Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
表 7-1 ファイナルテスト誤差率%（世界，地域，所得クラス別）

区分/变数	GDP	GNP	PY	CP	CG	I	X	M
地域別	%
アフリカ	2.52	2.58	5.41	2.99	6.08	6.67	7.70	9.78
アジア・オセアニア	2.46	2.52	2.90	3.78	9.35	6.72	3.74	5.51
ラテンアメリカ	2.98	3.04	3.00	2.83	9.55	5.63	6.39	6.66
MKT・GCC・欧州中所得国	2.57	2.56	2.35	2.42	2.67	2.48	3.71	4.74
所得クラス別
LDCS	2.29	2.33	3.09	2.71	5.56	5.95	4.28	7.37
NICS	3.31	3.33	2.35	3.18	7.13	5.31	4.35	8.61
MKT・GCC	2.77	2.77	2.24	2.68	3.08	2.65	3.76	4.74
世界	2.35	2.35	2.16	2.02	2.58	2.26	2.96	4.05

る意味も兼ねて，標本期間初期の単年度(1965年)に,援助協力額を5割増し（供与額・受取額とも）とするインパクト・シミュレーションを行ってみた。この結果を地域計 GNP の標準ケース（ファイナルテスト）に対する変化率であらわすと，図7-10に見られるとおりとなった。図7-11は同じケースを所得クラス計のGNP 変化率で見たものである。これらのグラフから，援助協力の対 GNP 効果はアフリカ，アジアのとくに低所得発展途上国（LDC）ほど大きく，ラテンアメリカ諸国やアジア NICS ではその半分以下の効果と考えられる。また，先進国の受ける所得減少は変化率で見る限りわずかである。但し世界全体の所得に占める先進国の GNP 合計は8割近くに達するから絶対額では大きい。

これらのグラフはまた単年度のみの援助増額効果が相当に長期にわたって残存効果を持続することを示している。これは一部に，社会資本化する援助協力の生産力効果も考えられるが，このモデルの場合には，主として支出面各式の自己回帰型定式化のせいと考えられる。推定上，この定式化は各国間の経済規模格差や不均一分散を管理するうえで役立っているが，援助効果分析上は過大評価の主因となっていると考えられ，持続効果部分の大幅な割引評価が必要である。今後の課題とすべき問題点である。

つぎにとりあげるシミュレーションケースは，DAC加盟先進諸国が援助協力供与額を，標本期間全期間にわたってそれぞれのGNPの1%まで大幅に増額させるという想定上の極限ケースである。供与額の増分は受取国の実績シェアで配分するものとした。実際，ローマクラブの提言では，GNPの0.7%相当のODAの供与が望ましいとされているが，ここではOF F=ODA+OOFを用いていることもあり，一挙に1%を想定した。このケースもまた，モデルの大域安定性を調べる目的を兼ねている。上のケースと同様に地域および所得クラス集計でGNPの変化率でグラフ化したのが図7-12および図7-13である。予想の通り，自己回帰過程による持続効果が累積するので大幅な過大効果と推測されるが，地域，所得クラス毎の効果の差がより明確となっている。これは主に主要説明変数にかかる係数ダミーの値の差から生じており，その毎年ごとの大幅な援助額の増加と持続効果によって地域，所得クラス別の効果パターンが鮮明になっている。

往目すべきことは，世界全体のGDP変化率が1970年代の後半でプラスに転じていることであり，これは，先進国および高所得産油国の所得減少を上回る発展途上国での所得増大援助効果が世界経済全体として長期的に得られることを示唆している。現実にはこのケースのようにうまく行くとは考えられないが，地球上の国際経済社会のあるべき方向としては，可能性とし
図 7－2 **FINAL TEST (PLOT OF GNP) **WORLD**

図 7－3 **FINAL TEST (PLOT OF GDP) **WORLD**

图 7-4 **FINAL TEST (PLOT OF CP) **WORLD**
图 7−5 **FINAL TEST (PLOT OF CG) **WORLD**

图 7–6 **FINAL TEST (PLOT OF X) **WORLD**

图 7−7 **FINAL TEST (PLOT OF M) **WORLD**
图 7−8 **FINAL TEST (PLOT OF I) **WORLD**

图 7-9 **FINAL TEST (PLOT OF PY) **WORLD**

图 7−10 CHANGE OF GNP (%) ** (1965 50% UP CASE) **BY REGION
図 7−11 CHANGE OF GNP (%) ** (1965 50% UP CASE) **BY INCOVE

图 7−12 INCREASE IN GNP (%) ***DAC GNP 1% CASE** *BY REGION

图 7−13 INCREASE IN GNP (%) ***DAC GNP 1% CASE***BY INCOME
て期待が大きい。

援助協力の評価は難しい問題であり，上の所得評価だけでなくさまざまな視角から考えることができよう。経済協力により作り出される政府社会資本は，それ自身ストックとして長期にわたり，生産力以外の社会的便益をも産み出すであろうし，また，その評価期間の長さと終端時点における残存ストックの評価も問題になろう。ここでは，モデルの性格からして所得ベースの評価しか出来ないから，視点を少しかえて，地球の各国間の所得分配の平等度，すなわち，南北間の所得格差問題と援助協力の関係について見てみよう。

図7-14から図7-17は，世界各国の一人当たり所得(GNP/N)を基に世界の所得分布をあらわすローレンツ曲線を描いたものである。実線は標準ケースに対応し，点線は先のDAC諸国がGNP1%相当の援助供与をしたケースに対応している。図を重ねてみればわかるように，年を追うごとに，実線が右下に移動して世界の所得平等度は悪化している。GNP1%ケースでは，逆に点線が45度線側へシフトしてゆき，したがって南北所得格差は縮小する傾向にある。自由世界の3割弱を占める先進国の人口が，自由世界所得の8割を享受している現実を7割5分迄下げるこのケースは，極端ながら，南北所得格差を縮め，ひいては国家間の争いを防止するという意味において平和安定戦略上の手段としても国際経済協力をみなおす意味あいを示唆している。

国際公的経済協力の実績では二国間経済協力が，世界銀行等の国際機関経由の協力を大幅に上回っている。したがって先進諸国政府は，単に援助供与額を増減する政策だけでなく，その対象国配分についてもある程度の裁量の幅をもっていると考えられる。ここでは，グローバルな視野から，DAC加盟先進諸国が観察期間各期にその援助供与額をそれぞれ5割増しとし，その増加分については特定の地域，あるいは特定の所得クラスに属する発展途上諸国にのみ重点的に配分する政策をとるものと仮定したシミュレーションを行ってみよう。

図7-18から図7-21は，このようなケースをアフリカ地域，アジア・オセアニア地域，またはラテンアメリカ地域の発展途上国に対して別々に行ったシミュレーションケースの結果を示したものである。援助増加による先進諸国の経済負担は各国とも変わらないが，重点地域ごとのGNP変化率はかなり異なっている。変化率の大きさの順位では，アフリカ，ラテンアメリカ，アジア・オセアニアの順になっており，やはり低所得国の多いアフリカ地域での所得改善効果が大きいことを示している。これは，図7-21に重畳されている各ケースの世界一人当たり所得によるローレンツ曲線でも分配上の所得格差改善効果として明確に現れている。なお，これらのケースでは，他の発展途上地域は援助協力受取額は不変であり，標準ケースにとどまる。

上の援助増分重点配分方式シミュレーション結果のもうひとつの注目点は，図7-18から図7-20の水平軸近傍にプロットされている世界全体所得の変化率である。世界全体の所得の観点からみたときはその変化率が最も速くプラスに転じるのは，ラテンアメリカ地域に重点配分したケースであり，ついでアジア・オセアニア，そして重点配分地域別所得改善率では一位であったアフリカが最後となっている。これは，ラテンアメリカ諸国にはいわゆるNICS（新興工業国）が多く，またこれら中進諸国の合計所得シェアがLDC（低所得発展途上国）のそれと比較して大きいためと考えられる。アジア・オセアニア地域ではこれら両タイプの国々が存在するがNICSのシェアが低いため中間的な結果となっているものと思われる。

この推論を裏づけるため，発展途上国をLD CとNICSに二分して，これらグループごとに同様の重点配分シミュレーションを行った。図7-22から図7-24にその結果を示す明らかにNICS諸国の方が所得改善効率が高く，また世界所得成長に対する改善効果も早い。しか
図 7−14 LORENZ CURVE (DAC GNP 1% CASE) ***1965***

図 7−15 LORENZ CURVE (DAC GNP 1% CASE) ***1970***

図 7-16 LORENZ CURVE (DAC GNP 1% CASE) ***1975***

図 7−17 LORENZ CURVE (DAC GNP 1% CASE) ***1979***
图 7-18 INCREASE IN GNP (%) **50% UP TO AFRICA CASE***

図 7-19 INCREASE IN GNP (%) ***50% UP TO ASIA-OCEAN CASE***

图 7–20 INCREASE IN GNP (%) ***50% UP TO LDCS CASE***
图 7−21 INCREASE IN GNP (%) ***50% UP TO NICS CASE***

图 7–22 INCREASE IN GNP (%) ***50% UP TO L-AMERICA CASE***

図 7−23 LORENZ CURVE (DOFFN 50% UP CASE) **1979**BY REGION**
図 7−24 LORENZ CURVE (DOFFN 50% UP CASE) **1979**BY INCOME**

し，世界の所得分配の平等度の観点からは，低所得発展途上国の多いLDCグループに重点配分した方が改善度は高いと結論できる。

### 6. 結語

評価目標軸に対するトレードオフ関係上の選択は政策的意志決定の問題であるが，経済学としてこのようなトレードオフ関係を見いだし，それを定量的に把握することは重要なことである。このモデル分析が不十分ながら，広い視野からの分析によってはじめて可能となる経済協力政策の視点をすえることができれば幸いである。

民間ベースで行われている国際経済活動には，(イ)財貨・サービス等生産活動の果実の売買，即ち輸出入・貿易，(口)生産資源の移転である直接投資およびごく小規模の移民，(ハ)よりソフトな資源である技術・スキルの移転，(二)個人間その他のトランスファー・所得，購買力移転，などがあげられる。国際公的援助協力面では，これらに対応して(i)商品援助，(ii)プロジェクトエイド，(iii)技術協力，(iv)プログラムエイドおよび借款などが行われている。すなわち，国際公的援助協力とは，民間ベースで行われている(イ)～(二)の国際経済活動が，(a)世界経済全体としての共栄・成長・発展，(b)長期的な民間ベース経済交流の安定的発展，(c)世界的な格差の縮小への各国の応分の責務，(d)その他の経済外目標，に照らして最適ではないと判断される場合に，経済構造を含む種々のシステム制約のもとで，それら(イ)～(二)の活動を補正する政策と考えられる。

世界経済の将来を考えるとき，単に進展する国際民間経済交流にまかせるだけではなく，その地球的経済の動学構造をふまえたうえで，目標としての成長・平等・安定を世界的に追求する手段として，経済協力政策をきめ細かくかつ広い視野で押し進めるべきであろう。
MODEL:	MODEL01	SSE	7.022792	F RATIO	41177.95
DFE	2088	PROB > F	0.0001
DEP VAR:	CP_N	MSE	0.003363406	R - SQUARE	0.9986

VARIABLE	DF	PARAMETER ESTIMATE	STANDARD ERROR	T RATIO	PROB > ITI
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DFE	2091	PROB > F	0.0001
DEP VAR:	CG_N	MSE	0.0009421067	R-SQUARE	0.9961

NOTE : NO INTERCEPT TERM IS USED.

VARIABLE	DF	PARAMETER ESTIMATE	STANDARD ERROR	T RATIO	PROB > ITI
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DOFFN_N	1	0.977715	0.095097	10.2812	0.0001
MODEL:	MODEL01	SSE	10.951190	F RATIO	4738.57
DFE	2084	PROB > F	0.0001
DEP	VAR:	I_N	MSE	0.00525489	R-SQUARE
NOTE:	NO	INTERCEPT	TERM IS USED.
VARIABLE	DF	PARAMETER	STANDARD
ESTIMATE	ERROR	T RATIO
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DFE	2106	PROB > F	0.0001
DEPVAR:	X	MSE	909995	R-SQUARE	0.9970
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X_1NIC	1	0.080140	0.021858	3.6664	0.0003
X_1BRZL	1	-0.050729	0.031577	-1.6066	0.1083
X_1MKT	1	0.065018	0.012546	5.1823	0.0001
X_1GCC	1	0.010772	0.013703	0.7861	0.4319
X_1E_AS	1	0.045961	0.005244871	8.7631	0.0001
X_1M_EA	1	0.049409	0.014695	3.3623	0.0008
X_1N_AM	1	-0.016576	0.005447832	-3.0427	0.0024
X_1OCEA	1	-0.038054	0.017960	-2.1188	0.0342
X_1S_AS	1	0.047999	0.023346	2.0560	0.0399
XWX_1	1	1762.491	946.000574	1.8631	0.0626
MODEL:	MODEL01	SSE	30.446024	F RATIO	2869.53
DFE	2070	PROB > F	0.0001
DEP	VAR:	PY	MSE	0.014708	R-SQUARE
NOTE:	NO	INTERCEPT	TERM IS USED.
PARAMETER	STANDARD
VARIABLE	DF	ESTIMATE	ERROR	T RATIO	PROB > ITI
DEU_OI	1	-0.035928	0.047393	-0.7581	0.4485
DEU_NI	1	0.118056	0.101578	1.1622	0.2453
DEU_MK	1	5.124203	0.127795	40.0971	0.0001
DAF_LL	1	0.006237557	0.035056	0.1779	0.8588
DAF_OI	1	-0.020751	0.031930	-0.6499	0.5158
DAF_OE	1	0.081749	0.038127	2.1441	0.0321
DAF_NI	1	0.123786	0.092925	1.3321	0.1830
DLA_LL	1	0.009131154	0.051585	0.1770	0.8595
DLA_OI	1	-0.105253	0.036380	-2.8931	0.0039
DLA_OE	1	0.019882	0.045731	0.4348	0.6638
DLA_NI	1	0.079209	0.107312	0.7381	0.4605
DME_OI	1	0.083095	0.046245	1.7968	0.0725
DME_OE	1	0.006336059	0.036422	0.1740	0.8619
DME_NI	1	-0.168878	0.112440	-1.5019	0.1333
DSA_LL	1	0.008068876	0.038572	0.2092	0.8343
DSA_OI	1	-0.033206	0.038966	-0.8522	0.3942
DSA_OE	1	0.150565	0.043398	3.4694	0.0005
DSA_NI	1	0.974802	0.076706	12.7083	0.0001
DEA_NI	1	0.429184	0.085161	5.0397	0.0001
DOC_OI	1	-0.108445	0.040411	-2.6835	0.0073
DOC_MK	1	5.138058	0.136940	37.5204	0.0001
DN_AMER	1	5.040273	0.130245	38.6985	0.0001
DJPN	1	2.128655	2.501712	0.8509	0.3949
DGCC	1	-0.211613	0.047291	-4.4747	0.0001
DINDIA	1	0.011815	0.031344	0.3769	0.7063
DNESIA	1	-0.108357	0.041582	-2.6059	0.0092
DBRAZL	1	-0.041029	0.139839	-0.2934	0.7692
DNIGRIA	1	-0.054768	0.031370	-1.7459	0.0810
Z_N	1	0.417187	0.009210701	45.2938	0.0001
ZNOEC	1	-0.234076	0.015137	-15.4635	0.0001
Z_NOE74	1	0.077462	0.00486911	15.9089	0.0001
Z_NMK	1	-0.202714	0.010063	-20.1448	0.0001
Z_NGC	1	-0.102637	0.013274	-7.7323	0.0001
ZN_JPN73	1	-0.183897	0.042341	-4.3433	0.0001
ZN_USA73	1	-0.105376	0.043953	-2.3975	0.0166
ZNNIOU74	(除<ブラジル>	0.110164	0.008685991	12.6830	0.0001
ZNMKOU74	1	0.066547	0.004822431	13.7995	0.0001
ZN_BRAZL	1	-0.314423	0.081322	-3.8664	0.0001
ZN_MEXIC	1	-0.089651	0.024477	-3.6626	0.0003
ZN_SPAIN	1	-0.157954	0.011332	-13.9383	0.0001
ZN_TURKY	1	-0.212863	0.045708	-4.6570	0.0001
HZ_1	1	-0.095379	0.041458	-2.3006	0.0215
HZ_1NINB	(除<ブラジル>	0.461041	0.110810	-4.1607	0.0001
HZ_1MKEU	1	-8.192120	0.108839	-75.2684	0.0001
HZ_1NI74	(除<ブラジル>	0.481465	0.036278	-13.2716	0.0001
HZ_1MK74	1	-0.678176	0.051764	-13.1012	0.0001

HZ_1JP	1	-4.125046	2.617317	-1.5761	0.1152
HZ_1US	1	-7.474047	0.334747	-22.3274	0.0001
HZ_1JP74	1	-0.983207	0.270598	-3.6335	0.0003
HZ_1US74	1	-1.285269	0.322161	-3.9895	0.0001
T0TR_1	1	0.022927	0.010245	2.2380	0.0253
T0TR_1MK	1	1.456317	0.078554	18.5391	0.0001
T0TR_1GC	1	1.327422	0.079402	16.7177	0.0001
ROFFN_N	1	0.639128	0.157753	4.0514	0.0001
MODEL:	MODEL01	SSE	417960944489	F RATIO	8990.39
DFE	2093	PROB > F	0.0001
DEP	VAR:	PY	MSE	199694670	R-SQUARE
NOTE:	NO	INTERCEPT	TERM IS USED.
VARIABLE	DF	PARAMETER	STANDARD	T RATIO
ESTIMATE	ERROR
DEU_OI	1	2336.409	2474.73	0.9441
DEU_NI	1	-7739.19	2086.681	-3.7088
DEU_MK	1	-20845.6	904.666614	-23.0423
DAF_LL	1	-809.748661	735.582781	-1.1008
DAF_OI	1	-322.177949	903.181578	-0.3567
DAF_OE	1	173.280195	1511.914	0.1146
DAF_NI	1	-12627.9	3473.505	-3.6355
DLA_LL	1	-415.651594	4263.398	-0.0975
DLA_OI	1	-193.517362	878.632266	-0.2202
DLA_OE	1	1344.406	1651.094	0.8143
DLA_NI	1	-8242.52	4073.063	-2.0237
DME_OI	1	-566.847589	3243.099	-0.1748
DME_OE	1	8872.467	1969.104	4.5058
DME_NI	1	-972.596901	3178.354	-0.3060
DSA_LL	1	-1257.27	1668.264	-0.7536
DSA_OI	1	-4487.81	2454.345	-1.8285
DSA_OE	1	-400.295399	2741.964	-0.1460
DSA_NI	1	408.007664	3162.693	0.1290
DEA_NI	1	-918.682449	2539.129	-0.3618
DOC_OI	1	-230.504160	2292.927	-0.1005
DOC_MK	1	-9063	2240.474	-4.0451
DN_AMER	1	48664.28	3164.079	15.3802
DJPN	1	-44637	5974.574	-7.4712
DGCC	1	4842.826	2993.54	1.6178
DINDIA	1	-64170.6	14224.37	-4.5113
LF	1	0.325325	0.071205	4.5689
LFNI	1	0.564599	0.205239	2.7509
LFMK	1	2.829381	0.171852	16.4641
LFGC	1	9.745310	2.224337	4.3812
K_1	1	0.240659	0.010489	22.9448
K_1MK	1	-0.068991	0.010699	-6.4486
WECOM - 1 モデル変数名一覧表

記号	変数名称	単位	出所
GDP,Y	国内総生産	百万 US$	世銀
GNP,V	国民総生産	百万 US$	世銀
PY	潜在生産所得	百万 US$	推計
C	消費支出	百万 US$	世銀
CP	民間消費支出	百万 US$	世銀
CG	政府消費支出	百万 US$	世銀
I	粗資本形成	百万 US$	世銀
X	輸出	百万 US$	世銀
M	輸入	百万 US$	世銀
SD	統計上の不突合	百万 US$	世銀
N	人口	千人	世銀
LF	労働力人口	千人	ILO
K	粗資本ストック	百万 US$	推計
DOFFN	公的援助供与額	百万 US$	DAC
ROFFN	公的援助純受取額	百万 US$	DAC
ROFFP	公的援助返済額	百万 US$	DAC
XOFFN	ROFFN - DOFFN	百万 US$	DAC
CGDOFF	CG - DOFFN	百万 US$
H	CP + CG + I	百万 US$	世銀
Z	CP + CG + I + X	百万 US$	世銀
IYDEF	投資デフレータ/GDP デフレータ	1975 = 1	世銀
T0TR	交易条件（輸出入デフレータ比）	1975 = 1	世銀
WX	世界輸出総額	百万 US$	国連
記号	ダミー変数名称
地域
DN - AFRC	北アフリカ（サハラ以北）
DS - AFRC	南アフリカ（サハラ以南）
DN - AMR	北アメリカ
DL - AMER	ラテンアメリカ
DM - EAST	中近東
DS - ASIA	南アジア
DE - ASIA	東アジア
DEUROPE	ヨーロッパ
DOCEANA	オセアニア
石油
DOEC	石油輸出国
DOEC74	石油輸出国 1974 以降
DOUC	石油輸入国
DOUC74	石油輸入国 1974 以降
所得
DLLDC	低所得国
DOILDC	中所得石油輸入国
DOELDC	中所得石油輸出国
DNIC	中所得石油輸入工業国
DMKT	市場経済工業国
DGCC 高所得石油輸出国

组合せ

DAF - LL アフリカ低所得国

DAF - NI アフリカ中所得石油輸入工業国

DAF - OE アフリカ中所得石油輸出国

DAF - OI アフリカ中所得石油輸入国

DNA - MK 北アメリカ市場経済工業国

DLA - LL ラテンアメリカ低所得国

DLA - NI ラテンアメリカ中所得石油輸入工業国

DLA - OE ラテンアメリカ中所得石油輸出国

DLA - OI ラテンアメリカ中所得石油輸入国

DME - NI 中近東中所得石油輸入工業国

DME - OE 中近東中所得石油輸出国

DME - OI 中近東中所得石油輸入国

DSA - LL 南アジア低所得国

DSA - NI 南アジア中所得石油輸入工業国

DSA - OE 南アジア中所得石油輸出国

DSA - OI 南アジア中所得石油輸入国

DEA - MK 東アジア市場経済工業国

DEA - NI 東アジア中所得石油輸入工業国

DEU - MK ヨーロッパ市場経済工業国

DEU - NI ヨーロッパ中所得石油輸入工業国

DEU - OI ヨーロッパ中所得石油輸入国

DOC - MK オセアニア市場経済工業国

DOC - OI オセアニア中所得石油輸入国

DNIC73 中所得石油輸入工業国 1973 以前

DNICNB 中所得石油輸入工業国（ブラジル以外）

DNICNB74 中所得石油輸入工業国（ブラジル以外）1974 以降

DMKEU 市場経済工業国（日・米以外）

DMKT74 市場経済工業国 1974 以降

DARGEN70 アルゼンチン 1970 年以前

DBRAZL ブラジル

DEGYPT エジプト

DINDIA インド

DJPN 日本

DJPN73 日本 1973 以前

DJPN74 日本 1974 以降

DMEXIC メキシコ

DMRROC モロッコ

DNESIA インドネシア

DNGRIA ナイジェリア

DSAFRI 南アフリカ共和国

DSPAIN スペイン

DTURKY トルコ

DUK 英国

DUSA アメリカ合衆国

DUSA73 アメリカ合衆国 1973 以前

DUSA74 アメリカ合衆国 1974 以降
## 付 錄

統計資料の出典及び加工・推計手順

## I 統計資料の主なる出典

1. 国民经济計算統計等世界銀行“World Tables”

2. 労働力人口

ILO “ Labor force Estimates and Projections, 1950 ~ 2000”, 2nd ed. 1977

3. 援助協力関係

(i) OECD / DAC

"Geographical Distribution of Financial Flows to Developing Countries," 各年版

(ii) OECD

“ DAC database 1969 / 1981”

4. その他

(i) IMF

“ International Financial Statistics

(ii) アジア経済研究所所蔵各国統計書

## I I 国民所得統計の補正

世界銀行の World Table は 183 ヶ国（テリトリーを含む）を対象としているが，国民所得統計のうち，以下の点で不備のあるものを補正した。

1. 民間消費支出と政府消費支出が不分離→分離されている年の比で配分（21 ヶ国）

2. 支出項目デフレータがない→GDP デフレータで代替（8 ヶ国）

3. 輸出入が不分離，輸出入デフレータがない→IFS及び各国統計書で補正（23ヶ国）

4. 明らかな異常値→IFS 及び各国統計書で補正（23 ヶ国）

5. 以上の補正の後，統計上の不奨合を作成

この際，デフレータは1975年基準に変更調

整し，同年の為替レートで実質ドル化し

た。

## I II その他

1. 労働力人口は，上記 1-2 の資料から 5 年ごとの値をとり，その間の年を平均成長率で補間した。

2. 政府開発援助（ODA）とその他政府資金（OOF）の和を援助変数とし 1960～1968 年については，上記 I - 3 - (i) の Total official 項目をこれに対応させ，1969～1980 年については，上記 I - 3 - (i) より各々とった。また，これらをアメリカ合衆国の GDP デフレータにより実質化した。

## I V 粗資本ストックの作成

1960 年をベンチマーク年として，II で得られた投資系列をつみあげた。ベンチマーク年の粗資本ストックについては，別途 1960 年の資本産出高比を推計し，これに 1960 年の GDP を乗じて初期値とした。

## V 潜在生産所得の推計

1973～1974 年を境に二期二標本期間を分け，それぞれの期ごとに，GDP のトレンドをとり，正の最大剰離値を加えて潜在生産所得とした。

VI 以上の処理の結果，最終的な分析にもちいられたサンプルの国数は，113 ヶ国で，各年毎の国数は，次のとおりである。

年	62	63	64	65	66	67	68	69	70	71
国数	94	96	99	102	103	107	108	108	108	108
年	72	73	74	75	76	77	78	79	80
国数	110	111	111	112	112	111	111	109	91
WECOM - 1 モデル分析対象国一覧

国名	地 域
国名	地 域
国名	地 域

## 凡例

LLDC : 低所得国

OILDC : 中所得石油输入国

OELDC : 中所得石油输出国

NICS : 中所得石油输入工業国

MKT : 市場経済工業国

GCC : 高所得石油輸
## 4 生計費関係

平成28年4月の標準生計費算定方法

国民一般の標準的な生活の水準を求めるため、「家計調査」（総務省）等に基づき、標準生計費を次の方法により費目別、世帯人員別に算定した。

## (1) 標準生計費の費目

標準生計費は、次の5つの費目別に算定している。各費目の内容は、それぞれ次に掲げる家計調査等の大分類項目に対応する。

食 料 費 …… 食料

住居関係費……住居、光熱・水道、家具・家事用品

被服・履物費……被服及び履物

雑費 I ……保健医療、交通・通信、教育、教養娛楽

雑費 Ⅱ ……その他の消費支出（諸雑費、こづかい（使途不明）、交際費、仕送り金）

## (2) 費目別、世帯人員別標準生計費の算定

1 人世帯については、平成26年の「全国消費実態調査」（総務省）の18歳～26歳の単身勤労者世帯について、並数階層の費目別支出金額を求め、これに消費者物価、消費水準の変動分を加味して、平成28年4月の費目別標準生計費を算定した。

2人～5人世帯については、家計調査（全国・勤労者世帯）における平成28年4月の費目別平均支出金額（日数を $ \frac{365}{12} $ 日に、世帯人員を4人に調整したもの）に、費目別、世帯人員別生計費換算乗数を乗じて算定した。

## （參考）費目別、世帶人員別生計費換算乘數

平成27年1月～12月の家計調査の調査世帯（全国・勤労者世帯）のうち、有業人員が1人で夫婦のみ又は夫婦とその子で構成される標準世帯について、世帯人員別に並数階層の費目別支出金額を求め、これをそれぞれ4人世帯の費目別平均支出金額で除して費目別、世帯人員別生計費換算乗数を求めた。
第 2 8 表 費目別、世帯人員別標準生計費（平成28年 4 月）

世帯人員費目	1 人	2 人	3 人	4 人	5 人
食 料 費	25,120	37,110	47,320	57,520	67,720
住 居 関 係 費	45,890	50,570	46,160	41,760	37,360
被 服 · 履 物 費	2,740	6,550	8,050	9,550	11,060
雑 費 I	33,350	45,190	63,860	82,550	101,230
雑 費 II	8,430	31,100	31,080	31,060	31,050
計	115,530	170,520	196,470	222,440	248,420

<参考> 費目別、世帶人員別生計費換算乘數

世帯人員費目	2 人	3 人	4 人	5 人
食 料 費	0.475	0.606	0.736	0.867
住 居 関 係 費	1.029	0.940	0.850	0.761
被 服 · 履 物 費	0.438	0.538	0.638	0.738
雑 費 I	0.309	0.437	0.565	0.693
雑 費 II	0.478	0.478	0.478	0.477
政策評価調書（個別票1）

【政策ごとの予算額等】

政策名	北方领土問題の解決の促進
評価方式	総合·実績·事業	政策目標の達成度合い	目標達成	番号	17
25年度	26年度	27年度	28年度	29年度概算要求額
予算の状況	当初予算(千円)	1,522,670	1,467,561	1,469,893	1,470,265	1,722,693
補正予算(千円)
繰越し等(千円)	△53,599	53,599
計(千円)	1,469,071	1,521,160	1,469,893
<0>	<0>	<0>
執行額(千円)	1,452,095	1,506,347	1,462,594

政策評価結果の概算要求への反映状況	評価結果において、北方领土問題に対する国民の理解と関心は着実に高まってきているものと考えられる。一方で、元島民の高齢化が進む中、若年層に対する理解と関心を高めていくことが急務となっている。そこで、来年度は(独)北方领土問題対策協会が平成25年度より開始したFacebookやtwitterなどのSNS等を活用した取組をより効果的なものにするための啓発手法の調査、若者に対して一層充実した啓発活動を図ることを目的とした調査及び時宜にかなった運動の視点による啓発活動を明らかにし、北方领土問題に対して一般的な知見しか有しない層や関心の薄い層が北方领土問題への関心を持ってもらえるような啓発活動を検討する支援調査等を要求している。
## 政策評価調書（個別票2）

政策名	北方领土問題の解決の促進	番号	17	(千円)
予算科目	予算額	政策評価結果の反映による見直し額(削減額)合計
整理番号	会計	組織/勘定	項	事項	28年度当初予算額	29年度概算要求額
対応表においてとなっているもの	●	1	一般	北方対策本部	北方対策本部	北方領土問題対策に必要な経費	234,169	243,084
●	2
●	3
●	4
小計	234,169の内数	243,084の内数
対応表においてとなっているもの	◆	1	一般	北方対策本部	独立行政法人北方領土問題対策協会運営費	独立行政法人北方領土問題対策協会運営費交付金に必要な経費	1,236,096	1,479,609
◆	2
◆	3
◆	4
小計	1,236,096の内数	1,479,609の内数
対応表においてとなっているもの	○	1	<	>	>
○	2	<	>	>
○	3	<	>	>
○	4	<	>	>
小計	の内数	の内数
対応表においてとなっているもの	◆	1	<	>	>
◆	2	<	>	>
◆	3	<	>	>
◆	4	<	>	>
小計	の内数	の内数
合計	1,470,265の内数	1,722,693の内数
## 政策評価調書（個別票3）

【見直しの内訳・具体的な反映内容】

政策名	北方领土問題の解決の促進	番号	17	(千円)
事務事業名	整理番号	予算額	政策評価結果の反映による見直し額(削減額)	政策評価結果の概算要求への反映内容
28年度当初予算額	29年度概算要求額	増△減額
該当なし
# 第 4 章 資産・所得・消費の推計手順

### 4.1 資産保有額の推計

#### 4.1.1 住宅資產評価額

『全消』では、住宅資産について、(イ)持家、借家の別（口）建物の構造別（木造，防火木造，ブロック造，鉄筋・鉄骨コンクリート，その他）（ハ）建て方別（一戸建、長屋建、共同住宅）（二）建築時期別（ホ）住居の延べ面積等の事項を調査している。

ここでは持家の住宅資産評価額に関して、次式に記すように、『全消』の住宅の延べ面積に建築時期、建物の構造、地域と対応した工事費単価および建設デフレーターを乗じて評価時点（1984年）における建設費の推計値を求め、そこから経過年数に応じた減価償却額を控除して算出した。

$$ \hat{\mathrm{H}}_{\mathrm{t}}^{\mathrm{i}}\left(\mathrm{a},\mathrm{q}\right)=\mathrm{S}^{\mathrm{i}}\cdot\mathrm{X}_{\mathrm{t}}(\mathrm{a},\mathrm{q})\cdot\mathrm{P}_{\mathrm{t}}\left(\mathrm{q}\right)\cdot(1-\partial\left(\mathrm{q}\right))^{\mathrm{T}}{}^{\mathrm{-t}} $$

$ H_{t}^{i}:t $ 年における世帯 i の所有する住宅資産の評価額

Si：世帯iの所有する住居の延べ面積

$ \mathrm{X}_{\mathrm{t}}(\mathrm{a},\mathrm{q}):\mathrm{t} $ 年における地域別, 構造別の $ 1 \, m^{2} $

当たりの工事費

$ P_{t} $ (q): t 年から評価時点 T 年までの構造別の工事費デフレーター

$ \delta $ : 償却率

a: 地域属性

q：建物の構造属性

T: 評価時点（1984年）

1m²当たりの工事費Xは住宅の属性に対応させて、建築動態統計から建築時期別、地区別（市部，郡部，10大都市）、建物の構造別に求めた（注4.1）。

また、建設デフレーターは 1980 年の産業連関表における固定資本形成マトリックスと賃金指数、卸売物価指数から計算した。減価償却は定率法にもとづき、耐用年数は「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」により、木造 24 年、防火木造 22 年、鉄筋・鉄骨コンクリート造 60 年、ブロック造 45 年とした。

上記の推計手順に従って算出した 1984 年の普通世帯の家計の住宅資産額は、業務用部分を除いて 90 兆円であった。自治省税務局固定資産税課「固定資産の価格等の概要調書」（1985 年 1 月 1 日現在）によれば個人所有分の住宅資産評価額は 108.5 兆円であり、単身者世帯所有分を調整すれば両計数は近い値となっている。

（注4. 1）建築動態統計の地区別、構造別の1m²当たり工事費が1978年以前について利用できなかったので、1978年以前の地区別、構造別の外挿値は構造毎に対応した地区別の値の全国値に対する弾性値を一定として推計した。ただし、弾性値が負のときは全国値の変動率を地区の変動率に代用して推計した。

#### 4.1.2 土地資產評価額

『全消』では土地資産について調査していないので、ここでは、『全消』の住居属性、世帯属性等の情報、建築動態統計の容積率、及び住宅統計調査の個票データを利用して敷地面積を推計し、これに国土庁「地価公示価格調査」による公示地価を乗じて土地資産額を推計した。

ここでは家計の所有する持家用宅地、店舗作業用の敷地、賃貸用の敷地、農耕地、山林のうち持家用宅地のみを対象として評価額を推計した（注4.2）。

敷地面積の推計において、第1に建築動態統計から建築時期別、地域別（市部、郡部、10大都市）、建物の用途別（居住専用、店舗等併用）、構造別（木造、防火木造、プロック造、鉄筋・鉄骨コンクリート造、その他）、建物の階数別に平均容積率（床面積／敷地面積）を求めた（注4.3）。

このようにして求めた平均容積率を直接、
表 4.1.2.1 容積率関数の推計結果

$$ \overline{\mathrm{R}}^{2}=0.1944 $$

$$ MSE=0.011175 $$

$$ \mathbf{D F E}=16281 $$

変 数	パラメータ一	t 値
定数項	0.09020	3.22
SEL	0.76316	34.80
Y1	0.10748	5.96
Y2	0.07541	4.64
Y3	0.05882	4.02
Y4	0.06756	4.98
Y5	0.04335	3.36
Y6	0.06390	5.05
Y7	0.05039	4.06
Y8	0.05298	4.53
Y9	0.04517	3.93
Y10	0.03338	2.71
EH1	0.02812	2.98
EH2	-0.06336	-5.02
EH3	0.02170	2.11
AG1	0.04476	1.32
AG2	0.06638	4.12
AG3	0.03678	3.02
AG4	0.03289	2.82
AG5	0.03613	3.15
AG6	0.05051	4.45
AG7	0.05466	4.90
AG8	0.04733	4.23
AG9	0.01026	0.85
N1	-0.05353	-1.44
N2	-0.01876	-0.88
N3	0.00854	0.55
N4	0.00756	0.60
N5	0.01338	1.14
N6	0.00909	0.78
S1	-0.01661	-1.09
S2	-0.07185	-6.25
S3	-0.08255	-7.17
S4	-0.06195	-5.76
S5	-0.07725	-7.60
S6	-0.07096	-7.84
S7	-0.05943	-7.07
R1	-0.15476	-2.14
R2	0.02303	0.67
R3	0.10284	4.22
R4	0.15581	7.98
R5	0.12102	7.19
R6	0.11756	7.84
R7	0.07727	5.61
R8	0.04424	3.35
R9	0.03639	2.51
RN	0.01612	2.14
PL	0.06071	11.67
PLD	-0.02154	-3.34