの生活困窮者自立支援法の施行により総合相談窓口が地方自治体に整備されれば、地方自治体に委ねることが可能である。
地方自治体、民間等に委ねることができない事業なのか。	△
明確な政策目的(成果目標)の達成手段として位置付けられ、優先度の高い事業となっているか。	○
事業の効率性	競争性が確保されているなど支出先の選定は妥当か。	○	【支出先の選定】会計等規則に関して支出先を選定するとともに、執行実績を踏まえ、事業目的に即し真に必要なものに限定されているかを精査している。
受益者との負担関係は妥当であるか。	-
単位当たりコストの水準は妥当か。	○
資金の流れの中間段階での支出は合理的なものとなっているか。	-
費目・使途が事業目的に即し真に必要なものに限定されているか。	○
不用率が大きい場合、その理由は妥当か。(理由を右に記載)	○
事業性の有効	事業実施に当たって他の手段・方法等が考えられる場合、それと比較してより効果的あるいは低コストで実施できているか。	○	これまでのハローワーのノウハウを活用し、一定の成果を上げており効果的に実施している。成果物(周知用資料)はハローワーの総合相談時等に使用するとともに、関係機関に配布し活用されている。
活動実績は見込みに見合ったものであるか。	○
整備された施設や成果物は十分に活用されているか。	○
重複排除	類似の事業がある場合、他部局・他府省等と適切な役割分担を行っているか。(役割分担の具体的な内容を各事業の右に記載)	○	協定等に基づく地方自治体との連携による就労支援については、被災3県は本事業で実施し、それ以外は生活保護受給者等就労自立促進事業で実施している。
事業番号	類似事業名	所管府省・部局名
生活保護受給者等就労自立促進事業	厚生労働省

点検・改善結果	点検結果	被災求職者に対する住居・生活支援に関する総合相談、関係機関への誘導等を実施し、就労支援により経済的自立を促すことを目的とする本事業は、一定の成果を上げている。一方、平成27年度からの生活困窮者自立支援法の施行により生活困窮者に対する総合相談窓口が地方自治体に整備されること及び被災者の生活保護の相談状況を踏まえて見直しが必要。
改善の方向性	住居・生活支援に関する総合相談、関係機関への誘導等は廃止し、被災求職者に対する就労支援は見直しを検討する。
外部有識者の所見
行政事業レビュー推進チームの所見

所見を踏まえた改善点/概算要求における反映状況

備考
・「予算額・執行額」の平成23年度部分については、厚生労働省が計上した同様の事業(No厚生労働省1008)の予算額等を参考記載しているもの。
関連する過去のレビューシートの事業番号
平成23年	-	平成24年	49	平成25年	073
費目·使途(「資金の流れにおいてブロックごとに最大の金額が支出されている者について記載する。費目と使途の双方で実情が分かるように記載)	A.永和印刷(株)	E.
費目	使途	金額(百万円)	費目	使途	金額(百万円)
印刷費	支援ガイド作成費	0.1

計	0	計	0
B.宫城労働局	F.
費目	使途	金額(百万円)	費目	使途	金額(百万円)
諸謝金	住居·生活支援アドバイザー等に係る謝金等	61
庁費	住居·生活支援アドバイザー等に係る保険料、関係機関との連携実施経費等	12

計	73	計	0
C.	G.
費目	使途	金額(百万円)	費目	使途	金額(百万円)

計	0	計	0
D.	H.
費目	使途	金額(百万円)	費目	使途	金額(百万円)

計	0	計	0
支出先上位10者リスト

支出先	業務概要	支出額(百万円)	入札者数	落札率
1	永和印刷(株)	「第二のセーフティネット支援ガイド」リーフレット・パンフレットの印刷	0.1	随意契約
2	(株)内山回漕店	「第二のセーフティネット支援ガイド」リーフレット・パンフレットの発送	0.04	随意契約
3
4
5
6
7
8
9
10

支出先	業務概要	支出額(百万円)	入札者数	落札率
1	宮城労働局	住居・生活支援アドバイザー等による総合相談等	73
2	福島労働局	//	59
3	岩手労働局	//	57
4
5
6
7
8
9
10
課題名 5-1301 光化学オキシダント生成に関わる未計測VOCの探索

課題代表者名 梶井 克純 （京都大学大学院地球環境学堂

大気環境化学論分野教授）

研究实施期间 平成25～27年度

累計予算額 112,270千円（うち平成27年度：34,841千円）

予算額は、間接経費を含む。

本研究のキーワード OH 反応性、光化学オキシダント、未知反応性、未計測 VOC、自動車排気ガス

植物VOC、大スモッグチャンバー、排出インベントリ、未同定二次VOC、感度実験

研究体制

(1)OH反応性計測による都市大気中VOCの総合評価(京都大学)

(2) 室内実験によるオキシダント生成に関わる未計測VOCの探索 (国立研究開発法人国立環境研究所)

(3) 化学モデルによる未計測VOCの光化学オキシダント生成能の評価（一般財団法人日本環境衛生センターアジア大気汚染研究センター）

研究協力機関

東京農工大学

首都大学東京

一般財団法人日本環境衛生センター アジア大気汚染研究センター

## 研究概要

### 1. はじめに(研究背景等)

わが国では光化学オキシダントの前駆物質であるNOxならびに反応性の揮発性有機化合物（VOC）の何れの大気濃度も減少傾向にあるにも関わらず平均のオキシダント（オゾン）濃度は年に2%程度の増加傾向が続いている。増加傾向の原因としては、(1)オゾン濃度が高い空気の流入（越境汚染）の影響、(2)VOC/NOx比の変化に伴うオゾン濃度の増加が考えられている。ところが、最近になって、(3)計測できていないVOCの存在、がオゾン濃度の増加に関与しているのではないかとの指摘がなされている。課題代表者等のOH反応性を中心とした先行研究によると都市大気中には未計測VOCが2から5割程度存在していることが判明しており、これらの未計測VOCのオキシダント生成における役割を調べる必要性が生じてきた。大気化学モデル計算によると、反応性の高い未計測のVOCが20%程度存在すると、大気反応の条件によっては、生成するオゾン濃度が1桁程度増加するとの指摘がなされている。これらをふまえて未知反応性VOCの探索が本質的に重要であると考えられる。考えられる未計測VOCの発生源としては植物起源あるいは人為起源からの1次排出において未把握となっているVOCと、1次排出源が大気中で光反応を起こし生成する2次反応性物質の可能性がある。これらの可能性について検討することにより、オキシダント制御に向けた科学的基礎を確立する必要がある。

図1 可能な未計測VOCの発生源
### 2. 研究開発目的

未計測VOCの同定ができなくても定量的にどの程度オキシダント生成に寄与するかを知ることが出来ればオキシダント制御に大きく貢献できると考えられる。これらの目的から1)未計測VOC検出のための大気観測グループ（京都大学）、2)光化学2次生成物分析のための室内実験グループ（国立環境研究所）と3)モデル計算による未計測VOCのオキシダント生成能を評価するグループ（アジア大気汚染研究センター）の3研究機関が連携して研究を進める。大気観測グループはつくば市（環境研内）および東京農工大学FM多摩でのOH反応性およびその他の反応性微量成分の大気総合観測を行い未計測VOCの解析を行う。二次生成物の未計測VOCに対する寄与を調べる目的から環境研のスモッグチャンバーを用いた室内実験を行う。モデル計算グループは大気化学モデルを用い、人為起源及び植物起源VOCの排出インベントリのVOC種の細分化を行いNOxインベントリとともに実大気計測で得られた観測結果をもとに、インベントリの高度化を計る。大気計測および室内実験グループから得られた未計測VOCの情報をモデル計算に組み込み未計測VOCによるオキシダント生成の感度解析を行い、未計測VOCの寄与について定量評価を行う。人為起源VOCのセクター毎及び植物起源VOC排出によるオキシダント生成能及び排出量の不確実性に対する応答を評価し、オキシダントの光化学的制御戦略に向けた科学的な根拠を示すことを目指す。またOH反応性を指標とした新たな大気質診断法の確立を目指す。

図2 研究のアウトライン

### 3. 研究開発の方法

## (1) OH反応性計測による都市大気中VOCの総合評価

未知VOCの情報を獲得するため夏季、秋季、冬季に大気観測を実施した。夏季は東京都八王子市に設置されている東京農工大学FM多摩において、2013年7月22日から8月5日の期間に観測を行った。観測地は植生の高い場所であるが都心からの汚染物質の輸送および幹線道路の移動発生源からも影響を受ける地点である。秋季及び冬季は国立環境研究所において、2013年11月18日から12月1日及び、2014年2月8日から2月23日まで観測を行った。周囲には住宅地も多く、幹線道路にも面した、人為起源由来の大気微量成分の排出量の多い地域である。都市大気試料、単一植物および自動車から発生するVOCの総合分析を実施した。大気観測においては、オンライン型GC質量分析計を用いVOCデータ(VOC:62種類)を取得した。更に、含酸素VOC(OVOC:5種類)の分析は陽子移動型質量分析計(PTRMS)を用いた。アルデヒド類はDNPH誘導体化法(8種類)を用いた。一酸化炭素、オゾンは既存の測定器を用いた。NOx測定では市販のMo触媒によるNO2分解セルを有する化学発光式NO濃度測定器と我々が独自に開発したレーザー誘起蛍光法により精密に行った。さらにNOy*を評価した。OH反応性測定装置は課題代表者等が以前に開発したレーザーポンププローブ法による計測装置を用いた。測定は自動化しており、観測期間中毎分データが獲得できる仕様となっている。各装置の時間分解能が異なるため、GCのデータに合わせ濃度算出をした。夏季の観測はキャニスターによるサンプリングを行った時刻である9:30、12:30、15:30、18:10の4点とした。また、秋季冬季の観測では1時間毎にGCによる測定を行った。単一植物からのVOC計測では課題代表者等が独自に開発したFast GC FID分析法を用いた。C9-C15の植物由来のテルペン類(12種類)を20分未満で計測した。自動車の排気ガス分析は国立環境研究所低公害車施設にあるシャシダイナモメーターに対象車を設置し実車走行状態による排気ガスの分析を行った。ガスクロ分析で検出された未同定ピークは相対速度法によりOHラジカルとの反応速度定数を決定した。
## (2) 室内実験によるオキシダント生成に関わる未計測VOCの探索

実験には国立環境研究所の6 m3スモツグチャンバーを用いた。チャンバー内の精製空気に、VOC、NO、NO2、及び亜硝酸メチルを混合し、300 nm以下をカットしたキセノンランプの光を照射した。チャンバーの温度は25℃に制御された。精製空気の相対湿度は1%以下であった。亜硝酸メチルはチャンバー内での反応を開始するためのOHラジカル発生剤として添加した。チャンバー内のガス状化合物をフーリエ変換赤外分光光度計（FT-IR、光路長221.5 m）及び陽子移動反応質量分析計（PTRMS）によって検出した。LIFセル内でのNO + HO2 → NO2 + OH反応によるOH再生を起こさないようにするため、チャンバーからサンプリングした空気を精製空気で希釈してOH反応性を測定した。

25 年度には年度計画に従い、アルケン（プロペン、イソプレン）及び芳香族炭化水素（トルエン、p-キシレン）を反応物として用いた。イソプレン及び p-キシレンの実験では、OH ラジカル反応性に対する初期 NOx 濃度の影響も調べた。

26年度には、芳香族炭化水素（p-キシレン、トルエン、1,3,5-トリメチルベンゼン、ベンゼン）及びモノテルペン（α-ピネン、β-ピネン、サビネン、d-リモネン、3-カレン）を反応物として用いた。年度計画の通り芳香族炭化水素のチャンバー実験におけるOHラジカル反応性を測定したほか、アドバイザーから要請のあったモノテルペン類についても実験を行った。

27年度には年度計画に従い、VOC混合系の光酸化実験を行った。実大気中の混合VOC系における二次生成物のOH反応性を予測する際、大気モデルでは各VOCの酸化で生成する二次生成物には単純な加成則が成り立ち、VOC混合の複合効果はないと考えられる。イソプレンとp-キシレンを用いた混合VOC系のモデル実験を行い、二次生成物のOH反応性に関する加成則を検証した。イソプレン及びp-キシレンは、都市大気の光化学オキシダント前駆体として代表的なVOCである。

## (3) 化学モデルによる未計測VOCの光化学オキシダント生成能の評価

## 1 )領域大気化学モデリングシステムの開発と検証

気象モデルとしてWRF、大気質モデルとしてCMAQ、気相系化学反応システムとしてSAPRC-07を採用し、東アジア域、日本域、関東域の3重ネスト計算を可能とする領域大気化学モデルングシステムを開発した。排出量データは、アジアの人為起源にREASv2、日本の人為・植物起源にJEI-DBなどを使用して整備した。東アジア域の側面境界濃度は、全球化学気候モデルCHASERの計算結果を使用した。以上のシステムを用い、サブテーマ1によって実施された野外観測（2013年度夏季：FM多摩、秋・冬季：つくば）を対象としてシミュレーション計算を実施し（「標準実験」と呼ぶ）、観測結果との比較を行ってシステムを検証した。また、未計測物質によるOH減衰速度を評価するため、測定物質の排出量・側面境界濃度を調整した感度実験を行った。なお、この調整された排出量・側面境界濃度を以降の感度実験に対する基準データとし、基準データによるシミュレーション計算を「基準実験」と呼んで、「標準実験」と区別することとする。

## 2 ) 植物起源 VOC 排出量に関する感度実験

植物起源VOC排出量推計モデルMEGAN、及び最新の日本の植生分布・排出係数のデータベースを導入し、サブテーマ1から提供された同定・未同定全てを含むスギ起源VOC個別物質別排出比を使用して、植物起源VOC排出量データを更新した。その際、含酸素モノテルペン類の振り分け先を、モノテルペン類（感度実験Ⅰ）、セスキテルペン類（感度実験Ⅱ）とする2ケースのデータを作成した。そして、1）で示した野外観測期間を対象に、更新された排出量データを使用したシミュレーション計算を行い、基準実験の結果と比較して、OH減衰速度及びオゾン生成能に対する応答を評価した。比較は関東域の野外観測期間平均値に対して行った。

## 3 )未同定のVOC二次生成物に対する感度実験

サブテーマ2の室内チャンバー実験から提供された情報を基に、SAPRC-07の中からR6OOH（炭素数の多いヒドロペルオキシド類）、PROD2（OH 反応性が高いケトン及びその他非アルデヒド酸化物）を未同定のVOC二次生成物の類似物質として想定し、それぞれの生成係数を操作して、夏季野外観測期間を対象としたシミュレーション計算を行った。その際、未同定二次VOCを生成する元の物質を、芳香族VOC、全一次VOC、全VOCとする3ケースの感度実験を行った。その結果を基準実験の結果と比較し、OH減衰速度及びオゾン生成能に対する応答を評価した。また、VOC二次生成物を考慮するモデル、しないモデルそれぞれについて人為起源VOC排出量を増減した感度実験を行い、オゾン生成能の定量評価における不確実性について考察した。

### 4. 結果及び考察

## (1) OH反応性計測による都市大気中VOCの総合評価

## 1 ) 大気集中観測

観測対象は、東京農工大学FM多摩実験林、国立環境研究所キャンパス内において大気集中観測を実施した。その結果、図(1)-1に示す通り36%もの未知反応性が検出された。FM多摩においては未知反応性と光化学
活性度の指標となる $ \Delta NO_{x} $ *が明確な相関を示し、未知反応性物質の候補として2次的な光化学生成物が重要であることが示唆された。国立環境研究所キャンパスは近くに幹線道路があることと耐震工事が盛んに行われた時期であったことから人為起源物質の影響を大きく受けた。検出された未知反応性は図(2)-2の通り24%程度であり、NOx、VOCおよびCOと強い相関が示された。ガソリン自動車で以前観測された未知反応性物質と類似の傾向を示したことから、未知反応性は自動車からの排気成分である可能性が高い。

図(1)-1 FM多摩観測全期間における OH反応性計算値内訳

図(1)-2 NIES外気観測におけるOHラジカル反応性の全期間の内訳

## 2 ) 植物起源 VOC の OH 反応性測定

我が国の優勢樹種であるスギとアカマツ単体から放出されるVOCについて未知反応性について調べた。スギについては最大エミッションを与える日中には未知反応性が60％にも達し、ガスクロマトグラム分析で検出された未同定のピーク(酸化モノテルペンと推定している)のOH反応速度定数を相対速度法により $ 1.1 \times 10^{-10} $

$ cm^{3}/molecule\ s $ と決定しそのピークを考慮すると未知反応性は20%程度まで減少した。アカマツでは未同定ピーク3本（2種類のモノテルペンと1種類の酸化モノテルペンと推定している）をαピネンと同程度の反応性を有すると仮定すると、未知反応性が10%以下となりほぼ全てのVOCが把握できていることが明らかとなった。

## 3 ) 自動車排気ガスのOH反応性測定

今後の増加が見込まれているLPG乗用車と軽自動車の排気ガス分析を行い、小型ガソリン自動車と比較した。LPG乗用車はガソリン車に比べて1/4から1/10程度のOH反応性を示し、オキシダント生成の観点から環境負荷が大きく低減することが明らかとなった。一方、軽自動車は最近登録台数が大幅に伸びており全乗用車の約40％となりつつあるが、エンジン負荷が高い高速走行時にガソリン車に比べて一酸化炭素およびVOCが10倍程度あるいはそれ以上となることから大きな環境負荷を与える可能性があることが明らかとなった。

## (2) 室内実験によるオキシダント生成に関わる未計測VOCの探索

## 1 )チャンバー実験の結果

図(2)-1に本研究の各実験で測定された未計測二次生成物の割合（χ）の結果をまとめた。プロペンの反応では未計測生成物の寄与は無視できた。植物起源のイソプレン及びテルペンの反応における未計測生成物の寄与は11～34%であった。人為起源の芳香族炭化水素の反応における未計測生成物の寄与は55～72%であり、植物起源のVOCの場合に比べて未計測生成物の割合が高いことが明らかになった。イソプレンとp-キシレンのVOC混合系の実験から二次生成物のOH反応性に関する加成則が成り立つことが示された。

## 2 ) 未計測生成物の探索及びモデルとの比較

プロペン、イソプレン、及びp-キシレンの二次生成物によるOH反応性をMCMモデルで計算したところ、計算結果は実測をほぼ再現した。観測や実験の未計測生成物のほとんどは既知の生成物であり、現在利用されているMCMモデルにはオキシダントの発生源となる未計測の二次生成物の寄与が既に概ね考慮されていた。本課題のモデルグループが利用しているSAPRC-07モデルは、MCMとほぼ同じ二次生成物を考慮しつつ生成物をグルーピングすることによって計算を簡略化しており、変数が最適化されればMCMと同様な結果を与えると考えられる。以上の結果から、現在のモデルを利用することによって二次生成物によるOH反応性やオキシダント生成が予測可能であると結論した。SAPRCを用いた未計測生成物からのオキシダント生成に関する予測精度評価には、VOCからの有機過酸化物の生成収率を変数とした感度実験が重要であることをモデルグループに提言した。
図(2)-1各実験で測定された未計測二次生成物の割合

(3) 化学モデルによる未計測VOCの光化学オキシダント生成能の評価

## 1 ) 大気化学モデリングシステムの検証と基準実験

まず、「標準実験」の観測結果再現性について、EANET、環境省大気汚染常時監視測定局、サブテーマ1の野外集中観測による濃度測定結果を用いて評価した。オゾンについては、遠隔地における季節変動から都市大気における日内変動まで、モデルは観測結果を概ね良く再現した。野外観測地点におけるNO $ _{x} $ 、CO、一次VOCについては、ベース濃度は概ね良好な一致を見せたが、強い濃度ピークは再現できていないケースも存在した。また、人為起源一次VOCについては、アルカン類、オレフィン類、芳香族類合計濃度の一致は良かったが、それぞれを構成する個別物質濃度の再現性は十分でなかった。これは、排出量推計における、発生源別の個別VOC物質排出量比に検討の余地があることを示唆している。また、含酸素VOCの再現性はやや低かった。

本研究のターゲットは、未計測・未同定のVOCであり、計測・同定物質の観測結果再現性の問題はある程度抑えられていなくてはならない。本研究では、計測物質の観測期間平均濃度について、観測値とモデル計算値の比を計算し、その値で排出量及び側面境界濃度を調整する繰り返し計算を実施した。図3-1は、夏季のFM多摩におけるOH減衰速度を示したものであり、一番左側は観測結果、その右隣はこの調整後のシミュレーション計算「基準実験」による結果である。この調整の結果、モデルは計測物質のOH減衰速度について、観測結果を良く再現した。一方、未計測物質によるOH減衰速度については、実測に基づく算出値を大幅に過小評価した。この過小評価について、モデルで定義されているが観測はされていない物質からの寄与のみで説明することは非現実的であり、モデルでは扱われていない物質が大きく寄与している可能性が示唆された。

## 2 ) 植物起源 VOC 排出量に関する感度実験

まず、3（3）2）で述べた手法に基づいて作成された感度実験Ⅰ、Ⅱ（以降感Ⅰ、感Ⅱ）用排出量データと、基準実験用排出量データとの比較を行った。感Ⅰでは、テルペン類の排出量の増加が夏季に小さく、秋・冬季に大きくなったが、これはスギからのテルペン類の排出量は夏季に小さく、秋季から春季にかけて大きくなる季節変動を示すためである。一方、感Ⅱでは、夏季にセスキテルペン類の排出量が大幅に増加したが、これは、スギからのセスキテルペン類の排出量は、夏季から初秋にかけて最大となるためである。なお、基準実験からの増加の大部分は、感Ⅰ、感Ⅱ、いずれも含酸素テルペン類からの寄与によるものであった。また、セスキテルペン類の未同定分による排出量の増加率は、約15%程度と比較的少量であった。

次に、感Ⅰ、感Ⅱを実行し、OH減衰速度、オゾン濃度について基準実験結果との比較を行った。植物起源VOCによるOH減衰速度の変化は、排出量変化から想定される通り、夏季は小さく、秋・冬季は倍増した。しかし、秋・冬季は、全物質によるOH減衰速度に対する植物起源VOCによる寄与が小さく、総OH減衰速度については、基準実験と感Ⅰの間にほとんど差は生じなかった。この様に、感Ⅰでは、光学的に活性な夏季に排出量変化が小さい一方、変化が大きい秋・冬季は光化学的活性が小さく、オゾン濃度についても、基準実験と感Ⅰ間にほとんど差は生じなかった。一方、感Ⅱでは夏季のセスキテルペン類濃度は基準実験の約6倍となったが、総OH減衰速度の増分は約10%程度であった。これは、基準実験の段階で総OH減衰速度に対するセスキテルペン類からの寄与が小さかったためである。結果、光化学的活性の変化は小さく、感Ⅱと基準実験間のオゾン濃度の差も小さかった。なお、本研究の感度実験用排出量データ作成手法は、オリジナルの排出インベントリに大きく依存するため、より地域、季節の特性に基づいて作成された、高精度の排出インベントリによる検証が不可欠である。
## 3 )未同定のVOC二次生成物に対する感度実験

図(3)-1は、主要物質カテゴリー別のOH減衰速度(FM多摩:夏季期間平均値)について、観測結果、基準実験結果、及び芳香族VOC、全一次VOC、全VOCから生成するR6OOH、PROD2の生成係数を10倍とした感度実験の結果を比較したものである。芳香族VOC実験ではほとんど応答が見られていない。一方、全一次VOC実験、全VOC実験では明白に応答しており、R6OOHに対する実験の方が感度は大きかった。この結果、未同定二次VOC生成物は、既知物質では説明できないOH減衰速度の要因になり得ること、その生成元物質として、芳香族VOCのみでは説明できず、少なくとも全ての一次VOC、或いは二次生成物質も含めた全てのVOCを考慮する必要があることが示された。図(3)-2は、基準実験のオゾン濃度、R6OOH生成係数10倍感度実験と基準実験におけるオゾン濃度の差について、日中夏季期間平均値を示したものである。全一次VOC感度実験では高々1ppbv、全VOC感度実験では高々4ppbv程度の応答が見られ、特にオゾン濃度が高い地域において、未同定二次VOC生成物によるオゾン生成能が相対的に高くなることが示された。また、人為起源VOCを増減した場合のオゾン濃度計算結果の差について、未同定VOC二次生成物を考慮するモデル、考慮しないモデルによる結果を比較した所、考慮しないモデルは、考慮するモデルに比べて人為起源VOC排出量の変化に対する感度が大きくなることが示された。これは、未同定VOC二次生成物を考慮しない大気質モデルは、人為起源VOC排出量削減によるオゾン濃度減少の効果を過大評価する可能性があることを示唆するものであり、更なる検証の継続が必要である。

図(3)-1 未同定二次VOCの生成を想定した、生成係数10倍感度実験間のOH減衰速度の比較(FM多摩、夏季期間平均値)。R6OOH芳香族VOC実験は、芳香族VOCからのR6OOHの生成係数を10倍した数値実験の結果。

(a)

(b)

(c)

(b), (c) [ppbv]

図(3)-2(a)基準実験オゾン濃度及び(b)、(c)R6OOH生成係数10倍感度実験と基準実験におけるオゾン濃度の差。夏季期間平均値。感度実験においてR6OOHを生成する元の物質:(b)全一次VOC、(c)全VOC。

### 5. 本研究により得られた主な成果

## (1) 科学的意義

人為起源物質と植生が寄与している大気の集中観測結果から夏期においては3割以上の未知反応性が観測されたことはオキシダント生成量の見積もりに大きな影響を与える要因である。これらの未知反応性は主に2次的に生成した反応性VOCである可能性が高いことが判明した。今後の大気化学過程の理解を深める上でこのような2次的な生成物の検討が重要であることを直接示すことができた。この知見はオキシダントに加えてPM2.5の中で重要な2次有機粒子の動態解明にも参考になる成果であると考えられる。

プロペン、イソプレン、トルエン、p-キシレン、及び1,3,5-トリメチルベンゼン、α-ピネン、サビネン、及びβ-ファル
ネセンを用いた光酸化実験を実施し、芳香族炭化水素の光酸化では未計測二次生成物による全生成物のOH反応性への寄与率が55～72%と他のVOC種に比べて著しく高いことを明らかにした。この結果は国内で排出される人為起源の大気汚染物質や国外から長距離輸送される人為起源の大気汚染物質の中にオキシダントの原因となる未計測二次生成物が広範囲に存在しうることを示している。

二次生成物のOH反応性の実験結果とMCMモデルの計算結果の比較から、MCMや同等のモデルを利用することによって二次生成物由来のOH反応性やオキシダント生成が予測可能であることが実験結果から検証された。SAPRCを用いた未計測生成物からのオキシダント生成に関する予測精度評価には、VOCからの有機過酸化物の生成収率を変数とした感度実験が重要であることを提言した。この提言は、モデルグループが大気化学モデルングシステムを開発する際に活用された。

大気質モデルCMAQの最新バージョン、VOC個別物質の種類が増加した化学反应システムSAPRC-07、及びアジア域・日本域における最新の排出インベントリを組み込み、都市域（関東域）の光化学オキシダント濃度観測結果を良く再現する領域大気化学モデリングシステムを開発した。

日本における最新の植生分布・排出係数などのパラメータが使用可能となった、MEGANをベースとした植物起源VOC排出量推計モデルを導入し、樹種別の未同定物質を含むVOC排出量比データを基にした植物起源排出インベントリの更新と、そのOH減衰速度、光化学オキシダント生成能への影響を、大気化学モデリングシステムを用いて評価することが可能となった。

未同定のVOC二次生成物がOH減衰速度やオゾン生成能に与える影響について、SAPRC-07中のVOC二次生成物の生成係数を調整する手法を用い、領域大気化学モデリングシステムによる感度実験を通じて定量評価することが可能になった。

## (2) 環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

環境省「平成27年度光化学オキシダント調査検討業務」における「光化学オキシダントシミュレーションによる解析作業部会」において、大気質モデルCMAQ/SAPRC-07及び日本の人為起源・植物起源VOC排出インベントリについて、本業務から得た知見を提供した。

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

光化学オキシダント削減に向けて、未計測VOCの同定(あるいは定量)と制御は重要な戦略として位置づけられているが、未計測VOCの有力な候補として植物起源物質およびBTXの光酸化生成物が示された。これらの情報はオキシダント削減に直接つながるものとして位置づけられる。今後需要が拡大されると考えられる軽自動車は普通乗用車に比べ10倍程度汚染物質の放出が高い。特にエンジン負荷の高い高速走行時に顕著となる。高速走行時の軽自動車の排気ガスの浄化が大気質の改善の鍵となると考えられる。LPG自動車の環境負荷は著しく低減していることが明らかとなった。

芳香族炭化水素の光酸化では未計測二次生成物による全生成物のOH反応性への寄与率が他のVOC種に比べて著しく高いこと及びMCMや同等のモデルを利用することによって二次生成物由来のOH反応性やオキシダント生成が予測可能であることを明らかにした成果に関しては、「光化学オキシダント調査検討会」等行政が主導する委員会での活用が期待される。

本研究得られた、化学物質輸送モデルCMAQ/SAPRC-07及び日本の人為起源・植物起源VOC排出インベントリに関する知見は、環境省「微小粒子状物質(PM2.5)発生源寄与割合推計に関する検討業務」における「微小粒子状物質(PM2.5)発生源寄与割合推計に関する検討会」においても活用が期待される。

本研究では、日本の植生の特性を十分に考慮したVOC排出インベントリの改良が、植物VOC排出量中の未計測・未同定VOCの影響を評価するために重要であること、大気質モデルを用いて人為起源VOC排出量削減による光化学オキシダント濃度削減の効果を評価する際、未同定の二次VOC生成物考慮の有無が、結果に影響を与える可能性を指摘した。これらの知見は、今後大気質モデルを用いて光化学オキシダント濃度や対策効果を評価する際に活用されることが期待される。

### 6. 研究成果の主な発表状況

## (1) 主な誌上発表

## く査読付き論文>

1) C. E. Jones, S. Kato, Y. Nakashima, and Y. Kajii: A novel Fast Gas Chromatography based technique for higher time resolution measurements of speciated monoterpenes in air; Atmospheric Measurement Technique, 7, 1259–1275 (2014).

2) S. Ramasamy, A. Ida, C. Jones, S. Kato, H. Tsurumaru, I. Kishimoto, S. Kawasaki, Y. Sadanaga, Y.
Nakashima, T. Nakayama, Y. Matsumi, M. Mochida, S. Kagami, Y. Deng, S. Ogawa, K. Kawana, Y. Kajii: Total OH reactivity measurement in a BVOC dominated temperate forest during a summer campaign, 2014; Atmospheric Environment, doi:10.1016/j.atmosenv.2016.01.039.

3) 井田明, 岡島美咲, 岸本伊織, 呉偉嘉, R. Sathiyamurthi, 中嶋吉弘, 加藤俊吾, 茶谷聡, 橫内陽子, 奥村智憲, 梶井克純: スギから放出される揮発性有機化合物のOH反応性測定及び化学分析; J. Jpn. Soc. Atmospheric Environment, 51, 132–143 (2016).

## (2) 主な口頭発表 (学会等)

1) Tsurumaru, H., Kajii, Y.: Japan Society for Atmospheric Environment 2015, Matsuyama, September, “大気中のオゾン反応による $ HO_{x} $ (OH, $ HO_{2} $ )ラジカル生成速度の直接測定”

2) Kajii, Y., Ida, A., Sakamoto, Y.: 56^{TH} Japan Society for Atmospheric Environment 2015, Tokyo, September “HOx 収率測定法の開発と大気観測”

3) Kajii, Y., Y. Sakamoto, A. Ida: Pacifichem 2015 December 2015 Honolulu USA, invited lecture, “Novel technique for the measurement of HOx yield”.

4) Sato, K., Nakashima, Y., Imamura, T., Wenger, T., Kajii, Y.: 30th Symposium on Chemical Kinetics and Dynamics (2014), "Total OH reactivity measurements in laboratory studies of the photooxidation of isoprene and p-xylene"

5）佐藤圭、中嶋吉弘、森野悠、今村隆史、梶井克純：第55回大気環境学会年会（2014）

「光化学チャンバーを用いたp-キシレンの酸化実験におけるOH反応性の測定」

6）佐藤圭、中嶋吉弘、今村隆史、梶井克純：日本化学会第96春季年会（2016）

7）黑川純一、猪股弥生、梶井克純、井田明、茶谷聡、森川多津子：第20回大気化学討論会（2014）

「大気質モデルを用いた未計測VOCによるOH減衰速度の評価」

8) 黒川純一、猪股弥生、梶井克純、佐藤圭、鶴丸央、茶谷聡、森川多津子:第21回大気化学討論会(2015)「大気質モデルを用いた未計測VOCによるOH減衰速度の評価(2)」

### 7. 研究者略壓

課題代表者: 梶井 克純

東京工業大学大学院理学研究科化学専攻修了、理学博士、現在、京都大学大学院地球環境学堂教授、国立研究開発法人国立環境研究所地域環境研究センター連携研究グループ長併任

## 研究分担者

## 1 ) 佐藤 圭

東京工業大学大学院総合理工学研究科エネルギー科学専攻博士後期課程中退、博士（理学）、現在、国立研究開発法人国立環境研究所主任研究員

## 2 ）今村 隆史

東京工業大学大学院理学研究科化学専攻修了、理学博士、現在、国立研究開発法人国立環境研究所環境計測研究センター長

## 3 ）黑川 純一

東京大学大学院理学系研究科地球惑星物理学専攻修士課程卒業、九州大学大学院総合理工学府より学位取得、現在、一般財団法人日本環境衛生センターアジア大気汚染研究センター主任研究員
## （１）OH反応性計測による都市大気中VOCの総合評価

京都大学大学院地球環境学堂
大気環境化学論分野	梶井克純
<研究協力者>
東京農工大学	中嶋吉弘
首都大学東京	加藤俊吾

平成25年度～27年度累計予算額：69,977千円（うち平成27年度：21,844千円）

予算額は、間接経費を含む。

## [要旨]

光化学オキシダント生成に関与すると考えられる揮発性有機化合物(VOC)に重点を置いて種々の環境下において研究を進めた。100種類に及ぶ化学分析に加えて我々が開発したレーザーフラッシュポンププローブ法によるOH反応性を同時に観測し、未知反応性についてその大きさ、既知物質との相関を調べた。東京農工大学FM多摩実験林および国立環境研究所キャンパス内で大気集中観測を行った。FM多摩においては36%におもよぶ未知反応性が夏季に観測された。未知反応性と既知物質の相関を調べたところ、光化学活性度の指標となるΔNOx*が明確な相関を示し、未知反応性物質の候補として2次的な光化学生成物が重要であることが示唆された。国立環境研究所キャンパスは近くに幹線道路があることと耐震工事が盛んに行われた時期であったことから人為起源物質の影響を大きく受けた。検出された未知反応性は24%であり、NOx、VOCおよびCOとの明確な相関が認められた。ガソリン自動車で以前観測された未知反応性物質と類似の傾向を示したことから、未知反応性は自動車からの排気成分である可能性が高いことが明らかとなった。我が国の優勢樹種であるスギとアカマツ単体から放出されるVOCについて未知反応性について調べた。スギについては最大エミッションを与える日中には未知反応性が60%にも達し、ガスクロマトグラム分析で検出された未同定のピーク(酸化モノテルペンと推定している)のOH反応速度定数を相対速度法により決定しそのピークを考慮すると未知反応性は20%程度まで減少した。アカマツは未同定ピーク3本（2種類のモノテルペンと1種類の酸化モノテルペンと推定している）をαピネンと同程度の反応性を有すると仮定すると、未知反応性が10%以下となりほぼ全てのVOCが把握できていることが明らかとなった。今後の増加が見込まれているLPG乗用車と軽自動車の排気ガス分析を行い、小型ガソリン自動車と比較した。LPG乗用車はガソリン車に比べて1/4から1/10程度のOH反応性を示し、オキシダント生成の観点から環境負荷が大きく低減することが明らかとなった。一方、軽自動車は最近登録台数が大幅に伸びており全乗用車の約40%となりつつあるが、エンジン負荷が高い高速走行時にガソリン車に比べて一酸化炭素およびVOCが10倍程度あるいはそれ以上となることから大きな環境負荷を与える可能性があることが明らかとなった。

## [キーワード]

OH反応性、光化学オキシダント、未知反応性、未計測VOC、自動車排気ガス
### 1. はじめに

我々は独自に開発したレーザー分光法によるOH反応性測定装置をもちい、種々の大気環境において計測を行ってきた。2004年から八王子郊外(首都大学周辺)大気、2005年はドイツのユーリッヒにあるSAPHIRチャンバーでの大気計測、2006年は苫小牧にある北海道大学演習林での森林大気観測、2007年夏季および冬季に東京都立環境科学研究所(足立区東陽町)において都市大気の集中観測など行ってきた。首都大の周辺大気の観測研究により100種類のVOC計測で予測したOHの反応性では説明できない未知なるOHの反応相手(未知反応性)が存在すること、またそれらが顕著な季節変動を示す(未知反応性は概ね15-50%であるかが冬季はほとんど観測されない)こと、未知反応性と一部の含酸素VOC(OVOC)と相関が認められること、未知反応性とエアロゾルには明確な相関がないという事実が明らかとなっている。これらのことから、未知反応性として大気に直接放出された化学物質だけではなく2次的に大気中で生成してくるOVOCなども有力な候補となる。これらの未知VOCの濃度はオゾン生成に対し非線形な応答を示し2-3割程度のVOC増加が1桁以上のオゾン生成増加を引き起こす可能性が示唆された。光反応で大気中に2次的に生成するVOCの可能性を検討するためユーリッヒのAPHIRチャンバーによる模擬大気の観測を行った。模擬大気への光照射により確かに未知反応性が存在することかが明らかとなったが、チャンバーの内壁に付着した化学物質が光照射の際に脱着しOHと反応する可能性もあり、未知反応性を与える物質の特定には至っていない。植物起源物質の寄与を調べるため北大の苦小牧演習林で観測を行ったところ、OHラジカルの反応性の絶対値は2 s⁻¹と比較的小さいながら未知反応性が1/3程度存在することが明らかとなったが、植物起源VOCだけでは八王子での15-50%の未知反応性の説明は難しい。人為起源発生源近傍(東陽町)においても大きな未知反応性が観測されたことから、1 次発生源についてもさらに詳細に調べる必要性が出てきた。

## 2 ．研究開発目的

未知反応性を与える物質の同定ができなくても定量的にどの程度オキシダント生成に寄与するかを知ることが出来ればオキシダント制御に大きく貢献できると考えられる。これらの目的から未知反応性の検出を目的として、大気の中観測を計画した。都心から30 km西に位置する東京農工大学フィールドミュウジアム多摩キャンパス(以降FM多摩と略す)において光化学活性な夏季に観測を実施する。夏季以外の季節は国立環境研究所キャンパス内(茨城県つくば市)において秋季、冬季および春季において集中観測を計画した。

それぞれの発生源からの未知反応性を検出するために、単一植物からの植物起源VOC(BVOC)の化学分析とOH反応性測定を計画した。このためには高速でBVOCを分析する必要があり、20分で1検体のサンプルが分析できるシステムを構築し、我が国の優勢樹種であるスギとアカマツについてBVOCの測定を行い、未計測VOCについて知見を得ることを目的とした。ガスクロマトグラフィーによる分析を採用し、検出される未同定なピークについては、相対速度法によりOH反応速度定数を見積もることも計画した。

近年目覚ましい増加を遂げている軽自動車と、我が国では主流とはなっていないが欧州ではすでに環境対応型自動車としてLPG車普及していることから、これ等の自動車について、小型ガソリン車と比較しながら、国立環境研究所の低公害車施設にあるシャシダイナモメーターを用い実走行状態での排気ガスを分析し、環境負荷についてOH反応性を指標として調べることを目的とした。
### 3. 研究開発方法

未知VOCの情報を獲得するため夏季、秋季、冬季に大気観測を実施した。夏季は東京都八王子市に設置されている東京農工大学FM多摩（図(1)-1左）において、2013年7月22日から8月5日の期間に観測を行った。観測地は植生の高い場所であるが都心からの汚染物質の輸送および幹線道路の移動発生源からも影響を受ける地点である。秋季及び冬季は国立環境研究所において、2013年11月18日から12月1日及び、2014年2月8日から2月23日まで観測（図(1)-1右）を行った。周囲には住宅地も多く、幹線道路にも面した、人為起源由来の大気微量成分の排出量の多い地域である。都市大気試料、単一植物および自動車から発生するVOCの総合分析を実施した。大気観測において

図(1)-1 大気集中観測場所の写真（FM多摩観測地建物及び周辺(左)、

国立環境研究所観測地点(右)

ては、オンライン型GC質量分析計を用いVOCデータ(VOC:62種類)を取得した。更に、含酸素VOC(OVOC:5種類)の分析は陽子移動型質量分析計(PTRMS)を用いた(Kato et al., 2004)。アルデヒド類はDNPH誘導体化法(8種類)を用いた。一酸化炭素、オゾンは既存の測定器を用いた。NOx測定では既存の装置を改造して使用した。NO_{2}計測で使われているMoコンバーターの代わりにUV-LEDによる光分解コンバーターを用いた高精度測定を行った。OH反応性測定装置は課題代表者等が以前に開発したレーザーポンププローブ法による計測装置(Sadanaga et al., 2004)を用いた。各装置の時間分解能が異なるため、GCのデータに合わせ濃度算出をした。夏季の観測はキャニスターによるサンプリングを行った時刻である9:30、12:30、15:30、18:10の4点とした。また、秋季冬季の観測では1時間毎にGCによる測定を行った。

図(1)-2 レーザーポンププローブ法によるOH反応性測定装置図
単一植物からのVOC計測では課題代表者等が独自に開発したFast GC FID分析法(Jones et al. 2013)を用いた。C9-C15の植物由来のテルペン類(12種類)を20分未満で計測した。自動車の排気ガス分析は国立環境研究所低公害車施設にあるシャンダイナモメーターに対象車を設置し実車走行状態による排気ガスの分析を行った(Nakashima et al., 2010).

## 4 ．結果及び考察

## 4 -1大気集中観測

## (1) FM多摩における観測結果

O_{3}のCOの観測期間中の濃度変動を以下に示す。O_{3}濃度の一時間平均値の最大は2013年で87.3 ppb、2015年で145.9 ppbと環境基準値の60 ppbを超え光化学反应が卓越していることが伺える。

図(1)-3 FM多摩における夏季の $ O_{3} $ 、CO濃度変化（上段:2014年、下段:2015年）

続いて、FM多摩における $ O_{3} $ ，CO濃度観測結果について、一時間値の日平均を示す。

図(1)-4 夏季FM多摩における $ O_{3} $ 、CO濃度の日平均値（左図：2013年，右図2015年）
O_{3}の日変動は、日の出と共に濃度が上昇し12:00から15:00の最も日射が強い時間帯に最大値を迎えその後減少する傾向を2013年、2015年の両方で観測された。COは、2013年では朝と夕方のラッシュ時と同じ時間帯にピークが見られ、人為起源の影響を受けていることが予想される。2015年では2013年の2倍程度の値を示していたにも関わらず明確な日変動は見られなかった。続いて、FM多摩におけるNOx観測結果について示す。NO及びNO_{2}濃度は全観測期間を通して20 ppb未満の値が観測された。NO_{2}濃度は常にNO濃度を上回る結果となった。

図(1)-5 夏季FM多摩におけるNOx濃度に時間変化 (左図:2013年, 右図2015年)

続いて、FM多摩におけるNO, NO₂濃度観測結果について、一時間値の日平均を示す。NOは両観測機関において、午前6時頃にピークをもち、それ以外の時間帯ではほぼ0 ppb近くの値をとることがわかる。NO₂はNOの一時間後にピークを迎え、日中はピーク時よりも低い値をとるが0 ppbまで下がっていないことがわかる。

図(1)-6 夏季FM多摩におけるNOx濃度の日平均値 (左図:2013年, 右図2015年)

表(1)-1 FM多摩での観測期間におけるNOx及びCO, O_{3}の平均値と最大値

Campaign period	NO / ppb	NO2 / ppb	CO / ppb	O3 / ppb
Average	Max	Average	Max	Average	Max	Average	Max
2013 July	1.0	13.1	7.4	28.0	169.5	1043.8	26.3	87.8
2015 July	0.8	9.2	6.3	18.4	293.5	1243.3	39.4	145.9

FM多摩での観測機関において測定されたOHラジカル反応性の実測値と個別の化学種濃度測定から算出されたOHラジカル反応性の計算値の時間変化を示す。化学分析から導かれるOH反応性（ΣR_{calc}）は測定した全ての反応性微量成分濃度とそれぞれの反応性微量成分のOHとの反応速度定数を掛け合わせた値の総和により算出される。レーザーポンププローブ法により得られる総OH反応性
$ R_{obs} $ と比較した。未知反応性 $ \Delta_{OH} $ を $ R_{obs} - \Sigma R_{calc} $ として定義する。総OH反応性の値が化学分析から導かれるOH反応性（ $ \Sigma R_{calc} $ ）を系統的に上回ることから未知なるOH反応性を示す化学成分の存在が確認された。OHラジカル反応性の実測値は両観測機関とも最大で30 s $ ^{-1} $ 程度の値を示した。両観測期間のほとんどの時間帯においてOHラジカル反応性実測値は計算値を上回る結果となり、未知のOHラジカル反応性である $ \Delta_{OH} $ が観測された。

図(1)-7 夏季FM多摩観測におけるOHラジカル反応性計算値と実測値の時間変化 (左図:2013年, 右図2015年)

図(1)-8 夏季FM多摩観測における$\Delta_{\mathrm{OH}}$の時間変化 (左図:2013年, 右図2015年)

OHラジカル反応性実測値と計算値の差である$\Delta_{\mathrm{OH}}$の時間変化について以下の図に示す。2013年夏季観測において$\Delta_{\mathrm{OH}}$は0から$20\ s^{-1}$までの間で推移し、最大でOHラジカル反応性実測値の84％を占めた。2015年夏季観測においても最大で$20\ s^{-1}$の値を示し、OHラジカル反応性実測値への寄与は最大で74％を占めた。OHラジカル反応性実測値及び計算値、またその差である$\Delta_{\mathrm{OH}}$の日変動を以下の図に示す。

図(1)-9 夏季FM多摩観測における$\Delta_{\mathrm{OH}}$の日変動 (左図:2013年, 右図2015年)

OHラジカル反応性の実測値及び計算値は2013年2015年共に日中に最大値を示し、その後減少していく傾向が見られた。 $ \Delta_{OH} $ について明確な傾向は見られなかった。