Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
が増加し、日本脳炎の感染リスクを有する地域の拡大が予想されることから、ワクチン接種等の適切な適応策が重要である。特に、現在ワクチン接種を行っていない北海道における日本脳炎ワクチン接種の必要性を論じるための基盤となる。

2）ヒトスジシマカの分布北限に近い地域の都市に関して、現地で調査を行い、我が国のヒトスジシマカの分布が確認された。また、本研究で得られた数値と将来の日本各地における気象予測から、日本各地域におけるヒトスジシマカ分布予想マップを作成することが可能である。

3）デング熱発生に及ぼす各気候パラメータの影響はデング熱対策マニュアルが策定のための基盤となることから、今夏以降の国及び地方行政における媒介蚊対策等に貢献する。

### 6. 研究成果の主な発表状況

## （１）主な誌上発表

## く査読付き論文>

1) I. KURANE, K. SHIBASAKI, A. KOTAKI, Y. HIJIOKA and T. TAKASAKI: Int. J. Env. Res. Pub. Health 10, (5), 1831-1844 (2013)

“The effect of precipitation on the transmission of Japanese encephalitis (JE) virus in nature: A complex effect on antibody-positive rate to JE virus in sentinel pigs.”

2) N. NIHEI, O. KOMAGATA, K. MOCHIZUKI and M. KOBAYASHI: GeoSpatial Health, 8, (2), 417–427 (2014)

“Geospatial analysis of invasion of the Asian tiger mosquito Aedes albopictus: competition with Aedes japonicus japonicus in its northern limit area in Japan”

3) M. KOBAYASHI, O. KOMAGATA, M. YONEJIMA, Y. MAEKAWA, K. HIRABAYASHI, T. HAYASHI, N. NIHEI, M. YOSHIDA, Y. TSUDA and K. Sawabe: Int. J. Infect. Dis. 26, (9), 135–137 (2014) "Retrospective search for dengue vector mosquito Aedes albopictus in areas visited by a German traveler who contracted dengue in Japan.

4）佐藤卓、松本文雄、安部隆司、二瓶直子、小林睦生：衛生動物、63，（3），195-204.（2012）

「岩手県におけるヒトスジシマカの分布とGISを用いた生息条件の解析」

5) T. BITOH, K. FUEDA, H. OHMAE, M. WATANABE and H. ISHIKAWA: Environ. Health. Prev. 16, (3), 171–177 (2011)

“Risk analysis of the re-emergence of Plasmodium vivax malaria in Japan using a stochastic transmission model.”

6) H. IZUMIYA, K. MATSUMOTO, S. YAHIRO, J. LEE, M. MORITA, S. YAMAMOTO, E. ARAKAWA and M. OHNISHI: Mol. Cell. Probes, 25, (4), 174–176 (2011)

“Multiplex PCR assay for identification of three major pathogenic Vibrio spp., Vibrio cholerae, Vibrio parahaemolyticus, and Vibrio vulnificus.”

## く査読付論文に準ずる成果発表>

1）倉根一郎：公衆衛生、75.（7），538-541（2011）

「地球温暖化が感染症に及ぼす影響：変化する感染症の早期探知にむけてのモニタリング

## （２）主な口頭発表（学会等）

1) M. KOBAYASHI: Osong Symposium on Infectious Diseases, Seoul, Korea, 2011

“Climate change and vector-borne infectious diseases: future prospect of northern expansion of Aedes albopictus.”

2）平林公男、武田昌昭、二瓶直子、小林睦生、澤辺京子：第65回日本衛生動物学会大会(2013)

「中央高地型気候地域におけるヒトスジシマカの分布とその要因」

3）小林睦生、二瓶直子、西井和弘、佐藤卓、小川浩平、澤辺京子：第67回日本衛生動物学会大会（2015）「東北地方におけるヒトスジシマカの分布と20年間の年平均気温11℃以上の確率」

4）佐藤卓、西井和弘、二瓶直子、小林睦生：第67回日本衛生動物学会大会(2015)

「岩手県におけるヒトスジシマカの分布とその生息条件の推移」

5）H. OHMAE, A. BITOH, K. FUEDA, H. ISHIKAWA: 80^{th} Japanese Society of Parasitology, Tokyo, Japan, (2011)

“A risk analysis of airport vivax malaria in Japan”

6）杉山広，武藤麻紀，大前比呂思，森嶋康之，山崎浩：第81回日本寄生虫学会大会(2012)「沖縄のタチウオから検出されたアニサキスⅠ型幼虫の分子同定」

7) T. TAKASAKI: 17 $ ^{th} $ International Conference on Emerging Infectious Diseases. Taipei, Taiwan, 2013
“Re-emerging dengue in Japan: Where do we stand today?”

### 7. 研究者略壓

課題代表者：倉根一郎

东北大学医学部卒業、医学博士、現在、国立感染症研究所副所長

## 研究参画者

1）小林睦生

東京農工大学大学院修士課程修了、国立感染症研究所昆虫医学部部長、現在、国立感染症研究所研究員

2）澤辺京子

佐賀大学大学院農学研究科修了、産業医科大学助手、現在、国立感染症研究所昆虫医科学部部長

3）大前比呂思

筑波大学大学院医学研究科博士课程修了、国立感染症研究所寄生動物部室長、現在、国立感染症研究所協力研究員

4）杉山広

大阪府立大学農学部卒業、大阪府立大学農学部助手、現在、国立感染症研究所寄生動物部室長、

5）高崎智彦

大阪医科大学医学部卒業、現在、国立感染症研究所ウイルス第一部室長

6）泉谷秀昌

東京大学理学系研究科博士課程修了、現在、国立感染症研究所細菌第一部室長
## S-8-1 我が国全体への温暖化影響の信頼性の高い定量的評価に関する研究

（８）媒介生物を介した感染症に及ぼす温暖化影響評価と適応政策に関する研究

① 節足動物媒介性感染症に及ぼす温暖化影響評価と適応政策に関する研究と国民への成果発信に関する研究

国立感染症研究所

副所長

倉根 一郎

<研究協力者>

上智大学経済学部経済学科 日引 聡

東京工業大学社会理工学研究科 小俣 幸子

平成22(開始年度)～26年度度累計予算額：106,517千円

（うち平成26年度予算額：19,267千円）

## [要旨]

温暖化によって、わが国で影響を受ける感染症として蚊媒介性感染症が考えられている。日本脳炎は、日本脳炎ウイルスの感染によって起こる急性脳炎であり、アジアにおけるウイルス性脳炎として最も注目すべきウイルス感染症といえる。日本脳炎ウイルスの活動に対する温暖化影響を解析した。日本脳炎ウイルスの活動を最も直接的に反映すると考えられるブタにおける日本脳炎抗体陽性率は、年間及び夏季（6－8月）の平均気温、平均最高気温、平均最低気温、日照時間と正の相関を示す。一方、降雨量との関係では地域により正の相関、負の相関がみられた。さらに、多変量変数を用いた解析を行うと、夏季平均日最高気温は、感染率に対して逆U字の関係にあり、夏季平均日最高気温が31.9℃より低いと、気温上昇は感染率を高めるが、それ以上の気温上昇は感染率を低めることが示された。以上の結果は、年間あるいは夏季の温度が高いと日本脳炎ウイルスの活動が高まり、日本ウイルス感染のリスクが高まるとともに、日本脳炎の感染リスクのある地域が北上することを示唆している。ただし、ある程度以上に気温が上昇すると、日本脳炎ウイルスの活動はむしろ低下する可能性がある。

[キーワード] 地球温暖化、日本脳炎ウイルス、気温、降水量

### 1. はじめに

地球温暖化は様々な形で我々の生活全般に影響を及ぼす。地球温暖化がヒトの感染症に対してどのように影響を及ぼすかについては、様々なシナリオが述べられている。地球温暖化は、世界的に水媒介性感染症や蚊媒介性感染症の増加をもたらすと推察されている。特に蚊等の節足動物により媒介される感染症の患者数の増加や、分布域拡大が予測されている。しかし、このような予測、仮説の裏付けとなるデータは国内、国外においても十分に得られていないのが現状である。従って、地球規模での温暖化による感染症への影響評価は、まずこのような事実が存在するかのデータ収集から始めなければならない。さらに、その科学的データの詳細な解析の上に、適応策
の構築が求められる。

## 2 ．研究開発目的

地球温暖化によって、わが国において影響を受ける感染症として蚊媒介性感染症が考えられている。本研究においては、蚊媒介性感染症に及ぼす影響評価をさらに進め、感染症媒介生物への温暖化影響をさらに詳細に評価する。これまでの解析は、日本全国を対象としたものであったが、これらの影響は地域ごとにその程度が異なることが予想されることから、さらに地方自治体を対象とした解析手法を確立し、地方自治体レベルにおける脆弱性や影響の評価、適応効果の評価に応用する。具体的には、日本脳炎ウイルス感染蚊の数を増加させることから増幅動物と呼ばれるブタの抗体陽性率を指標として、年間あるいは夏季の平均気温、平均最高気温、平均最低気温、あるいは雨量との関係性等を明らかにする。

### 3. 研究開発方法

本研究においては、これまで開発した手法を用いて感染症媒介生物への温暖化影響をさらに詳細に評価した。具体的には、日本脳炎ウイルスの国内における活動状況と気候要因の関連を明らかにするために、日本脳炎ウイルスの活動状況と気候のパラメーターを比較検討した。日本脳炎ウイルスの活動を表す指標として日本脳炎ウイルス増幅動物であるブタの日本脳炎抗体陽性率を用いた。日本脳炎抗体陽性率は、日本脳炎ウイルスに感染している蚊が、ブタを吸血した際に、日本脳炎ウイルスがブタの体内に侵入し、ブタがそのウイルスに対して抗体を産生した結果、陽性を示す状況を検出している。データは厚生労働省感染症流行予測調査事業による夏季のブタ日本脳炎ウイルス抗体保有状況の結果を用いた。全国都道府県におけるブタの日本脳炎ウイルス抗体獲得状況（各年の日本脳炎ウイルス抗体陽性率の最高値、および調査期間の抗体陽性率の平均値）と、年間平均気温、年間平均最高気温、年間平均最低気温、夏季（6-8月）平均気温、夏季平均最高気温、夏季平均最低気温の関係性を解析した。さらに、降水量、日照時間の影響についても解析を行った。気候データは豚屠殺場からもとも近い都市の気候データを使用した。さらに、地域1：北部（北海道・東北）、地域2：中部（関東・甲信越・北陸）、地域3：西部（東海・近畿）、地域4：南部（四国・中国・九州）に分けて解析した。

## 4 ．結果および考察

## （１）年間平均気温及び夏季平均気温と日本脳炎抗体陽性

年間平均気温とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値、抗体陽性率平均値との関係ついて単回帰分析を行った。日本全国、地域1、地域2、地域4において正の相関が見られた(表1(8)①-1)。夏季平均気温とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値、抗体陽性率平均値との関係ついて、日本全国、地域1、地域2、地域3、地域4において正の相関(p<0.05)が見られた。

## （２）年間平均最高気温及び夏季平均最高気温と日本脳炎抗体陽性率

年間平均最高気温とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値との関係ついて単回帰分析を行った。日本全国、地域1、地域4において正の相関 $ (p<0.05) $ が見られた(表1(8)①-2)。年間平均最高気温と抗体陽性率平均値との関係ついて、日本全国、地域1、地域2、地域4において正の相関 $ (p<0.05) $ が見られた。夏季平均最高気温とブタにおける日本脳炎抗体陽性率最大値との関係ついて、日本
全国、地域2において正の相関 $ (\mathrm{p}<0.05) $ が見られた(表1(8) $ \textcircled{1}-2 $ )。夏季平均最高気温と抗体陽性率平均値との関係ついて、日本全国、地域2～4において正の相関 $ (\mathrm{p}<0.05) $ が見られた。

## （3） 年間平均最低気温及び夏季平均最低気温と日本脳炎抗体陽性率

年間平均最低気温とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値、抗体陽性率平均値との関係ついて単回帰分析を行った。日本全国、地域1、地域2、地域4において正の相関 $ (\mathrm{p}<0.05) $ が見られた。夏季平均最高気温とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値、抗体陽性率平均値との関係について、日本全国、地域1、地域2、地域4において正の相関 $ (\mathrm{p}<0.05) $ が見られた(表1(8) $ ①-3) $ 。

## （４）年間及び夏季降水量と日本脳炎抗体陽性率

年間降水量とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値との関係ついて、日本全国、地域1においては正の相関 $ (p<0.05) $ が見られたが、地域3においては負の相関 $ (p<0.05) $ が見られた(表1(8)①-4)。年間降水量と抗体陽性率平均値との関係ついて、日本全国、地域4において正の相関 $ (p<0.05) $ が見られた。夏季降水量とブタの日本脳炎抗体陽性率最大値との関係ついて、日本全国においては正の相関 $ (p<0.05) $ が見られたが、地域2、地域3においては負の相関 $ (p<0.05) $ が見られた(表1(8)①-2)。夏季降水量と抗体陽性率平均値との関係ついて、日本全国において正の相関 $ (p<0.05) $ が見られたが、地域2、地域3においては負の相関 $ (p<0.05) $ が見られた。

表1(8)①-1．ブタの日本脳炎ウイルス抗体獲得状況と年及び夏季平均気温の関係

期間	抗体陽性率最大值	抗体陽性率平均值
地域	$ \gamma^{2} $	p	(n)	$ \gamma^{2} $	p	(n)
年間
全国	0.3186	2.818x10 $ ^{-78} $	917	0.3051	2.277x10 $ ^{-74} $	917
地域1	0.1652	5.524x10 $ ^{-8} $	166	0.1893	4.690x10 $ ^{-9} $	166
地域2	0.0106	0.091	271	0.0310	0.004	271
地域3	0.0078	0.221	194	0.0119	0.130	194
地域4	0.0275	0.005	286	0.0785	1.477x10 $ ^{-6} $	286
6-8月
全国	0.3235	4.938x10 $ ^{-79} $	909	0.2981	9.344x10 $ ^{-72} $	909
地域1	0.0920	8.292x10 $ ^{-5} $	163	0.0414	0.009	163
地域2	0.0235	0.012	269	0.0405	0.001	269
地域3	0.931	4.0x10 $ ^{-5} $	192	0.0299	0.016	192
地域4	0.0230	0.010	285	0.0455	2.866x10 $ ^{-4} $	285

*地域1：北部（北海道・東北）、地域2：中部(関東・甲信越・北陸)、地域3：西部（東海・近畿）、地域4：南部（四国・中国・九州）、 $ \gamma^{2} $ ：相関係数、p：有意確率、(n)：サンプル数
表1(8)①-2．ブタの日本脳炎ウイルス抗体獲得状況と年及び夏季平均最高気温の関係

期間	抗体陽性率最大值	抗体陽性率平均值
地域	$ \gamma^{2} $	p	(n)	$ \gamma^{2} $	p	(n)
年間
全国	0.3159	1.728x10^{-77}917	0.2979	2.573x10^{-72}917
地域1	0.1402	6.703x10^{-7}	166	0.1439	4.650x10^{-7}	166
地域2	0.0037	0.318	271	0.0192	0.023	271
地域3	0.0095	0.176	194	0.0051	0.322	194
地域4	0.0173	0.026	286	0.0718	4.307x10^{-6}	286
6-8月
全国	0.2467	8.520x10^{-58}909	0.2312	9.032x10^{-56}909
地域1	0.0189	0.080	163	0.0005	0.776	163
地域2	0.016	0.038	269	0.0265	0.007	269
地域3	0.0036	0.408	192	0.0278	0.021	192
地域4	0.0096	0.099	285	0.0261	0.006	285

* 地域 1：北部（北海道・東北）、地域2：中部(関東・甲信越・北陸)、地域3：西部（東海・近畿）、地域4：南部（四国・中国・九州）、 $ \gamma^{2} $ ：相関係数、p：有意確率、(n)：サンプル数

表1(8)①-3. ブタの日本脳炎ウイルス特異的抗体獲得状況と年及び夏季平均最低気温の関係

期間	抗体陽性率最大值	抗体陽性率平均值
地域	$ \gamma^{2} $	p	(n)	$ \gamma^{2} $	p	(n)
年間
全国	0.2801	2.502x10^{-67}	917	0.2689	2.981x10^{-64}	917
地域1	0.1652	5.524x10^{-8}	166	0.1893	4.691x10^{-9}	166
地域2	0.0156	0.034	271	0.0333	0.003	271
地域3	0.0094	0.179	194	0.0095	0.176	194
地域4	0.0195	0.018	286	0.0504	1.287x10^{-4}	286
6-8月
全国	0.3182	1.714x10^{-77}	909	0.2881	5.809x10^{-69}	909
地域1	0.1720	3.711x10^{-8}	163	0.1220	4.881x10^{-6}	163
地域2	0.0181	0.027	269	0.0312	0.004	269
地域3	0.0052	0.320	192	0.0120	0.130	192
地域4	0.0281	0.005	285	0.0482	1.872x10^{-4}	285

* 地域 1：北部（北海道・東北）、地域2：中部(関東・甲信越・北陸)、地域3：西部（東海・近畿）、地域4：南部（四国・中国・九州）、 $ \gamma^{2} $ ：相関係数、p：有意確率、(n)：サンプル数
表1(8)①-4. ブタの日本脳炎ウイルス抗体と年及び夏季降水量の関係

期間	抗体陽性率最大值	抗体陽性率平均值
地域	$ \gamma^{2} $	p	(n)	$ \gamma^{2} $	p	(n)
年間
全国	0.0529	7.790x10^{-13}	947	0.0466	1.898x10^{-11}	947
地域1	0.025	0.041	167	0.0223	0.054	167
地域2	0.0065	0.179	280	0.0069	0.166	280
地域3	0.0399	0.005	199	0.0154	0.081	199
地域4	0.0063	0.170	301	0.0183	0.019	301
6-8月
全国	0.0384	1.344x10^{-9}	941	0.0387	1.156x10^{-9}	941
地域1	0.0012	0.659	165	0.00001	0.968	165
地域2	0.0225	0.012	279	0.0174	0.028	279
地域3	0.0969	8.490x10^{-6}	197	0.0574	0.001	197
地域4	0.0014	0.519	300	0.0078	0.127	300

* 地域 1：北部（北海道・東北）、地域2：中部(関東・甲信越・北陸)、地域3：西部（東海・近畿）、地域4：南部（四国・中国・九州）、 $ \gamma^{2} $ ：相関係数、p：有意確率、(n)：サンプル数

## （5） 多変量変数を用いた解析

次に重回帰分析によって、複数の要因を同時に考慮した分析を行った。夏季平均日最高気温の係数は一次の項が正で統計的に有意であり、二次の項は負で統計的に有意であった。これは、感染率と夏季平均日最高気温は、逆U字の関係にあることを意味する。推計結果から、逆U字の頂点を与える気温は31.9℃と計算される。多くの市町村では、夏季平均日最高気温が上昇すると、感染率が上昇するが、一方、夏季平均日最高気温が31.9℃を超える市町村では、気温上昇により感染率が低くなるという結果が確認される。平均的な効果を計算すると、夏季平均日最高気温が1℃上昇すると感染率は約1.5倍になった。冬季平均日最低気温の係数は一次の項が正で統計的に有意となったが、二次の項は統計的に有意にならず、感染率と冬季平均日最低気温の間に非線形の関係は見られなかった。また、係数の大きさから、冬季平均日最低気温が1℃上昇すると、感染率は平均的に約1.2倍になることが確認された。

夏季の降水量の係数は一次の項が負で統計的に有意であり、二次の項は正で統計的に有意である。この結果は夏季の降水量と感染率がU字の関係にあることを示唆している。解析結果から、U字の底を与える夏季降水量は、1400mmと計算される。さらに、夏季の降水量が感染率に与える効果をサンプルの平均値で評価したところ、夏季の降水量の1mmの増加は感染率を平均的に0.02%低下させるという結果を得た。
図1(8)①-1：多変量解析による夏季および冬季の気温と抗体陽性率の関係

日本脳炎ウイルスは、自然界では日本脳炎ウイルスに感染した蚊が、ブタに吸血することにより、ブタがウイルスに感染し、そのブタを他の蚊が吸血することによって、蚊がウイルスに感染することで維持されている。ブタは日本脳炎ウイルス感染後、血中のウイルス量が非常に高くなる。そのため、このブタを吸血した多くの蚊を感染させる増幅動物でもある。日本においては、ブタは生後約6ヶ月程度で食肉用に屠殺されるため、初夏に存在するブタは前年夏以降に生まれたものであるため、日本脳炎ウイルスに抗体を有していない。従って、夏季におけるブタの日本脳炎抗体獲得は、日本脳炎ウイルスの活動の非常に良い指標となる。厚生労働省感染症流行予測調査事業によって毎年5-10月に全国各県においてブタ日本脳炎ウイルス抗体保有状況の調査が行われており、このデータはわが国における日本脳炎ウイルスの活動を示す最も良い指標といえる。

以上の結果から、日本脳炎ウイルスの活動を最も直接的に反映すると考えられるブタの日本脳炎抗体陽性率は、年間及び夏季の平均気温、平均最高気温、平均最低気温と正の関係を示すことがわかった。ただ、夏季の気温が非常に高い場合には逆に陽性率が低下することも示された。降水量とブタの日本脳炎抗体陽性率の関係は、正の相関がみられる場合と負の関係がみられる場合があった。降水量の多い年には夏季の気温が抑制される可能性もあることから、降水量の増加は気温の低下を介して日本脳炎ウイルス感染蚊の活動が低く抑えられている可能性もある。今後は、降雨のパターンとの関連の解析も重要となる。

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

日本脳炎は、アジアにおけるウイルス性脳炎として最も注目すべきウイルス感染症といえる。日本脳炎ウイルスの活動を直接的に反映すると考えられるブタの日本脳炎抗体獲得状況の解析から、日本脳炎ウイルスの活動は、特に年間及び夏期の気温と正の相関にあり、気温により影響を受けていることが明らかとなった。地球温暖化が進行すればウイルス感染蚊の活動が起こる年間及び夏季（6－8月）の平均気温、平均日最高気温、平均日最低気温の条件を数値として導くことが可能となった。
## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

特に記載すべき事項はない

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

①将来の日本各地における年間及び夏季の気象予測から、将来における日本脳炎リスクを有する地域をマップとして示すことが可能となる。

② 温暖化により日本脳炎ウイルスおよび媒介蚊の活動が増加し、日本脳炎の感染リスクを有する地域の拡大が予想されることから、ワクチン接種等の適切な適応策が重要である。特に、現在ワクチン接種を行っていない北海道における日本脳炎ワクチン接種の必要性を論じるための基盤となる。

## 6 ．国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない

### 7. 研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表

## <論文（査読あり）>

1) I. KURANE, K. SHIBASAKI, A. KOTAKI, Y. HIJIOKA and T. TAKASAKI: Int. J. Env. Res. Pub. Health 10 (5), 1831-1844 (2013)

“The effect of precipitation on the transmission of Japanese encephalitis (JE) virus in nature: A complex effect on antibody-positive rate to JE virus in sentinel pigs.”

## 〈査読付論文に準ずる成果発表〉

特に記載すべき事項はない

## くその他誌上発表（査読なし）>

1）倉根一郎：公衆衛生、75，(7)，538-541（2011）

「地球温暖化が感染症に及ぼす影響：変化する感染症の早期探知にむけてのモニタリング」

## （2） 口頭発表（学会等）

特に記載すべき事項はない

（3）出願特許

特に記載すべき事項はない

（4）「国民との科学・技術対話」の実施

特に記載すべき事項はない

（5）マスコミ等への公表・報道等 特に記載すべき事項はない

(6) その他

特に記載すべき事項はない

### 8 \. 引用文献

特に記載すべき事項はない
## S-8-1 我が国全体への温暖化影響の信頼性の高い定量的評価に関する研究

（8）媒介生物を介した感染症に及ぼす温暖化影響評価と適応策に関する研究

② 感染症媒介昆虫の活動に及ぼす温暖化影響に関する研究

国立感染症研究所

昆虫医科学部

澤辺 京子、小林 睦生

<研究協力者>

国立感染症研究所 昆虫医科学部

二瓶 直子、駒形 修

岩手県環境保健研究センター 地球科学部

佐藤 卓

信州大学 繊維学部

平野 公男

平成22(開始年度)～26年度度累計予算額：106,517千円

（うち平成26年度予算額：19,267千円）

## [要旨]

化石燃料起源の二酸化炭素の排出の将来シナリオの一つである高位安定化シナリオ(RCP6.0)においては、2081-2100年には平均気温の上昇が2.2℃であり、函館を中心とした道南部および札幌周辺にヒトスジシマカが定着する可能性があることが示された。MIROC K1シナリオとRCPシナリオの両方のシナリオにおいて、今世紀末には北海道の一部の地域にヒトスジシマカの分布域が広がることが示された。

## [キーワード]

ヒトスジシマカ、分布域拡大、デング熱流行、RCPシナリオ、岩手県、長野県

### 1. はじめに

地球規模での温暖化は、種々の疾病媒介動物に影響を与えていることが考えられる。特に温帯地域に生息する媒介動物の場合、冬季の低温による死亡率が低下し、その結果、翌年の個体数が増加し、その地域の媒介生態に影響を与える可能性が考えられる。デング熱やチクングニア熱の媒介蚊であるヒトスジシマカは、我が国の東北地方では分布域を徐々に拡大し、秋田県と岩手県に定着が確認され、1950年代から比較すると北限域が400kmほど北へ移動している。感染症流行は、媒介蚊側の要因として、温暖化による分布域拡大と個体群密度の上昇、病原体側の要因として輸入症例数の増加と流行国からの入国者の増加、人口密度、社会経済学的な要因などが複雑に関係している。我々は東北地方におけるヒトスジシマカが分布している地域の年平均気温が11℃以上であることをすでに報告している(1)。気象条件を中心に地理情報システム(GIS)を利用して媒介動物の分布域拡大を解析し、感染症流行の将来予測を行い、最終的にはリスクマップの作成を目指す。
## 2 ．研究開発目的

地球規模での温暖化による感染症の流行は、媒介蚊分布域の拡大に伴う流行発生地域と流行規模の拡大、それに伴う患者数の増加が起こることが予想されている。東北地方、および都市部の標高差が大きな長野県で、温度上昇を将来予測シナリオで評価し、疾病媒介動物の生息域を予測することにより、より効率的な予防策や防除を可能とし、国や自治体レベルで温暖化の適応策推進ための科学的基盤を確立する。

## 3 ．研究開発方法

温度上昇に関する将来予測シナリオである RCP(Representative Concentration Pathways)シナリオによって、2100年までにどの程度媒介蚊の分布域拡大が起こるかを知ることは、感染症流行予測のリスクマップを作成するうえで重要である。媒介蚊の分布拡大を明らかにするために、ヒトスジシマカの分布境界地域を中心に実地調査を行った。岩手県では古タイヤ、墓地の花立てなどの人工容器での幼虫採集を中心に、長野県では、県内幼虫調査およびCDC型トラップを用いて成虫の捕集を行い、2014年時点での生息地域を明らかにした。生息地域、また生息が見られなかった地域の環境条件（主に気温）を比較することにより、媒介蚊の分布が拡大するために必要な条件を明らかにすることを試みた。また、得られた結果を基に東北地方および北海道における将来の分布域拡大の予測を試みた。RCPシナリオによって、年平均気温の年次変動を考慮し、20年間に11℃以上を示した年数の確率を図化し、2081-2100年のヒトスジシマカの分布域拡大の将来予測を、低位安定化シナリオ(RCP2.6)と高位安定化シナリオ(RCP6.0)の2種類のシナリオで解析を行った。

## 4 ．結果及び考察

## （１）岩手県における調査

ヒトスジシマカ北限域である岩手県下での分布調査を7市6町2村の延べ189地点で行い、モデルの実証を試みると共に分布可能な地域の推定を行った。これまでの調査では、県内におけるヒトスジシマカの分布に関わる生息条件として、1）年平均気温10.8℃以上、2）1月の平均気温が-1.4℃以上、3）日平均気温10.8℃以上の年間日数が185日以上、4）10.8℃を閾値とした有効積算温日度1,350日度以上をパラメータとしてヒトスジシマカの生息の有無を一般化線形モデル(GLM)で解析した。その結果、10.8℃を閾値とした有効積算温日度1,350日度以上のパラメータがヒトスジシマカの分布と関連が最も強いことが明らかとなった。2014年のデータでは、有効積算温日度が1,350日度以上の地域が国道4号線を中心として北側へ伸びており、盛岡市の北約20kmまで広がっている。太平洋側では陸前高田から田老町まで海岸線の都市部を中心にスポット状に広がっているが、実際のヒトスジシマカの生息地は大槌町以南となっている（図1(8)②-1）。

## （２）長野県における調査

信州大学繊維学部との共同研究で長野県下の同蚊の分布調査を行った。CDCトラップを用いた調査では72地点の延べ82回行い、調査地点の標高は317-1534mであった。また、幼虫調査は、県内の54地点の128ポイントから採取したサンプルによって行った。年平均気温、標高と媒介蚊の分布との関係では、ヒトスジシマカの分布は年平均気温が11℃以上の地域で採集されること、
標高が800m以上の軽井沢、菅平高原、野沢温泉、真田、上高地などの地域では捕集されないことが明らかとなった。しかし、MIROC-K1を用いた2035年の年平均気温の予測においては、標高800m以下の地域の周辺部において、平均気温が11-12℃の地域が拡大することが予想され、将来標高800m以上の地域にもヒトスジシマカが侵入する可能性が示唆された。なお、これらの地域の人口密度の解析がこれらの予測を評価するのに必要と思われる。また、ヒトスジシマカの採集地および未採集地における最寒月の最低気温などの評価も必要である。

図1(8)②-1 岩手県におけるヒトスジシマカの分布（2009-2014年の分布確認は赤丸）

## （３）東北から北海道における将来予測

ヒトスジシマカの将来の分布予測において、MIROC K1シナリオによる解析を行ってきた。その結果、2035年には青森以南の平地の全ての地域にヒトスジシマカが分布する可能性が示され、2100年には道南の函館から札幌までの平地に広範に分布する可能性が示唆された。このシナリオでは、年平均気温が2100年までに3℃以上上昇する可能性が指摘されており、現在のRCP8.5のシナリオに近い温度上昇である。一方、20年間の年平均気温が11℃以上を超す確率を1985-2004年のデータでまとめると、当時、ヒトスジシマカの分布が認められた宮城県北部や岩手県南部での確率は30-40%(6-8年)で、この確率が100%にならなくとも、ヒトスジシマカの分布・定着が起こることが示された（図1(8)②-2）。低位安定化シナリオ(RCP2.6)の2081-2100年の平均温度上昇は1.0℃(0.3-1.7℃)であり、現状モデル（1985-2004年）から判断して、青森県の弘前市、青森市、八戸市の市街地周辺での確率が31-80%を示すことから、ヒトスジシマカの生息・定着の可能性が高いと考えられる。また、高位安定化シナリオ(RCP6.0)のシナリオにおいては、平均気温
の上昇が2.2℃(1.4-3.1℃)であり、同様の分析から函館を中心とした道南部および札幌周辺では20年間で年平均気温が11℃以上を超す確率が31-100%で、同蚊が定着する可能性が高いと考えられる（図1(8)②-2）。結果として、MIROC K1シナリオとRCPシナリオの両方のシナリオにおいて、今世紀末には北海道の一部の地域にヒトスジシマカの分布域が広がることが示された。

現状モデル(HPA-m02) (1985-2004)

将来モデルル(Rep26 c3) (2081-2100)

将来モデル(Rop6.0 c2) (2081-2100)

図1(8)②-2 20年間の年平均気温のメッシュ気候図が11℃以上を示した確率

## 5 ．本研究により得られた成果

## （1） 科学的意義

MIROC シナリオおよび RCP シナリオにおける温度上昇の将来予測において、ヒトスジシマカの分布域拡大が予想可能であることが明らかとなった。日本と同様に、ヨーロッパ諸国や米国においても年平均気温が 11℃以上の地域にヒトスジシマカの分布・定着が確認されている。しかし、平均の年次変動は激しく、RCP シナリオにおける 20 年間の時間スケールの中で 30%(6 年)以上 11℃以上の年があれば、ヒトスジシマカの定着が可能であることを示した。

## （２）環境政策への貢献

## ＜行政が既に活用した成果＞

我が国での媒介蚊の分布と密度を図化して、今後のデング熱やチクングニア熱などの蚊媒介性感染症の予防対策のために、地方自治体向けにリスクマップ作成法を提示し、注意喚起を行った。2013年にドイツ人の旅行者が日本でデング熱に感染した事例において、本プロジェクトの成果を利用して、患者が訪問した5か所の国内旅行先の年平均気温を解析し、分かりやすい図を提示した。

## ＜行政が活用することが見込まれる成果＞

ヒトスジシマカの分布北限に近い地域の都市に関して、現地で調査を行い、我が国のヒトスジシマカの分布が確認された。また、本研究で得られた数値と将来の日本各地における気象予測から、日本各地域におけるヒトスジシマカ分布予想マップを作成することが可能である。
### 6. 国際共同研究等の状況

特に記載すべき事項はない

### 7. 研究成果の発表状況

## （1） 誌上発表

## <論文（査読あり）>

1) N. NIHEI, O. KOMAGATA, K. MOCHIZUKI, and M. KOBAYASHI: GeoSpatial Health, 8, (2), 417–427 (2014)

“Geospatial analysis of invasion of the Asian tiger mosquito Aedes albopictus: competition with Aedes japonicus japonicus in its northern limit area in Japan”

2) M. KOBAYASHI, O. KOMAGATA, M. YONEJIMA, Y. MAEKAWA, K. HIRABAYASHI, T. HAYASHI, N. NIHEI,

M. YOSHIDA, Y. TSUDA, and K. Sawabe: Int. J. Infect. Dis. 26, (9), 135–137 (2014) "Retrospective search for dengue vector mosquito Aedes albopictus in areas visited by a German traveler who contracted dengue in Japan."

3）佐藤卓、松本文雄、安部隆司、二瓶直子、小林睦生：衛生動物、63,(3)，195-204.（2012）

「岩手県におけるヒトスジシマカの分布とGISを用いた生息条件の解析」

## <査読つき論文に準ずる成果発表>

特に記載すべき事項はない

## くその他誌上発表>

特に記載すべき事項はない

## （2） 口頭発表（学会等）

1) M. KOBAYASHI: Osong Symposium on Infectious Diseases, Seoul, Korea, 2011

“Climate change and vector-borne infectious diseases: future prospect of northern expansion of Aedes albopictus.”

2）平林公男、武田昌昭、二瓶直子、小林睦生、澤辺京子：第65回日本衛生動物学会大会(2013)「中央高地型気候地域におけるヒトスジシマカの分布とその要因」

3) 小林睦生、二瓶直子、西井和弘、佐藤卓、小川浩平、澤辺京子：第 67 回日本衛生動物学会大会（2015）

「東北地方におけるヒトスジシマカの分布と20年間の年平均気温11℃以上の確率」

4）佐藤卓、西井和弘、二瓶直子、小林睦生：第67回日本衛生動物学会大会(2015)

「岩手県におけるヒトスジシマカの分布とその生息条件の推移」

## （3） 出願特許

特に記載すべき事項はない
## （４）「国民との科学・技術対話」の実施

特に記載すべき事項はない

## （５）マスコミ等への公表・報道等

1）新聞報道（毎日新聞）2014年3月14日

「温暖化 今世紀末 6.4℃上昇 洪水被害年 6,400 億円」

2）新聞報道（岩手日報 他）2014年4月4日

「デング熱媒介蚊が北上 盛岡にも分布拡大：平均気温の上昇背景」

3）新聞報道（日本経済新聞）2014年4月1日

「デング熱、日本で感染の疑い 媒介蚊の分布が北上」

4）新聞報道（環境新聞）2014年6月4日

「媒介蚊分布域が年々北上：日本はデング熱のリスク地域」

5）新聞報道（信濃毎日新聞）2014年7月15日「ヒトスジシマカ県内各地に生息 信大教授ら確認」

6）新聞報道（信濃毎日新聞）2014年9月5日「デング熱 温暖化が広げる感染」

7）新聞報道（東京新聞）2015年1月26日

「病気 VS 人類：生息域が広がる蚊駆除に新手」

## (6) その他

特記すべき事項はない

### 8 \. 引用文献

(1) M. KOBAYASHI, N. NIHEI, and T. KURIHARA: J. Med. Entomol. 39, (1), 4–11 (2011)

"Analysis of northern distribution of Aedes albopictus (Diptera: Culicidae) in Japan by geographical information system."
## S-8-1 我が国全体への温暖化影響の信頼性の高い定量的評価に関する研究

（８）媒介生物を介した感染症に及ぼす温暖化影響評価と適応策に関する研究

③マラリア及び寄生虫症に及ぼす温暖化影響に関する研究

国立感染症研究所

寄生動物部 大前 比呂思、杉山 広

<研究協力者>

岡山大学大学院環境学研究科 石川 洋文、笛田 薰

平成22(開始年度)～26年度慶累計予算額：106,517千円

（うち平成26年度予算額：19,267千円）

## [要旨]

地球温暖化に伴い温帯の国々でマラリアが再興感染症となるリスクを、最近三日熱マラリア患者数が増えている中国、安徽省淮北市をモデルとして検討した。年平均気温の変化とマラリア患者数の関係については、高い正の相関が認められた。マラリア流行には、シナハマダラカが活動できる11度以上の気温の時期が、中国国内でヒトの移動が多い10月初旬を含むようになったことも、マラリア患者増の要因と思われた。日本国内への感染者もしくは感染蚊の移動から2次感染を起こすリスクについては、欧米諸国で報告が多い空港マラリアに関する解析を、成田空港と那覇空港をモデルにして行った。那覇空港周辺の気候は、現在のマラリア流行地との間で相同性が高いが、海岸線にある那覇空港周辺はハマダラカ生息地が少なく、空港三日熱マラリアのリスクは成田空港と同程度で低く気候変化の影響も少ないと考えられた。温暖化進行とともに、マラリア流行国との間で運航便取扱いが増えると、日本南部の空港では空港三日熱マラリアのリスクは増す。その場合でも、1次感染者の診断・治療を着実に行うことができれば、国内土着の蚊による2次的感染拡大のリスクは殆どない。

気候変化に伴う海産魚類の寄生虫種の変化については、生食による国内患者数の報告が多いアニサキス症を中心に検討を進めた。沖縄とフィリピンのタチウオについて検討したところ、台湾産と同様に（亜）熱帯性のアニサキスであるA. typicaが優占的に寄生しており、日本の他の地域で主な虫種となるA. pegreffiiあるいはA. simplexは殆ど認められなかった。

## [キーワード]

三日熱マラリア、空港マラリア、アニサキス症、中国、沖縄

### 1. はじめに

地球温暖化とマラリアの拡大については、従来、アフリカ大陸をモデルに、ハマダラカの生息地が、温暖化とともに低地から高地まで拡大し、熱帯熱マラリアの流行域も拡大していくという連続したモデルとして分析されることが多かった。この面的に連続したモデルを、島嶼国である日本にあてはめることは難しい。そこで、S-4において別のモデルを使い、少数の熱帯熱マラリア
感染者が、熱帯熱マラリア原虫の媒介蚊が未だ生息している沖縄の八重山諸島に移動したとしても、再流行がおきる可能性は極めて低いことを示した。

現在、温帯・亜熱帯地方で国内発生が報告されるマラリアの多くは、熱帯熱マラリアではなく三日熱マラリアで、1990年代からのマラリア再流行に悩む韓国以外にも、散発的な発生は、ヨーロッパ諸国やオーストラリアなどからも報告されている。実際に2次感染者が多く報告されたギリシアを初めとする南欧地方やオーストラリアの亜熱帯地域では、三日熱マラリア再流行の可能性が問題とされ、その要因として、温暖化傾向に伴うハマダラカの活動時期の延長や生息密度の増加とともに、航空機や船舶による近隣のマラリア流行国からの感染者及び感染蚊の移動の増加も指摘される。特に、南欧の空港や港湾周辺の気候・環境条件は、最近の温暖化傾向で、近隣のマラリア流行国に近づいており、マラリア原虫感染蚊の移動に伴う「空港マラリア」からの2次感染と再流行が心配されている。

中国におけるマラリア流行には長い歴史があり、1960年代と1970年代の2回のマラリア大流行では、国内のマラリア患者数が200万人を超え、大きな公衆衛生上の問題となった。中国でのマラリア流行は、熱帯・亜熱帯地域だけではなく、温帯地域にも三日熱マラリアの大きな流行地がみられるのが特徴である。長年にわたる予防衛生活動の結果、マラリア患者数は減少し、中国でも制圧されるかに見えたが、最近、亜熱帯・温帯地方とも、三日熱マラリアが増加傾向を示すようになった。今後、日本を含む温帯の先進国でのマラリア再流行の可能性を検討するうえで、最近の中国における三日熱マラリア再流行に、気候・環境変化が与えた影響を分析することは重要である。そこで、本研究では中国における三日熱マラリア再流行に関して解析を進めると同時に、日本国内においては、最近、ヨーロッパ諸国を中心に問題となっている空港マラリアに焦点をあて、空港三日熱マラリアからの患者発生リスクについて分析した。

一方で、気候・環境の変化これに伴う海流変化に随伴して、各海域を回遊する魚種が変化することは広く知られている．しかし個々の魚種の生態変化については、不明な点が多い。わが国では魚類の生食が食文化として定着しているが、生食の対象となる海産魚類により媒介される寄生虫症のうち、国内で最も症例報告が多いのはアニサキス症で、その発生例は、年間約7,000例と推定される。気候変化に伴う今後のアニサキス症の流行状況を予測するには、まず現時点で亜熱帯に分布する近海魚を調べ、その魚に寄生するアニサキスの種類や寄生濃度等を明らかにし、温帯に分布する魚介類のアニサキスと比較することが重要な課題となる事は言うまでもない。本研究では、上述の観点からマラリアおよびアニサキス症に及ぼす温暖化の影響を解析した。

## 2 ．研究開発目的

中国安徽省は、黄河と揚子江にはさまれた中国中部に位置する。黄河と揚子江の間を流れる淮河は、幾つにも枝分かれして広大な湿地帯を形成している。この地域におけるマラリア流行は典型的な温帯型で、季節性が強く夏のみで通年性ではない。また、ほぼ三日熱マラリアのみの流行と言ってよい。この地域でのマラリア原虫の媒介蚊は、日本にも生息するシナハマダラ

カ: Anopheles sinesis で、今後の日本でのマラリア再流行の可能性を考える場合、重要な情報を得られる地域でもある。そこで、安徽省北部を対象地域とし、温度変化とマラリア流行パターンの関係を解析し、対象地域における、今後のマラリア流行状況の変化について予測することとした。
日本国内のマラリアに関しては、空港マラリアからの感染拡大に焦点を合わせて解析する事を目的とした。島嶼国である日本では、マラリア流行地の面的で連続的な拡大を基礎とするアフリカのモデルや、流行地と非流行地間でのヒトの恒常的な移動を前提とする中国のモデルをそのまま当てはめることはできない。S-4では、日本国内への少数のマラリア感染者移動からの感染拡大のリスクについて、別のモデルを作成して検討したが、感染蚊の国内侵入リスクについては分析できなかった。しかし今後は、LCCの地方空港への展開や航空貨物便の増加から、日本国内でもマラリア原虫感染蚊侵入のリスクが増し、空港マラリアへの対応が問題になると考えられる。そこで、国内の温帯地域と亜熱帯地域から、各々代表的な国際空港として成田空港と那覇空港を選び、具体的なモデルを設定して解析し、温暖化傾向が続く中、今後検疫に求められるマラリア監視強化に資することを考えた。

アニサキス症については、東アジアおよび東南アジアで広く漁獲される近海魚のタチウオを取り上げ、Anisakis属寄生幼虫の感染状況を調べ、その結果を相互に比較することを目的とした。我が国固有の食習慣と関連して、本州と四国・九州の魚介類に寄生するアニサキスの検討は進んでおり、従ってタチウオに寄生するアニサキスの虫種も、予想通りにAnisakis simplexおよびA. pegreffiiであった。一方で、台湾のタチウオに寄生するアニサキスの虫種は、A. typicaであると我々自身が先行研究で証明した。そこで、九州と台湾の中間地点に位置する沖縄、また台湾より南方に位置するフィリピンにおいて、タチウオからどのような種類のアニサキスが検出されるかは興味深く、本研究ではこれを明らかにした。既に大西洋の熱帯地域の魚に寄生するアニサキス属に関しては、A. typicaが主体であると欧州の学者による先行研究があり、これらの成績と比較することも、温暖化の影響を地球レベルで解析する手段として意義が深いと考えられた。

### 3. 研究開発方法

中国の温帯地方におけるマラリア流行と気候変化に関する研究では、安徽省北部のマラリア流行地である淮北市（112°50'～118°30'E，31°15'～34°50'N）における1990年から2009年の10日ごとの平均気温を安徽省気象台から得て、安徽省衛生部から得られたマラリア患者発生動向と比較して検討した。なお、全てのデータは、Excel databaseを用いて分析された。気温変化とマラリア患者数の推移については、software SPSS17.0とExcel 2003を用いて解析した。空港三日熱マラリアに関する解析では、日本国内でもっとも国際旅客便と国際航空貨物便の取り扱いが多い成田空港と、マラリア流行地と気候・環境の相同性が高い沖縄の那覇空港を選んでモデルを作成した。空港周辺を1 km四方のグリッドに分け、土地利用状況や人口密度をもとに、An. sinensis のマラリア原虫媒介能力（vectorial capacity）やヒト吸血嗜好性（human blood index）から、各グリッドのリスクを10段階に分類して解析した。感染蚊の侵入シナリオとしては、三日熱マラリア原虫感染蚊が、1,5,10匹侵入し、各々1日ごとの生存率が50%，60%，70%となる場合を想定した。アニサキス幼虫の感染状況と気候に関する研究では、沖縄およびフィリピン（ルソン島のマニラおよびミングナオ島のダバオ）で水揚げされたタチウオを検索した。常法に従ってタチウオから得たアニサキスI型幼虫は、個体別にDNAを抽出し、リボソームDNA・ITS領域（ITS1領域から5.8 SリボソームDNAを経てITS2領域に至る配列）をPCR増幅して、そのPCR産物の塩基配列を解読・解析することで虫種を分子同定した。
## 4 ．結果及び考察

## (1) マラリア流行に対する地球温暖化影響

安徽省淮北市における1990年から2009年までの20年間について、10日ごとの気温から求めた年平均気温の変化を求めたところ、ゆっくりとではあるが、年平均気温が上昇していく傾向が認められた（図1(8)③-1）。5年ごとに平均を求めても、1990-1994年(15.044℃),1995-1999年(15.423℃),2000-2004年(15.665℃),2005-2009年(15.896℃)となり、平均0.852度ずつ上昇している。次に20年間の平均気温の推移を月別にみると、冬と夏（1,6,7,8,9,11,12月）の平均気温については、大きな変化がない一方、春や秋の平均気温の変化が大きく、年平均気温の変化に寄与していることがわかった。月平均を10日ごとにわけて解析した結果では、特に4月と10月の結果で、20年間をとおして一貫した上昇傾向が認められた（図1(8)③-2）。また、年平均気温の変化とマラリア患者数の関係（1990-2009年）をDone Spearmanの相関解析で解析したところ、相関係数r=0.571，有意水準P=0.009での高い相関が認められた。温帯に属するこの地域では、マラリアの流行は夏に限られるが、夏（6－9月）の月別平均気温は、20年間で殆ど上昇していない。一方、春（2－5月）と秋（10月）の月別平均気温は、上昇傾向を示している。温帯地域のマラリア流行については、夏季ではなく、4、5月と10月の平均気温の上昇が、流行拡大に大きく関与して可能性が指摘される。4月の初旬と中旬の計測データでは、気温の上昇傾向は明らかで、シナハマダラカが活動できる温度の下限14.115℃を2000年以降超えているので、最近は、マラリア流行がより早く始まる傾向がある。同様に、10月初旬と中旬の平均気温も、2001年以降、シナハマダラカが活動できる温度を超えたので、マラリア流行期間は、秋にも延びている。地球温暖化に伴い、シナハマダラカの生息できる期間が春から夏、秋にかけてと長くなり、生息数も増加したことで、安徽省でもマラリア感染者数の増加がみられたと推測される。結局、温帯地方におけるマラリア再流行のリスクを判断するには、シナハマダラカの生息状況や生息数について、将来の状況も含めた詳細な分析と評価が必要になる。

図1(8)③-1 安徽省、淮北市における年平均気温の推移（1990－2009）

赤直線：移動平均
図1(8)③-2 安徽省、淮北市における10月の平均気温の変化（1990－2009年）

青直線、赤直線、緑直線：移動平均

空港マラリアに関する解析では、成田、那覇空港とも、三日熱マラリア原虫感染蚊が、1、5、10匹侵入し、各々1日ごとの生存率が50%，60%，70%となる場合を想定したシナリオで100,000回ずつシュミレーションした。その結果、成田空港、那覇空港とも、空港三日熱マラリアが発生する確率は、各々0.060-0.126%、0.061-0.100%と低く推定された（図1(8)③-3）。

海岸に面している那覇空港は、また、多くの建物に囲まれており、今後も周辺にハマダラカ生息地が増加していく可能性は低い。従って温暖化傾向が続いたとしても、空港マラリアのリスクが大きく変化するとは考えにくい。一方、南日本にある国際空港周辺の気候はマラリア流行地の気候と相同性が高く、今後の温暖化の結果、日本国内の多くの国際空港では、気候面からみた空港マラリアの潜在リスクが増していく可能性がある。

図1(8)③-3 成田空港、那覇空港における空港三日熱マラリアの発生リスク. 左から、感染蚊1、5、10匹の侵入と1日生存率50、60、70％の組み合わせでのシュミレーション結果

## (2) アニサキスに対する地球温暖化影響

沖縄で漁獲された10尾のタチウオのうち陽性魚は8尾で、計23隻のアニサキスI型幼虫が検出された。検出虫体は配列解読の結果、台湾のものと完全に一致し、検出虫体を総てA. typica同定した。フィリピンでは、ルソン島のマニラで漁獲された3尾のうち陽性魚は2尾、またミンダナオ島