Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
図6：崩壊源頭部の状況 右の人物群の奥に段差が見える

図7：崩壊源の背後に存在する馬蹄形の段差

れている¹）。崩壊土砂の流動域の予測に向けた実証的研究の進展が期待される。

### 3. 石巻市湊鹿妻地区の岩盤斜面

図8は避難勧告の原因となった岩盤斜面の遠景である。石巻市街地の東側に位置する丘陵の南東端にある急崖である。写真左手に整形した斜面が見えるが、昭和47年発行の国土地理院5万分の1地形図によれば採石場が存在したようである。写真中央の2階建ての建物とその奥の平屋の建物は公民館である。その右手に写っている集合住宅が、住宅裏の岩盤からの落石のため避難勧告の対象

図8：石巻市湊鹿妻地区の岩盤斜面

となった。この岩盤斜面は新鮮であり、採石場の延長であると想像される。岩盤の右端には風化した岩が見られ、「金比羅大権現“の石碑が立っていたことから、この地点までは古くから岩盤が露出しており、その南側（写真では左）を採石したものと思われる。

図9は建物裏の様子である。大きな石はすでに取り除かれていたが、落石は斜面と住宅の間の駐車場に落ちた。駐車場を囲うコンクリート壁上の鉄板にへこみを生じたり、写真中央右手の物置の屋根に損傷を与えていた。

図10は斜面の一部の拡大である。節理の発達した粘板岩がゆるんでいる。地震後3日経過した調査当日も断続的に小さな落石が続いていた。

本災害を巡る関係機関の動きは以下の通り。

18:24 地震発生

21:00 宮城県警から石巻市災害対策本部へ連絡：同市HPより

21:20 避難勧告発出。直ちに石巻地区広域行政事務組合消防本部へ連絡。

21:30 ポンプ車1台（要員5名）出動。

21:33 現着。先着していた警察、市役所と合流。調査、情報収集、照明を行う。

22:38 引き上げ（住民の避難完了を確認したため）。

図9：避難勧告が出された集合住宅裏の状況

図10：岩盤中央部の節理がゆるんだ部分
### 4. おわりに

今回の地震による2カ所の斜面災害については、発生機構、発生場所とも、地震時に生じる災害としては特異なものではなかった。発生機構については、築館町の地すべりでは、谷埋めに伴う地下水の存在、造成による軟弱地盤の形成などが発生及び長距離流走の素因となったと考えられる。石巻市の落石では、節理の発達した岩盤が地震動によってゆるんだものであった。いずれも地震時には発生しやすいとされる現象である。

災害の発生場所については、採石場、造成地という違いはあるが、人工改変地形であるという共通項があった。今回強い振動を受けた地域は、反復性のある海溝型の宮城県沖の地震による震動を地形発達史上受けてきており、自然地盤にはその履歴が反映されている。一方、人工改変地形にはそのような外力を受けた履歴がなく、そのため今回の地震によって変状を生じたものと考えられる。

人工改变地形には、地震時の変形・崩壊の発生頻度が高いことは学界においては良く知られているところであるが、より一般に認識される必要がある。近年の再開発などによって、地形の人工改变の履歴が失われている地域もある。そのような地域では、古い年代の地形図や航空写真と現在のものを比較して人工改变地形を抽出することが可能である。例えば、釜井・守随（2002）²は、都市近郊の宅地・商業地域について、谷埋め造成地を抽出する試みを行っている。今後の防災対策に生かされることが期待される。

## 謝辞

石巻地区広域行政事務組合消防本部、栗原地域広域行政事務組合消防本部の方々には、地震後の忙しい時期にもかかわらず、調査に多大なご協力を頂きました。記して感謝いたします。また、阿部真郎氏（奥山ボーリング株式会社）には災害に関する情報を頂きました。お礼申し上げます。

## 引用文献

1）（社）地すべり学会ホームページ：

http://japan.landslide-soc.org/

2）釜井俊孝、守随治雄：斜面防災都市、理工図書、ISBN4-8446-0686-7、2002
# Report on Sediment Disasters Caused by Earthquake off Miyagi Prefecture on May 26, 2003

(Abstract)

Kiminori Araiba and Byeong-pyo Jeong

(Accepted June 25, 2003)

An earthquake occurred at 18:24 May 26 and excited strong ground motions in wide area of Tohoku Region, Japan. JMA intensity 6- was observed at some places in Miyagi and Iwate Prefectures. The ground motions caused two sediment disasters in residential areas. One of them is a rock fall in a steep slope close to an apartment house. Residents of the house were alerted to evacuate. The other is a landslide that ran for a long distance. It occurred in an old artificial ground for farmland, passed near by a house and lightly injured one person in front of the house. Results of investigation of these disasters are reported.
技術報告

# 地震被害情報の収集に関する大規模実証試験

座間 信作、畑山 健、遠藤 真、細川 直史、田村 裕之、

関沢 愛、高梨 健一、新井場 公徳、鄭炳表

(平成15年7月15日受理)

### 1. はじめに

地震時の消防活動を支援するための情報システムとして、現場での被害情報を速やかに収集して消防本部に伝達するとともに、本部においてはそれらの情報を処理し、現場活動のための支援情報を出力・伝達する消防活動支援情報システムを構築してきている $ ^{1} $ 。その一構成要素として携帯型情報収集端末（以下、携帯端末）、通信システム、ホストシステムからなる被害情報収集システムを開発し、横須賀市において小規模な実地試験を行った $ ^{2} $ 。その結果、携帯端末、ホスト機能に幾つかの改良すべき点が見出された。その後の限られた期間であったが、これらの課題への対応を行ない、当面の技術的な課題がほぼ解決されたものと判断された。そこで、更に実用化に向けた大規模な実地検証を、2002年3月の3日間にわたり、所沢市の5つの地区において、携帯端末20台、一日当たりの参加者約40人により行った。主たる検証項目は以下の3つである。

(1) 携帯端末の操作性、可搬性、視認性等の性能

(2) 独自のPHS・無線LAN通信ネットワーク (FiReCos) $ ^{3)} $ により結ばれた本部と多地点間の被害情報通信性能

(3) 本部において被害情報の整理を行うホストシステム、「リアルタイム延焼予測システム」の動作と延焼予測結果を被災現場の端末に表示させることの意義。

携帯端末を実際の災害発生時に役立つようなものにするためには、用いる機器の使い勝手等に加え、それをどのように運用すべきか等のノウハウの探求が極めて重要である。また、それらの携帯端末を駆使すれば、被害情報がどの程度の時間でどれくらい正確に消防本部等災害対応を担う部局に集約できるかということは、携帯端末を用いた災害情報システムの効果を評価する上での最大関心事の一つであろう。

上記検証項目の（2）については、既に報告してあるので $ ^{4} $ 、ここでは、上述の観点から主に、（1）携帯端末の操作性等、（2）望ましい情報収集体制、（3）被害情報収集に要する時間について報告する。

### 2. 実験の概要

## (1) 実験実施地域

実験実施地域としては、消防研究所に近く、また面積約72km²、人口約33万人という中規模都市であること、小規模実験を行った横須賀市と比較して平坦な地域であり、延焼予測モデルを作成しやすいこと等から、所沢市を対象地域として選択した。その中で、今回実験地としたのは図1に示す5つのエリアである。これらのエリアにおいて、それぞれ北分署、伸栄小学校、並木東小学校、東消防署、消防本部を情報拠点として位置付けた。前4拠点を市役所を介して長距離無線LANで消防本部と結び、現場からの情報が消防本部に伝達されるようにした。また、各エリアをそれぞれ4つのサブエリアに分け、全体で20サブエリアを実験地とした。各エリアの面積と建物数の関係を図2に示す。建物の密集度が高いのはエリアBとDで、低いのはエリアEである。エリアEでは畑が目立つ一方、その他のエリアは主に住宅地である。各地域の属性は表1のとおりである。

## (2) 実験体制

端末操作者は小さな画面を注視し地図と現場との照合作業を行うが、横須賀における実験では、地図表示画面が小さいために、操作者による地域全体の中での現位置の確認が迅速・的確にはできなかったこと、及び周囲の状況（車等）に注意がいかないことが往々にしてあったことを踏まえ、収集班は実験のための臨時雇用者を主に、2名1組として1サブエリアを担当することとした。1サブエリアの平均的な面積は100,000㎡である。1つのエリアには必ず消防研究所の研究員1名を責任者として配置し、緊急時対応を行うこととした。また、同様に各エリアに1名ずつ、副責任者として所沢市消防本部消防吏員の方々5名のご協力を得た。更に、ホストPCの稼動状況、情報収集状況のチェック、および緊急時対応のため、消防本部要員として消防研究所職員2名を本部に配置した。実験参加者数は総勢約50名である。
図１ 実験地と情報ネットワーク

左：所沢市全体図 右：5つの拠点とその周辺の収集実験地

表 1 実験地域の特性と仮定した被害数

エリア	サブエリア	面積(ha)	建物数(棟)	建物数密度(棟/km²)	全壊棟数	半壊棟数	一部損壊棟数
A消防本部	1	10.35	248	2,396	2	5	23
2	9.39	187	1,991	2	4	17
3	10.09	249	2,468	2	5	23
4	10.30	207	2,010	2	4	19
B並木東小学校	1	11.93	137	1,148	1	3	13
2	10.46	239	2,285	2	5	22
3	11.25	622	5,529	4	12	56
4	10.13	592	5,844	4	12	54
C東消防署	1	10.33	200	1,936	2	4	18
2	9.29	219	2,357	2	5	20
3	11.80	267	2,263	2	6	24
4	9.75	231	2,369	2	5	21
D伸栄小学校	1	9.20	450	4,891	3	9	41
2	9.65	433	4,487	3	9	39
3	9.94	277	2,787	2	6	25
4	9.21	285	3,094	2	6	26
E北分署	1	15.50	191	1,232	2	4	18
2	14.00	63	450	1	2	6
3	16.06	141	878	1	3	13
4	13.64	100	733	1	2	9
図２ 各エリアの面積、建物数の関係

## (3) 実験スケジュール

1 日目 午前：消防本部において、実験協力者に対する事務手続き、実験目的等の説明、および携帯端末操作の習熟

午後：各サブエリアにおいて一斉通信および各サブエリア内の通信可能域調査、アンケート

2 日目 午前 消防本部にて実験説明等、第 1 回収集実験、アンケート

午後 第2回収集実験、アンケート

3 日目 午前 消防本部実験説明等、第3回収集実験、アンケート

午後 第4回収集実験、アンケート

## (4) システム構成

本実験で用いた消防本部でのシステム構成は図3に示すとおりである。図の斜線左下部分は消防本部屋内にあり、通信制御機器（FiReCos）と災害情報DB、延焼予測、GIS等からなるホストシステムとで構成される。各エリアとは本部屋上に設置したSS無線LANアンテナを介して通信が行われる。また、各エリアでは拠点となる建物の屋上に同じく無線LANアンテナを立て、HUBを介して中継器と結ばれる。中継器と携帯端末とはPHS内線モードを用いて通信を行うようになっている（図4）。なお、収集実験には操作性等の機種依存性を把握する目的で、表2に掲げる3種類の携帯端末を用いた。

### 3. 実験のねらいと方法

### 3.1 被害情報収集の模擬

立川断層を震源とする地震が発生すると、所沢市においては最大地動速度0.5m/s程度の強震動が想定される $ ^{5)} $ 。この場合に対して推定される建物被害率 $ ^{6)} $ （全壊率0.4%程度、半壊率1～2%、一部損壊率6～9%）を表1のサブエリア内の全建物数に乗じることにより得られる数の被災建物を仮定し、対象サブエリアの住宅地図上に無作為に分布させる（表2参照）。被害内容は、全壊、半壊、一部損壊の他、火災である。火災は一つのサブエリアにつき2件とした。さらに、線分で表現される道路被害（一つのサブエリアにつき2箇所）、多角形で表現される

図3 消防本部でのシステム構成
図４ 各エリアでのシステム構成

表 2 実験に用いた携帯端末の主な仕様

メーカー	CONPAQ	SHARP	CASIO
機種名	iPAQ H3660	Telios HC-VJ2C	Cassiopeia E-750
OS	Microsoft(R) windows(R) for Pocket PC	HandheldPC2000	Microsoft(R) windows(R) for Pocket PC
CPU プロセッサ	StrongARM	MIPS TX3922	VR4131
周波数	206[MHz]	148[MHz]	200[MHz]
ROM	32	56	32
RAM	64	32	32
LCD 画素	240×320	800×600	240×320
表示サイズ	3.8型	7.1型	3.8型
LCD タイプ	反射型 TFT 液晶(フロントライト付)	カラーTFT液晶(バックライト付きノノングレアスクリーン)、画面反転機能対応	ハイパーアモルファスシリコン TFT カラー液晶(バックライト付)
表示色	4096	65536	65536
外形寸法
高さ	130mm	28.3mm	131.2mm
幅	83.5mm	213mm	83.6mm
厚さ	15.9mm	140mm	20.0mm
質量 [g] 電池含む	約180g(CFジャケット付で約250g)	約860g	約250g
バッテリ タイプ	内蔵リチウムポリマー充電池	リチウムイオン充電池	リチウムイオン充電池
容量	950mAh	1800mAh	1500mAh
使用時間	約12時間	約10時間	約8時間
ガス漏れ区画（同1箇所）、水漏れ区画（同1箇所）を住宅地図上に設定した（図5）。

被害情報収集実験は、上述したように横須賀市での同様の小規模実験 $ ^{2} $ の経験に基づき、二人一組で徒歩により行う。一人（収集者）は携帯端末を操作するなど実際に収集を行う役割を担う。もう一人（教師）は、仮定された被害が記された紙の住宅地図（被害表示地図）を持ち歩いて、被害発生箇所を通った際に被害が発生していることを収集者に告げるとともに、歩いたルートをトレースし、15分間隔を目安として時刻を被害表示地図に書き込む役割を担う。被害調査ルートは、被害表示地図の他に所持している被害が記入されていない住宅地図を見ながら、収集者と教師の協議で決めてよいが、収集者は被害表示地図を見てはいけないものとする。図6に収集作業を行っている状況を示す。

### 3.2 被害情報の収集方法を比較するための実験条件

携帯端末の望ましい運用方法を探ることをねらいとして、3通りの方法により収集実験を行った。各収集方法は全エリアに対して一斉に試される。各チームは3回の実験を通して同じエリアを担当するが、学習効果を排除するため、同じサブエリアを担当することがないようにした。

## (1) 実験 1 （白地図記入方式）

サブエリアの全建物を巡回することとし、被災箇所において、教師から告げられた被害内容を住宅白地図に記入し、担当地区内の調査が終了した後、白地図に記入した被害情報をまとめて携帯端末に入力する。収集は午前10時30分に開始し、収集作業が途中であっても正午になったら通信可能地点（主にエリア拠点）に行って、端末入力と本部への送信を行う。12時30分になったら全ての作業を中止する。

## (2) 実験 2 （逐次入力方式）

実験1と同様に全ての建物を巡回し，被災箇所において、教師から告げられた被害内容をその都度、携帯型情報端末に入力し、通信が可能であれば本部への送信を行う。この実験については、4つのサブエリアのうちの2つと残りの2つとで収集方式を少し変える。各エリアのサブエリア1と2を担当するチームは、被害がない建物にも「無被害」の印を入力するものとし、サブエリア3と4を担当するチームにはその作業を課さない。収集は13時30分に開始し、収集作業が途中であっても15時15分になったらエリア拠点に戻る。

## (3) 実験 3 （緊急被害優先方式）

端末への入力方式は実験2と同じであるが、「緊急度の高い被害情報をできるだけ早期に収集する」という使命を課す。緊急度の高い被害は、火災、ガス漏れ、要救急救助者がいる恐れが高い建物全壊と定義する。火災の場合、実際には煙が上がっているのが見えるであろうから、教師はまず火災発生位置を収集者に告げ、火災から被害情報収集を開始する。その後のルート決定には、特別の条件を与えない。緊急度の高い被害発生現場の近くを通りかかった時、教師は収集者に被害位置を告げる。また、たまたま緊急度が高くない被害現場を通りかかった場合にも被害入力を行ってよいものとした。なお、被害情報収集に出発する前に、エリア拠点において本部から仮想の延焼予測結果を受信し、その視認性や意義について15分から30分程度の時間をかけて議論するようにした。

### 3.3 その他の実験条件

上述のように、合計20のサブエリアがあり、1サブエリアを2人1組で巡回することになるので、1回の実験に40人の人員が必要となる。消防研究所研究員5人、所沢市消防本部の消防吏員5人及び臨時雇用された人員で被害情報収集実験を行った。雇用された人員は35人で、

図 5 想定した被害分布の例

図 6 被害情報収集状況
そのうちの殆どを20歳代（男性18人、女性10人）が占める（図7）。端末の操作について、実機を用いながら練習を行ったが、初めてにも拘らず操作の習熟度は驚くほど早かった。これは、図8に見られるように、情報機器に普段からよく接していたためと考えられる。なお、実験当日の天候は晴天だった。

## 1 -1 年齢

## 1 -2 性别

図7 実験参加者属性

普段, インターネット, メールを使用していますか.

経験無し 時々 ほぼ毎日

普段, 携帯電話のメールを使用していますか. 経験無し 時々 ほぼ毎日

図8 実験参加者のIT機器の利用状況

### 4. 携帯端末の操作性等

操作性、視認性等の端末自体の評価や実験における収集効率、携帯端末を用いることの有用性等についての評価を、各実験終了後にアンケートによって行った。個々の結果については、紙面の関係上割愛し、ここではその中で端末の操作性等についての結果を示す。

操作性については、やや悪いが約1/4で、それ以外の人は普通以上であるとしている（図9）。現位置の確認については、殆どの人ができたとしているが、一部支障となったものとして、地図が古く対応付けが難しいことが挙げられた。画面の見易さについては、約半数の人が日光の当たる明るいところで見難いとしている。今回は表2に示した3種類の端末を用いたが、機種依存性が良く現れており、画面の明るいiPAQが見易く、Cassiopeiaが見難いとされた。

図9（a） 端末の操作性

難しい、できないことの要因は？

新築の家，路地の奥の家など収集が困難なところがあった。

地図が古かった。

図9（b）現在位置確認の難易性

画面の見易さについて

全く見ずらい まあまあ 見やすい

1---2---3---4---5

図9（c） 端末画面の見易さ
### 5. 被害収集方法の比較

被害情報収集の方針決定においては、まず火災、ガス漏れ、要救急救助者のように一刻も早い対応が求められるような緊急度の高い被害情報を集め、その後それ以外の被害情報を集めるというのが常識的な判断であろう。これに関連して、(1)緊急度の高い被害情報を含め、悉皆調査として妥当なのは、白地図記入方式（実験1）か、あるいは逐次入力方式（実験2）か。(2)緊急被害を優先して集めるのに望ましい方式は何かの二点について議論する。

本来ここで扱う被害情報収集データは、各サブエリアの現場から携帯端末とPHSを用いて拠点の中継器、無線LANを介して消防本部に送られ、ホストPCのデータベースに保存されたものであるべきであるが、通信可能範囲が横須賀市での実験に比べて非常に狭かったこと、ホストPCのデータベースへの書き込みでの過程で不具合が多く生じたため、携帯端末からホストに送られたデータが非常に少なかったことから（図10）、各端末に入力・保存されたデータを解析対象とした。このことは、ここで扱う状況がいつでもどこでも通信可能な場にあるものとすることを意味する。

図11に入力被害数と収集にかかる経過時間（分）との関係を、実験別に全エリアについて10分刻みでのヒストグラムとして纏めた。用いたデータは実験1：19チーム、実験2：19チーム、実験3：20チームのもので、実験1，

通信の回数について

通信はできましたか。

エラーが起きた 滞ることがあった スムーズ

図10 通信状况

2で採用されなかった1チームはバッテリー切れのためデータが消滅したものであって、操作自体は全チームとも間違いなく行われている。

被害入力数は実験1：548、実験2：636、実験3：354である。但し、上記使用データセット数の違い、収集時間の違いを考慮して20チーム、120分間収集に換算すると、それぞれ577、765、472となる。従って、どこでも常時通信が可能な状況であれば、収集被害数としては、携帯端末を持ち歩き、被害現場で逐次入力する実験2の方法が最も優れていることが分かる。なお、実験2において「無被害」の印を入力する場合としない場合とでは、入力数、入力時間に関しては殆ど差がなかったため、一緒に扱っている。

また、時間分布を見ると、実験2では80分位まででほぼ担当エリア内の被害状況が入力されている。通信が確立しているならば、同時に本部側でもその状況をGIS上で把握できるので、本部の意思決定者としては、少ない情報しか得られない時間帯でも、それらの情報の入手状況の変化から、先を予測して全体像をイメージすることが可能であろうことを考えると、やはり逐一情報が入手され地図上に表示されることは極めて重要である（図12参照）。一方、実験1では70分辺りから入力が多く入りだし、120分後まで続くことから、全体像把握では実験2の方が40分程度早い。これに対して実験3は先ず火災、そして通信、その後ほかの優先項目の収集に当たるのを原則としたので、相対的に被害収集数は少なくなっており、直接の比較はできない。

さて、収集の迅速さではやや実験2の方式が実験1のそれを上回ったが、正解率はどうであろうか。表3がそれを示したもので、いずれも極めて高い正解率となっているが、実験1と2との比較においては、わずかではあるが、実験2のほうが実験1のそれよりも良いという結果となった。なお、「無被害」の印を入力する場合としない場合とでは、若干しないほうが正解率がよいという期

図11 実験1～3での全被害入力の時系列変化
本部ホストPCでの表示 1:00

本部ホストPCでの表示 2:00

図12 消防本部付近の情報収集状況

左は実験1で、白地図に記入後に端末へ入力、右は実験2に対するもので、逐次入力。時刻は収集実験開始を0:00として、30分毎の収集状況を示している。但し、実験1では左下のプロックで、実験2では上のプロックで全くデータが入力されていない。これは用いた1つの携帯端末の不具合によってデータ保存がされていなかったためである（実験1でこの端末を用いた収集班は、実験2でも同じものを用いており、また担当プロックは時計回りに変わるため）。

実験２では既に３０分後から収集され始め、だんだん増えていくことが確認できる。一方、実験１では１時間後に少し入力されているのが分かる。

ホスト側では1分毎に表示を更新しているので、通信が可能であったならデータの増え方から早い段階で凡その被害程度を想定すること（読み取ること）が可能であり、現場での逐次入力方式は、本部での状況把握（予測）という面で実験1よりはるかに優れているといえる。
表 3 実験方式の違いによる正解率

実験1	実験2 無被害情報入力あり	実験2 無被害情報入力なし	実験2 全体
平均(%)	96.23	97.61	99.69	98.59
標準偏差	4.72	2.71	0.88	2.27

待と異なった結果となった。

以上から、悉皆調査を行うのであれば、ここで課した実験条件下では、実験2の方式である災害現場での逐次入力方式が時間、正確さの点で有力であるということができる。ただし、情報拠点において、被害情報が書き込まれた白地図に基づき、GIS熟練者が通常のデスクトップPCのように大きなディスプレイを用いて入力できるなら、一概に白地図方式を否定できないだろう。携帯端末にかかる費用も不要であるし、いざとなれば白地図もなく単にその地域の地理にくわしい住民の頭の中にある地図を活用することも可能かもしれない。更なる検討を要す

図13 実験毎の火災情報の入力状況

る問題である。

実験3は、「緊急度の高い被害情報をできるだけ早期に収集する」という限定的な使命を課した場合である。特に火災情報に限ってその収集時間の分布を他の実験結果とともに示したものが図13である。当然ながら、実験1、2よりも早く収集されており、10分程度で約半数の火災情報が収集できていることになる。

実験1、2と実験3との比較を試みる。実験3では優先的に情報収集する項目を火災、全壊家屋、ガス漏れという3つの甚大な被害に限定している。それぞれの項目について、その収集時間を各サブエリア毎に比較したものが図14である。

これから、上述のように火災については殆どの場合には実験3で短時間に収集されていることが分かるが、他の2項目については、逐次入力方式である実験2と殆ど変わらないという結果になっている。これは、実験3ではできるだけ甚大な被害を入力したら、可能な限り通信を行うことを課しているため、通信を行うためにサブエリア内を非効率的に移動する必要があったためと考えられる。但し、指示通りに収集作業を行っていない班も見受けられたので、この解釈にはもう少し慎重を期す必要があるかもしれない。

繰返し述べてきたように、扱ってきたデータは携帯端末に入力した時間であり、それを即時的にホスト側で受信したとみなしているが、常時通信可能な状況が望めない場合

図14 実験3と実験1，2との比較

左：火災 中央：全壊家屋 右：ガス漏れ
には、果たしてこのような情報収集体制が有効であるか疑問である。例えば、図15に示す地域を調査する場合には、右図で分かるように殆ど通信不可能地域であるため、地図下部に示される情報拠点から、調査チームによる能動的な情報収集を行う場合には、北に向かってまた帰ってくるという無駄が生じる。それよりもむしろ、従来からも行われているように、被災地住民の駆け込み情報を期待することのほうが、迅速性にすぐれている。しかし、現在のように消防署所に駆け込みの場を限るのであれば、署所数に限りがあるため情報把握の迅速化には自ずと限界がある。

今回の実験では消防本部と4箇所の拠点を独自の無線LANで結んだが、中継局の高密度化や回線の多重化などによって、これを更に頑健なものとし、また住民にとっての避難場所ともなるであろう多くの身近な小学校等の防災拠点を情報拠点として活用することが有効であると考えられる。これは地震対策先進県である静岡県下の清水市が、地域を19のサブエリアに分け、公民館等の施設を利用した防災拠点をその中に置き、情報の収集伝達等の活動を自律分散的に行う体制を構築していることとも符合するものである。このような自律分散型の体制をとることにより、その地区内の情報をいち早く把握することができるものと期待される。この防災拠点で一旦集められた情報を災害対策本部に送信し、更に災害対策本部側で統合された被害情報が各防災拠点にフィードバックされれば、住民はいつでも最寄りの防災拠点で全体の被害状況を知ることができることになる。これによって被害情報に関する住民からの災害対策本部、消防本部などへの問い合わせの集中を避けることが期待される。以上を空間的フレームワークとして纏めたものが図167であり、このような体制、施設の整備が防災行政施策上の喫緊の課題といえる。

### 6. 地域指標による収集所要時間の違い

図17により、被害情報収集にかかる時間の対象地域特性への依存性を評価する。この図に示されているのは、実験2（逐次入力方式）の結果である。ここでは所要時間を収集開始から入力までにかかった時間とした。担当地区面積と所要時間の間には負の相関が見られることから、所要時間を見積もるのに面積は不適切であると言える。何故なら、極限として面積が零ならば収集時間は零であるべきだからである。一方、担当地区内建物数と所要時間、移動距離と所要時間には正の相関が見られる。所要時間の見積もりにはこれらのうちどちらかを用いてもよいが、移動距離は事前の収集計画作成時に計算されるものと実際のものとでは、道路通行不能等のため差が生じる恐れがあるので、建物数から見積もるのが妥当であろう。建物数の図には、原点を通ることを条件とした回帰直線が示されている。今回の収集実験では、「教師」の指示で被害の認定をしており、建物性状から被害の有無を見極めるという作業は含まれていない。また、実際の

図15 通信可能地点（左）と設定した被害分布
図16 効率的な地震被害情報収集・伝達のための空間的フレームワーク $ ^{7} $

図17 実験2における被害入力時間と建物数との関係

図18 情報収集端末の機種別入力速度

被災時においては通行困難な事態の発生の恐れもある。従って、この回帰直線から示される見積もりは「少なくともこれくらいはかかる」という目安を与えている訳である。なお、これまでの議論における収集時間に対する、情報端末の機種（Cassiopeia、Terios、iPaq）の違いによる影響は、図18に示されている。この図で縦軸は入力件数、横軸は時間である。これから、Cassiopeiaについては操作者によって約10～40件/時間と大きくばらつくが、Terios、iPaqはそれぞれ約30、20件/時間となっており、やや表示画面の大きいTeriosで入力効率が良い。但し、台数は全体20台のうち4台と少なく、結果に対する影響は大きくないと考えられる。

### 7. 情報リテラシー

本システムでは、得られた情報の現場へのフィードバックが特徴の一つである。その情報が合理的な現場活動のための支援情報となりうるかについて評価を行った。

情報の一つは全体被害状況である。調査班は指定されたエリア内の被害状況は把握できるものの、他地域の状況については知ることができない。そこで、本システムではホストPCで統合された被害情報を各端末に表示するようにしている（図19）。これに対しては、凡そ3/4の人が状況を把握できるという評価を与えている。また、把握したとすることへの客観的判定を行うために、被害状況から震度を推定してもらった。その結果、正解である震度6弱が40%、残りがその前後である震度5強、6
図19 全体被害情報表示の例

震度いくつ位と思いましたか

図20 全体被害情報表示の例

火点(赤丸)入力

図21 端末での火災情報の入力と延焼予測結果の受信・表示例

結果を見てどのように思われましたか。

図22 端末での延焼予測結果表示に基づく状況把握

強であった（図20）。震度の意味を正確に捉えられているかを問うていないので確定的なことはいえないものの、この結果から概ね全体の状況を理解しているものと考えられる。

もう一つの情報は火災に関するものである。火点あるいは延焼範囲が入力・送信された時、ホストPCでは自動的に延焼予測を行い結果をデータベースに保存する。その結果を携帯端末側から取得し表示することができる(図21)。これを見て、約70%の人が意思決定に役立たせることができると回答している(図22)。

更には消防本部員から「水利、風向・風速、避難場所の表示があったほうがよい」という利用に向けた積極的な意見があった一方で、同じく消防吏員から、「延焼予測は実際に警防活動にあたる隊員には必要なく、司令課がわかっていればよい」という消極的なものもあった。これについては更に多くの現場を預かる消防吏員の考えを聞いていくことが必要である。

### 8. 実験参加者からのその他の意見・感想

各実験後に収集班に行ったその他のアンケート調査結果で特記すべき事は、通信に関する苦情・困惑であった。大量の被害データが本部のホストシステムに送られた際に障害が発生したことなどから、収集班は思うように通信ができない状況にあった（図10）。アンケートでの自由記述では、このような状況が大きなストレスになっていたことが窺え、収集作業の志気にも悪影響を及ぼすことが懸念される。このようなことからか、「この収集端末は実用になるか」という問いに対しては、約40％の人が否定的にとらえている（図23）。ホストシステムでの障害がない状況下でも、通信可能域の狭さを考えると、いつでもどこでも通信可能という状況を整備するのは容易ではなく、今後、現場の情報をあらゆるレベルでリアルタイムに共有できるよう、様々な既存通信媒体の活用も含め検討していくことが望まれる。

また、端末自体への意見として目立ったのは、現在位置確認のためのGPSの必要性と、日光の下での端末画面
図23 収集端末の有用性

の見づらさ、端末画面地図の縮尺に対する不満であった。GPSの装填については現時点では対応を終えている。後2者については機種依存性が見られることから、ハード面での今後の発展に期待できるものと考えている。

### 9. まとめ

所沢市において、災害現場とみなした5箇所の情報拠点の周辺で延べ約150名による大規模な情報収集実験を行った結果、以下の知見を得ることができた。

(1) 携帯端末の操作性、可搬性、視認性等の性能は概ね良好であった。ただし、GPS利用等の改善点も示された。

(2) 通信については障害が多く発生し、問題が浮き彫りにされた。

(3) 現場での被害状況の全体把握および延焼予測状況の把握（情報リテラシー）については概ね良好であった。ただし、延焼予測結果の現場での活用には賛否両論あった。

(4) 本部等との通信が確保されている場合には、現場での逐次入力方式が迅速性・確実性の点において優れていた。ただし、情報拠点において、大きなディスプレイと繋がったPCで入力すれば、迅速にできる可能性があるので、今後も収集体制については検討する必要がある。

(5) 火災等緊急度の高い被害情報については、「情報拠点」の設置が、住民からの情報取得も含め、収集・伝達作業の確実性の点から有意義であろうことが指摘された。

(6) 被害情報収集にかかる時間の見積りは、調査対象地域の建物数から行うのがよく、所要時間（分）は、少なくとも建物数に0.33を乗じた値である。

なお、その後の対応として、課題として挙げられた次の2点に対して検討し改善を図った。

(1) 端末の改善

GPSを接続して位置情報の取得を行い、表示領域の中心がGPSから取得した座標となるよう現在位置へと移動する機能を追加した。

(2) 通信障害の解明と対応

発生事象：DBへの書き込み時点において、

1）端末からのデータ（特に複数データの場合）が途切れ全データを取得できない

2）複数端末からのデータの同時処理がタイミングによって不具合を生じる

ことが判明し、その対応として

1）データのヘッダー、登録部分、返送部分のそれぞれのエラー処理の強化

2）他のスレッドに悪影響を及ぼさないような処理によって、不具合を解消した。

## 謝辞

実験にご協力頂いた所沢市消防本部、所沢市役所、所沢市教育委員会、伸栄小学校、並木東小学校の関係各位に心からお礼申し上げます。また、早稲田大学大学院望月芳子氏、及び消防研究所研究補助員井手玲子氏のご尽力により延べ約120人の方々の実験参加者を確保できたことに対し、深甚の謝意を表します。

## 参考文献

1) Zama, S., M. Hosokawa, K. Hatayama, M. Endo, Y. Matsubara, H. Tamura, A. Sekizawa, and K. Takanashi, Development of an Information System for Support of Fire-Fighting Activities in a Large Scale Disaster, Report of National Research Institute of Fire and Disaster, 93, 25-35 (2002)

2）座間 信作、遠藤 真、細川 直史、畑山 健、田村裕之、高梨健一、関沢 愛、被害情報収集システムの開発、消防研究所報告、95.30-38(2003)

3）田村 裕之、松原 美之、細川 直史、高梨 健一、志賀 崇、白井 達郎、吉澤 信一、統合化した消防 防災通信システム (FiReCos) の開発、消防研究所報告、89, pp.11-25(2000)

4）田村 裕之、細川 直史、遠藤 真、座間 信作、志賀 崇、村田 俊哉、無線LANとPHSを用いた防災無線ネットワークの実大実験、地域安全学会論文集、4.201-206(2002)

5）座間 信作，遠藤 真，細川直史，畑山 健、簡易型地震被害想定システムの改良，消防研究所報告、No.40，1-10（2000）

6）山口 直也、山崎 文雄、1995年兵庫県南部地震の建物被害率による地震動分布の推定，土木学会論文集、No.612/I-46，325-336(1999)

7）座間 信作，細川 直史，関沢 愛、地震被害情報の効率的収集方法，第10回日本地震工学シンポジウム、3479-3484(1998)
# Simulated Experiments on Disaster Information Collection by Handy-type Terminals

(Abstract)

Shinsaku Zama, Ken Hatayama, Makoto Endo, Masafumi Hosokawa, Hiroyuki Tamura, Ai Ssekizawa, Ken-ichi Takanashi, Kiminori Araiba, and Byeong-pyo Jeong

(Accepted July 15, 2003)

We performed large-scale experiments on simulating disaster information collection by using handy-type terminals that we have developed so far. The experiments were conducted in five areas of the Tokorozawa city employing twenty terminals, three days and forty people per a day. We found that the most appropriate way to survey earthquake damage is to input the damage information to handy-type terminals at disaster sites when communications between terminals and host systems at headquarters are established almost anywhere. The 'disaster clearinghouse' connected to headquarters by robust communication lines will be useful not only in collecting surely urgent damage information but also in residents' asking aid with telephones interrupted. We also found that the total number of buildings and houses is appropriate to estimate the time required for damage information collection.
技術報告

# 大断面トンネル火災における縦流換気時の煙流動シミュレーション

渡部 勇市、阿部 伸之

(平成15年7月22日受理)

大断面トンネル火災における縦流換気での煙流動の数値シミュレーションを行い、火源より風上側、風下側の煙流動について調べた。本数値シミュレーション結果を既存の遡上阻止風速と煙層安定性の予測式に適用し、既存の予測式が大断面トンネルでも成立するかどうかを検証した。これらの結果から、本数値シミュレーション手法は、実用的に煙流動の予測が十分可能であることを確認した。

### 1. はじめに

第二東名・名神高速道路の建設が計画されている。この高速道路の中の山岳トンネルは片側3車線、幅約18mの大断面になる予定である。このような大断面トンネル内で発生する火災の煙流動は、従来の片側2車線の標準トンネル火災のものとは異なることが予想される。大断面トンネル火災時の避難および消防防災対策を行う上で、縦流換気時の火源より風上側、風下側の煙流動性状を明らかにする必要がある。

我々は、大断面トンネル火災における自然換気時の数値シミュレーションをLES、k-εモデルにより行い、LESの方がより実験に近い分布になることを既に報告した $ ^{1} $ 。本報では、大断面トンネル火災における縦流換気時の数値シミュレーションをLESにより行い、点火から発熱速度をステップ状に与え、点火1分後の火源風上側への煙遡上および火源風下側の煙層形成について調べた。

また、本数値シュレーション結果を基に既存の風上側の遡上阻止風速、風下側の煙層安定性の予測式を適用した。予測式には適用範囲があるが、大断面トンネル等の適用範囲外については、数値シミュレーション等により推定し予測式を改良する必要がある。本数値シミュレーションにより大断面トンネルの予測式について検討したので報告する。

### 2. 大断面トンネルと計算条件

第二東名・名神のトンネルの断面とほぼ同じとなるように半径9.0mの水平の半円筒トンネルとした $ ^{2)} $ 。計算領域のトンネル長さは450mとした。火源を原点とし、火源から風上側100m地点に入口を設置し、火源から風下側350m地点に出口を設置した。計算時間を節約するためにトンネル長手方向の中央垂直断面において対称とし、計算領域はトンネル全体の1/2とした。

計算条件を表1に示す。火源発熱速度の対流成分Qcは2.5MW、5.0MW、10MWの3種類とした。これらの発熱速度は、ガソリン火皿の発熱速度の約50％を対流成分とした場合³)、おおよそガソリン火皿1.4m角、2.0m角、2.8m角に相当する²)。煙流動は、発熱速度の対流成分によって決まり、放射熱によってほとんど影響を受けない。よって、本シミュレーションでは、火源からの発熱速度は対流成分のみとし放射熱は考慮しなかった。ガソリン火皿2.0m角のトンネル火災実験での発煙速度は最大で約

表 1 计算条件

計算領域	半径9.0m,長さ450mの半円筒形
長手中央垂直断面を対称として計算
格子分割数:510×21×29
壁面	材質:コンクリート
境界条件	壁面流速:ノースリップ
壁面との熱伝達係数:10W/m²K
入口風速:1.0,2.0,2.5,3.0,3.5,4.0m/s
出口:自由境界
初期条件	流速:1.0,2.0,2.5,3.0,3.5,4.0m/s
圧力:10⁵Pa
気流温度:0℃
火源条件	体積発熱速度(火源の大きさ):
2.5MW(1.8m×1.8m×2.7m)
5.0MW(1.8m×1.8m×2.7m)
10MW(3.6m×1.8m×2.7m)
発煙速度:80,160,320(1/m·m³/s)
その他	乱流モデル:Smagorinskyモデル
アルゴリズム:SIMPLEST法
対流項差分法:QUICK法
時間間隔:0.2sec
160（光学系単位1/m・m³/s）であったので³）、5.0MWのシミュレーションではこの発煙速度を使用した。発煙速度は、発熱速度に比例するものとし、2.5MW、10.0MWでは80、320（1/m・m³/s）とした。文献⁴）によれば乗用車1台の発熱速度は2～4MWであり、バス1台の発熱速度は約10MWである。発熱速度の対流成分を50％とした場合、乗用車の対流成分は1～2MWとなり、バス1台の対流成分は約5MWとなる。本シミュレーションでの発熱速度の対流成分2.5MWはほぼ乗用車1台分、5MWはほぼバス1台分に相当する。10MWは、これらの車両が2台以上燃焼し合計10MW分の台数分に相当する。

縦流換気風速は、図1の左端から垂直断面に均一の流入風速として与えた。縦流換気風速は2m/s、3m/sの2種類とし、比較のため自然換気の流入風速0m/sの数値シミュレーションも行った。

煙濃度は煙濃度の拡散方程式を追加し計算を行った。本報では温度分布に関係する乱流プラントル数は1とした。空気に対する煙の拡散係数は熱の拡散係数とほぼ同じ値とし、煙濃度分布に関係する乱流シュミット数は1とした $ ^{5)} $ 。

計算格子は火源近傍では約0.45m角の正方格子とし火源から離れるにしたがい長手方向は0.9mまで大きくした。総分割数は510×29×21の約31万メッシュとし、時間間隔は0.2秒とした。

計算コードは、有限体積法を計算手法としている汎用熱流体解析コード PHOENICS を使用した。LESは Smagorinsky モデル $ ^{6)} $ を使用し、状態方程式を組み入れた簡易圧縮モデルとした。LESの Smagorinsky 定数は 0.17 とした。

### 3. 数值解析结果

### 3.1 風上、風下側の数値シミュレーションによる煙流動性状

LESによる煙濃度の計算結果を縦流換気風速0m/s、2.0m/s、3.0m/s別に図1(1)、(2)、(3)に示す。点火1分後の長手方向の中央垂直断面の等煙濃度線図である。火源の発熱速度は2.5MW、5.0MW、10MWの3種類について示した。

自然換気（縦流換気風速 0 m/s）では、発熱速度 2.5 MW では 1.5 m/s、5.0 MW では 1.9 m/s、10 MW では 2.3 m/s の煙先端移動速度であった。発熱速度が大きくなるにしたがい煙先端移動速度も大きくなった。

縦流換気風速2.0m/sではいずれの発熱速度でも風上側へ煙は遡上したが、発熱速度が大きくなるにしたがい遡上距離も長くなった。風下側の煙は自然換気に比べ乱れているが床面まで低下することはなかった。

縦流換気風速3.0m/sでは、発熱速度2.5MWでは煙は風上側に遡上していないが、発熱速度5.0MW、10MWでは風上側に遡上している。しかし、縦流換気風速2.0m/sに比べ遡上距離は短くなっている。風下側の煙は、発熱速度2.5MW、5.0MWでは煙層が乱れ床面近くまで低下しているが、発熱速度10MWでは、床面まで低下しなかった。発熱速度が大きくなるにしたがい風下側の煙層の安定性は増加する傾向を示した。

### 3.2 点火1分後の風上側、風下側の煙先端位置

点火1分後の風上側、風下側の煙先端位置を図2に示す。煙の先端位置は0.1（Cs:1/m）の煙濃度の位置とした。火源位置を基点に風下側をプラス、風上側をマイナスとした。

風下側の煙先端位置は縦流換気風速が大きくなるにしたがい比例するように長くなった。発熱速度5MWの場合、風下側の煙先端位置は、自然換気0m/sで113m（平均移動速度1.9m/s）、縦流換気風速4m/sで270m（平均移動速度4.5m/s）であった。

発熱速度2.5MWの場合は、風下側の煙先端位置は、自然換気で90m（平均移動速度1.5m/s）、縦流換気風速4m/sで230m（平均移動速度3.8m/s）であった。縦流換気風速4m/sでの平均移動速度は煙が拡散したため縦流換気風速よりも遅くなった。

風上側の煙先端位置は縦流換気風速が大きくなるにしたがい火源に近くなり、遡上距離が短くなった。点火から1分間であるが、発熱速度2.5MW、5.0MW、10MWでは縦流換気風速がおおよそ3m/s、3.5m/s、4.5m/sで熱気流の遡上を阻止できた。

### 3.3 風下側、風上側の煙層下端高さ

縦流換気時の風上側、風下側の床からの煙層下端高さを図3に示す。煙層下端高さは、火源からの距離によって変化しているので本報では最低高さを採用した。風下側の煙層下端高さは、縦流換気風速が大きくなるにしたがい煙層が乱れ低くなった。また、同じ縦流換気風速では発熱速度が小さくなるにしたがい煙層高さは低くなる傾向を示した。

風上側の煙層下端高さは、4 m～5 mとなり縦流換気風速によって大きな変化はなかった。

### 3.4 火源風下側の煙層安定性

Hinkley.P.Lは、風下側の煙層の安定性について（1）式のリチャードソン数Riで表せることを示した $ ^{7)} $ 。

$$ R_{_{i}}=\frac{\Delta T_{_{S}}g\delta_{_{s}}}{T_{_{a}}V^{^{2}}} $$

ここでは、このリチャードソン数Rilによる風下側の煙層安定性について検討した。リチャードソン数を表す（1）式の熱気流温度ΔTsは、天井下の最大温度ΔTsm、熱気流厚みδsはトンネル高さHを採用し（2）式から求めた。

$$ R_{i}=\frac{\Delta T_{Sm}gH}{T_{a}V^{2}} $$
火源からの距離 (m)

火源からの距離（m）

火源からの距離 (m)

（１）縦流換気風速 0m/s の場合（上段から発熱速度 2.5MW、5.0MW、10MW）

火源からの距離 (m)

火源からの距離（m）

火源からの距離 (m)

（２）縦流換気風速 2.0m/s の場合（上段から発熱速度 2.5MW、5.0MW、10MW）

火源からの距離（m）

火源からの距離（m）

火源からの距離 (m)

（3）縦流換気風速 3.0m/s の場合（上段から発熱速度 2.5MW、5.0MW、10MW）

図１　１分経過後の長手方向中央垂直断面の等煙濃度線（最小Cs＝0.1（1/m）、0.4（1/m）間隔）
図2 点火1分後の風上、風下側の煙先端位置と縦流換気風速の関係

図3 床からの煙層下端の高さと縦流換気風速の関係

最大温度 $ \Delta T_{sm} $ と縦流換気風速 V との関係を図 4 にプロットした。自然換気時の最大温度も示した。トンネル天井下の最大温度は、すでに文献 $ ^{8)} $ により縦流換気風速の指数で表わせることが分かっている。また、火災プルームの温度は、発熱速度の2/3乗、火源からの垂直距離の5/3に比例することが分かっている $ ^{9)} $ 。このことから、縦流換気時の最大温度は、自然換気時の天井下最大温度を基に（3）式のように表すようにした。

$$ \Delta T_{s m}=a_{1}\frac{Q_{c}^{2/3}}{H^{5/3}}E X P\left(-a_{2}V\left(\frac{W}{Q_{c}}\right)^{1/3}\right) $$

図4に（3）式による天井下最大温度の計算結果を直線で示す。（3）式の $ a_{1} $ を45、 $ a_{2} $ を5.3にすることにより本シミュレーション結果と（3）式による計算結果がほぼ一致した。

リチャードソン数Riは、(2)式、(3)式から計算により求めた。図5にリチャードソン数を横軸とし風下側の煙層下端高さ比をプロットした。リチャードソン数が小さくなるにしたがい煙層下端高さは低くなり約1以下で完全に空気と混合し床面近くまで降下した。Hinkley.P.Lによれば、リチャードソン数が0.8以下であれば混合すると実験結果から得られているが $ ^{7} $ 、本シミュレーションでも同じような結果が得られた。

### 3.5 遡上阻止のための最低風速（臨界風速）

遡上阻止のための最低風速Vcrは、P.H.Thomasによれば、(4)式のように表される $ ^{10} $ 。ただし、この式は長方形断面に対して求められたものであるので、半円形断面の場合には少し異なることが予想されるので、断面形状による補正係数bを(4)式に入れた。

$$ V_{c r}=b\Bigg(\frac{g Q_{c}}{\rho_{a}C_{p}T_{a}W}\Bigg)^{1/3} $$

遡上阻止のための最低の縦流換気風速を図6に示す。本シミュレーションによる遡上阻止風速を丸印で示した。断面形状の補正係数bを1.7にすることにより（4）式による遡上阻止風速がシミュレーションによる結果とほぼ一致した。他の断面形状による補正係数については、今後の課題である。

本シミュレーション結果は、点火1分後の遡上阻止風

図４ 天井下最大温度と縦流換気風速の関係

図５ 煙層下端高さ比とリチャードソン数の関係
図6 発熱速度と遡上阻止風速の最低風速の関係

速である。点火1分後に遡上しない場合は点火10分後でもほとんど遡上しないので、本シミュレーションでは点火1分後の煙流動で判断した。

### 4. まとめ

大断面トンネルにおける火災時の縦流換気での煙流動性状についてLESにより数値シミュレーションを発熱速度2.5MW、5.0MW、10MWで行い、火源風上側、風下側の煙流動について検討した。本数値シミュレーションに既存の予測式を修正し適用したところ下記のような結果が得られた。

(1) 本発熱速度の範囲では遡上阻止の最低風速は P.H.Thomas の式に断面形状による修正係数を掛けることにより表わすことができた。断面形状による修正係数については、今後の検討課題である。

(2) 火源風下側の煙層安定性は、リチャードソン数によって表すことができ、約1以下になると煙層と空気層がよく混合し床面近くまで降下した。

(3) 以上のことから、本シミュレーション手法により大断面トンネルにおける煙流動を予測することが実用的に十分可能であることを確認した。

## 参考文献

1）渡部勇市他：大断面トンネル火災における自然換気時の煙流動シミュレーション、日本火災学会研究発表概要集、p.92(2002,5)

2）高速道路調査会：大断面トンネルの非常用施設に関する調査研究報告書、(2002)

3）高速道路調査会：トンネル内自動車火災時の対応手法に関する研究報告書(1985)

4）谷井篤三：トンネル火災、安全工学Vol.19, No.5(1980)

5）国井大藏編：岩波講座 基礎工学17移動速度論。、岩波書店、(1968)

6）村上周三：CFDによる建築・都市の環境設計工学、東京大学出版会、(2000)

7）Hinkley.P.L,Fire Research Note,No.807(1970)

8）渡部勇市他、大規模火災を想定した水平地下空間模型実験における熱環境、消防研究所報告No.78,p.16(1994)

9）田中哮義：建築火災安全工学入門、日本建築センター(1993)

10) P.H.Thomas, Fire Research Note, No.723 (1982)

記号Ri：リチャードソン数、V：縦流換気風速(m/s)、Vcr：臨界風速(m/s)、ΔTs：熱気流上昇温度(K)、ΔTsm：天井下熱気流の最高温度(K)，Ta：外気温度(K)、g：重力加速度(m/s²)、Qc：発熱速度対流成分(kW)、H：トンネル最大高さ(m)、W：トンネル下部の幅(m)、δs：熱気流厚み(m)