Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
## (1) 気象概況

－気象庁資料からみた、平成26年の月別の気象概況は、以下のとおりである－

## 1 月 全国的に中旬は低温、下旬は高温となり、降雪量は北日本と山陰の一部を除き平年並か少ないところが多かった。

上旬は、北日本日本海側で気圧の谷の影響を受けやすく曇りや雪の日が多かった。

中旬は、冬型の気圧配置が強まり、全国的に寒気の影響が大きく気温は平年を下回った。日本海側では北日本を中心に所々で大雪となる日があった一方、太平洋側では晴れた日が多かった。

下旬は、冬型の気圧配置は弱く、南からの暖かい空気が流れ込み気温が平年を大きく上回る日があるなど、全国的に気温が平年を上回った日が多かった。また、東日本から沖縄・奄美にかけては移動性高気圧に覆われて晴れた日があった。

北日本日本海側では、気圧の谷や冬型の気圧配置の影響を受けやすかったことから月降水量はかなり多く、月間日照時間が少なかった。一方、東・西日本と沖縄・奄美では、太平洋側では中旬に冬型の気圧配置が強まり晴れた日が多かったこと、下旬は日本海側も含め移動性高気圧に覆われる日があったことから月間日照時間がかなり多くなった。

## 2 月 北日本から西日本にかけて気温の低い日が多かった。太平洋側では大雪に2度見舞われ、関東甲信地方を中心に記録的な大雪となった。一方、日本海側の降雪量は少なかった。

上旬半ばから下旬はじめにかけては、大陸の高気圧が下層の寒気を伴って日本海に張り出し、気温の低い日が多かった。

また、低気圧が周期的に日本の南を通過したため、西日本や北・東日本太平洋側でもたびたび雪や雨となった。7日から8日にかけてと14日から16日にかけては、低気圧が日本の南岸を発達しながら通過したことから、広い範囲で大雪や大雨となり、特に14日から16日にかけては関東甲信地方を中心に過去の最深積雪の記録を大幅に上回る記録的な大雪となった。東日本太平洋側では、降雪の深さの月合計が平年の601％となり、2月としては統計を開始した1961年以降最も多い値を更新した。一方、日本海側では曇りや雪の日が多かったが、上空に強い寒気が流れ込むことはほとんどなかったことから、日本海側の降雪の深さ月合計は少なかった。

## 3 月　月の前半は全国的に低温となり、月の終わり頃は北日本から西日本にかけて高温となった。北日本から西日本にかけて月降水量が多かった。

月を通して日本付近を低気圧と高気圧が交互に通り、低気圧の通過後は北日本を中心に冬型の気圧配置となるなど、全国的に天気は数日の周期で変わった。

月の前半は、日本付近に強い寒気が流れ込んだため全国的に低温となった。特に上旬の後半から中旬のはじめにかけての気温は全国的に平年を大きく下回り、東・西日本日本海側の山沿いや北日本では大雪となった所があった。

月の後半は、日本付近を通過する低気圧がたびたび発達したため、北日本から西日本の所々で大雨や北日本太平洋側を中心に大雪となるなど大荒れの天気となった。特に、東日本日本海側の月降水量の平年比は168％で、3月としては1946年以降で最も多くなった。また、13日には、屋久島（鹿児島県）で日降水量が334.5mmとなり3月としては歴代全国1位を更新した。

月の終わり頃は、南から暖かい空気が流れ込んだため、北日本から西日本にかけての気温は平年を大幅に上回った。

## 4 月 全国的に日照時間は平年を上回り、降水量は平年を下回った。気温は北日本から西日本にかけて平年並で沖縄・奄美では低温となった。

月を通して、全国的に高気圧に覆われて晴れる日が多かった。4日から5日は低気圧が急速に発達しながら三陸沖からオホーツク海に進み、北日本太平洋側では大雪や大雨となった所があった。この低気圧の通過後は日本付近に強い寒気が流れ込んだため、全国的に気温は平年を下回った。その後、気温は中旬にかけて北日本を中心に平年を下回る日が多かったが、下旬には南からの暖かい空気が流れ込み、北日本を中心に顕著な高温となった。

また、28日から30日は、低気圧や前線に向かって南から湿った空気が流れ込み、東・西日本太平洋側を中心に大雨となり、局地的には降り始めからの総降水量が300ミリを超えた所があった。月間日照時間は全国的に平年を上回り、北日本と東日本日本海側ではかなり多かった。北日本日本海側では平年の141%、北日本太平洋側では平年の140%、東日本日本海側では平年の130%で、4月としては統計を開始した1946年以降で最も多くなった。月間降水量は全国的に平年を下回り、北日本日本海側と沖縄・奄美でかなり少なかった。
## 5 月 気温は、北・東日本で高かった。東・西日本では、降水量が少なく、日照時間がかなり多かった一方で、沖縄・奄美では、降水量が多く、日照時間がかなり少なかった。

月を通して日本付近を低気圧と高気圧が交互に通り、北日本から西日本にかけては、天気は数日の周期で変わったが、東・西日本を中心に高気圧に覆われて晴れる日が多かった。このため、月降水量は少なく、月間日照時間は、東・西日本ではかなり多くなった。東日本太平洋側、西日本太平洋側、西日本日本海側の月間日照時間は、それぞれ平年の137%、130%、135%と、5月としては統計を開始した1946年以降最も多い値となった。一方、沖縄・奄美は、低気圧や前線の影響で曇りや雨の日が多かった。南から湿った気流が入りやすく前線の活動が活発だったことから、月降水量が多く、月間日照時間がかなり少なくなった。

気温は、上旬前半、中旬前半、下旬後半に南から暖かい空気が入り、北日本を中心に平年を大幅に上回ったため、北・東日本では月平均気温が高かった。特に下旬後半は、最高気温が30℃以上の真夏日となり、各地で5月の気温の最も高い値を更新した。

## 6 月 北日本では気温がかなり高かった。降水量は、北日本と東日本太平洋側で多く、東・西日本日本海側では少なかった。日照時間は、東日本で多く、西日本と沖縄・奄美で少なかった。

月のはじめは高気圧が本州付近を東進し、その後、千島の東の高気圧が北日本を覆った。晴れて強い日射があったことに加えて、高気圧が優勢で大規模な下降気流に覆われたこと、中国大陸から高温な空気が流れ込んできたことから、北日本を中心に気温が平年を大幅に上回った。一方、低気圧が2日から8日にかけて本州南岸をゆっくりと東進し、湿った空気の流入した太平洋側では、関東地方を中心に記録的な大雨となった所があった。

中旬は、北日本と西日本では気圧の谷の影響で曇りや雨の日が多くなり、北日本では大雨となる日もあったが、東日本では晴れの日が多かった。

下旬は、北・東日本では高気圧に覆われて晴れる日が多かったが、上空の強い寒気の影響で雷雨となる日もあった。西日本では、旬の前半は晴れたが、旬の後半は梅雨前線の影響で曇りや雨となった。一方、旬の後半は日本の南で太平洋高気圧が強まり、沖縄地方は26日頃に梅雨明けした。

北日本では、上旬と下旬を中心に高気圧に覆われ晴れたため気温が高く、月平均気温はかなり高くなった。北日本と東日本太平洋側では、上旬や中旬に大雨となり、月降水量が多かった。東日本では、上旬に大雨となった関東甲信地方では月降水量も多かったが、それ以外の地方では梅雨前線や気圧の谷を影響が小さく月降水量は少なかった。また、西日本では気圧の谷の影響を受けやすく月間日照時間は少なかったものの、梅雨前線が奄美付近に離れて停滞することが多く、まとまった雨となりにくかった。このため、月降水量は、西日本日本海側と西日本太平洋側の一部で少なかった。特に、近畿地方の月降水量は平年の39％と6月としては最も少ない値となった（統計開始は1946年）。沖縄・奄美では、月を通して梅雨前線の影響で曇りや雨の日が多く、月間日照時間が少なかった。

## 7 月 北日本で気温がかなり高く、北日本と東日本太平洋側で日照時間が多かった。台風第8号と梅雨前線によって大雨となったところがあった。

上旬は、5日頃にかけて梅雨前線が本州の南海上に停滞し、6日以降は台風第8号が沖縄の南から北上して、8日に沖縄本島と宮古島の間を通過した。その後、台風は進路を東に変え、10日に鹿児島県に上陸して本州南岸を東進し、11日に関東の東で温帯低気圧に変わった。この影響で、沖縄本島地方では記録的な大雨となったほか、台風周辺の湿った南風と梅雨前線の影響で、北日本から西日本にかけても局地的に大雨となり、長野県で土石流による被害が発生するなど、各地で土砂災害や浸水害等が発生した。

中旬には日本の南で太平洋高気圧の勢力が次第に強まり、梅雨前線は日本海沿岸まで北上した。このため、東・西日本太平洋側や沖縄・奄美では太平洋高気圧に覆われて晴れる日が多く、東・西日本日本海側では梅雨前線の影響で曇りや雨となる日が多かったが、19日から20日にかけては、上空の寒気の影響により、広い範囲で雷雨となり、局地的に大雨となったところがあった。一方、北日本では、梅雨前線の影響は小さく、晴れた日が多かった。

下旬には梅雨前線は北日本まで北上した。北日本では北海道を中心に大雨となった日があったが、東・西日本や沖縄・奄美では高気圧に覆われて晴れる日が多く、旬の中頃は猛暑日となったところが多かった。

月全体でみると、北日本と東日本太平洋側では、梅雨前線の影響が小さく、高気圧に覆われて晴れる日が多かったため、月間日照時間が多く、北日本太平洋側ではかなり多かった。また、北日本では南からの暖かい空気が流れ込みやすく、月を通して気温が平年を上回ったため、月平均気温がかなり高くなった。
## 8 月 東日本及び西日本の日照時間はかなり少なく、西日本では低温となった。台風第12号及び台風第11号が相次いで日本に接近、または上陸するとともに、前線が日本付近に停滞したため、各地で大雨となった。

太平洋高気圧は、日本の南東海上では強かったが、本州付近への張り出しは弱く、日本付近は湿った気流の影響を受けやすかった。このため、東日本、西日本の日照時間はかなり少なく、西日本太平洋側で平年比54％となり、1946年の統計開始以来8月としては最も少なかった。

また、降水量は北日本から西日本にかけて多く、西日本太平洋側の降水量は平年比301％となり、1946年の統計開始以来8月としては最も多い記録を更新した。

上旬は、台風第12号、第11号の周辺の風と太平洋高気圧縁辺の風の影響で、日本付近には南からの暖かく湿った空気の流れ込みが続いた。台風第12号の影響で、四国地方の太平洋側では8月1日から5日までの総降水量が多い所で1,000ミリを超えた。また、10日に四国地方に上陸した台風第11号の影響で、沖縄・奄美と西日本で暴風雨となり、四国地方から東海地方にかけて、8月7日から11日までの総降水量が500ミリから1,000ミリとなるなど全国各地で大雨となった。

中旬から下旬中頃にかけては、前線が日本海沿岸付近に停滞するとともに、暖かく湿った空気が流れ込み、北日本から西日本の広い範囲で大気の状態が非常に不安定となったため、大雨となったところがあった。特に16日から17日にかけては、近畿地方、北陸地方、東海地方の所々で大雨が発生し、さらに、19日夜から20日明け方にかけては、広島県広島市で集中豪雨となり大規模な土砂災害が発生した。これら7月30日からの大雨について、気象庁は「平成26年8月豪雨」と命名した。

気温は、西日本では太平洋高気圧に覆われる日が少なく、曇りや雨の日が多かったため、8月としては2009年以来5年ぶりに低温となった。一方、暖かい空気に覆われることが多かった沖縄・奄美では高温となった。北日本では、8月上旬に高温となったが、その後は寒気の影響を受ける時期があり平年並となった。また、東日本では、平年並みとなったが、寒暖の変動が大きく、上旬は猛暑日となるところが多かったが、下旬の気温はかなり低くなった。

## 9 月　9月としては、東日本で5年ぶり、西日本で8年ぶりの低温となった一方で、沖縄・奄美は記録的高温となった。全国的に、少雨・多照の地方が多かったが、北海道で記録的な大雨が降った。

北日本から西日本にかけては、大陸からの冷たい空気を伴った移動性高気圧に覆われることが多かった。秋雨前線は、西日本の南海上に停滞したものの、本州付近ではその活動は弱かった。一方、沖縄地方は勢力の強い太平洋高気圧に覆われた状態が続いた。このため、東日本から西日本にかけては気温が低く、東日本は2009年以来5年ぶり、西日本では2006年以来8年ぶりの低温となった。一方、沖縄・奄美では月平均気温が平年差+1.3℃と著しい高温となり、1946年の統計開始以来、9月としては最も高い記録を更新した。また、前線に近かった九州と四国を除いては、ほとんどの地方で日照時間が多く、降水量が少なかった。特に、北・東日本と沖縄・奄美の日照時間はかなり多く、北日本日本海側の月間日照時間は平年比122％と、1946年の統計開始以来、9月として最も多い記録を更新した。一方、九州北部地方と九州南部では、前線の影響を受け、日照時間が少なくなった。

上旬は、本州南岸に前線が停滞することが多く、東・西日本太平洋側では曇りや雨の日が多かった。

一方、北日本と東日本日本海側では天気は数日の周期で変わったが、移動性高気圧に覆われて晴れた日が多かった。また、沖縄地方では熱帯低気圧（7日に台風第14号に発達）の影響を受けた6日を除き、太平洋高気圧に覆われて晴れて暑い日が続いた。

中旬は、沖縄地方では引き続き太平洋高気圧に覆われて晴れて暑い日が続いた。北日本では上空に寒気を伴った低気圧の影響で北海道を中心に曇りや雨の日が、西日本では前線の影響で曇りの日が見られ、天気は数日の周期で変わったが、東日本と東北地方では移動性高気圧に覆われる日が多かった。また、上空に寒気を伴った低気圧がゆっくりと北日本を通過し、下層に湿った空気が流れ込んだために、北海道の一部では11日に記録的な大雨となり、大雨特別警報が発表された地方があった。

下旬は、本州の南海上には前線が停滞し、九州では前半を中心に曇りや雨の日が多かったが、西日本から北日本にかけては数日の周期で天気は変わったものの移動性高気圧に覆われて晴れる日が多かった。また、沖縄・奄美では太平洋高気圧に覆われて晴れて暑い日が多かった。
## 10 月 相次いで上陸した2つの台風の影響で、ほぼ全国的に多雨となった。北日本と東日本日本海側で日照時間が多く、北日本で10月としては11年ぶりの低温となった。

月を通して全国的に天気は数日の周期で変化したものの、相次いで上陸した台風第18号と第19号の影響で、ほぼ全国的に月降水量が多く、東日本ではかなり多かった。台風第18号は、4日から5日にかけて日本の南を北上し、6日には静岡県に上陸して日本の東へ進み、東北地方から九州地方の太平洋側の広い範囲と奄美地方、大東島地方で大雨となった。台風第19号は、11日から12日にかけて沖縄・奄美を北上した後、13日には鹿児島県に上陸、14日にかけて四国と本州を北東へ進み、全国的に大雨となった。

北日本と東日本日本海側では、大陸から移動してきた高気圧に覆われることが多く、月間日照時間が多かった。一方、西日本太平洋側と沖縄・奄美では、上旬は台風や湿った気流の影響で日照時間がかなり少ない、または少なかったものの、中旬以降は移動性高気圧に覆われる日もあり、月間日照時間は平年並となった。

北海道地方と沖縄県の八重山地方では、台風や低気圧の影響が小さかったため月降水量が少なかった。特に、八重山地方では、7月以降、少雨の状態が続いている。

また、偏西風が日本の東で南へ蛇行して、北日本では寒気がしばしば流れ込み、10月としては2003年以来11年ぶりの低温となった。

## 11 月 全国的に高温であった。北日本日本海側で少雨、多照となった。中旬に強い寒気が南下した。低気圧と高気圧が交互に通過し、全国的に天気は数日の周期で変わった。

上旬は、東・西日本太平洋側では気圧の谷や前線の影響で曇りや雨の日が多く、日照時間が少なかった。また、3日から4日にかけては日本海の低気圧が発達しながらオホーツク海に進み、北日本を中心に大荒れの天気となった。

中旬は冬型の気圧配置の日が多く、日本海側では曇りや雨または雪、太平洋側では晴れの日が多くなった。特に13日から15日にかけては冬型の気圧配置が強まり、日本付近に強い寒気が流れ込んだため、北日本と東日本日本海側では大荒れの天気となり、札幌では15日に25cmの最深積雪となるなど、北日本では局地的に大雪となった所があった。また、東・西日本と沖縄・奄美では旬平均気温が低くなった。

下旬の前半は移動性高気圧に覆われ全国的に晴れた日が多かった。後半は低気圧や前線が短い周期で日本付近を通過したため、東・西日本や沖縄・奄美では雨の降った日が多く、西日本日本海側では旬降水量がかなり多くなった。特に、25日から26日にかけては低気圧が本州南岸を東進したため東・西日本を中心にまとまった雨となり、27日から28日にかけては気圧の谷の影響で先島諸島では大雨となった。また、南からの暖かい空気が流れ込みやすかったため、全国的に気温がかなり高くなった。

月としては、中旬を除き寒気の影響が弱かったため、全国的に気温が高く、北日本日本海側では降水量がかなり少なく、日照時間がかなり多かった。

## 12 月　全国的に低温であった。ほぼ全国的に降水量は多く、日照時間は少なかった。日本海側を中心に降雪量は多かった。

低気圧が数日の周期で日本付近を通過した後、強い冬型の気圧配置となる日が多く、上旬の中頃、中旬の中頃から終わり頃、下旬の中頃などに日本付近に強い寒気が流れ込んだ。このため、月平均気温は全国的に低く、北・東・西日本日本海側では、曇りや雪または雨の日が多くなり、沖縄・奄美でも曇りや雨の日が多かった。また、北・東・西日本太平洋側でも、晴れの日が続かず、数日の周期で天気が崩れ、大雪となった所もあった。

降水量は、沖縄・奄美を除いて全国的に多く、特に、北日本日本海側で平年比154%、東日本日本海側で平年比222%となり、12月としては統計を開始した1946年以降で最も多い記録を更新した。

日照時間は、東日本太平洋側を除いて全国的に少なく、北・東・西日本日本海側、沖縄・奄美ではかなり少なかった。月最深積雪は、北陸地方から東北地方で2mを超えた所があったほか、アメダスを含めた全国322の観測地点のうち北・東日本の14地点で、12月としての月最深積雪の最大値を更新した。

なお、16日から18日にかけては、日本付近を通過した低気圧が北海道の東で発達し、非常に強い冬型の気圧配置となったため、北日本や東・西日本日本海側で大雪や暴風雪となったほか、17日朝から昼前にかけて根室地方の沿岸で、顕著な高潮が発生した。
表 1 梅雨入り・梅雨明けの状況（平成26年）

梅雨入り

地域	本年	平年	前年
冲繩	5月5日頃	5月9日頃	5月10日頃
奄美	5月5日頃	5月11日頃	5月10日頃
九州南部	6月2日頃	5月31日頃	5月27日頃
九州北部	6月2日頃	6月5日頃	5月27日頃
四国	6月2日頃	6月5日頃	5月27日頃
中国	6月2日頃	6月7日頃	5月27日頃
近畿	6月3日頃	6月7日頃	5月27日頃
東海	6月4日頃	6月8日頃	5月28日頃
関東甲信	6月5日頃	6月8日頃	6月10日頃
北陸	6月5日頃	6月12日頃	6月18日頃
東北南部	6月5日頃	6月12日頃	6月15日頃
東北北部	6月6日頃	6月14日頃	6月15日頃

注：気象庁資料による（以下の表において同じ。）。

梅雨明计

地域	本年	平年	前年
冲縄	6月26日頃	6月23日頃	6月11日頃
奄美	7月4日頃	6月29日頃	6月29日頃
九州南部	7月16日頃	7月14日頃	7月8日頃
九州北部	7月20日頃	7月19日頃	7月8日頃
四国	7月20日頃	7月18日頃	7月8日頃
中国	7月20日頃	7月21日頃	7月8日頃
近畿	7月20日頃	7月21日頃	7月8日頃
東海	7月21日頃	7月21日頃	7月7日頃
関東甲信	7月21日頃	7月21日頃	7月6日頃
北陸	7月21日頃	7月24日頃	8月7日頃
東北南部	7月25日頃	7月25日頃	8月7日頃
東北北部	7月25日頃	7月28日頃	8月10日頃
## (2) 被害概况

平成26年は、2月上旬と中旬に太平洋側での広い範囲の大雪等があり、ビニールハウスの倒壊に伴う農作物の損傷等による198億円の被害が発生した。

平成26年の日本への台風の上陸数は、最近10年で最も多い4個（台風第8号、第11号、第18号及び第19号）となった。これらにより、浸水、冠水等による被害が発生した。

このほか、梅雨前線に伴う6月上旬の降雨により、麦類の穂発芽等が発生した。

なお、発生した主な被害は表2のとおりである。

表 2 平成26年に発生した主要災害種類別被害概況（総数）

災害種類名	被害発生時期	被害面積	被害見込金額	主な被害農作物	主な被害地域
1月以降の降雪等	1月以降	ha
4,030	億円
198	野菜、その他農作物、果樹	群馬県、埼玉県、栃木県 等
梅雨前線	6月2日～8日	7,330	19	麦類、野菜、水陸稲	栃木県、茨城県、群馬県 等
台風第8号及び梅雨前線	7月8日～11日	28,700	15	工芸農作物、野菜、果樹	沖縄県、鹿児島県、山形県 等
台風第12号、第11号及び前線	8月1日～11日	35,000	34	野菜、水陸稲、工芸農作物	高知県、徳島県、新潟県 等
台風第18号	10月4日～6日	24,500	14	工芸農作物、野菜、雑穀・豆類	鹿児島県、茨城県、静岡県 等
台風第19号	10月11日～14日	34,600	21	工芸農作物、野菜、その他農作物	鹿児島県、沖縄県、宮崎県 等
(3) 平成26年に日本列島に上陸・接近した台風経路図

注：1 経路上の〇印は傍らに示した日の午前9時の位置を示す。

2 経路の実線は台風、破線は熱帯低気圧・温帯低気圧の期間を示す。

3 気象庁資料から作成した。
The following technologies were established for 400Gbps per channel transmission with low power consumption and for reducing the network power consumption to half of conventional one.

# 超高速・低消費電力光ネットワーク技術の研究開発

# (課題Ⅱ基幹ネットワーク高速大容量化・低消費電力化技術)

# Research and Development of Ultra-high-speed and Low-power-consumption

# Optical Network Technologies

# High-speed, Large Capacity and Power Efficient Technologies for Optical Backbone Networks

代表研究責任者 富澤 將人 日本電信電話株式会社 未来ねっと研究所

研究開発期間 平成 24 年度～平成 26 年度

## 【Abstract】

This paper describes the results of the «Research and Development of Ultra-high-speed and Low-power-consumption Optical Network Technologies». In this project, cutting-edge digital-coherent optical transmission technologies for 400Gbps-class capacity per channel were successfully developed. Adaptive schemes were employed in digital-coherent optical transmitter and receiver for adapting the varying transmission circumstances such as distance, chromatic dispersion, polarization mode dispersion and optical signal-to-noise ratio. In order to reduce the power consumption, digital signal processing circuit was optimally designed and successfully verified.

(1) Adaptive modulation/demodulation technologies.

(2) Adaptive liner equalization technologies.

(3) Adaptive error correction and nonlinear compensation technologies.

(4) Low power digital signal processing circuit technologies.

## 1 研究開発体制

○ 代表研究責任者 富澤 将人 （日本電信電話株式会社 未来ねっと研究所）

○ 研究分担者 中村祐一（日本電気株式会社 グリーンプラットフォーム研究所）

寺原隆文（富士通株式会社 ネットワークプロダクト事業本部）

研究開発期間 平成24年度～平成26年度

研究開発予算 総額 4,059 百万円

(内訳)

平成24年度	平成25年度(平成24年度補正分)	平成25年度	平成26年度(平成25年度補正分)
2,000百万円	1,214百万円	640百万円	205百万円
## 2 研究開発課題の目的および意義

我が国のインターネット通信量は大幅な伸びを続けており、今後も大幅な増加が予想されている。同時に、これまでの通信機器を単純に高速化した場合、伝送する情報量の増加に比例して通信機器の消費電力も大幅に増加することになる。そのため、大量の情報を高速かつ低消費電力で伝送できる通信方式や通信機器が求められている。

このようなネットワークに対する大容量化の要求と低消費電力化の要求を同時に満たすためには、これまでの延長線上の技術としての高速化と省電力化に加えて、トラヒック量や伝送距離・伝送路特性といった変動要因に適応的に対応できる機能が必要となる。

一方、衰えることを知らない大容量化への要求に応えるべく、デジタルコヒーレント技術を用いた100Gbps級光伝送技術が開発され、現在はシステム化に向けた実用化フェーズに入っている。しかしながら、今後益々伸びるであろうトラヒック需要を将来にわたり安定的に満たしていくためには、このタイミングでポスト100Gbpsを見据えた基盤技術の開発を始めることが求められる。

本研究課題では、1 チャネルあたり 400Gbps 級の容量を有し、トラヒック量や伝送距離・伝送特性といった変動要因に適応的に対応することが可能な適応伝送技術に関する様々な技術開発を実施する。これら技術の確立により、ネットワークの大容量化、効率化、低消費電力化を可能とし、国民生活の利便性向上、国際市場における我が国の競争力の確保を図るとともに、地球温暖化対策にも大きく貢献するものである。

## 3 研究開発成果

### 3.1 適応変復調伝送技術

最大 16 値の多値信号に対応し、伝送効率を従来技術の 2 倍以上に高めることができる伝送路推定アルゴリズム、及び、変復調方式選択アルゴリズムを開発し、1 波長あたり 400Gbps のスループットを持つ信号処理技術を確立する。

ア）デジタルコヒーレントトレーニング信号処理技術

2 値位相変調(BPSK)/4 値位相変調(QPSK)/16 値直交振幅変調(16QAM)の適応変復調方式に適用可能なトレーニング信号処理アルゴリズムに関して、最大 400Gbps 級のスループットを持つ超高速信号に対応可能なトレーニング信号系列フォーマット、および標準シングルモードファイバ 60,000ps/nm の波長分散推定に適用可能な波長分散推定アルゴリズムを考案した。具体的には、400Gbps 級のスループット対応に向けた送信信号フィルリングによるスペクトル狭窄化に対応したトレーニング信号系列フォーマットの確立、前記トレーニング信号系列に対応した波長分散推定アルゴリズムの確立を行った。また、考案手法の有効性を計算機シミュレーションにより確認した。さらに、回路記述言語モデルの設計を進め、その正常動作および推定性能が高位言語モデルと同等になることを確認し、最大 16QAM の多値信号に対して、波長分散 60,000ps/nm までの推定動作が可能な回路設計となっていることを確認した。前述の通り、回路記述言語レベルでの回路設計を完了し、推定動作の評価が可能な一次試作を実施した。さらに、試作回路を用いて期待通りの伝送路推定動作が可能であることを確認した。さらに、BPSK/QPSK/16QAM に加えて 8 値直交振幅変調(8QAM)の適応変復調方式に適用可能なトレーニング信号処理アルゴリズムに関して、推定値のズレが少なく PMD 耐力が高いトレーニング系列の設計を行った。また、波長分散 250,000ps/nm 超の新設海底ケーブルシステムにおいて強力な差別化要素となる大規模波長分散推定技術として、周波数領域等化フィルタと組み合わせた 2 回推定技術を確立した。さ
らに上記技術を用いて、光伝送テストベッドにおいて、QPSK、8QAM、16QAMについて最大10,000km、5,600km、2,600kmの伝送を行い、波長分散が期待通りの推定動作を示すことを図1の通り確認した。

図１ 光伝送テストベッドにおける波長分散推定値の伝送距離依存性

## イ）パイロットトーン信号処理技術

2 値位相変調(BPSK)/4 値位相変調(QPSK)/16 値直交振幅変調(16QAM)の適応変復調方式に適用可能な、パイロット信号を用いて光位相雑音を推定・補償するアルゴリズムに関して、周波数ドメインにてパイロットトーンを挿入するアプローチと、時間ドメインにてパイロットシンボルを挿入するアプローチを並行して検討し、両方式の性能を計算機シミュレーションを用いて比較し、高い性能を有する後者のアプローチを選択した。その結果、最大16QAMの多値信号において位相雑音耐力を2倍以上に向上できることを確認した。そして、時間ドメイン方式のパイロット信号による位相雑音推定及び補償方式（以下、パイロット位相雑音補償）を包含したパイロット信号処理アルゴリズムの回路設計を完了した。その際、位相雑音耐力を2倍以上に向上するために必要な演算ビット幅パラメータを設定して、設計した。さらに、前記のアルゴリズム評価が可能な試作を実施した。さらに、回路試作を用いてパイロット信号処理アルゴリズム及び回路設計が期待通り動作することを確認した。BPSK/QPSK/16QAMおよび8値直交振幅変調(8QAM)の適応変復調方式に適用可能な、時間ドメイン方式のパイロット位相雑音補償を包含したパイロット信号処理アルゴリズムの回路設計に基づいた性能モデルに関して、性能検証を実施し、検証を完了した。また、他機能との連係動作を計算機シミュレーション及び実験により検証し、パイロット信号処理回路技術を確立した。前記技術を用いて、光伝送テストベッドにおいて伝送実験を実施し、期待通りの動作を示すことを図2の通り、確認した。
図２ 光伝送テストベッドにおける伝送距離依存性

## ウ）受信フロントエンド技術

2 値位相変調(BPSK)/4 値位相変調(QPSK)/16 値直交振幅変調(16QAM)の適応変復調方式に適用可能な、受信フロントエンド技術の確立のために、最大 16 値の多値信号に対応可能な要求性能と設計技術を検討し、回路試作と評価により検証した。まず、既存の受信フロントエンドの 100G DP-QPSK による評価により、電気信号部の特性パラメータである周波数平坦度とトータルハーモニックディストーション（THD）が Q 值に与える影響を検討した。また、シミュレーションによる要求性能の課題抽出を行った。光伝送シミュレーションを行い、電気信号処理部の特性パラメータである周波数平坦度と THD が Q 值に与える影響を DP-QPSK 及び DP-16QAM の両者について調べた。その結果を踏まえ、多値信号に対応可能な電気信号処理部への目標性能を、周波数平坦度<1dB、THD<3%と設定した。さらに、偏波ビームスプリッタ、ビームスプリッタおよび 90 度ハイブリッドから成る光信号処理回路（DPOH）チップをサブマウントに搭載し、ローカル光および光信号を入射する光ファイバが接続された DPOH サブアセンブリ、セラミック基板上にフリップチップ実装した PD チップ、DPOH と PD を光結合させる光学系、TIA チップ、バイパスコンデンサ等の PD/TIA の周辺回路部品、これらを搭載し高周波電気信号端子を有する小型パッケージから構成される光受信フロントエンドを試作し、本光フロントエンドの単体評価により、最小制御で 100mVpps 以下、最大制御で 600mVpps 以上の出力振幅が得られることを確認するとともに、当初目標 THD<3%について試作結果により検証した。また、課題(d)の試作回路との連携評価として、ADC TEG を用いて特性補償フィルタ前段までの THD を評価する先行検証を実施して課題抽出を行った。さらに、別の当初目標である周波数平坦度<1dB について、上記試作で抽出した課題に基づき受信フロントエンドの改良試作を行い、受信フロントエンドの単体特性に影響を与えるフォトダイオード（PD）とトランスインピーダンスアンプ（TIA）間のワイヤ長を変えた受信フロントエンドを実際に試作して評価することにより、ワイヤ長と周波数レスポンスのピーク量の関係を明らかにした。この結果、当初目標である周波数平坦度（ピーク量）<1dB にできる実装条件を見出し、高周波実装の最適化を図った。また、16QAM 信号による Q 值評価を行い、ピーク量 1dB 以下とした受信フロントエンドが、最大 16 値の多値信号を含む適応変調に適用可能であることを図 3 の通り検証した。
Signal Local

図 3 32Gbaud 単一偏波 16QAM 受信時のコンスタレーション実機評価

### 3.2 線形適応等化技術

最大1波長あたり400Gbps級の高速光信号において、課題（b）、（c）の技術により、現状の技術（100Gbps偏波多重QPSK信号をシングルモードファイバ(G.652ファイバ)で伝送した場合（伝送距離1000km）と比較して、同一の変調多値とビットレートについて2倍（2000km）程度の伝送距離を実現する。

## ア）送受信スペクトル整形技術

伝送距離拡大に向けて、多数の通信機器を通過する際に生じる周波数特性などの線形な伝送特性変化による品質劣化を周波数軸上で補償（スペクトル整形）する技術、ならびに、サブキャリア多重により400Gbps 級伝送実現する際に生じるクロストークを低減するスペクトル整形技術の開発を行った。さらに、伝送過程で生じる伝送劣化に応じてスペクトル整形を行うため最適なフィルタ形状を選択可能なフィルタ係数決定手法を確立した。具体的には、400Gbps 級伝送を実現するサブキャリア多重に必要な、ナイキストフィルタリングにより隣接チャネル干渉を抑える最適設定を見いだすため、回路レベルで機能検証可能な統合機能モデルを試作し、実光信号を用いて動作を確認した。37.5GHz 間隔の400Gbps 級サブキャリア多重実光信号に対して、ナイキストフィルタをロールオフ率0.1としてかけることで、隣接チャネルの干渉の影響が大きいロールオフ率0.5の場合に比べて1.7dBのQ値改善効果が得られることを確認し400Gbps 級スループットでの動作を実証した。また、ROADM（Reconfigurable Optical Add/Drop Multiplexer）機器通過に伴う帯域狭窄効果を補償するスペクトル整形機能を確認するため、QPSK信号の2,600km伝送において、送信端周波数応答調整有無での特性比較を行った。通過帯域幅30GHzの条件において、調整がない場合で生じた劣化を調整により0.6dBまで小さく抑えた（図1）。得られた結果に十分なマージンを含むため、3000km級の伝送システムでの動作が十分に可能である。以上の結果より従来と比較して同一の変調多値とビットレートについて2倍を大きく超える伝送距離での動作を、実光信号を用いて確認完了した。
図１　通過帯域幅とＱ値の関係（QPSK）

## イ）分割型波長分散補償技術

伝送距離拡大を実現するためには、非常に大きな複数の波長分散補償ブロックが非線形補償ブロック（課題(c)で開発）を挟んで複雑に連携して信号処理を行う必要がある。本課題では、超長距離の波長分散補償を実現するとともに、回路規模の増大を抑えながら非線形補償の効果を最大限に引き出す、最適な分散補償ブロックの分割手法を開発した。波長分散補償量の最適な分割分配機能確認のため、分割型波長分散補償技術を適用した回路レベルで機能検証可能な統合機能モデルを試作し、実光信号を用いた検証を行った。分割型波長分散補償機能は、非線形補償機能を挟んで連携する3つの周波数領域等化(FDE)から成る。回路効率を考慮して、波長分散補償以外の機能を集約したFDE1に大きな分散補償量を、FDE2とFDE3に小さな分散補償量を割り振る不均一分割FDE構成とした。システム検証では、伝送路を純シリカコアファイバとし、2種の構成（①128Gbps PM-QPSK 2,600 km，②256Gbps，PM-16QAM，1,600km）における、分散補償比率とFEC入力Q値を測定した。詳細解析により非線形補償フィルタを最適化することで、採用した不均一分割FDEにより均等分割と同等レベルのQ値改善が得られることを確認した。さらに、①の構成で400Gbps級伝送を実現する4サブキャリア多重を行うためナイキストフィルタをかけて伝送評価し、図2に示すように非線形補償によりFEC入力Q値が0.3 dB改善することを確認した。FEC入力Q値が十分大きいことから、3,000 km級の伝送と非線形補償による同程度のQ値改善効果を得られる。②の構成でも2サブキャリア400Gbps伝送で0.2 dBのQ値改善が見られた。以上の結果より、不均一分割FDEを用いた分割型波長分散補償技術について、回路レベルで機能検証可能な統合機能モデルにより実光信号を用いて実験的に確認し、最適な波長分散補償ブロックの分割手法を確立した。
①QPSK 2,600km

②16QAM 1,600 km

図２ 不均一分散分割補償の最適化(上段)と最適波長分散補償分割を適用した伝送特性(下段)

## ウ）線形等化フィルタ統合技術

本課題では、線形等化フィルタ集約化による制御性の向上と回路規模削減の実現に向けて、アナログフロントエンドデバイス特性補償等の波長分散補償以外の機能を集約した一つのFDEで統合して波形歪み補償する技術について開発を行った。さらに、課題ア）送受信スペクトル整形技術とイ）分割型波長分散補償技術を統合した統合機能モデルを試作し、実光信号を用いたシステム検証実験を実施し、開発した線形適応等化技術全体での特性検証を行った。まず、フロントエンド補償とのフィルタ統合動作確認のため、受信信号のI/Q成分に故意に伝搬遅延差を設けて歪みを付与した信号(IQインバランス3°相当）を補償し、良好なコンスタレーションが得られることを確認した。次に、システム検証として、3種類のWDMシステム構成（①112波100Gbps PM-QPSK、②112波150Gbps PM-8QAM、③112波200Gbps PM-16QAM）での受信コヒーレント検波信号を機能モデルで復調した際のQ値を測定した。超長距離での波長分散補償性能確認のため、低損失・低非線形の伝送路を用いたところ、図3に示す通り、100Gbps PM-QPSKシステムにおいて、伝送距離10,000kmでも誤り訂正後エラーフリーとなるQ値が得られた。また、すべての構成において補償回路によるQ値の改善を確認し、長距離対応波長分散補償と非線形補償の両立を確認した。さらに、ナイキストフィルタを用いた複数サブキャリア400Gbps伝送検証を行い、②の構成で5,600km、③の構成で2,000kmまで伝送できることを確認した。以上の活動により、線形等化フィルタ統合したシステム評価において、10,000km超長距離伝送での波長分散補償と400Gbps級スループット動作を確認完了した。
図 3 112 波 WDM ナイキスト QPSK/8QAM/16QAM 伝送特性

以上のように、線形適応等化技術について、送受信スペクトル整形技術、分割型波長分散補償技術、線形等化フィルタ統合技術の3つの課題に取り組み、回路レベルで機能検証可能な統合機能モデルを用いて他課題との連携動作を考慮した検証を実施した。その結果、従来技術による伝送と比較して、同一の変調多値度とビットレートについて2倍を大きく超える3,000km級伝送での動作確認、ならびに、最大400Gbps級のスループットで動作確認を完了し、本課題の最終目標を100%達成した。

### 3.3 適応誤り訂正・適応非線形信号補償技術

最大1波長あたり400Gbps級の高速光信号において、課題（b）、（c）の技術により、現状の技術（100Gbps偏波多重QPSK信号をシングルモードファイバ(G.652ファイバ)で伝送した場合（伝送距離1000km））と比較して、同一の変調多値とビットレートについて2倍（2000km）程度の伝送距離を実現する。

## ア）伝送波形歪みに対応する適応非線形補償技術

試作する CMOS 電子回路を用いて、現状の技術（100Gbps 偏波多重 QPSK 信号をシングルモードファイバ(G.652 ファイバ)で伝送した場合（伝送距離 1,000km））と比較して、同一の変調多値度とビットレートについて 2 倍（2,000km）以上の伝送実験を通じて実証した。また、400Gbps の超高速信号伝送についても動作確認及び性能評価を実施し、適応非線形信号補償技術を確立した。

具体的には、本研究開発課題の成果として設計した非線形歪み補償回路機能と誤り訂正回路機能を搭載した試作 CMOS 回路を用いた場合、100Gbps 偏波多重 QPSK 信号に対し、従来の距離の3倍の伝送距離である3,000km での特性評価を行い、誤り訂正後にエラーフリーでの伝送が可能であることを、実ファイバ伝送実験を通じて実証した。また、400Gbps 級の超高速信号に対応する偏波多重16値直交振幅変調（16QAM）信号に対しても、非線形歪み補償回路機能と誤り訂正回路機能の連携動作を確認し、エラーフリー伝送動作を確認した。以上の結果により、伝送波形歪みに対応する適応非線形補償技術を確立した。
①非線形歪み補償機能：OFF

②非線形歪み補償機能：ON

図 1 100Gbps 偏波多重 QPSK 信号における非線形歪み補償機能の効果（3,000km 伝送後）

## イ）適応誤り訂正・適応非線形補償の最適化技術

適応誤り訂正・適応非線形補償の各種動作パラメータを協調制御するためのインバンド制御信号重畳・検出を行う電子回路と、適応変復調に対応したサンプリング位相同期・適応等化・搬送波周波数誤差補正・搬送波位相再生を行う電子回路を、評価系を用いて所期の特性を得られることを確認し、技術確立した。

具体的には、上記電子回路を適用した光送受信評価系を用い、周波数偏移変調方式によるインバンド制御信号の重畳・検出を行う電子回路技術を実現できることを実証した。また、適応変復調に対応したサンプリング位相同期・適応等化・搬送波周波数誤差補正・搬送波位相再生を行う電子回路についてハードウェアエミュレーションを行い、所期の特性を得られることを確認した。以上により、インバンド制御信号重畳・検出を行う電子回路と、適応変復調に対応したサンプリング位相同期・適応等化・搬送波周波数誤差補正・搬送波位相再生を行う電子回路技術を確立した。

## ウ）フロントエンド評価・特性補正技術

最大 400Gbps 級の光信号伝送を実現すべく既存フロントエンドデバイスの特性評価、特性補正回路の性能検証を行い、特性補正を行う信号処理回路技術を確立した。

具体的には、偏波多重 16QAM 光信号で光送信器が出力する光信号品質の評価を行い、特性補正の適用により符号配置のばらつきが改善することを確認した。また、特性補正効果を定量的に確認するため光通信における基本的な性能指標である光信号対雑音比（OSNR）の特性評価を行い、OSNR=32dB となる条件において 0.6dB の改善効果を確認した。これにより特性補正を行う電子回路技術を確立した。

図２ 送信フロントエンドデバイスの特性補正効果（16QAM） (左: 特性補正前, 右: 特性補正後)
### 3.4 低消费电力信号处理回路技術

## ア）適応変復調伝送回路技術

最大 400Gbps 級のスループットを実現可能な適応変復調伝送技術に関して、低消費電力信号処理統合検証に適用可能な変復調方式選択および伝送路品質推定を行う適応変復調伝送回路を実現する技術を確立する。

## イ）線形適応等化回路技術

最大1波長あたり400Gbps級の高速光信号において、課題（b）、（c）の技術により、現状の技術（100Gbps偏波多重QPSK信号をシングルモードファイバ(G.652ファイバ)で伝送した場合（伝送距離1000km）と比較して、同一の変調多値度とビットレートについて2倍（2000km）程度に伝送距離を拡大する回路を実現する技術を確立する。

## ウ）適応誤り訂正・適応非線形信号補償回路技術

最大1波長あたり400Gbps級の高速光信号において、課題（b）、（c）の技術により、現状の技術（100Gbps偏波多重QPSK信号をシングルモードファイバ(G.652ファイバ)で伝送した場合（伝送距離1000km）と比較して、同一の変調多値度とビットレートについて2倍（2000km）程度に伝送距離を拡大するために必要な回路を実現する技術を確立する。

## 工）低消費電力信号処理統合檢証技術

デジタルコヒーレント送受信部、光ノード、光伝送路のモデルを相互接続した統合検証技術を用いて最大 400Gbps 級の送受信信号処理回路のハードウェア実装の設計・試作を行い、動作・消費電力検証、および外部機能との適応的連携により、基幹ネットワークの消費電力を1波長あたり 100Gbps の伝送方式と比較して 1/2 以下（「単位伝送速度×単位伝送距離」を単位として消費電力を比較した場合。）に削減可能であることを実証する。

## ア）適応変復調伝送回路技術

課題(a)で考案した波長分散推定方式およびパイロット信号による位相雑音推定・補償方式について、信号処理アルゴリズムを実現する為の回路構成を検討し、レジスタ設定によりパラメータを変更できる回路構成を25MGate以下の回路規模で実現できることを確認し、適応変復調伝送方式に関する回路実現技術を確立した。さらに検討を進め、回路全体としての性能評価を通して、当該プロック回路の必要条件を明確化し、低消費電力化を図り、当初見積もり25MGateを下回る回路規模にて実現する低消費電力回路設計を完了した。さらに、低消費電力化適用後の回路設計にて、必要性能を満たすことを確認し、設計技術を確立した。さらに、性能検証ならびに機能モデルとの一致性検証を通して、低消費電力化を適用した消費電力削減モデルにおいて、要求性能が実現できることを、シミュレーションおよび実験により確認した。上記に加え、適応変復調を実現するQPSK、16QAM、8QAM方式のそれぞれについて、波長分散推定回路及びパイロット位相雑音補償回路が正常に動作することを確認することで、要求性能実現と消費電力抑圧を両立する適応変復調伝送回路技術を確立した。前記技術を用いた消費電力削減モデルでの光伝送テストベッドにおける伝送実験の評価結果(QPSK)を、図1に示す。
図 1 消費電力削減モデルにおける QPSK 伝送特性評価

## イ）線形適応等化回路技術

400Gbps 級の高速光信号伝送に向けた線形等化回路方式について、伝送距離の拡大と消費電力の低減とを両立することが可能な信号処理回路技術を確立した。

具体的には、オーバーラップ FDE 方式を用いた線形適応等化回路において、伝送距離に応じて消費電力を最適化可能とする回路方式を検討し、その回路実装仕様を策定した。オーバーラップ FDE 方式では、オーバーラップ量がインパルス応答長程度必要となる特性を利用し、補償に必要なインパルス応答長に対して FFT フレームサイズを最適な値に適応的に変更できる構成とした（図 2）。その結果、伝送距離に応じて、最大 1/2 に消費電力を削減できることを確認した（図 3）。策定した回路仕様に基づき、高位言語 C により機能レベル回路記述を作成・評価・検証を実施した。さらに、RTL（Register Transfer Level: レジスタ転送レベル）言語を用いた論理モデルの作成・シミュレーションにより動作確認、さらにはレイアウト工程まで実施したゲートレベル回路記述の部分設計を行い、伝送長距離化を実現する線形等化回路が実用的な回路規模、及び消費電力で実現可能であることを明らかにした。

図２ 線形適応等化回路の構成

図 3 消費電力最適化の効果
## ウ）適応誤り訂正・適応非線形信号補償回路技術

受信端波形歪み補償・非線形偏波クロストーク除去・FEC復号を含む機能を実現する信号処理電子回路機能の設計を完了し、実用的な回路規模と消費電力で所定の機能・性能が得られることを確認することで、適応誤り訂正・適応非線形信号補償回路技術を確立した。

具体的には、ハードウェア記述言語（RTL）で記述された回路モデルやフロントエンド回路を統合した環境の構築、およびエミュレーターを用いた評価技術の確立によって、集積化された信号処理電子回路の性能が期待通りとなっていることを確認した。

図４ RTLエミュレーションに基づく性能検証結果

## 工）低消費電力信号処理統合檢証技術

平成 25 年度に確立した設計・評価手法を用いて統合設計・統合試作を行い、動作・消費電力評価により基幹ネットワークの消費電力を単位伝送速度 100Gbps の伝送方式と比較して 1/2 以下（「単位伝送速度×単位伝送距離」を単位として消費電力を比較した場合）に削減できることを確認し、低消費電力信号処理統合検証技術を確立した。

具体的には、開発した統合機能モデル、及び回路記述言語（RTL）レベルの統合検証プラットフォームを用いた詳細動作検証・性能検証の結果に基づき、設計・評価手法を最適化すると共に、フィードバックにより消費電力削減を検討及び実施し、改良した機能モデルおよびRTLレベルの機能プロックの再設計・統合を行った。さらにRTL統合検証を実施し、回路構成法及び回路アーキテクチャの評価を行った。その結果、従来の100G-DSPに比べ、1波長あたり最大4倍の伝送速度を達成しながら、電力の増加は約1.4倍まで抑えることが可能となった。また、伝送距離は、400G対応DSPは、100Gモード（QPSK変調方式）で10000kmまで可能であることを確認した。以上の結果から、3000km伝送時のネットワーク消費電力は、従来の100G-DSPの場合と比較して、1/2以下の消費電力に削減できることを確認した。
図 5 ネットワーク消費電力の削減

## 4 研究開発成果の社会展開のための活動実績

本プロジェクトでは、国際標準化活動、成果発表会、アドバイザリ委員会、報道発表等を通じて本プロジェクトで得られた成果について積極的に発表し、技術トレンドを牽引してきた。以下、各項目において記載する。

### 4.1 標準化活動

Optical Internetworking Forum の Physical Link Layer の標準化審議に継続的に参加しており、次世代 100G コヒーレントモジュール、集積光部品、システムモデルに関して活動している。平成 25 年 10 月 29 日～10 月 31 日に香港で開催された会合及び平成 26 年 2 月 11 日～2 月 13 日 San Jose で開催された会合で NTT と富士通で協力して次世代 100G コヒーレントモジュール向けリニアドライバに関する寄書提案を行った。この提案に基づき、現在作成中の標準文書に線形性（THD）仕様が盛り込まれることが仮合意されており、平成 27 年度中に正式合意・発行される見込みとなっている。

ITU-T SG15 Q11/15 会合に継続的に参加しており、フレキシブルグリッド(ITU-T G.694.1 勧告 2012 年 2 月）における多様な変調方式（BPSK、QPSK、8QAM,16QAM、32QAM、64QAM）を考慮した B100G－OTN に対する要求条件（2013/7/1～7/12 スイス、ジュネーブ）、ネットワークオペレータ観点でハードウェアモジュールとして考慮すべき要求条件（2013/10/14～10/18 ドイツ、ニュルンベルク）に関する寄書提案を行った。2017 年度標準化勧告では 100G 粒度での B100G－OTN の標準化とし、フレキシブルグリッドへの拡張対応は継続議論のステータスとなっている。

### 4.2 成果発表会・展示

以下の国際会議や社内外の展示会、さらにはシンポジウム開催等を通して、受託各社の得られた成果とその意義について積極的に発表してきた。

・NTT R&D フォーラム 2013（平成 25 年 2 月 14 日・15 日 NTT 武蔵野研究開発センター）

NTTが、お客様、事業会社、産学官関係者にむけ、成果発表パネル展示

• YRP フォトニックネットワークシンポジウム 2013（平成 25 年 3 月 12 日 横須賀 YRP1 番館）受託 3 社が、シンポジウムで成果発表を行うとともに各展示ブースで得られた成果をパネル展示
・フォトニックネットワークシンポジウム 2014 (平成 26 年 3 月 25 日 小金井 NICT)

受託 3 社が、シンポジウムで成果発表を行うとともに成果を展示

・ビッグデータに関する研究開発シンポジウム（平成 26 年 3 月 26 日 ベルサール飯田橋）

受託 3 社が、シンポジウムで成果発表を行うとともに各展示ブースで得られた成果をパネル展示

・フォトニックネットワークシンポジウム 2015（平成 27 年 3 月 6 日 小金井 NICT）

受託 3 社が、シンポジウムで成果発表を行うとともに成果を展示

・サイエンスプラザ 2014（平成 26 年 11 月 21 日 NTT 厚木研究開発センター）

超 100G 次世代通信に向けた高速 IC 技術のパネル展示

フォトニックネットワークシンポジウム展示の様子

フォトニックネットワークシンポジウム発表の様子
### 4.3 アドバイザリ委員会

適宜学識経験者、有識者による指導、意見を受けながら研究開発を推進するため、アドバイザリ委員会を設置し、初年度は1回、2年目以降は各年度2回開催した。

・平成24年度 第1回（平成25年1月17日 トラストシティカンファレンス・丸の内）

・平成25年度 第1回（平成25年9月3日 ステーションコンファレンス東京）

・平成25年度 第2回（平成26年2月3日 トラストシティカンファレンス・丸の内）

・平成26年度 第1回（平成26年7月17日 ステーションコンファレンス東京）

・平成26年度 第2回（平成27年1月8日 ステーションコンファレンス東京）

## 【アドバイザリ委員】

・神谷 武志 名誉教授 東京大学 「超高速光デバイス技術」

・浅見徹教授 東京大学「通信ネットワークとその応用技術」

・菊池 和朗 教授 東京大学 「デジタルコヒーレント光通信技術」

・北山 研一 教授 大阪大学 「フォトニックネットワーク技術・伝送劣化補償技術」

· 中沢 正隆 教授 東北大学 「超高速光通信技術・変復調技術」

・松澤 昭 教授 東京工業大学 「超高速アナログ・デジタル変換回路技術」

アドバイザリ委員会の様子

### 4.4 報道発表

得られた成果については、国内・海外にむけ各社からタイムリーにマスメディアを通して情報発信をし、日本の国際競争力のアピールを行った。

・「世界最高水準の 400 ギガビット級光伝送技術実用化に向けた共同研究開発に着手～省電力と柔軟性を兼ね備える光ネットワークの実現へ～」平成 24 年 12 月 11 日（NTT、NEC、富士通）

・「世界最高水準の400 ギガビット級光伝送技術の実用化に目処〜最大10,000kmの長距離・超高速光伝送実験に成功〜」平成26年9月4日（NTT、NEC、富士通）