Silviase/jgov_v1.4_full_ann huggingface dataset:
### 11. 年齡階級別、被保険者期間別構成等

被保険者期間（資格取得後平成27年10月1日までの期間）が1年未満か、1年以上かにより、年齢階級別に被保険者の総数に対する割合を示したものが表14である。

被保険者期間1年未満の割合は、年齢階級総数で23.9％となっている。学卒者の新規加入の影響により、15～19歳で1年未満の被保険者が多くなっており、年齢の上昇に伴い概ね減少する傾向にある。また、定年後の再就職による加入の影響により、60～74歳の各年齢区分の1年未満の被保険者の割合は、前後の年齢階級と比べて多くなっている。

また、船舶種別にみると、被保険者期間1年未満の割合は汽船等が19.3%、漁船（い）が23.3%、漁船（ろ）が36.5%となっており、年齢階級別の状況はどの適用区分も総数とほぼ同様になっているが、25～74歳の各年齢区分において、汽船等及び漁船（い）に比べ漁船（ろ）の方が1年未満の割合が高くなっている。

表14 年齡階級別、被保険者期間別被保険者構成（平成27年10月1日現在）

(单位 : \%)

年齡階級	総数	(再掲)汽船等
総数	1年未満	1年以上	総数	1年未満	1年以上
総数	100.0	23.9	76.1	100.0	19.3	80.7
15～19歳	100.0	79.7	20.3	100.0	79.6	20.4
20～24	100.0	38.8	61.2	100.0	37.7	62.3
25～29	100.0	25.7	74.3	100.0	21.4	78.6
30～34	100.0	24.1	75.9	100.0	19.5	80.5
35～39	100.0	20.6	79.4	100.0	15.9	84.1
40～44	100.0	19.0	81.0	100.0	14.2	85.8
45～49	100.0	20.1	79.9	100.0	15.7	84.3
50～54	100.0	19.1	80.9	100.0	14.8	85.2
55～59	100.0	18.9	81.1	100.0	13.2	86.8
60～64	100.0	22.3	77.7	100.0	18.4	81.6
65～69	100.0	26.6	73.4	100.0	23.5	76.5
70～74	100.0	26.9	73.1	100.0	26.0	74.0
75歳以上	100.0	15.1	84.9	100.0	14.6	85.4
年齡階級	(再掲)漁船(い)	(再掲)漁船(ろ)
総数	1年未満	1年以上	総数	1年未満	1年以上
総数	100.0	23.3	76.7	100.0	36.5	63.5
15～19歳	100.0	78.1	21.9	100.0	80.0	20.0
20～24	100.0	44.0	56.0	100.0	40.9	59.1
25～29	100.0	28.8	71.2	100.0	39.0	61.0
30～34	100.0	24.7	75.3	100.0	34.0	66.0
35～39	100.0	15.9	84.1	100.0	33.9	66.1
40～44	100.0	15.6	84.4	100.0	33.7	66.3
45～49	100.0	17.6	82.4	100.0	31.7	68.3
50～54	100.0	10.8	89.2	100.0	31.4	68.6
55～59	100.0	16.4	83.6	100.0	34.2	65.8
60～64	100.0	20.7	79.3	100.0	36.4	63.6
65～69	100.0	35.9	64.1	100.0	38.2	61.8
70～74	100.0	33.3	66.7	100.0	37.5	62.5
75歳以上	100.0	50.0	50.0	100.0	14.4	85.6
次に、被保険者期間別に年齢階級別平均標準報酬月額について比較したものが表15である。年齢階級別に総数をみると、15〜19歳及び55〜59歳の2ヶ所でピークを迎え、60歳以降は徐々に小さくなり、75歳以上で最も小さくなっている。

さらに、船舶種別にみると、比率は汽船等が最も大きくなっている。また年齢階級別にみると、汽船等については40～44歳で最小、65～69歳で最大、漁船（い）については65～69歳で最小、70～74歳で最大、漁船（ろ）については75歳以上で最小、15～19歳で最大となっている。

表15 年齡階級別、被保険者期間別平均標準報酬月額（平成27年10月1日現在）

年齡階級	総数	(再掲)汽船等
1年末満
①	1年以上
②	比率
②／①	1年末満
①	1年以上
②	比率
②／①
総 数	円	円	円	円
15～19歳	384,344	417,353	1.086	359,298	427,300	1.189
20～24	238,649	277,585	1.163	247,749	252,488	1.019
25～29	284,641	287,567	1.010	295,299	314,442	1.065
30～34	356,967	377,723	1.058	336,903	383,940	1.140
35～39	397,565	400,221	1.007	384,537	413,979	1.077
40～44	435,675	423,736	0.973	409,916	434,000	1.059
45～49	462,157	447,473	0.968	452,442	454,869	1.005
50～54	480,639	478,329	0.995	471,446	485,753	1.030
55～59	451,008	482,266	1.069	425,090	492,407	1.158
60～64	431,362	476,167	1.104	407,460	486,238	1.193
65～69	391,966	407,457	1.040	333,066	402,879	1.210
70～74	341,851	343,418	1.005	271,922	330,056	1.214
75歳以上	298,398	266,934	0.895	241,548	264,894	1.097
292,333	230,218	0.788	213,000	229,318	1.077
年齡階級	(再掲)漁船(い)	(再掲)漁船(ろ)
1年末満
①	1年以上
②	比率
②／①	1年末満
①	1年以上
②	比率
②／①
総 数	円	円	円	円
15～19歳	355,394	399,264	1.123	425,777	406,333	0.954
20～24	280,000	287,143	1.026	228,038	300,925	1.320
25～29	251,129	268,608	1.070	270,461	239,529	0.886
30～34	280,755	320,962	1.143	402,102	366,111	0.910
35～39	344,091	348,776	1.014	422,728	373,655	0.884
40～44	317,407	390,490	1.230	478,819	396,995	0.829
45～49	384,538	435,603	1.133	483,895	426,415	0.881
50～54	497,037	454,683	0.915	505,213	461,687	0.914
55～59	422,778	460,946	1.090	487,862	459,995	0.943
60～64	450,556	451,913	1.003	456,728	461,194	1.010
65～69	433,600	417,746	0.963	474,988	447,574	0.942
70～74	411,394	342,915	0.834	453,941	411,794	0.907
75歳以上	230,000	291,750	1.268	429,102	310,629	0.724
530,000	473,333	0.893	435,200	224,157	0.515
また、被保険者期間別に年齢階級別平均標準賞与額について比較したものが表16である。平均標準賞与額の被保険者期間による比率は、年齢階級別に総数をみると、年齢の上昇とともに概ね増加している。

さらに、総数を船舶種別にみると、比率は漁船（ろ）が最も大きくなっている。また年齢階級別にみると、汽船等については45歳～49歳で最小、75歳以上で最大、漁船（い）については、30～34歳で最小、45～49歳で最大、漁船（ろ）については25～29歳で最小、40～44歳で最大となっている。

表16 年齡階級別、被保険者期間別平均標準賞与額（平成27年10月1日現在）

年齡階級	総数	(再揭)汽船等
1年末満
①	1年以上
②	比率
②/①	1年末満
①	1年以上
②	比率
②/①
総 数	円	円	円	円
15～19歳	102,614	618,364	6.026	175,980	768,901	4.369
20～24	55,145	334,544	6.067	112,912	558,634	4.948
25～29	101,941	487,310	4.780	160,201	702,849	4.387
30～34	136,003	620,999	4.566	212,186	736,086	3.469
35～39	137,212	641,223	4.673	225,699	820,631	3.636
40～44	125,531	708,789	5.646	217,105	877,584	4.042
45～49	149,386	754,832	5.053	267,137	915,240	3.426
50～54	156,514	747,821	4.778	271,340	906,253	3.340
55～59	126,356	764,285	6.049	224,263	946,961	4.223
60～64	109,338	739,909	6.767	215,504	923,136	4.284
65～69	59,127	449,957	7.610	100,247	535,793	5.345
70～74	24,471	254,513	10.401	35,194	298,341	8.477
75歳以上	13,764	114,607	8.327	21,154	134,614	6.364
2,870	58,083	20.235	4,306	83,408	19.372
年齡階級	(再揭)漁船(い)	(再揭)漁船(ろ)
1年末満
①	1年以上
②	比率
②/①	1年末満
①	1年以上
②	比率
②/①
総 数	円	円	円	円
15～19歳	162,260	673,146	4.149	4,091	145,650	35.601
20～24	71,560	571,000	7.979	4,641	119,161	25.677
25～29	155,694	573,038	3.681	2,529	79,526	31.448
30～34	112,283	597,725	5.323	8,264	161,804	19.580
35～39	316,500	630,425	1.992	6,307	154,797	24.544
40～44	209,963	724,776	3.452	5,419	130,892	24.154
45～49	133,962	635,128	4.741	2,452	155,295	63.330
50～54	81,333	709,524	8.724	3,676	212,253	57.733
55～59	125,444	703,703	5.610	3,438	170,161	49.488
60～64	215,500	657,361	3.050	2,890	153,687	53.175
65～69	175,229	861,410	4.916	5,909	155,344	26.288
70～74	145,758	609,068	4.179	1,766	107,113	60.641
75歳以上	35,500	243,250	6.852	0	49,157	-
0	0	-	0	0	-

(注1) 平均標準賞与額は、平成27年10月1日現在の被保険者について、平成26年10月1日から平成27年9月30日の1年間に支払われた標準賞与額の平均を疾病任意継続被保険者を除いて算出している。

(注2)年齢階級については、平成27年10月1日現在の年齢階級である。
## 12 ．規模別被保険者構成割合、扶養率等

船舶所有者が使用する被保険者数（以下、「規模」という。）別にみた被保険者の構成割合、扶養率、平均標準報酬月額及び平均標準賞与額を示したものが表17である。

被保険者構成割合をみると、規模10～19人が最も多く17.0％となっている。また、規模100人未満の割合は81.4％となっている。適用区分別に被保険者構成割合が最も高いところをみると、汽船等が規模50～99人の18.8%、漁船（い）が規模30～49人の26.5%、漁船（ろ）が規模10～19人の21.7％となっている。

規模別の扶養率は、総数だと規模の違いによるはっきりとした傾向はみられないが、漁船（い）については、規模10～19人をピークとした山型をなしている。

規模と平均標準報酬月額との関係をみると、規模が大きくなるにつれ、概ね増加傾向となる。また、規模と平均標準賞与額との関係をみると、規模が大きくなるに伴い高くなる傾向にあるが、総数及び汽船等については、規模300～499人でかなり下落している。

表17 船舶所有者が使用する被保険者数別被保険者構成割合、扶養率、

平均標準報酬月額及び平均標準賞与額（平成27年10月1日現在）

使用する被保険者数	総数	(再掲)汽船等
構成割合	扶養率	平均標準報酬月額	平均標準賞与額	構成割合	扶養率	平均標準報酬月額	平均標準賞与額
総 数	100.0	1.124	409,469	493,139	100.0	1.172	414,170	654,414
1～4人	7.7	1.144	301,850	192,276	7.1	1.194	352,976	293,809
5～9	13.9	1.131	363,864	254,541	13.2	1.174	366,866	384,227
10～19	17.0	1.136	397,683	379,232	16.2	1.199	384,037	560,578
20～29	11.9	1.135	411,904	511,822	12.0	1.210	408,796	685,721
30～49	14.8	1.136	430,477	510,099	14.6	1.180	417,012	712,745
50～99	16.1	1.122	420,482	698,059	18.8	1.147	410,693	815,594
100～299	14.2	1.163	514,101	779,361	17.1	1.186	508,691	886,176
300～499	0.6	0.000	440,426	0	0.8	0.000	440,426	0
500～999	0.0	-	-	-	0.0	-	-	-
1,000人以上	0.0	-	-	-	0.0	-	-	-
疾病任継	3.9	0.960	316,990	...	...	...	...	...
使用する被保険者数	(再掲)漁船(い)	(再掲)漁船(ろ)
構成割合	扶養率	平均標準報酬月額	平均標準賞与額	構成割合	扶養率	平均標準報酬月額	平均標準賞与額
総 数	100.0	0.739	389,056	554,272	100.0	1.072	413,428	93,993
1～4人	6.0	0.663	255,267	246,891	10.2	1.088	217,327	15,362
5～9	7.6	0.852	307,547	275,953	18.3	1.067	361,028	25,820
10～19	11.6	0.995	367,245	351,357	21.7	1.029	424,315	49,583
20～29	4.0	0.985	591,029	949,676	14.3	0.986	412,959	144,317
30～49	26.5	0.694	387,405	539,262	16.0	1.113	467,943	53,491
50～99	25.2	0.756	374,667	813,124	10.9	1.107	472,745	176,180
100～299	19.1	0.554	455,170	479,944	8.6	1.192	554,016	331,740
300～499	0.0	-	-	-	0.0	-	-	-
500～999	0.0	-	-	-	0.0	-	-	-
1,000人以上	0.0	-	-	-	0.0	-	-	-
疾病任継	...	...	...	...	...	...	...	...

（注1）平均標準賞与額は、平成27年10月1日現在の被保険者について、平成26年10月1日から平成27年9月30日の

1年間に支払われた標準賞与額の平均を疾病任意継続被保険者を除いて算出している。

（注２）年齢階級については、平成27年10月1日現在の年齢階級である。
## 13 ．被保険者数の推移について

総人口に対する被保険者数の割合（以下、「被保険者割合」という。）の推移を男女計について年齢階級別に示したものが図8である。

被保険者割合をみると、平成19年から23年にかけては30歳代後半から50歳代前半までは減少しており、その他の年齢階級では概ね増加している。また、平成23年から27年にかけては40歳代前半から50歳代後半までは減少しており、その他の年齢階級では概ね増加している。

図8 年齢階級別にみた被保険者数（男女計）の総人口に対する割合の推移（各年10月1日現在）
男女別に人口に対する被保険者数の割合の推移を年齢階級別に示したものが図9－1、9－2である。

男性については、男女計と同様に平成19年から平成23年にかけては30歳代後半から50歳代後半までは減少しており、その他の年齢階級では概ね増加している。また、平成23年から27年にかけても40歳代前半から50歳代後半までは減少しており、その他の年齢階級では概ね増加している。

また、女性については、平成19年から平成23年にかけては、20歳代前半から30歳代前半及び40歳代前半に増加がみられ、その他の年齢については減少している。平成23年から平成27年にかけては20歳代後半から40歳代後半にかけて増加しており、50歳代に若干減少がみられるものの、その他については概ね横ばいとなっている。

図 9－1 年齢階級別にみた男性被保険者数の男性人口に対する割合の推移（各年10月1日現在）

図 9－2 年齢階級別にみた女性被保険者数の女性人口に対する割合の推移（各年10月1日現在）
# 消防研究所报告

通 卷 69 号

1990年3月

## 目次

東京湾岸及びその周辺で観測されるP波初動付近の位相について……座間信作……(1)
積載三連はしごの強度について

—市販の積載はしごの強度—……山田 實，亀井浅道，天野久徳……(9)
標高データの自動読み取り法について……田村裕之，稲垣 実，山下邦博……(19)
X線回折による石油タンク隅肉熔接部の疲労損傷評価

—応力振幅をバラメータとした場合—……天野久徳，亀井浅道，山田 實……(27)
放射熱に対する防火衣等の防熱効果（その2）

—着用者の耐熱限界時間について……渡部勇市……(35)
林野火災における飛火と飛火を考慮にいた延焼シュミレーション

……稲垣 実，山下邦博，田村裕之……(49)
火災性状把握システムに関する研究（その1）

一天井の三カ所に設置した三種類のセンサー群による火災性状把握一

……河関大裕，佐藤晃由……(57)
所外発表論文の概要……(67)

消防厅消防研究所
# REPORT OF FIRE RESEARCH INSTITUTE OF JAPAN

Serial No. 69

March 1990

## – Contents –

On the Predominant Phase near P-wave Observed in and around the Coast of Tokyo Bay

..... Sinsaku Zama ..... (1)

On the Strength of the Three-extension Carrying Ladder

— The Strength of the Ladder in Fire Fighting Use —

.....Minoru Yamada, Asamichi Kamei, and Hisanori Amano ... (9)

A Method to Obtain Automatically Digital Height Data at Mountain District

Hiroyuki Tamura, Minoru Inagaki, and

Kunihiro Yamashita ..... (19)

The X-ray Diffraction Analysis of Fatigue Damage along the Toe of the Fillet Welded Joint of Oil Storage Tank

— Effect of the Stress Amplitude —

……Hisanori Amano, Asamichi Kamei, and Minoru Yamada ... (27)

Thermal Insulation of the Protective Clothes for Fire Fighters

Exposed to Thermal Radiation Part 2

– The Endurable Time of Pain Perception per Subject –

..... Yuichi Watanabe ..... (35)

Analysis of Forest Spot Fire Record and Forest Fire Spread Model including Spotting

Minoru Inagaki, Kunihiro Yamashita, and

……Hiroyuki Tamura …… (49)

A Study of Fire Detection System Introducing AI Technology Part 1

— Fire Detection by a New System with Three Sets of Sensors —

including Three Different Types of Sensing Devices

..... Daisuke Kouzeki and Kohyu Satoh ..... (57)

Abstracts of Articles of Staff of FRI Published by Outside Organizations ..... (67)
# 東京湾岸及びその周辺で観測される P波初動付近の位相について

座間 信作

(平成元年11月29日受理)

東京湾沿岸とその周辺で得られた地震記録のP波初動付近の水平成分に顕著な位相を見いだした。この位相の特徴として，特にRadial成分にみられ，P波上下動成分の波形に酷似していること，P波初動振幅が大きい時には常に現われること，この位相とP波の到達時間差（ $ T(PS-P) $ ）は震源に依らず観測点毎にほぼ一定（約1.5～2.3秒）であること，粒子軌道は震央と観測点を結ぶ断面内でP波のそれと直交することが挙げられる。これらの特徴からこの位相は観測点付近の地下構造の影響によると考えられた。

$ T(PS-P) $ ，P波上下動成分とPS変換波のRadial成分の振幅比について，地下構造のよく分かっている夢の島付近の構造を用いて変換面の検討を行なった結果，変換面としていわゆる基盤層と堆積層との境界を考えるのが妥当であることが分かった。

更に $ T(PS-P) $ の実測値と P 波に関する基盤深度分布図とから，堆積層の平均的な S 波速度が求められることを示した。

### 1. はじめに

1975年以来の一連の夢の島人工地震実験などにより首都圏の基盤構造が明らかにされつつあり $ ^{1)-9} $ 。3次元的な基盤構造も求められるようになってきた $ ^{10} $ 。これらの研究は，将来発生するだろう大地震に対する地震動を予測する際の基礎的な資料を提供することを主な目的としている。しかし，得られた基盤構造はP波に対するものが主であって，地震動特性の把握，地震動子測などの応用面に必要となるS波速度構造に関する知見は極めて少ないのが現状である。硬質の地層の場合にはP波速度とS波速度との相関は高いとはいえばらつきがあり，また地域的な相違も考えられることから，対象としている地域においてS波速度構造を明らかにすることが望まれる。ここでは，東京湾岸とその周辺で得られた地震記録のP波初動付近にみられる顕著な位相の特徴と生成機構及びこれを用いた基盤上の堆積層の第一近似的なS波速度の推定について報告する。

## 2 ．データ

今回の解析に用いたデータは，東京湾岸沿いの東京電力株川崎(KWS)，千葉(CHB)，姉崎(ANG)，富津(FUT)各火力発電所，東京都小名木川排水機場(ONG)及び東京大学地震研究所(ERI)，消防研究所(MTK)の7地点で得られた速度波形記録である。地震の諸元を，Table 1に，震央分布，観測点位置をFig.1に示す。ここに掲げた20個の地震は，関東地方下で起こった，地震マグニチュード(M)，3.5≤M≤6.7，各観測点からの震央距離Δ，20.8≤Δ≤134.7km，震源の深さ(h)，5≤h≤80kmのものである。但し，全観測点で全ての地震を観測できているわけではない。地震観測は，KWSを除き0.025～20Hzで一定の周波数特性をもつ村松式速度型強震計（東京測振k.k）とディジタル集録装置を用いてトリガー方式によって行なわれている。遅延時間は30秒であるので近地地震の多くはP波初動から記録できている。KWSでは，前記地震計とほぼ同様(0.05
Fig. 1 Map of epicenters (open circles) and stations (solid circles).

Table 1 List of earthquakes

No.	Region	Date	Time	Lat. (N)	Long. (E)	M	h (km)
1	E OFF CHIBA	87/12/17 11:08	35°21′	140°29′	6.7	58
2	KASHIMANADA	88/05/30 19:45	36°28′	140°43′	4.7	51
3	E OFF IZU PEN.	88/07/31 08:08	34°57′	139°13′	3.5
4	EASTERN YAMANASHI	88/09/05 00:49	35°29′	139°02′	5.6	31
5	E OFF CHIBA	88/09/26 17:23	35°32′	141°14′	5.6	37
6	SOUTHERN SAITAMA	88/09/29 17:23	35°56′	139°12′	5.0	16
7	E OFF CHIBA	88/10/28 15:13	35°07′	140°16′	5.1	77
8	E OFF CHIBA	88/11/11 02:45	35°31′	141°14′	5.2	28
9	CENTRAL CHIBA	88/12/19 12:45	35°23′	140°22′	3.8	34
10	E OFF CHIBA	89/01/03 19:02	35°31′	141°09′	4.7	43
11	SW IBARAKI	89/02/19 21:27	36°00′	139°55′	5.6	54
12	NORTHERN CHIBA	89/02/28 04:58	35°46′	140°12′	4.6	74
13	NORTHERN CHIBA	89/03/06 23:39	35°42′	140°44′	5.9	61
14	SOUTHERN IBARAKI	89/03/11 16:12	35°55′	140°35′	4.9	42
15	NORTHERN CHIBA	89/03/18 01:37	35°43′	140°43′	5.2	58
16	NORTHERN CHIBA	89/03/26 15:47	35°45′	140°06′	4.3	80
17	NORTHERN CHIBA	89/04/26 02:18	35°54′	140°29′	5.3	65
18	NEAR CHOUSHI	89/05/17 07:59	35°45′	140°49′	4.3	59
19	E OFF CHIBA	89/06/12 05:04	34°58′	139°01′	4.4	73
20	E OFF IZU PEN.	89/07/05 02:23	34°58′	139°07′	5.5	5

M: Earthquake Magnitude, h: Focal Depth.

～30Hzで一定の周波数特性をもった速度型強震計(VS-335，東京測振k.k)とアナログデータレコーダによって地震観測が行なわれている。遅延時間は17.2秒である。Fig.2にCHBでのP波初動付近の波形データの例を示す。上下動成分(UD)に大きく現われているP波初動の約2秒後の水平成分に顕著な位相(X相)をみることができる。この地震に対する震源距離は約45kmであるので，S波はP波到達後約6秒のところに現われている位相であることが分かる。次節では，このX相の特徴と波の種類の同定について述べる。

## 3 ．X相の特徴と同定

Fig. 2 に示した X 相の現れ方は，震源位置と深い関

Fig. 2 An example of seismogram showing the X-phase recorded at CHB. P and S indicate P-wave and S-wave arrivals respectively.

係がある。この地震は千葉県中部を震源とし(Fig. 1, Table 1のNo. 9)，震央方位角は約132°である。即ちほぼ南東の方角に位置する。これに対しX相は，南北(NS)，東西(EW)の両成分に同程度の振幅をもって現われており，北西－南東方向，つまり震央方向に揺れていることが分かる。このような傾向は他の観測点でもみられるものである。そこで，NS，EW系で観測した記録を震央方向（Radial），それと直交する方向（Transverse）に座標変換（R－T変換）してみた。Fig. 3は各観測点につき1地震記録を例にとってR-T変換を施し，P波初動を時間軸の2秒に合わせて並べたものである。これをみてまず気付く点は，UD成分にみられるP波とR成分にみられるX相の波形が酷似していることである。このことは，P波がどこかの不連続面でX相に変換したものであることを示唆する。更にX相とP波到達時間の差T(X-P)は観測点によって異なることも分かる。そこで各観測点で得られた記録についてR-T変換を施しT(X-P)を測定した。T(X-P)の測定の一部はP波初動の上下動成分の波形とR成分のX相付近の波形との相互相関をとることによってなされたが，目視による験測と0.01～0.02秒程度しか異ならないので大部分は目視によった。Fig. 4は各観測点毎に震央距離ΔとT(X-P)の関係をみたものである。これによるとT(X-P)はΔに依らず各観測点毎にほぼ一定（約1.5～2.3秒）の値をとることが分
Fig. 3 Examples of the radial and the vertical records around P-wave arrivals at each station.

かる。このことからX相は震源付近でP波から変換したものではなく，各観測点下で変換したものであることが推察される。更に地震の分布に偏りがあるかをみるために観測点を中心とした地震の方位と $ T(X-P) $ の関係をみてみた（Fig. 5）。この図で同心円は $ T(X-P) $ が0.5から2.5秒まで0.5秒間隔であることを示している。これから地震分布に大きな偏りはなく， $ T(X-P) $ は地震の位置に依存しないことが分かる。従って少なくとも関東地方下で起こるP波振幅の大きな地震の場合には，Fig. 1に示した観測点で明瞭なX相がみられしかも $ T(X-P) $ は観測点固有の値をとるといえる。

Fig. 6 は P 波初動から X 相までの 0.5 秒間毎の粒子軌道の例を示したものである（実験：Up, 波線：Down）。観測点は MTK，地震は 1987 年 12 月 17 日千葉県東方沖，震央方位角は 113°（図中矢印の方向）である。最初の約 1.5 秒間は震源位置と P 波の性質とから期待されるように動いているが，その後の X 相に相当する部分は，P 波と考えると真の震源と正反対の方向にあるように動いている。即ち，X 相はほぼ R-UD 面内で振動しているが，その振動方向は P 波のそれとほぼ直交している。また T 方向にはほとんど振動していない。

以上X相の特徴をまとめると,

(1) R成分のX相の波形はUD成分のP波初動の波形に極めて似ている。

Fig. 4 Dependency of the time $ (T(X-P)) $ between P-wave and X-phase arrivals on the epicentral distance $ (\Delta) $ at each station. Numerals indicate average $ T(X-P) $ .

(2) $ T(X-P) $ は震源に依らず, 観測点毎にほぼ一定の値（約1.5~2.3秒）をとる。

(3) 振動方向はほぼR-UD面内で，P波と直交する。これらから，このX相は観測点付近の地下構造の影響によってP波からS波に変換されたPS変換波であると結論される。

### 4. PS 変換面の推定

異なった方位から伝播してきたP波が地下のある所で変換されて生じたPS変換波は，P波到達後観測点毎にほぼ一定時間に到達する（Fig.5）ことから，PS変
Fig. 5 Dependency of $ T(X-P) $ on the epicentral azimuth at each station.

換波の生成は溶融体等の貫入の影響ではなく観測点下のほぼ水平な地層境界（不連続面）の影響によると考えられる。そこでの不連続面を特定するために，首都圏で最もよく地下構造が分かっている地点の一つである夢の島直下の構造を用い，夢の島に近いONGで得られたPS変換波の走時（伝播時間），振幅による検討を行なうことにする。

### 4.1 走時による検討

Fig. 7 のような 2 層構造において，第 1 層の厚さを H, P, S 波速度を $ V_{p}(1) $ , $ V_{s}(1) $ , 第 2 層のそれを $ V_{p} $

Fig. 6 Particle motions after P-wave arrival. The solid lines show the positive vertical motions, and the broken lines the negative. Numerals indicate the time in the unit of 0.01 sec. The arrow shows the direction of the epicenter.

Fig. 7 A model for the plane P-wave incident on the layer with the thickness H overlying a half-space. Angles $ \theta_{p}(2) $ , $ \theta_{p}(1) $ , and $ \theta_{s}(1) $ are P-wave incident angle, P-wave and S-wave refracted angle, respectively. $ V_{p} $ and $ V_{s} $ are P-wave and S-wave velocity in each layer.

(2), $ V_{s}(2) $ とし, 層境界に入射角 $ \theta_{p}(2) $ で P 波が入射する場合を考える。この時 PS 変換波と P 波の到達時間差 $ T(PS-P) $ は

$$ \begin{aligned}&T(PS-P)=H(1/\cos\theta_{s}(1)V_{s}(1)-1/\cos\theta_{p}(1)V_{p}(1))(1)\\ & ここで \theta_{p}(1),\theta_{s}(1) は \text{snell} の法則により )\\ &\theta_{p}(1)=\sin^{-1}\left(V_{p}(1)\sin\theta_{p}(2)/V_{p}(2)\right)\\ &\theta_{s}(1)=\sin^{-1}\left(V_{s}(1)\sin\theta_{p}(2)/V_{p}(2)\right)\tag{2}\\ \end{aligned} $$

が成立するので，入射角$\theta_{p}(2)$が与えられれば$T(PS-P)$を求めることができる。

多層構造の場合も変換面と考えられる不連続面への
ASSUMED VELOCITY STRUCTURE (KANTO DISTRICT)

Vp=1.8km/sec	Vs=0.68km/sec	H=1.3km
2.7	1.5	1.0
5.5	3.0	3.5
6.0	3.5	7.1
6.7	4.0	16.9
8.0	4.5	$ \infty $

Fig. 8 Model of underground structure after Zama (1977), in the Kanto district used in the calculation of the incident angle.

Fig. 9 Comparison between the observed (solid circles) and the calculated (solid lines) $ T(X-P) $ at ONG. The abscissa is the incident angle in degrees. n indicates the discontinuity number counted from the surface (n=0) in the underground structure after Shima et al. (1978), shown in the lower left side of this figure. H, $ V_{p} $ , $ V_{s} $ are thickness, P-wave velocity, and S-wave velocity, respectively.

P波入射角が与えられれば計算できる。Fig. 9は，関東地方の平均的なP波速度構造 $ ^{[11]} $ (Fig. 8)を用いて，夢の島の地下構造 $ ^{[3]} $ (Fig. 9参照)の各不連続面への入射角をONGで観測された地震について計算して $ T(P_{S}-P) $ を求め，実測値と比較したものである。この図で横軸は不連続面への入射角，縦軸は時間差である。また黒丸は実測値，実線は計算値，nは地表から深さ方向に数之た不連続面を示す。この場合，n=3，即ちFig. 9の左下に示した地下構造におけるP波速度5.6 km/s程度のいわゆる基盤層の上面でP波からS波に変換したとするのが妥当であることが判る。

### 4.2 振幅による検討

入射P波振幅の大きさがわからないので絶対振幅を扱う代わりに，PS変換波のR成分とP波のUD成分の振幅比について検討を行なう。角周波数を$\omega$として時間に関し$\exp(-i\omega t)$で変動する振幅Aの平面P波が入射する場合を考える(Fig.7)。ここでFig.7は震央方向に関する断面を表わすとし，X軸を水平右方に，Y軸を紙面に対し垂直方向に，Z軸を鉛直下方にとるものとする。この時入射P波の変位の$(x,y,z)$成分は，

$$ \begin{aligned}& となる ^{12)} ここで p=\sin\theta_{p}(i)/V_{p}(i)=\sin\theta_{s}(i)/V_{s}(i);\\&i=1,2 である。\end{aligned} $$

先ず入射P波が地表へP波で伝播する場合の地表面での振動を求める。第1層への透過P波，即ち地表への入射P波の変位は，

$$ A\left(\sin\theta_{p}(1),0,-\cos\theta_{p}(1)\right)\not P\not P\exp\left(i\omega\left(px-\cos\theta_{p}(1)\right)\right)\quad(1)z/V_{p}(1)-t $$

ここで P は上方へ P 波が伝播し，層境界で P 波となって更に上方に向かう場合の振幅にかかる係数（この場合は透過係数）である。また以下で現われる P P，P S，P S，S Sも同様の意味をもつ。即ち，記号“”，“は波がそれぞれ上方，下方に伝播することを，P （または S）P （または S）は P （または S）波が層境界に入射した時，反射，透過波として P （または S）波が射出されることを示す。これらの係数は媒質の P，S 波速度，密度，入射角，屈折角，反射角によって与えられる $ ^{12)} $ 。

地表での反射P，S波は各々，

$$ \begin{aligned}&A(\sin\theta_{p}(1),0,\cos\theta_{p}(1))\dot{P}\dot{P}\cdot\dot{P}\dot{S}\exp\left(i\omega\left(px+\right.\right.\\&\left.\left.\cos\theta_{p}(1)z/V_{p}(1)-t\right)\right)\\&A(\sin\theta_{s}(1),0,-\sin\theta_{s}(1))\dot{P}\dot{P}\cdot\dot{P}\dot{S}\exp\left(i\omega\left(px+\right.\right.\\&\left.\cos\theta_{s}(1)z/V_{s}(1)-t\right)\end{aligned} $$

で表わされ，結局地表での振動は(4)+(5)+(6)で与えられる。

次に不連続面に入射したP波がS波に変換されて地表に達する場合を考える。地表への入射S波，それによる反射P，S波は次のようになる。
$$ A(\cos\theta_s(1),0,\sin\theta_s(1))\dot{P}\dot{S}\exp(i\omega(px-\cos\theta_s(1)z/V_s(1)-t))\\A(\cos\theta_p(1),0,\cos\theta_p(1))\dot{P}\dot{S}\cdot\dot{S}\dot{P}\exp(i\omega(px+\cos\theta_p(1)z/V_p(1)-t))\\A(\cos\theta_s(1),0,-\sin\theta_s(1))\dot{P}\dot{S}\cdot\dot{S}\dot{S}\exp(i\omega(px+\cos\theta_s(1)z/V_s(1)-t)) $$

地表での振動は(7)+(8)+(9)で表わされる。

以上は2層構造の場合であるが，ここで更にn層の場合に拡張する。即ちP波については時間項を省略すると，

$$ A\prod_{i=n}^{\frac{1}{2}}(\acute{P}\acute{P})_{i}\left\{(\sin\theta_{p}(1),0,-\cos\theta_{p}(1))+\acute{P}\dot{P}\right.\\ \left.(\sin\theta_{p}(1),0,\cos\theta_{p}(1))+\acute{P}\dot{S}(\cos\theta_{s}(1),0,\sin\theta_{s}(1))\right\} $$

第n境界で変換したPS変換波については,

$$ \begin{aligned}&(\acute{P}\acute{S})_{n}\prod_{i=n-1}^{\dot{i}}(\acute{S}\acute{S})_{i}\left\{(\cos\theta_{s}(1),0,\sin\theta_{s}(1))+\acute{S}\grave{P}\right.\\&\left.(\sin\theta_{p}(1),0,\cos\theta_{p}(1))+\acute{S}\grave{S}(\cos\theta_{s}(1),0,\sin\theta_{s}(1))\right\}\\ \end{aligned} $$

ここで $ \left(\dot{P}\dot{P}\right)_{i} $ は第 i 境界に入射した P 波が上方に P 波で伝播するときの透過係数， $ \left(\dot{P}\dot{S}\right)_{n} $ は第 n 境界に入射した P 波が上方に S 波で伝播する場合， $ \left(\dot{S}\dot{S}\right)_{i} $ は第 i 境界に入射した S 波が S 波として上方に伝播する場合の振幅係数である。 $ (10) $ の { } 内は，地表面への入射 P 波，地表面での反射 P，S 波を， $ (11) $ の { } 内は，入射 S 波，反射 P，S 波を表わしている。

実測値との比較は，P波上下動振幅として(10)の各項の第3成分のみをとり，PS変換波のR成分として(11)の第1成分をとることでなされる。その結果をFig.10に示す。この図で横軸はONGでの実測値，縦軸は夢の島付近の地下構造に対する計算値で，計算に用いた第n境界へのP波入射角は4.1と同様に求めた。この場合も基盤層上面（n=3）で変換したと考える方が，その上の境界面（n=2）を考えるよりも合理的であることが分かる。

## 5 ．堆積層の平均的なS波速度の推定

前節の議論から PS 変換波は基盤層と堆積層との境界で発生したものと結論された。ここでは堆積層を 1 層で近似し，Fig. 7 で示した第 2 層を基盤として $ T(PS-P) $ の実測値から堆積層の平均的な S 波速度を求める。その際，首都圏の P 波に対する基盤深度分布図 $ ^{(10)} $ (Fig. 11)を利用する。この図には各観測地点で得られた $ T(P) $

Fig. 10 Comparison between the observed and the calculated amplitude ratio of the radial component of PS converted wave to the vertical component of P-wave, for the case of $n=2$ (open squares), 3 (solid circles). The abscissa is the observed amplitude ratio, and the ordinate is the calculated one.

Fig. 11 Contour map of the depth to the base rock in the Tokyo Metropolitan Area after Higashi et al. (1989), with the value of $ T(X-P) $ at each station.

S−P)の値も入れてある。

P 波速度不連続面と S 波のそれとが同じで，かつ透過 P，S 波の屈折角が無視できる程度に小さいとすると，(1)より

$$ T\left(P S-P\right)\sim H\left(1/V_{s}\left(1\right)-1/V_{p}\left(1\right)\right) $$
Fig. 12 Relation between $ T(X-P) $ and the depth to the base rock. The numerical values in parenthesis show the mean S-wave velocity in a sedimentary layer under the station.

$H$ は Fig. 11 から読み取れ，また $V_{p}(1)$ は深度分布を得る際に 2.7 km/s と仮定されているので $V_{s}(1)$ を知ることができる。その結果を Fig. 12 に示す。この図では横軸に基盤深さ，縦軸に $T(PS-P)$ をとり，平均的な S 波速度を（）内の数値で与えている。これをみると概して東京湾岸沿いの地点で平均的な S 波速度は小さく (1.15 km/s 以下)，周辺の MTK，ERI はやや大きな値を (≡1.2 km/s) とることが分かる。このことは東京湾岸の観測地点が埋立地にあることの影響を示しているのかも知れない。

### 6. おわりに

東京湾沿岸とその周辺で行なっている地震観測で得られた記録のP波初動付近の水平動成分に顕著な位相を見いだした。この位相の特徴・生成に関して検討した結果，それが基盤上面でP波からS波に変換したP S変換波であることが分かった。更にPS変換波とP波の到達時間差（T(PS-P)）と，すでに得られている首都圏でのP波に対する基盤深度分布図を用い堆積層の平均的なS波速度を求めた。

S波速度は応用面では極めて重要であるにも拘らず、深さ数kmに至る厚い堆積層のS波速度に関する知見は極めて少ないのが現状である。S波速度の測定は人工地震実験ではかなり難しい。しかしPS変換波を利用すれば容易に求めることができる。ここでは7地点の結果だけを示したが、例えば伊豆半島方沖の群発地震では非常に明瞭なP波、PS変換波が記録されており、他地点でも同様に観測可能と考えられること、測定は時間差だけであるので測定機器も高精度のものを用意する必要がないこと等から、このような群発地震を狙って多点観測を行なうことにより、平均的なS波速度を面的に知ることができよう。

また，将来何らかの方法によるS波探査に基づいてS波速度構造の解析を行なう場合には， $ T(PS-P) $ の値は有力な束縛条件となるはずであるので， $ T(PS-P) $ を多地点で得ておくことが望まれる。

## 謝 辞

地震観測の実施については東京電力(株)川崎，千葉，姉崎，富津各火力発電所，東京都土木研究所，東京大学地震研究所の御協力を賜った。ここに記して深甚の謝意を表する。

## 参考文献

1）鳴 悦三 他：地震研究所彙報，51，1（1975a）

2）鳴 悦三 他：地震研究所彙報，51,45(1976b)

3）鳴 悦三 他：地震研究所彙報，53,305(1978a)

4）鳴悅三他：地震研究所彙報，53,1245(1976a)

5）鳴 悦三 他：地震研究所彙報，56,265(1981)

6）瀬尾和大，小林啓美：地震，2,33,23(1980)

7）山中浩明 他：地震，2,39,607(1986)

8）山中浩明 他：地震，2，41，527（1988）

9）座間信作 他：消防研究所技術資料，17.33(1986)

10）東 貞成 他：地震学会講演予稿集，1，188（1989）

11）座間信作：東京大学修士論文(1977)

12) Aki, K. and P.G. Richards: "Quantitative Seismology — Theory and Methods—", 123, Freeman (1980)
# On the Predominant Phase near P-wave Observed in and around the Coast of Tokyo Bay

(Abstract)

Shinsaku Zama

(Received November 29, 1989)

The predominant phase is found in the horizontal components near P-waves of the seismograms recorded in and around the coast of Tokyo Bay. The features of this phase are summarized as follows.

(1) The waveform of this phase in the radial component closely resembles that of P-wave in the vertical component.

(2) The phase is usually found when the P-wave amplitude is large.

(3) The time $ (T(PS-P)) $ between the P-wave and this phase arrivals is independent both of the earthquake location and of the earthquake magnitude, and is almost constant (about 1.5–2.3 sec.) at each station.

(4) The phase has a particle motion perpendicular to the direction of P-wave propagation in the radial section.

From these features, this phase is identified as a PS converted wave.

Through the comparison between observed and calculated values for both $ T(PS-P) $ and the amplitude ratio of PS converted wave to P-wave, it is concluded that the PS converted waves are generated at the upper boundary of the base rock.

In addition, the mean S-wave velocities in a sedimentary layer overlying the base rock are estimated using $ T(PS-P) $ , the depth to the base rock, and the mean P-wave velocity.